著者
Rina Fujita Yuriko Aratake Kyoko Nakata Chihiro Fujii Takayuki Kondo
出版者
The Japanese Society of Internal Medicine
雑誌
Internal Medicine (ISSN:09182918)
巻号頁・発行日
pp.1642-23, (Released:2023-04-07)
参考文献数
9

Objectives The interleukin-6 (IL-6) inhibitor satralizumab is an established treatment for neuromyelitis optica spectrum disorder (NMOSD). Although IL-6 inhibitors are generally well-tolerated, serious infections, including sepsis, can occur. In this study, we compared the sepsis characteristics in NMOSD patients administered satralizumab (NMOSD-satralizumab) to those in rheumatoid arthritis patients administered tocilizumab (RA-tocilizumab), another IL-6 inhibitor. Methods We examined adverse event reports from the Japanese Pharmaceuticals and Medical Devices Agency regarding NMOSD-satralizumab from August 2020 to March 2022 and RA-tocilizumab from April 2008 to November 2019 (term 1) and to March 2022 (term 2). Results We identified 6 sepsis cases in NMOSD-satralizumab, of which 5 (83%) developed from urinary tract infections (UTIs). Although data were unavailable for two patients, three cases had urologic complications in addition to recognized risk factors for serious infections, such as an older age, corticosteroid use, obesity, diabetes mellitus and motor disability. Urosepsis was relatively infrequent in RA-tocilizumab (term 1: 24.2%, term 2: 20.1%). Discussion Safe satralizumab use requires risk factor assessment to minimize the incidence of severe infections. Management of UTIs is also recommended.
著者
小谷 侑輝 齋藤 美松 金 惠璘 小川 昭利 上島 淳史 亀田 達也
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
pp.1914, (Released:2021-06-15)
参考文献数
51

Distributive justice is concerned with how societies should allocate resources. Although vigorously debated, the relationships between normative theories of distributive justice and actual behavior remain unclear. To examine the empirical bases of John Rawls’s moral argument, we tested whether distribution may be psychologically linked to risky personal decisions via voluntary focus on the worst-off position. Extending Kameda et al. (2016), we asked participants to make three types of decisions (social distribution as a third party, risky choices for self, and the Veil of Ignorance [VoI] task in which participants chose social distribution affecting selves without knowing their own positions) and measured physiological arousal during decision making. Participants’ distributive choices were correlated with risky personal decisions such that those who endorsed the Maximin (maximizing the minimum possible payoff) distribution preferred the Maximin gambles. Preferences in the VoI task statistically moderated this correlation. Pupil dilation associated with arousal was also related to these effects. These converging data suggest that social distribution and risky decisions are intertwined in the human mind, as envisioned by Rawls’s normative argument.
著者
大沼 俊博 渡邊 裕文
出版者
関西理学療法学会
雑誌
関西理学療法 (ISSN:13469606)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.39-42, 2006 (Released:2007-01-30)
参考文献数
8
被引用文献数
4

We report on physical therapy and its evaluation in patients with impaired deep sensation. Evaluation in physical therapy should be performed not only in the static states but also in the situations and postures causing abnormal actions. In physical therapy, treatment with the patient being aware (use of feedback such as that by visual sensation) provides clues that improve problems. For improvement in impaired deep sensation and recovery of motor function, their association should be considered, and the induction of normal actions is important.
著者
近藤 孝弘
出版者
公益財団法人 日本学術協力財団
雑誌
学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日
vol.14, no.10, pp.10_10-10_21, 2009-10-01 (Released:2011-01-07)
参考文献数
12
著者
田中 伸一郎
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会誌 (ISSN:13405551)
巻号頁・発行日
vol.126, no.8, pp.546-549, 2006-08-01 (Released:2007-02-06)
参考文献数
6
被引用文献数
1 1

本記事に「抄録」はありません。
著者
佐藤 正寛 高吉 慎太郎 岡 隆史
出版者
一般社団法人 日本物理学会
雑誌
日本物理学会誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.72, no.11, pp.783-792, 2017-11-05 (Released:2018-08-06)
参考文献数
48
被引用文献数
2

「磁性体の磁化の向きを限界まで素早く変えたい.」これは次世代情報素子のコアとなりうるスピントロニクス技術であるのみならず,多数スピンの非平衡統計力学として基礎物理学的にも重要な概念である.近年この問題に対して,光を用いた戦略が盛んに議論されている.レーザーパルスの整形・変調,メタマテリアルやプラズモニクスなど光科学分野の実験の進展は目覚ましい.そのような最先端の光技術を上手に使えば,スピンの集団運動にとっての量子力学的な限界速度であるピコ(10-12)秒という時間スケールで磁化を制御できるのだ.この「超高速スピントロニクス」の実現には,磁性体と光との結合様式(光・物質結合)や時間変化する外場中における量子系の時間発展(量子ダイナミクス)を理解する必要がある.しかし,多自由度を取り扱う固体物理分野では量子ダイナミクス研究の進歩が遅れていた.その一因として,多自由度の協調現象を扱う基本的な枠組みが整備途上であり,平衡系で慣れ親しんだエネルギーや固有状態などの議論の足がかりを失うことが挙げられる.レーザー中の多体系の解析では「非平衡系の相転移とは何か? それをどう特徴付けるべきか?」などの疑問の解消が望まれる訳である.実はこの問題は,磁気共鳴,量子化学,量子光学などのダイナミクスとの関わりが避けて通れない分野においては限定的ながら解決されている.レーザー電磁場を時間について周期的な外場とみなすと,系は離散的な時間並進対称性を持つ.このときエネルギーや固有状態といった概念が復活するのだ.この「フロケ理論」,そして回転枠などへの「ユニタリ変換の方法」を使うと,時間依存ハミルトニアンが駆動する多体系ダイナミクスを静的な有効ハミルトニアンで理解できるのである.望みの物性が実現するような動的状況を与える外場をフロケ理論の有効模型からさかのぼって設計することを,物性を操るという意味を込めて「フロケエンジニアリング」と呼ぶ.多体系のフロケエンジニアリングは,冷却原子系や電子系で発展してきたが,近年磁性体の制御にも適用されはじめている.例えば,標準的な磁性絶縁体に円偏光レーザーを照射し磁化を生成・成長させる方法が提案されている.これはレーザー周波数のエネルギースケールに対応する大きな静磁場が有効模型に現れることに由来する.レーザーによるスピン流生成は超高速スピントロニクスの主要テーマの一つであり,特異な光・物質結合を持つマルチフェロイクス(強誘電磁性体)が注目されている.この系ではスピンはレーザーの磁場成分だけでなく電場にも応答する.あるクラスのマルチフェロイクスに円偏光レーザーを照射するとベクトルスピンカイラリティ(またはジャロシンスキー・守谷相互作用)が生じることが有効模型・数値計算から示唆される.これを利用したスピン流の生成,およびその検出方法について,現実的な実験セットアップの理論提案もなされている.レーザーを用いた物性制御は従来型秩序にとどまらず,系のトポロジカル秩序をも変化させられる.その具体例としてキタエフ模型への円偏光レーザー印加の研究がある.有効模型に生じるホッピング項がスピン液体基底状態にギャップをもたらし,系をエッジ状態を持つトポロジカルな状態へと変化させることが予言される.
著者
宮尾 益知
出版者
公益社団法人 日本リハビリテーション医学会
雑誌
The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)
巻号頁・発行日
vol.55, no.12, pp.989-993, 2018-12-18 (Released:2019-01-21)
参考文献数
16

発達障害は1980年代初めのDSM-Ⅲからわが国において認知されるようになり,2005年の発達障害者支援法を機に注目されるようになってきた.精神科の領域においても発達障害の併存障害として二次障害として精神疾患が考えられるようになり,小児期における発達障害の治療に注目が集まるようになってきた.筆者は小児神経科医としててんかん,脳性麻痺,変性疾患などの治療に携わり,2002年の成育医療研究センターの開院が発達障害の勃興期にあたっていたり,発達障害と直接かかわり合うようになった.てんかん,錐体外路疾患などの神経生理学と薬理学,脳性麻痺を基盤としたリハビリテーション医学,同部門の児童精神科医,臨床心理士などとの共同作業として発達障害に対する独自の治療体系をつくり上げた.既存の治療だけにこだわらず,発達障害の病理,病態から推測される治療法として「代替医療」も積極的に取り入れ有効性を確認してきた.
著者
武内 今日子
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.72, no.4, pp.504-521, 2022 (Released:2023-03-31)
参考文献数
17
被引用文献数
2

本稿は,性別違和を抱く人々がXジェンダーという性自認のカテゴリーを用いて,男女の二値に当てはまらない何者かとして自己を定位する仕方を考察した.先行研究では,性同一性障害やトランスジェンダーに付随する規範が論じられた一方,近年ではこれらのカテゴリーで表せない自己像も描かれてきた.ただし,日本において男女の二値に当てはまらない性自認のカテゴリーが自己を表すために用いられる仕方は十分に論じられていない. そこで本稿は,Xジェンダーを名乗る10名に半構造化インタビュー調査を実施し,Xジェンダーが用いられる仕方を分析した.その結果,Xジェンダーを用いることで,経験の再解釈,認識上の切断,暫定的な居場所,政治的主張の根拠という諸実践が可能になることが見出された.すなわちXジェンダーは,先行するカテゴリーのもつ否定的な意味づけを回避するために,もしくは不安定な状況におかれる自己を性自認のカテゴリーに暫定的に位置づけるために用いられる一方で,当事者間での摩擦も生じさせていた.その同一カテゴリーのもとでXジェンダーの意味づけを明確化しようとする政治的主張がなされるからである.これらの結果は,先行するカテゴリーから自己を差異化する過程を論じてきた先行研究に対して,社会的定義や意味づけの定まらないカテゴリーとしてのXジェンダーが可能にする,協働や矛盾をはらむ複数の実践とその帰結を示す点で意義をもつ.
著者
山本 哲也 山野 美樹 田上 明日香 市川 健 河田 真理 津曲 志帆 嶋田 洋徳
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.37, no.1, pp.33-45, 2011-01-31 (Released:2019-04-06)

本論考では、うつ病の再発に影響を及ぼすと考えられる認知機能障害について概観し、認知機能障害に焦点を当てた心理学的介入方法の有用可能性について考察を行うことを目的とした。まず、うつ病の寛解者において、記憶、注意、遂行機能の障害が持続する可能性に着目し、これらが寛解者の適応にもたらす影響について考察した。次に、認知機能障害のアセスメント、および認知機能障害自体を治療対象とすることの有用性について検討を行い、従来の認知行動療法にこれらの神経心理学的アプローチを加えることによって再発予防効果が増大する可能性を提起した。最後に今後の課題として、(1)対象サンプルや方法論の統制の必要性、(2)薬物療法が寛解後の認知機能に及ぼす影響について整理する必要性、(3)うつ病の寛解者が示す認知機能障害の特徴に特化した介入方法の開発と効果検討の必要性について論じた。
著者
宮嵜 治
出版者
日本小児放射線学会
雑誌
日本小児放射線学会雑誌 (ISSN:09188487)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.38-45, 2017 (Released:2018-04-11)
参考文献数
3

In this review article, three important issues regarding X-ray diagnosis of skeletal dysplasia are discussed: basic knowledge of skeletal dysplasia, the concept of bone dysplasia family, and the key pathognomonic findings of whole body bone. First, young pediatric radiology residents should know that there are so many disease entities (436 diseases) and group categories (42 groups) in “Nosology and classification of genetic skeletal disorders” 2015 editions. The second topic is that pediatric radiology residents should understand the basic knowledge of formation of bone tissue; one is membranous ossification, and the other is endochondral ossification. The third topic is how to find the pathognomonic findings of skeletal changes. This article introduces typical radiological abnormalities of the metaphysis, epiphysis, and diaphysis. Also, thoracic, vertebral, and pelvic abnormalities are discussed briefly. In daily practice, the X-ray diagnosis of skeletal dysplasia is difficult for radiology residents to understand. Otherwise, radiological pattern recognition is one of our best subjects. So young radiologists should never give up learning the basic process of skeletal dysplasia.
著者
工藤 洋
出版者
日本雑草学会
雑誌
雑草研究 (ISSN:0372798X)
巻号頁・発行日
vol.62, no.4, pp.175-183, 2017 (Released:2018-01-30)
参考文献数
47
被引用文献数
2 5

アブラナ科のタネツケバナ属(Cardamine)は約200種からなる。日本の農耕地に見られるのがタネツケバナ,オオバタネツケバナ,ミチタネツケバナの3種である。これらの種を対象に,生活史,生態,進化,系統地理,外来植物,形態形成,ゲノムといった様々な観点の研究がなされてきた。本総説では,これまでの研究を概観し以下の点を論じる。①タネツケバナはC. flexuosaとは別種である。②タネツケバナの学名はC. occulta Hornem.である。③タネツケバナは外来種として世界の温帯圏に広がっている。④オオバタネツケバナの学名はC. scutata Thunb.である。⑤オオバタネツケバナは倍数化によるタネツケバナ属多様化の典型例である。⑥日本のオオバタネツケバナ集団には地理的遺伝構造がある。⑦ミチタネツケバナはヨーロッパ原産の外来植物である。⑧ミチタネツケバナのゲノムが決定し,モデル植物としての基盤が整備されている。⑨ミチタネツケバナの雄しべ数は温度に依存して変わる。これらの研究は,近縁種の分類と同定,農耕地への適応,外来雑草の侵入といった,雑草学研究にとって重要な課題を含み,研究の展開が期待される。
著者
清水 大輝 雄山 博文 若林 健一 伊藤 真史 杉田 竜太郎
出版者
一般社団法人 日本脳卒中学会
雑誌
脳卒中 (ISSN:09120726)
巻号頁・発行日
vol.43, no.6, pp.546-550, 2021 (Released:2021-11-25)
参考文献数
20

脳空気塞栓症は,医療行為や外傷,あるいは潜水などによって生じるが,内因性疾患が原因で生じることは稀である.今回,胸部疾患および腹部疾患にそれぞれ続発した脳空気塞栓症を経験したので報告する.症例1は78歳男性.非結核性抗酸菌症と肺気腫を基礎に有し,反復性気胸を呈していた.突然の左半身麻痺・意識障害にて発症し,画像検査にて,両前頭葉に微小な空気像と両側大脳半球に多発性脳梗塞,および右肺に気管支肺炎と気胸を認めた.臨床経過と検査所見から,慢性肺疾患を基礎に気胸に起因する脳空気塞栓症と診断した.症例2は92歳男性.嘔吐後意識障害にて発症し,画像検査では,左大脳半球に空気像と両側半球に多発性脳梗塞,および小腸イレウス・腸管気腫症・門脈ガスを認め,非閉塞性腸管虚血症に起因する脳空気塞栓症と診断した.脳空気塞栓症の中には,稀ではあるが内因性疾患が原因の場合があることに留意し,全身の複雑な病態把握に努める必要がある.
著者
角井 誠
出版者
日本映像学会
雑誌
映像学 (ISSN:02860279)
巻号頁・発行日
vol.91, pp.5-21,85, 2013-11-25 (Released:2023-03-31)

Le présent article porte sur la mise en scène des acteurs de Jean Renoir dans son premier film américain, Swamp Water (1941). Durant la fabrication de ce film, le cinéaste français s’est trouvé en désaccord avec son producteur Darryl F. Zanuck, sa méthode de travail artisanale se révélant incompatible avec celles employées par un studio fortement industrialisé. Dans ces conditions, comment le cinéaste a-t-il pu imprimer sa propre marque au film? Pour répondre à cette question, notre article se focalise sur la question de l’acteur qui fut l’un des sujets importants de discussion avec Zanuck. Avant d’analyser le jeu des acteurs, nous retraçons d’abord l’évolution de leurs négociations à travers des documents d’archives. Dès la distribution des rôles, Renoir refuse les stars déjà figées par leurs succès, et insiste sur les jeunes acteurs ≪encore un peu malléables≫. Ensuite, sur le plateau de toumage, accusant toujours la prédominance des vedettes, il tente de doter tous les personnages, les figurants y compris, d’une véritable personnalité. En dépit des difficultés affrontées, ses efforts sont bien visibles dans la gestuelle des acteurs, et surtout dans les gestes de la main. Ceux-ci, peu apparents, se répètent pourtant tout au long du film comme un élément unificateur, et c’est dans ces jeux de mains qu’existe ce qu’on peut appeler la touche de Renoir.
著者
淺村 卓生
出版者
ロシア・東欧学会
雑誌
ロシア・東欧研究 (ISSN:13486497)
巻号頁・発行日
vol.2007, no.36, pp.48-60, 2007 (Released:2010-05-31)

The Uzbek standard language of today is exceptional among the Turkic languages in lacking vowel harmony. This paper focuses on changes in an ideological position of vowel harmony rules in Uzbek for those who engaged in language politics or educational works in the early Soviet era. The paper deals mainly with the period between 1924, when the National Delimitation in Central Asia took place, and 1934 when vowel harmony rules were abolished from the Uzbek standard written language at the Scientific Conference on Uzbek Orthography.In the 1920's vowel harmony rules were regarded by local intellectuals as a symbol of Uzbek language ties with other Turkic languages and as a legacy of Chagatai literature. At a 1929 Conference the inclusion of vowel harmony rules into the grammar of standard Uzbek, which the chair of the conference proposed, was approved as an “iron law”. However, after the alteration of Moscow's policy on national problems, the vowel harmony rules were attacked as a “dying law” that blocks further development of the Uzbek language, because they were considered to be unsuitable for transcribing international (read “Russian”) words. Vowel harmony rules were abolished not only from transcribed Russian or international words but also from Uzbek orthography in the 1934 Conference, where the number of vowels in Uzbek alphabet was reduced from nine to six, it was decided that the Uzbek standard language should be based on urban dialects in which vowel harmony was weak.It is worth mentioning that it was only after the basic shape of the “Uzbek national language” was determined, that the need for a history of the new national language started to be strongly felt. Many linguists tried to seek its origin and trace back the descent of Uzbek language. In the 1920's scholars were longing for a shape of the “Uzbek national language” in the Turkic languages with Chagatai as the successor, considering that vowel harmony rules remained in the “Uzbek national language” from the past. However, showing a remarkable contrast with studies in the 1920's, studies after 1934 tried to establish a theory that these Turkic languages also lacked vowel harmony rules in the similar way that standardized “Uzbek national language” does. The latter group of studies obscured the historical side of the Uzbek language and substantialized “Uzbek national language” that was being constructed as a part of the cultural essentialism in Uzbekistan. This suggests that, from the viewpoint of the socio-cultural history of Uzbekistan, the abandonment of a written language with vowel harmony rules and the standardization of Uzbek language in 1934 were also some of the extremely important events in the process of the construction of the national representation of Uzbekistan.
著者
飯田 健
出版者
公共選択学会
雑誌
公共選択 (ISSN:21872953)
巻号頁・発行日
vol.2017, no.67, pp.46-65, 2017 (Released:2023-03-29)
参考文献数
34

This article claims that the recent prevalence of the concept of causality based on potential outcomes explains the decline of formal models and the rise of experiments observed in publication trends in political science in the United States. Observational data analysis, a mainstream approach in political science, necessitated formal models as strong theories to ensure empirical-statistical models to meet the conditions in the classical concept of causality, especially temporal precedence and the exclusion of alternative explanations for cause-effect linkages. Rather than specifying statistical models with the aid of formal models for causal inference, however, designing randomized experiments are the most straight-forward and desirable way of satisfying the conditional independence assumption (CIA) in the recently prevailing concept of causality based on potential outcomes. For this reason, the significance of formal models has been devaluated, and experimental methods have rapidly evolved with technological advances associated with the Internet, and have established its position in political science in the United States.
著者
安藤 昌也 齋藤 亨 前川 元貴 小林 英樹
出版者
公益社団法人 自動車技術会
雑誌
自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.382-389, 2023 (Released:2023-03-25)
参考文献数
9

企画段階で創出したコンセプトを想定顧客に対して提示し、その受容性や改善点を把握しようとしたとき、調査協力者は未来の提供価値を想像して反応を返すため、その人の特性をあらかじめ把握することが重要となる。本研究では、解釈レベル理論に着目した心理的距離尺度を作成し、調査協力者の選定に用いることを検討した。
著者
小島 瞬治
出版者
一般社団法人 日本接着学会
雑誌
日本接着学会誌 (ISSN:09164812)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.33-38, 2000-01-01 (Released:2015-04-30)
参考文献数
27
著者
田中 直樹 清水 昌平 鷲尾 隆
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第27回 (2013)
巻号頁・発行日
pp.3D15, 2013 (Released:2018-07-30)

近年様々な分野で大量の観測データが蓄積されており,因果分析法に対するニーズは高まっている。最近の研究により,データの非ガウス性を利用することで変数間の因果的順序を同定できる場合があることがわかっている。本研究では未観測交絡変数がある場合にその値を離散化してベイズ推定を行い,二変数間の因果順序を同定する手法を提案する。これにより,潜在交絡変数が存在しても頑健な推定することが可能となる。