著者

日本赤十字社 編

出版者

日本赤十字社

巻号頁・発行日

vol.第28号, 1944

著者

司法省 編

出版者

法曹会

巻号頁・発行日

1939

著者

古川 智恵子 豊田 幸子

出版者

名古屋女子大学

雑誌

名古屋女子大学紀要 (ISSN:02867397)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.45-54, 1981-03-31

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既製男物浴衣における身丈,袖丈,絎丈,揚下り寸法のサイズ構成について調査し,次の結果を得た.1.身丈,袖丈,絎丈の三元表示によるサイズパターン構成は137種の多サイズがみられた.その中で,まとまって出現したのは,身丈140,袖丈49,絎丈67 cmの8%,次に身丈136,袖丈49,絎丈66 cmの組合わせが5%であり,その他の組合わせはそれぞれ身丈,袖丈,絎丈の間で微妙な寸法のちがいで組合わされ,その出現は0.2〜1%の低率で,組合わせは135種類の分布状況がみられた.2.身丈別にみると,20サイズの分布がみられ,なかでも140 cmの構成が最も多く,次に144cm,136cmの順位であり,以上の3サイズで全体の約64%を占めている.既刊和裁書における着丈の割出し方としての身長×83/100から上記の着丈を考察すると,国民栄養調査による平均身長は167 cmでその換算着丈は139 cmとなる.以上の結果から,既製和服はやや長めの丈が多く作られているといえる.これは生活環境からの体位向上による肩の厚み分として1〜5cmが加算されているものと考えられる.3.袖丈別にみると,49cmが最も多く,次に50cm,45cm,その他に分散してみられた.この袖丈は,既刊和裁書による着丈から割出された基準袖丈に比較してみると,2〜3cm短かい寸法で構成されている.この理由として袖丈49cmは女物と同様に従来からの慣習サイズ1尺3寸(49cm)が人体にとって比率が良いという固定観念があるためと,基準袖丈より短かく裁断することは,コストの低減化にもつながる関係から,メーカー側もこの袖丈寸法を広く採用しているものと考えられる.4.絎丈別にみると,64cm〜73cmまでの10サイズの分布がみられた.最も高率を示したのは66cmで,次に67cm,65cm,68cmの順で,前回調査の既製女物浴衣より2〜3cm長い絎丈寸法であった.これは身長と相関の高い絎丈に,おける男女の身長差による当然の差と考えられる.5.揚下り寸法の分布は49 cmが最も多く,次いで50 cm, 48cmの順にみられた.次に袖丈と揚下り寸法差については,袖丈と同寸法が62%と最も多く,次に1cm差が12%,2cm差が11%の順で,袖丈と揚下り寸法とは大半が同寸法という傾向がみられ,差があるものでも1〜2cmであり,着帯の帯幅の範囲内でおさまる寸法であることがみられた.以上のように,今回の調査では,既製和服の袖丈は,身丈の長いサイズについても,90%以上が2〜3cm短かい袖丈寸法で組合わされ,揚下り寸法も,中には2〜4cm袖丈寸法にプラスして構成されているものも一部認められたが,全般的には,短かい袖丈寸法とほとんど同位置に揚下りの位置が設定されていた.これは仕立上の手間や,コスト上の要因などがからんでいるからではないかと考えられる.身丈は,サイズの種類が割合多く作られていて,カバー率は大であるが,袖丈寸法がそれ程多くなく,やや短かめの寸法で全般に構成されていることが,今後の課題であろうと考えられる.男物長着は,着丈寸法が身長に適合しなければ購入しないので,量販店では寸法の直しは容易でないため,既製和服としては,余程のことがないかぎり,ウールの長着においても余り作らない方針で,注文品として置いているようである.おはしよりの出来る女物長着にくらべ,男物の着丈の設定には,それだけにむつかしさが伴なうものと考えられた.引続き,次報では着丈,袖丈,揚下り寸法についての着用実験を行ない,検討し報告する.

著者

砂村 京子

出版者

日本学校救急看護学会

雑誌

学校救急看護研究 (ISSN:18827284)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.35-40, 2011-03

著者

小林 和美

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要. 1, 人文科学 (ISSN:03893448)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.1-18, 2013-02

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教育熱の高さで知られる韓国では,中・高校生のみならず,初等学生(小学生)までもが外国に留学する「早期留学」と呼ばれる現象が拡大し,社会問題となっている。本稿の目的は,韓国教育開発院による統計資料の分析を通して,韓国における早期留学現象が1990年代半ばから今日までどのように推移してきたのかを概況的に把握することである。大統領の政権期(5年)ごとに4つの時期に分けて考察した結果,早期留学現象は,経済のグローバル化が進むなかで,国内の教育システムの問題だけでなく,世界的な経済状況,各政権の政策,労働市場の動向,マスコミ・世論の動向などの影響を受けつつ推移してきたことが明らかになった。In South Korea, a phenomenon called `Jogi-yuhak (pre-college study abroad, hereafter PSA)', junior/ senior high school students studying abroad, has spread even to elementary school children, and become a social problem. The aim of this paper is to grasp generally how the pre-college study abroad phenomenon in South Korea changed from the mid-1990s to today through the analysis of the statistical data surveyed by Korean Educational Development Institute. I examined the characteristics of the PSA phenomenon in each government period. The results are as follows. In the first period (the Kim Young-sam administration period) when the `Segyehwa (Total Globalization Policy)' became a state policy and PSA boom began, PSA phenomenon expanded from the limited wealth to the middle class. The number of PSA students, however, was still around 3,600 at most a year and most of the PSA students were junior or senior high school students. At the beginning of the second period (the Kim Dae-jung administration period), the number of PSA students greatly decreased under the influence of the currency crisis. But it rapidly increased after 2000, when economic conditions recovered and a full liberalization policy of PSA was shown by the government. Finally in 2002 the number exceeded 10,000. During this period the following were noted: the increase of elementary school children the metropolitan area (around Seoul City) sending out majority of PSA students the target countries focusing on English speaking countries (U.S.A., Canada, New Zealand) the increase of returning students including PSA students (over 8,000 in 2002) and yet about 20,000 departure surplus about 65% of the returnee students coming back to South Korea within two years In the third period (the Roh Moo-hyun administration period) when the economy was prosperous, the number of PSA students increased remarkably and reached about 30,000 in 2006. The PSA was now a choice in the life design for more children. The PSA phenomenon spread to Gyeonggi-do in the suburbs of Seoul and other cities, and the lower age PSA children were still on the increase. China and Southeast Asian countries rose to the second destination countries next to U.S.A. The large departure surplus continued, although the number of returnee students greatly increased, exceeding 20,000 in 2007, their stay abroad getting even shorter. In the fourth period (the Lee Myung-bak current administration period), the number of PSA students largely decreased under the global economic slump in spite of a further surge of the English fever in South Korea. The view that the PSA boom was now over was also shown because of the criticism and the doubt for the effect of the PSA. Tendencies of the lower aging of PSA students and the concentration to the metropolitan area are still seen. Southeast Asian countries are now the second popular destination countries after U.S.A. because one can learn English at relatively small expense. The number of the returnee students reached a highest record with about 24,000 in 2009, three years after the peak of the PSA students, reducing the departure excess to about 6,000. After 2009, the proportion of the returnee students who stayed longer in foreign countries is increasing.

著者

中嶋 健明 NAKAJIMA Takeaki ナカジマ タケアキ

出版者

広島市立大学芸術学部

雑誌

広島市立大学芸術学部紀要

巻号頁・発行日

no.11, 2006-03

著者

日比野 勤

出版者

有斐閣

雑誌

法学教室 (ISSN:03892220)

巻号頁・発行日

no.283, pp.6-14, 2004-04

著者

西田 正人 笠原 国武 金子 實 岩崎 寛和 林 一雄

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.37, no.7, pp.1103-1111, 1985-07-01

被引用文献数

11

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39歳の子宮癌患者から新しい子宮体内膜腺癌細胞株(Ishikawa株)の樹立に成功した.細胞は単層シート状に配列して増殖し,容易に重積する.培養開始後3年8ヵ月を経過して安定した増殖を続けており,現在第60代に至っている.細胞増殖倍加時間は9代,40代,50代でそれぞれ約36,29,27時間である.染色体はdiploid領域にモードを持っている.本細胞をヌードマウスに移植すると分化型子宮体内膜腺癌に一致した管状腺癌組織を再構築する.移植腫瘍組織とin vitro培養細胞からエストロゲン,プロゲステロンレセプターが共に陽性に検出された.in vitroにおいて培地中からestrogenを除去しても細胞増殖は維持され,本細胞株はestrogenに依存性を示さなかった.

著者

森岡 孝二

出版者

関西大学

雑誌

關西大學經済論集 (ISSN:04497554)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.521-544, 2004-11-11

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1980年代以降、19世紀後半から1世紀余り続いた労働時間の短縮の時代が終わり、世界的に労働時間の増加が生じている。アメリカではJ.B.ショアが『働きすぎのアメリカ人』(1991年)において包括的な統計分析を踏まえて、働きすぎの時代が到来したことをいち早く明らかにした。その後、ショアの提起は経済学や社会学における労働時間論議に火をつけ、労働統計や生活時間研究の専門家を巻き込んだ論争を引き起こした。本稿では、ショアの問題提起に始まるアメリカにおける労働時間論争を跡づけ、日本との対比に留意して、アメリカ人の働きすぎの実態とその主要な原因について検討する。その作業からアメリカにおける労働時間の増大は、長時間労働者と短時間労働者への二極分化、女性における職場と家庭のタイム・デバイド、働きすぎと浪費の悪循環などの特徴をもっていることが浮かび上がるだろう。

著者

吉澤 隆志 松永 秀俊 藤沢 しげ子

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.13-17, 2010 (Released:2010-03-26)

参考文献数

12

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〔目的〕積極的に映像を流す形式(映像授業)と従来授業における授業意識の比較と,学習意欲との関係を検討した。〔対象〕某A専門学校理学療法学科学生(91名)とした。〔方法〕映像授業と従来授業とを実施し,映像授業における授業意識アンケート結果について因子分析を行い,両授業の下位尺度得点を比較した。また,映像授業における下位尺度得点と学習意欲アンケート結果との相関を調べた。〔結果〕映像授業における因子分析結果のうち第1因子(授業や将来に対する意欲)は,従来授業よりも下位尺度得点が高かった。また,第1因子は学習意欲の中でも特に内発的動機づけと学院への適応度との相関が見られた。〔結語〕映像授業は,従来授業よりも内発的動機づけや学院への適応度を高めることのできる授業形式であると考えられた。

著者

五島 敏芳

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.25-32, 2005

参考文献数

8

被引用文献数

1

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最近, 記録史料の電子的検索手段のデファクト国際規格EAD, Encoded Archival Description(符号化記録史料記述)を, 日本の記録史料の記述または目録へ適用する試みがある.しかし, それらは共通のデータ記載形式を持っていない.そこで本稿では, 米国のEADデータ構成・記載形式についてのガイドラインの内容を検討し, 記録史料管理上および技術上の要点を析出する.加えて同ガイドラインの一つに基づくデータ構築の支援工具作成の取り組みを紹介する.

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1926年04月06日, 1926-04-06

著者

角皆 静男

出版者

社団法人日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.41, no.10, pp.662-666, 1993-10-20

著者

太田 茂徳

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.108-123, 2001-04-28

参考文献数

13

著者

近藤 博之

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.63, pp.60-61, 2011-09-20

著者

近藤 博之

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF EDUCATIONAL SOCIOLOGY

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.90, pp.101-121, 2012

被引用文献数

1

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学力に階層差のあることは広く知られているが,マクロな社会の変化とともにそれがどう変容していくかについては,必ずしも明確な展望が描けていない。本稿では,OECD の PISA 調査データ(2009)に多次元階層分析を適用し,国際比較の観点からこの問題に取り組んでいる。まず,生徒の家庭背景について,多重対応分析からブルデュー流の社会空間を構築し,経済発展により階層の多次元化が進むかどうかを検討した。つぎに,社会空間における個人座標を階層変数として利用し,それが PISA テスト得点をどの程度説明するかを吟味した。その結果,〈資本総量〉に対応する第1軸得点が生徒の成績差をよく説明すること,それに〈資本構成〉の違いを反映した第2軸得点を追加すると説明力がさらに高まることが明らかとなった。つぎに,各国におけるそれらの説明力の差異をマクロ水準の回帰分析によって検討した。その結果,第1軸得点の場合は,経済水準の上昇が階層差を縮小する効果をもつものの,平均学校余命が逆に階層差を拡大させる効果をもつことから全体の傾向が曖昧になること,第2軸得点の場合は,教育制度の特徴によらず経済水準の上昇とともに文化的資源の影響力が単調に強くなっていくことが確認された。結局,マクロな社会の変化とともに学力差に対する要因構造の転換が進み,教育達成の階層差は単純には縮小していかないとの結論が導かれた。

著者

平山 匡彦 田中 秀和 鈴木 慎太郎 井上 広平 永富 亜紀 作元 誠司 北原 敏弘 宮﨑 長一郎 吉谷 清光 佐藤 宏樹 堀 里子 三木 晶子 澤田 康文

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.133, no.8, pp.913-922, 2013 (Released:2013-08-01)

参考文献数

2

被引用文献数

1

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This study was conducted among 252 inhabitants aged 16 years or older of small remote islands in Gotoh. The survey was conducted in a direct interview format based on a questionnaire. In the interview, the respondents were asked about the statuses of their Internet usage, purchase/use/storage of nonprescription drugs, acquisition of information regarding nonprescription drugs, as well as regulations pertaining to the sale of nonprescription drugs, including the use of postal services. Among the respondents, 7.5% were Internet users, whereas people who had past experiences in purchasing nonprescription drugs through Internet accounted for as few as 0.8% of the total number of respondents; 63.9% of the inhabitants of small remote islands did not use nonprescription drugs, additionally, most inhabitants of small remote islands did not express any need for nonprescription drugs sold through Internet. Further, the findings suggested that a large number of people felt the need for the presence of pharmacists and experts to provide them with explanations and information regarding nonprescription drugs. However, because a large number of these people were unaware of the existence of pharmacists, it is important that in the future, pharmacists should conduct “consultation meetings and briefings regarding medications.” These meeting may be held in a continuous manner in these small remote islands, such that the inhabitants recognize the difference in a pharmacists' profession. It is essential that “family pharmacies/pharmacists” play a central role in promoting the supply, management, and proper use of pharmaceutical products.

著者

佐々木 稔 横田 朋宏

出版者

フレグランスジャーナル社

雑誌

フレグランスジャーナル (ISSN:02889803)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.37-40, 2011-05

著者

古川 智恵子 中田 明美

出版者

名古屋女子大学

雑誌

名古屋女子大学紀要 (ISSN:02867397)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.9-18, 1986-03-01

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今回の実験によって,長い歴史の中で人間の経験上から設定された,仕事着としての腰巻丈は,膝丈から膝上10 cm までの丈に着装されていたこと,また,それ以上の短い場合には,脇スリットを作り,前開きを分散させて,下着としての限界の機能を果させている事の意味が検証できたと考える.即ち,下肢の運動拘束性を,でき得る限り最小に,機能性を最大限に,併せて下着としての股間の隠蔽の機能をも満たす為の限界の丈なのである.腰巻の機能性は,その形態にある.前打合わせ形式である事は,着脱が簡便で,着衣に融通性があり,また,動作姿勢に応じて幅,丈ともに自在に適応出来る.また,構成が簡単で誰にでも作れるという利便性も見逃せない.長方形のシンプルな布,つまり腰巻は,何千年もの間,表着の幾多のめまぐるしい変化に対しても,殆ど影響を受けず,現在まで引き継がれてきた.それは,腰巻が人間工学的な機能美を最も追求した衣であったからである.伝統ある腰巻の形態や機能性は,今後も日本の民族服である和服が続くかぎり,幾世代にもわたって新しい磨きをかけられながら生き続けていくことであろう.

著者

内藤 真奈 Mana Naito

雑誌

共立女子大学文芸学部紀要

巻号頁・発行日

vol.59, pp.27-38, 2013-01