著者

岡崎 哲二

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

土地制度史学 (ISSN:04933567)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.63-65, 1988-07-20

著者

岡田 裕之 Okada Hiroyuki

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌 (ISSN:09129421)

巻号頁・発行日

no.579, pp.26-52, 2007-02

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現行版岩波文庫『きけわだつみのこえ』の欠陥

著者

浅井 友詞 野々垣 嘉男 谷田 武喜 水口 静子 石田 和人 堀場 充哉 和田 郁雄 水谷 武彦 水谷 陽子

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.191-195, 1996-05-31

被引用文献数

2

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大腿四頭筋部における超音波断層法(以下US法)の最適測定部位および有用性について検討した。方法は,患肢,健肢に対してコンピュータ制御式筋力測定装置により等速性膝伸展最大筋力,超音波断層装置により膝蓋骨上縁5,10,15,20,25cm位の筋肉厚およびコンピュータトモグラフィーにより筋断面積を求めた。結果,筋力と筋肉厚の間には10,15cm位で有意な相関がみられ,筋断面積と筋肉厚の間には10cm位に有意な相関がみられた。したがって,US法の最適測定部位は10,15cm位と思われた。また,臨床の場において筋力の発生には,心理的要因,神経的要因が関与するため,筋の絶対筋力を計測することは困難である。そこでUS法は,筋力,筋断面積を反映し,筋の萎縮あるいは筋の回復を推察するために有用であると考えられた。

著者

原 裕一 金川 明弘 山内 仁 高橋 浩光

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NLP, 非線形問題 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.344, pp.11-16, 2006-11-06

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GPにおける島モデルの研究は遺伝的アルゴリズム(GA)に比べてその報告数は少なく,また過去の研究よりその効果はGAより良好な結果ではないことが示されている.本報告ではGPの探索の性質に沿ってGP独自の島モデルとして異文化型島モデルを提案しその有効性をいくつかの問題に対して適用することで実験的に示す.

著者

依田 知大 濱崎 一志 石川 慎治

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.347-348, 2008-07-20

著者

盛永 審一郎

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.135-142, 2001-09-17

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着床前診断とは、受精卵を子宮に着床させる以前にその受精卵の遺伝子を解析する診断のことであり、IVF技術と遺伝子解析技術とが結びついたものである。イギリス、アメリカをはじめ、多くの国で着床前診断の臨床応用が始まり、すでに世界中で4百組以上の夫婦に実施され、百例以上の子供が誕生している。ドイツにおいては着床前診断は「胚保護法」により禁止されている。そこで、ドイツ医師会は2000年2月24日に「着床前診断」に関する公開議論を企てた。ドイツにおけるPGDに反対する議論には4つの視座がある。すなわち、「人間の尊厳」、「人権」、「優生学」、「障害者差別」という視座である。これらの視座のうち、日本の議論に欠けているのは「人間の尊厳」という視座である。このレポートにおいては、ドイツの議論をたどりながら、この視座に焦点をあてて、それが意味するものが何であるかを考えた。

著者

坂本 信樹 パク ミンチョル 苗村 健 原島 博

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会年次大会講演予稿集 (ISSN:13431846)

巻号頁・発行日

no.1998, pp.281-282, 1998-10-29

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In this paper, we examine a method for representing facial expressions, in which any facial expression can be represented by linear combinations of orthogonal bases. We show the applicability of the AU(Action Unit) parameters for synthesizing the orthogonal bases.

著者

奈倉 文二

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

土地制度史学 (ISSN:04933567)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.50-52, 2002-07

著者

平井 充 初田 亨

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.345-346, 2008-07-20

著者

原 朗

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

土地制度史学 (ISSN:04933567)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.1-3, 1996-04-20

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This paper briefly summarizes the purpose of this symposium as an opening address by the conference organizer. Based on a general review of the history of reserch activities in the past fifty years, detailed analysis of three points are proposed as a matter for furthur research. Each of these three points is discussed by other three papers. The first thing to be considered is the systematic mobilization of munitions industries especially in the last stage of the war, then the reaction of private enterprises to the governmental control, finally the mobilization and social integration of the peasantry and small traders.

著者

河村 豊 田中 浩明 山口 直樹 矢島 道子 常石 敬一 加藤 茂生 山崎 正勝

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. 第II期 (ISSN:00227692)

巻号頁・発行日

vol.43, no.229, pp.45-56, 2004-03-25

被引用文献数

1

著者

山下 達郎 中 勝義 高岡 辰輔 本間 光一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2009, no.1, pp."S-72"-"S-73", 2009-03-04

著者

石橋 武彦

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.32, 1981-09-01

著者

橘川 武郎

出版者

社会経済史学会

雑誌

社會經濟史學 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.219-221, 2000-07-25

著者

中澤 潤 杉本 直子 中道 圭人

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:13482084)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.159-165, 2006-02-28

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イメージ画を用いて,大学生の発達,成長,成熟の素朴概念についての検討を行った。大学生は,発達・成長・成熟の各々に,人の青年・成人期までの単純増加の質的変化を最も多く描いた。特に,発達と成長は同じように描かれた。発達と成長に比べ,学生は成熟を変化のプロセスというより,特定の段階に到達した状態として認識していた。

著者

金杉 武司

出版者

東京大学教養学部哲学・科学史部会

雑誌

哲学・科学史論叢 (ISSN:13446185)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.131-156, 1999-01-31

著者

原 誠

出版者

同志社大学

雑誌

基督教研究 (ISSN:03873080)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.1-25, 1997-03

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論文

著者

福田 敬太郎

出版者

神戸大学

雑誌

國民經濟雜誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.77-99, 1939-01

著者

浜本 純逸

出版者

全国大学国語教育学会

雑誌

全国大学国語教育学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.110, pp.183-186, 2006-05-27

著者

眞保 潤一郎

出版者

長崎国際大学

雑誌

長崎国際大学論叢 (ISSN:13464094)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.87-104, 2004-01-31

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アメリカ合衆國戰略爆撃調査團の報告書『日本戰爭經濟の崩壊』は、日本戦争経済機構を解剖する病理学である。占領軍が賠償上の目的で、「日本國民の平時の需要はだいたいにおいて1930-34年の時期と……〔復興した日本国民の〕生活水準と同じであるべきだ」とする政策に基づく、輸入計画は厳しく1950年民間貿易再開を通じ、世界市場へ復帰した時点で、經濟自立達成の見通しは暗かった。朝鮮動乱の勃発は、この情勢を一変し外貨準備高を急増せしめ、經濟自立の重要さを蔑ろにし、「もはや戦後ではない」との名言を遺し、『神武景気』と言われる好景気をもたらし、偏向した消費性向を助長し、仮想した「經濟大国」へと向かわせた。ニクソン・ショックはその過ちを認識させる最初のシグナルであった、が。