2 0 0 0 OA ICT支援による応用言語学的研究の展開
本研究は報告書として、第一分冊としては、『北海道教育大学・釧路校:地域学校教育専攻における地域・学校との連携による学生の主体的・体験的な学習活動を取り入れた実践的カリキュラムの活動記録』として、また第二分冊として、『北海道教育大学・釧路校のへき地教育実習』として整理されている。また、各地域等の学校への普及用にパンフレットも作成している。第一分冊に関しても、学校訪問と地域連携とのかかわりの中で、二年間に実際に実施してきた活動が含まれている。列記すると、へき地実習関係(第二分冊)を除いても、標津町(薫別小中学校、忠類小学校)、中標津(養老牛小学校)、鶴居村(幌呂小学校)、標茶(久著呂小中学校)、釧路市:元・阿寒町(阿寒湖畔小中学校)、音別小学校、浜中(姉別南小学校)の学校に加えて科学の祭典(青少年科学館、遊学館)の実行委員として、通学合宿としては3地域(浜中・標津・本別)がある。また、北海道・自由が丘月寒フリースクールとは長年にわたって継続的に実験学校としての実習を行なってきている。さらには北海道のへき地を理解するためにも、釧路校と連携している沖縄の離島の学校訪問や、海外ではアラスカ、モンゴルにも赴いてきている。これらは4年間のカリキュラム構造と特質に基づいて配置してきたものである。各々について年次進行と合わせると下記のようになる。活動内容は、年次にまたがるものも多いが、主なる学年という形で表現されている。1年次では、地域にかかわっては薫別、忠類、養老牛、幌呂、久著呂などの小学校等、また科学の祭典の参画。2年次では、地域にかかわっては幌呂、音別、姉別南、通学合宿では通学合宿(標津・本別)3年次では、通学合宿(標津・本別)に加えて、へき地実習(薫別、忠類、古多糠、植別、飛仁帯、久著呂、沼幌、幌呂の小学校等)4年次・大学院では、幌呂、久著呂、忠類、幌呂、阿寒湖畔中で研究授業を実施。また学年横断としては、北海道・自由が丘月寒フリースクールの実験学校実習、沖縄離島学校訪問、アラスカ、モンゴルでの学校訪問等。
- 著者
- 太田 智彦
- 出版者
- 聖マリアンナ医科大学
- 雑誌
- 奨励研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 1995
我々は培養フラスコ中でconfluentになった後、増殖を停止し、栄養飢餓状態で300日以上G0期で停止し得る癌細胞を用い、細胞増殖停止に伴うレセプター型プロテイン・チロシン・キナーゼの細胞外ドメイン糖鎖の変化について研究した。ところが、免疫沈降およびwestern blottingに用いたLRPやLARなどの抗体の条件が悪く、他にも適切な抗体を入手できなかったため、目的の蛋白が検出できず、これらについての結論はみちびきだせなかった。しかしながら、この実験の経過中、同時にこの細胞の細胞周期関連蛋白の動態を調べたところ、G0期静止に必要な条件はcdc2蛋白の消失とRb蛋白の脱燐酸化のみで、cdk2,cyclin-A,cyclin-D1,およびMAP kinaseが発現していも、細胞はG0期に移行し得ることが判明した。さらに、G0期より細胞周期に入るときのこれらの蛋白の発現を詳細に調べたところ、G1/S期のいわゆるStart pointでcdc2,cdk2,cyclin-D1の発現、Rbの燐酸化が一斉に起こるが、この変化に先行してそれまで発現していたcdk2とcyclin-D1がいったん消失し、再びRbの燐酸化と時期を一致して発現していることが分かった。これらの結果については、次項の雑誌にて発表予定である。今後の研究課題としては、このG1/Sのstart pointに先行した、cdk2とcyclin-D1の発現消失と関連する細胞周期関連因子間の相互作用があるかどうかを検証することである。すなわち、p15,p16,p21,p27 などのcdk inhibitor(CKI)の発現状況、cdk kinase活性、cdk,cyclinとCKIの結合状態を解析した後,このG0/G1移行期を通過した細胞が、S期に移行せずに再びG0期に戻ることが可能かどうかを検索する予定である。
2 0 0 0 OA 連続な政策変数を用いたプログラムおよび政策評価の計量時系列分析の理論と応用
夏期に温熱的快適となる冷房温度範囲,特にスカートを着用した女性にとって好ましい冷房温度を求め、冷房温度の基準化のための基礎データを得ることを目的とし,約30名の青年女子を被験者として夏期の温熱的快適性を測定する実験を人工気候室で行った。まず,好みの温度を選択する実験を行い,その平均値とばらつきを測定した。また,あらかじめ調節された温度を評価する実験と、好みの温度を選択する実験とでは快適性に違いがあるかどうか、同じ被験者で同時期に実験を行い検討した。さらに個人差が体格、生理的機能の違い、生活習慣等と関係あるか要因分析を行った。その結果以下の点が明らかになった。(1)30名の青年女子被験者に選択された気温は,23.5℃から30.5℃の範囲で約7℃の気温差が認められ,平均値は約27℃であった。その時の皮膚温は選択した気温と相関が認められるが,どの被験者も温冷感は「-1:やや涼しい」から「-2:涼しい」,快適感は「+2:快適」の申告で,選択した気温による差はなかった。(2)設定気温の評価実験では,気温選択実験における高温選択グループと低温選択グループで皮膚温には大差が認められなかったが,高温選択グループでは同じ温度でもより寒く感じ,28℃で最も快適と感じているが,低温選択グループでは同じ温度でもより暑く感じ,24℃付近でもっとも快適と感じている。(3)自己申告である「暑がり」「寒がり」には選択気温にも設定気温評価にもあまり差は認められなかったが,普段の生活で冷暖房機器の使用には差が認められた。(4)一定の環境評価での快適温度より快適な自由選択気温の方が個人差は大きかった。
本研究は、これまでの経験の蓄積をもちながらすでに変化を始めているロシアをフィールドとして、教育の多様化・個別化を総合的に検討しながら、英才教育の歴史的展開の研究、今日の学校多様化の実地研究、学校多様化の制度モデルの構築を行うことである。初年度はモスクワ、ヤロスラブリ、カザン、また次年度はモスクワ、サマーラ、ノボシビルスクの現地調査を行った。これによって政策、実施状況、実施上の問題点などを明らかにしてきた。これと関連して、2003年3月には「ロシアにおける英才教育と学校の多様化・個性化に関する総合的調査研究-中間報告」を、および2004年9月には「ロシアにおける英才教育と学校の多様化・個性化に関する総合的調査研究-中間報告2」を編集し、刊行した。また、ロシアにおけるエリート教育の国内研究として月1回の研究会と年1回の合宿を継続した。これは、研究分担者がそれぞれの専門性を発揮して研究を進め、毎月、国立教育政策研究所を会場にして研究会を開催するものである。とりわけ、今年度は、ロシアからの行政関係者ならびに研究者を招聘した国際会議を開催し、会議資料を編集・刊行した。国際会議は、2004年11月22日に、国立教育政策研究所(東京都目黒区)にて開催された。川野辺敏「あいさつ」に引き続いて、モスクワ市教育政庁普通教育局長オリガ・ジェルジツカヤ氏が「モスクワ市における英才教育の実践と課題」を報告し、質疑応答に入った。続いて、ロシア連邦教育科学アカデミー心理学研究所ナタリヤ・シュマコーワ氏が「英才を育てる、『星座』の実践から」を報告し、質疑応答を行った。さらに、ジェルジツカヤ、シュマコーワ、福田誠治でパネルディスカッション「ロシアの英才教育」を行った。参加者は、国立教育研究所などの研究員と、関東近県のスーパーハイスクールの教員、国内ロシア教育研究者、および本研究の研究参加者など30名余である。以上の成果をもとに、成果報告書を作成した。さらに、この成果は、2005年6月の比較教育学会にて共同発表される。
本研究では、土佐藩参政の吉田東洋が中心となって編纂した『海南政典』と、安芸藩が化政期に編纂した『芸藩通志』を素材に、19世紀前中期に獲得された統治理念と技術・知識、及びその維新変革への影響を考察することを目指した。3か年にわたる研究の結果、次のような成果と展望を得ることができた。1、幕末土佐藩における吉田東洋および彼の門下による藩政改革は、藩政組織の再整備と役人の規律の確立、海防体制のための軍事力強化、政治儀礼の再編成をめざしたものであり、そうした内容が『海南政典』としてまとめられた。こうした政治文書は他に例を見ないもので、その内容は明治維新の政体構想の基礎になった。2、また、王政復古に行われた土佐藩の藩政改革は、「士民平均」を理念として、身分制度の廃止を実施しようとしたもので、こうした先進的な改革は『海南政典』に現れた改革思想を背景にもつと同時に、その理念は米沢藩や彦根藩などにも影響を与え、土佐藩を中心とした政治的連携を生み出すことになった。この点をよりいっそう解明していくことによって、廃藩置県の政治的背景を新たな側面から明らかにできる。3、19世紀に入り、幕府や大名は支配地の歴史・地理・生産などを把握するために、地誌の編纂に着手したが、それを可能にした知識の集積、地誌に反映された文明意識と歴史意識について明らかにした。また、20世紀初頭の地域史編纂にいたる出発点となった点を検討し、この100年間の地誌編纂史の流れを把握することができた。4、『芸藩通志』の編纂過程について、町村が作成した「国郡志御用につき下調べ書出帳」などを収集し、『芸藩通志』の内容との比較のための材料を得た。また、郡村毎の石高・戸口・牛馬数・物産・社寺・宗教者数など基本項目のデータベースを作成し、それらが藩政改革にどの程度生かされたのかを、今後検討していく基礎を作った。5、今後は藩政改革のために編纂されたこれら二書を、人民統治のための技術と知識が集積された政治文書としてとらえ、「民政学」という範疇でとらえて、近代化の上で果たした役割を検討したいと考えている。
2 0 0 0 OA 千島列島における資源・土地利用の歴史生態学的研究
2002年から2006年に渡り、研究分担者それぞれが、マダガスカルを中心に、<マダガスカル人>と深い歴史的あるいは政治-経済的な繋がりを持つフランス、レユニオン、モーリシャス、マレーシアの各地域において実地調査を行い、資料を独自に収集した。2002年にマダガスカルにおいては、地方独立制を導入した大統領を選挙で破り、新大統領が就任した。しかしながら、新大統領も地方独立制政策を継承したのみならず、顕著な新自由主義的な経済政策を採用したため、マダガスカルに生活する人びとの間における貧富の格差はこの調査期間中にさらに増大し、生活のための資源の獲得をめぐる競争はますます激化する様相を呈している。このような生活をめぐる状況の中で、私たちが調査を行ってきたマダガスカルの人びとが資源の獲得と配分について共通に生み出しつつある生活戦略の特徴は、<アドホック>と<小規模性>の二語に集約されるであろう。経済学のようなマクロな視点から捉えるならば、このような単語には効率化や計画性の対極に位置されるべき否定的な属性だけが付与されるかもしれない。けれども、<生活者>としての個体に視点を据えるならば、経済学的な<資本>を持たない人びとにとって、自分の身近にあるありとあらゆる<物>を生存資源とし、さらには売買される<商品>と化すことの可能性を常に保持しておくことこそが、あたかも自己の手の届かないところから突然降ってくるような米をはじめとする物価の急上昇および法律と言う名で課せられるさまざまな拘束あるいは剥奪に対し、自己の生存を保障してくれる唯一と言ってよい生活戦略に他ならない。現在の政治・経済状況の中では、国家公務員でさえこのような生活戦略と無縁ではない。一つの生産活動や生活形態に依存しないこと、何時でも他の生産活動や生活形態に従事したり移行したりすること、余剰生産を目指すわけではないが余剰のある時はその物をすばやく<商品>として提供すること、このような生活様式は、農村であれ都市であれ現代マダガスカルの大半の人びとの中に、深くしみこんだものである。それゆえ現代マダガスカルの人びとの間では、めまぐるしく<資源>となる物が新しく登場しあるいは移り変わっている。本研究は、このような現象に対し一つの道筋をつけたと言えるが、人間の想像力が生み出す多彩な生活戦略の一端に触れたにすぎず、さらなる資料の蓄積と分析の深化が必要である。
2 0 0 0 友人に対する冗談の不達を生起させる要因の検討
本年度は,冗談に対する聞き手の反応(迎合的反応,回避的反応,感情表出反応)と冗談の不達の関連を検討した。まず,大学生203名を対象として,日常生活において,つまらない冗談や怒りを感じる冗談に対する反応傾向が過激な冗談(聞き手の外見や悩みをからかう冗談や性的・倫理的タブーを含む冗談)を友人から言われる頻度に及ぼす影響を検討した。その結果,迎合的反応と感情表出反応をする頻度が多いと,過激な冗談を言われる頻度が高まることが示された。次に,大学生417人を対象として,日常生活で,怒りを感じる冗談に対する反応傾向を規定する要因として,パーソナリティ要因(拒否感受性),動機づけ要因(個人志向性・社会志向性)を取り上げ,その影響を検討した。その結果,個人志向性が高くなると,迎合的反応の頻度を低下させる一方、回避的反応の頻度を高めることが示された。また,社会志向性が高くなると、迎合的反応の頻度を高める一方、回避的反応をする頻度を低下させることが示された。拒否感受性が高くなると,迎合的反応の頻度を高める一方、感情表出反応の頻度を低下させることが示された。迎合的反応をする頻度が高いと,自尊心が低いことが明らかとなった。さらに,冗談に対して怒りを感じた場面を取り上げ,聞き手の反応が状況的要因(話し手との関係性,周囲の友人の反応)や拒否感受性によってどのような影響を受けるのかを場面想定法によって検討した。その結果,拒否感受性が高い回答者は,親友が話し手で,かつ周囲の友人が笑っていない状況において,迎合的な反応を行なわないと評定することが示された。冗談の聞き手に関する研究はほとんど行われていないため,本研究により,聞き手が迎合的反応をすることによつて冗談の不達が起こる可能性が高まるという知見や,冗談に対する聞き手の反応が状況要因やパーソナリティ要因によって異なるという知見が得られた点は,意義があるといえる。
本年度も平成12年度に引き続き主に神道系宗教団体の水子供養調査に力を注いだ。平成11年度までは、日本社会では仏教系の宗教団体を対象に水子供養調査を行ってきたので、比較を行うためである。調査を行った中の神道系B教会では、大祭を参与観察し、教会長や信徒にインタビューを行った。この教会では、先祖の冥福を祈る大祭のなかに水子を入れ込んでいる。水子を祀っている人は30歳代前半から70歳代後半の女性まで多様であった。教会長へのインタビューによれば、「今生きている者がすべての御霊を慰める必要があり、とくに亡くなった胎児の霊は悲しがっているので祀ることが大切だ」という。「悲しがる」という表現や信徒へのインタビューでも推察できたが、亡くなった胎児を亡くなった"人間のように"扱っていた。さらに大祭では「食べ物を供えて真心を表しているので、神様の元で安らかに眠り、ゆかりのある人を守って、幸を与えたまえ」という祝詞があげられた。これは、日本の民俗宗教の根底にある「死者の霊をきちんと供養しなければならない。祀ることによってオカゲがある」という考えに繋がるものであろう。報告者が研究の目的で提示した「日本社会では先祖供養を行うことが潜在意識として根付いている。言い換えれば民俗宗教の行為として先祖供養が定着しており、それが現代において水子供養にまで拡大した。」という仮説を裏付けるものである。最終的には、複数の神道系宗教団体などを調査して、胎児の葬送についての考えを仏教系団体と比較し、水子供養について社会学的に考察したい。なお、水子供養というテーマの質から参与観察やインフォーマントへの聞き取りについても慎重に行う必要があり、このことから調査の方法についてもあらためて研究した。報告者は本年度に収集したデータを整理し、水子供養と民俗宗教との関連、質的調査法について論文を執筆し、学術雑誌あるいは図書に掲載する予定である。
2 0 0 0 OA イギリスの新しい授業料・奨学金制度に関する考察:低所得者層の機会拡大に向けて
イギリスの新しい授業料・奨学金制度の効果と問題点を整理し,その成果を基にした日本モデル構築の可能性について,学会発表および学術論文の形式で公表した。例えば,新しい制度に期待できる効果の一つとして,生活給付金の増加や生涯賃金が低い場合の残債務の消滅により,最貧層の学生が生涯にわたって最も経済的な利益を得る可能性が高いことを示し,大学卒業によって得られる実益が低い場合の社会保障になりうることを論じた。ただし問題点として,新しい制度は学生への巧みな増税といえること,および従来の方法より財政面で効率的なのか明らかでないことなども述べた。
2 0 0 0 OA 都市政策から見た固定資産税と平面駐車場の制御による中心市街地活性化策の検討
地球温暖化の進む今日、夏期スポーツ時の熱中症等への安全対策を含めて、暑熱環境に対する順化のメカニズム速やかに順化する方法開発への期待が高まっている。本研究では、体温上昇時の体温調節と換気亢進反応に着目して、そのメカニズムとトレーニング効果、過去の生活環境の影響に関して検討した。得られた結果は、1)安静時および運動時における、体温上昇に伴う換気亢進割合と体温上昇に対する前腕血流の増加割合との間の関係は、安静時と運動時の両条件にいて見られること、また、最大酸素摂取量と安静時及び運動時に得られた換気亢進割合の大きさおよび前腕血流の増加割合との間にも有意な相関関係がみられ、体温上昇に伴う換気亢進割合は、暑熱耐性を評価する際の新しい生理学的指標となる可能性が示唆された。2) 7日間の暑熱トレーニングによって、皮膚血流量増加に関する体温調節反応は顕著な向上が見られたが、体温増加に対する換気亢進反応に対しての効果は見られなかった。3)安静時において、体温上昇時の換気亢進反応に対する末梢化学受容器の貢献度は2割程度であること、体温上昇時の換気亢進に伴う血中二酸化炭素分圧の低下は、換気反応には影響しないが、脳血流量には影響すること(体温上昇時の脳血流量低下の3割程度を説明する)が示唆された。4)過去の生活環境や運動経験と現在の暑熱反応との間で有意な関係は見られなかった。その理由の一つは対象集団がやや小さいこと(40名),もう一つは対象者のほとんどがスポーツを日常的い行っており,ここ数年あるいはそれ以上の間,暑さに対してのトレーニングを積んでいるために差が検出しにくくなっていたことが考えられる.
2 0 0 0 OA NPO団体におけるスキル継承過程の検討
2 0 0 0 OA 公理的集合論の大域的研究
- 著者
- 渕野 昌 ブレンドレ ヤーグ 酒井 拓史 薄葉 季路 ジョアン バガリア ソウクプ ライオシュ ユハス イシュトバン セントミクロッシ ゾルタン
- 出版者
- 中部大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2007
本研究で得られた主要な結果としては, (1)[雑誌論文][5], [4]でのコーエンモデルや, もっと一般に小さなp.o.のside by side productによる強制で得られるモデルの組合せ論的性質を公理化すると考えられる組み合せ論的原理に関する理論の確立, (2) 多くの数学的な反映原理と同値になるFodor-type Reflection Principle (FRP)と名付けたstationary reflection principleのバリアントの定式化と, その理論の確立([雑誌論文][3], [1])があげられる. 特に(2)の研究では, 本研究終了前後の時期に, 従来AxiomRと呼ばれるFRPより真に強いことの知られている原理から証明されていたトポロジー, グラフ理論などでのreflectionに関する結果の多くが, ZFC上FRPと同値になるという結果が得られているが, この結果は, FRPが"正しい"原理の定式化であることを強く示唆しているもの, と解釈できる.
2 0 0 0 OA アジア経済危機後のインドネシアにおける水ビジネスと土地紛争、西スマトラの事例研究
1990年代、とりわけアジア経済危機を経て、国際的なミネラルウォーター資本がインドネシアの水道事業に介入した。インドネシアでは民営化の影響で、現在水が危機にさらされている。3年間の研究では、以下の3点について集中的な調査と、文献研究を行った。(1)ジャカルタ市水道公社の民営化委に至る経緯と民営化後の水道サービスへの影響の調査、および、ジャカルタ北部の低所得者居住地区での地盤沈下と海水の侵入、水道サービスの劣化の現状(2)西ジャワ州スカブミ県でのミネラルウォータービジネスの実態とその住民生活への影響の実態調査(3)改革時代の西スマトラ州では共有地返還闘争が頻発しているが、良質な水源をもつ村では地方政府の水道事業による水源利用への補償を求める動きが活発化したので、その実態調査。また、地方自治の時代に権限を拡大した県知事による新たな水道事業で、「水戦争」が発生したことの経緯を調査した。水という公共性の非常に高い資源が民営化されると状況が何をもたらすのかという問題に大きな示唆を与えることができる成果を得られた。
2 0 0 0 OA 自閉症療育へのコミュニケーションロボットの応用
2 0 0 0 パソコン・ネットワークによる音楽活動支援システムの構築
本研究の目標は、コンピュータ技術や情報ネットワークを生かした学校音楽活動の事例を調査、実践し、今後の在り方を展望することである。2年間で実施したことは以下の通り。・現在のシーケンサーソフトの分類と音楽授業、「総合的な学習の時間」、学校行事での活用状況の把握・申請代表者によるDTMソフトウェアを使った実践報告(「授業に密着したソフト」と「遊び的要素を含んだ作曲・編曲支援ソフト」)・DTMソフトウェアの今後の課題・エデュテイメントソフトウェアの「総合的な学習の時間」での活用事例報告・マルチメディアを活用した、音楽会でのクラスプレゼンテーション(富山大学附属小学校での実践)・マルチメディア総合活動「呉羽山からのメッセージ〜五百羅漢の語るもの」(同小学校での実践)・MIDI鍵盤レッスンの現状調査と研究代表者自身の実践報告・音楽(音楽教育)関連Webサイトの調査・Web上の音楽室(オンライン音楽室)の創設・コンピュータ・ネットワークを使った音楽活動交流についての調査特にWeb上の音楽室の創設は、この2年間のDTM、音楽(音楽教育)関連Webサイトなどについての研究の集大成である。コンピュータ・ネットワークを使った音楽活動交流についての調査は、日本音楽教育学会全国大会(2000年10月)において、プロジェクト研究「マルチメディアを活用した音楽活動の可能性」としてまとめた。それ以外の研究は、「音楽×コンピュータで大変身!〜授業・総合的な学習の時間・学校活動で使える〜」(明治図書、2001年2月刊行)に記載した。