著者

清水静文 著

出版者

厚明舎

巻号頁・発行日

1915

著者

杉山寿栄男 著

出版者

雄山閣

巻号頁・発行日

vol.原始篇, 1942

著者

青木 孝良

出版者

日本暖地畜産学会

雑誌

日本暖地畜産学会報 (ISSN:2185081X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.9-16, 2010 (Released:2011-07-20)

参考文献数

36

著者

小栗 一将 Oguri Kazumasa

出版者

宇宙航空研究開発機構(JAXA)

雑誌

宇宙航空研究開発機構特別資料: 第8回学際領域における分子イメージングフォーラム = JAXA Special Publication: Proceedings of 8th Interdisciplinary Forum on Molecular Imaging (ISSN:1349113X)

巻号頁・発行日

vol.JAXA-SP-13-002, pp.1-4, 2013-03

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第8回学際領域における分子イメージングフォーラム (2012年11月2日. 宇宙航空研究開発機構調布航空宇宙センター), 調布市, 東京都

著者

村井 大介

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.95, pp.67-87, 2014-11-28 (Released:2016-11-15)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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本研究の目的は,高等学校社会科が地理歴史科と公民科に分化した事象を事例にしながら,カリキュラム史上の出来事の意味と機能を教師のライフストーリーから明らかにすることである。 先ず,高等学校社会科が分化した際の言説を分析し,国際化を背景に歴史・地理教育が重視され,地理歴史科と公民科に分化したことと,こうした動きの中で教師には社会科としての総合性よりも,学問領域に接続する専門性が求められたことを明らかにした。 その上で,四半世紀を経て教師がこの事象をどのように意味づけ,影響を如何に受け止めてきたかを教師のライフストーリーから分析した。社会科分化の際に教師だった世代は,自身の専門分野からこの事象を意味づけていたが,分化以前の社会科の免許状を持つが故に専門外と考える科目も担当せざるを得なくなっていた。一方,社会科分化後に教職に就いた世代は,免許状取得の際に地理歴史科・公民科というカテゴリーを重視するが,教職経験を積む中で社会科の枠組みを意識せざるを得ない状況に直面していた。 以上のように,教科の専門性を高めることを意図して行われた高等学校社会科の分化は,地理歴史科・公民科というカテゴリーによって専門化した教科アイデンティティを創出する一方で,教員の配置や免許状,「世界史」の必修化といった問題と絡みながら,かえって教師が専門性を発揮し難くなるという逆機能を有していた。

著者

吉満 庄司

出版者

鹿児島県知事公室政策調整課

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2016

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本研究は, 上海や香港を拠点として日本との貿易を展開したジャーディン・マセソン商会の史料に基づき, 幕末期に薩摩藩が長崎のグラバー商会を窓口として行った貿易の実態の解明を目指したものである。研究は, まずケンブリッジ大学中央図書館が所蔵するジャーディン・マセソン商会文書から, Nagasaki, Glover, Satsumaといったキーワードを基に, 関係史料を集中的に収集(撮影)した。帰国後, 収集した史料の翻訳・分析を進める一方, 『玉里島津家史料』, 『島津忠義公史料』といった薩摩藩側の基礎史料と照らし合わせて考察することでで, 貿易の実態の一端を解明した。併せて, 先行研究(石井寛治『近代日本とイギリス資本―ジャーディン=マセソン商会を中心に―』, 杉山伸也『明治維新とイギリス商人』, 原口泉「世界綿花飢饉と幕末薩摩藩―討幕の資金調達と武器購入―」鹿児島大学法文学部『人文学科論集第40集』など)を, 収集した史料を基に再検証した。ジャーディン・マセソン商会文書からは, 幕末の日本からの輸出品として, 横浜からは圧倒的にSilkの輸出が多いのに対し, 長崎からはTeaが多いことや, 薩摩藩がグラバー商会を経由してCottonを輸出している実態が見て取れた。輸入については, 通説どおり軍艦が最も重要で高価な品であり, これもまたグラバー商会がその主な窓口になっていた状況が確認できた。なお, 貿易そのもの以外にも, 薩摩藩英国留学生への送金方法について, ジャーディン・マセソン商会を通して行っていた実態の一端を確認することができ, 長崎における同社の代理人であるグラバーに薩摩藩が支払うといったシステムが出来ていることなどを史料的に明らかにした。

著者

野田 昌宏 盛 真一郎 出先 亮介 馬場 研二 喜多 芳昭 柳田 茂寛 柳 政行 奥村 浩 石神 純也 夏越 祥次

出版者

日本腹部救急医学会

雑誌

日本腹部救急医学会雑誌 (ISSN:13402242)

巻号頁・発行日

vol.34, no.6, pp.1107-1112, 2014-09-30 (Released:2015-02-04)

参考文献数

12

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2012年1月から2013年12月までに当教室で経験したフルニエ壊疽6例を検討し,2008年から2013年までに検索しえた101例を加えた107例の検討を行った。自験例6例中Fournier’s gangrene severity index(以下,FGSI)およびUldag Fournier’s gangrene severity index(以下,UFGSI)が高値であった2例は周術期に死亡した。107例の検討では周術期死亡は10%であり,平均年齢59.3歳であった。84%に基礎疾患を有し,糖尿病が最多であった。嫌気性菌の関与が35%にみられ,混合感染も多く認められた。治療は適切なドレナージ,デブリードマンが最も重要であり,嫌気性菌をカバーした広域抗菌薬投与,全身管理,創部の適切な管理が必要である。FGSIと UFGSIは,フルニエ壊疽の重症度判定と予後予測に有用であった。

出版者

福神出版部

巻号頁・発行日

vol.昭和7年版, 1932

著者

渡邉 朝紀 長谷部 武久 井上 博允 東 直哉 香本 芳正 小林 一敏

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.109, no.7, pp.477-482, 1989-07-20 (Released:2008-12-19)

参考文献数

6

著者

小林 茂雄 津田 智史

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.73, no.623, pp.93-99, 2008-01-30 (Released:2008-10-31)

参考文献数

12

被引用文献数

2 2

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The purpose of this research is to identify environmental factors related to the ease of borrowing a cigarette lighter from a stranger in a smoking area. An experiment was carried out in which subjects actually talked to ordinary smokers and borrowed lighters at smoking areas in Yokohama city. As a result, it was found that the ease of talking to a stranger corresponds almost exactly to the ease of entering the smoking area. The distance between the smoking area and the surrounding traffic, and the numbers of surrounding pedestrians were connected with the ease of borrowing behavior. The width of the entrance to the smoking area and the arrangement of benches, etc. were also related to the evaluation. The characteristics of suitable smoking areas for borrowing behavior were summarized into three main factors, that is, people can approach the place without feeling too conspicuous, smokers in the place seem not to have monopolized spaces, and the smoking area has a casual atmosphere which promotes interaction between people.

著者

北谷 秀樹 梶本 照穂 河野 美幸 小沼 邦男 野崎 外茂次 桑原 正樹

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, pp.884-890, 1996-10-20 (Released:2017-01-01)

参考文献数

16

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小児の包茎への対応には,社会・文化的背景も考慮に入れる必要がある.そこで小児の包茎の治療指針の一助にする目的で男児をもつ父母の意識調査を行った.対象は当科関連の産院で男児を出産した1466家族で,封書によるアンケート方式で行った.また,当大学病院の看護婦330名にも同様のアンケートを行った.質問内容は,どのような状態を包茎と考えるか,どんな害があると考えているか,どのように対処したのか等に加え父親自身の体験も聞いた.その結果,父母からは420通の回答(有効回答率 : 31.5%)を,看護婦からは98%の回答を得た.回答者の3分の2は真性包茎の状態を包茎と考えていた.また包茎の害は不潔,亀頭包皮炎,早漏の原因,結婚生活の支障,等が多数を占めたが,その認識には父親,母親,看護婦の間で違いが見られた.父親の50%が中学生の頃に,25%が高校生の頃に亀頭が露出するものだと思っていた.父親の33%がかつて自分が包茎ではないかと悩んだことがあり,その平均年齢は15.2歳であった.この調査の結果から,亀頭の露出時期には個人差が大きく,多くは中学生頃から始まるものと推察される.従って,小児の包茎が病的か正常範囲内かの判定は思春期以降に行われるべきで,幼小児期の手術適応は一定の臨床症状のあるものに限るべきであるとおもわれる.今後,社会的な面を含めた検討が必要である.

著者

百瀬 良 佐藤 昌子 松永 しのぶ Ryo MOMOSE Akiko SATO Shinobu MATHUMNAGA

出版者

昭和女子大学生活心理研究所

雑誌

昭和女子大学生活心理研究所紀要 = Annual Bulletin of Institute of Psychological Studies (ISSN:18800548)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.35-49, 2022-01-31

著者

橋本 行史

出版者

関西大学政策創造学部

雑誌

政策創造研究 = The journal of policy studies (ISSN:18827330)

巻号頁・発行日

no.13, pp.1-40, 2019-03

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本論文では、港湾都市としての視点から神戸と堺の関係を歴史的に考察する。神戸市と堺市は、ともに港湾主導で発展してきた港湾都市である。しかし近隣の大都市である大阪市の直近の人口は増加し、加えて京都市の人口が横ばいないし微増であるにもかかわらず、神戸市と堺市の人口は減少している。その原因は、地域の成長を牽引する産業が育っていないことにあり、現在の両市は、次の発展段階を臨む踊り場に立っている。港湾都市は、取り扱う旅客や貨物を外部の地域に依存するがゆえに盛衰の幅が大きい。海港に空港も含めて両市を港湾都市としてみるならば、神戸も堺もともに大阪の外港としての機能を持っており、両市の盛衰は大阪との関係性によって左右される「シーソーゲーム」である。歴史的観点から港湾都市としての神戸と堺の関係を考察する。In this paper, we consider the relationship between Kobe and Sakai from a perspective of port city. Kobe and Sakai are both port cities developed under the initiative of the port. However, despite the current population of Osaka, a neighboring big city, is increasing,in addition to being flat in Kyoto,the population of Kobe and Sakai is decreasing. The reason is why industries leading the growth of the region are not growing up. Both cities are in the landing where the next stage of growth is going. The port city has a wide range of development and decline because its handling cargoes depend on external areas. As a port city, Kobe and Sakai have functions as outer harbours in Osaka, so the development and decline of the two cities is a "seesaw game" where the relationship with Osaka affects the rise and fall of both cities.

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1944年04月27日, 1944-04-27

著者

中村 尚世 石川 大樹 大野 拓也 堀之内 達郎 前田 慎太郎 谷川 直昭 清水 珠緒 福原 大祐 中山 博喜 江崎 晃司 齋藤 暢 平田 裕也 内田 陽介 鈴木 晴奈 佐藤 翔平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48101334, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】膝前十字靭帯(ACL)再建術後に荷重制限を設けている施設が多い.しかし,全荷重開始時期に関しては各施設で異なり,未だ統一した見解はない.我々は術後4週にて全荷重を開始し術後リハビリテーション(リハ)を慎重に行うことで良好な術後成績を得たことを報告(2005年本学会)した.さらに,術後3週にて全荷重を開始するも変わらず良好な術後成績を得られたことを報告(2007年本学会)した.そこで今回,更に全荷重開始時期を1週早め,術後3週群と2週群で術後成績を比較検討したため,以下に報告する.【方法】2002年12月~2011年6月までに膝屈筋腱を使用した解剖学的2ルートACL再建術を行った596例のうち,同一術者にてACL再建術のみが施行され,12ヶ月以上経過観察が可能で,再鏡視し得た110例を対象とした.半月板縫合術を同時に施行した例,50歳以上の例,後十字靭帯損傷合併例,ACL再断裂例は除外した.2004年1月より3週で許可した68例(男性45例,女性23例,31.3±8.4歳:3週群)と,2008年4月より術後全荷重を2週で許可した42例(男性24例,女性18例,31.0±7.9歳:2週群)で術後成績を比較検討した.但し,術後リハプログラムでは全荷重開始時期以外はほぼ同一とした.検討項目は,術後6,12ヶ月での膝伸筋の患健比(60°/s),受傷前と術後12ヶ月時のTegner activity score,術後12ヶ月時の膝前方制動性の患健側差,再鏡視時の移植腱の状態,入院期間とした.なお,膝伸筋力は等速性筋力測定器Ariel,膝前方制動性はKT-2000を用いて測定した.再鏡視時の移植腱の状態については,移植腱の太さ,緊張,滑膜被覆の3項目を総合し,Excellent,Good,Fair,Poorの4段階で評価した.統計処理に関しては,術後6,12ヶ月での膝伸筋の患健比(60°/s)と,Tegner activity scoreは,それぞれ反復測定による二元配置分散分析,χ²検定を用いた.また,術後12ヶ月時のKT-2000患健側差 ,再鏡視時の移植腱の状態,入院期間はMann-WhitneyのU検定を用いた.統計学的検討にはSPSS Statistics 17.0Jを使用し,有意水準は危険率5%未満とした.【倫理的配慮、説明と同意】本研究の個人情報の取り扱いは当院の個人情報保護規定に則り実施した.【結果】術後6,12ヶ月での膝伸筋の患健比はそれぞれ2週群67.3±2.9%,82.9±2.6%,3週群70.2±2.2%,83.0±2.1%であり,筋力回復の変化量に有意差はなかった.受傷前と術後12ヶ月時のTegner activity scoreの平均値は,それぞれ2週群は6.26が6.26,3週群は5.91が5.88であり,両群にともに有意差はなかった.術後12ヶ月時のKT-2000患健側差は2週群0.13±0.7mm,3週群0.07±0.6mmであり有意差はなかった.再鏡視時の移植腱の状態は2週群はExcellent 31例(73.8%),Good 9例(21.4%),Fair 2例(4.8%),3週群は Excellent 41例(60.3%),Good 27例(39.7%)であり,有意差はなかった.入院期間は2週群22.4±5.6日,3週群25.7±3.2日であり,2週群で有意に短かった(p<0.05).【考察】矢状面断において脛骨は水平面に対し10°程度後方傾斜しているため,膝関節荷重時に脛骨は大腿骨に対し前方剪断力として働き,移植腱へのストレスが増大するとの報告が散見される.しかし,全荷重開始時期は各施設で異なり,可及的早期から5週程度で行なわれており,統一された見解はない.そこで当院では術後の全荷重開始時期を術後4週から開始し,3週,2週へと変更させ術後成績を比較検討してきた.全荷重開始時期を早めたことで術後早期の活動性が上がるため,膝伸筋の筋力回復とTegner activity scoreにおいては2群間に差があると仮定したが,本研究では有意差はなかった.KT-2000患健側差と再鏡視時の移植腱の状態においては2群間に差がなかったことから,術後2週で全荷重を開始しても膝関節の不安定性の増大や移植腱への悪影響がないことが分かった.また,入院期間に関しては2週群の方が有意に短かった.以上より,術後2週での全荷重開始が許容されることが示された.【理学療法学研究としての意義】ACL再建術に関する臨床研究の報告は多数存在するが,全荷重開始時期の違いによる比較検討されたものは少ない.ACL再建術後の全荷重開始時期を3週と2週で比較検討した結果,少なくとも膝関節の不安定性の増大や移植腱への悪影響がないことが分かった.また,入院期間は有意に短縮できることが分かったことからも本研究は有意義だったと思われる.

著者

執行 正義

出版者

山口大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2014-04-01

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植物工場における光源として利用が広がりつつある赤色LEDと青色LEDを用い,両者の交互照射により植物の育成を爆発的に高める新規植物育成法「Shigyo法」が開発されている.Shigyo法は簡単な光照射技術で植物の生育を早められるため実用化が先行しているが,その原理の解明が待たれている.本研究では,植物の光応答に着目し,主にシロイヌナズナを材料としてマイクロアレイ技術を駆使した遺伝子発現の網羅解析と時系列研究を組合せて行うことで,赤/青交互照射条件下における赤色光受容体および青色光受容体の挙動とそのシグナル経路の変化の状況把握を行った.

著者

種田 博之 Hiroyuki Taneda

雑誌

関西学院大学先端社会研究所紀要 = Annual review of the institute for advanced social research (ISSN:18837042)

巻号頁・発行日

no.18, pp.1-16, 2021-03-31

著者

楠木 建

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.16-37, 2001-12-20 (Released:2022-08-03)

参考文献数

39

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「機能」を基本的な分化次元としていたこれまでの組織理論は,コンセプトのイノベーションをうまく扱えなかった.そこでのコンセプト創造は特定少数の「個人」の仕事であり,組織にとっては前提条件としてえられてきた.しかし,コンセプトの創造と進化はすぐれて組織能力の問題である.コンセプトのイノベーションのための組織能力の構築が競争優位の源泉としてますます重要になる.この論文は,「価値分化」の概念に基づいて,製品コンセプトのイノベーションのための組織モデルを提示する.

著者

伊藤 京平

出版者

立命館大学大学院先端総合学術研究科

雑誌

Core Ethics : コア・エシックス (ISSN:18800467)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.25-34, 2020