著者

山下 尚之 矢崎 忠 福川 慎一

出版者

三菱重工業

雑誌

三菱重工技報 (ISSN:03872432)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.208-211, 2005

著者

内村 琢也 Takuya UCHIMURA

出版者

創価大学社会学会

雑誌

ソシオロジカ (ISSN:03859754)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1/2, pp.67-88, 2010-03-20

著者

矢島 知治

出版者

南江堂

雑誌

臨床雑誌内科 (ISSN:00221961)

巻号頁・発行日

vol.119, no.4, pp.709-711, 2017-04-01

著者

原 英俊 久田 健一郎

出版者

国立研究開発法人 産業技術総合研究所 地質調査総合センター

雑誌

地質調査研究報告 (ISSN:13464272)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.447-458, 2021-12-02 (Released:2021-12-04)

参考文献数

40

被引用文献数

1

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関東山地東縁部に分布する蛇紋岩のクロムスピネル化学組成について報告を行う.この地域の蛇紋岩は,1)三波川変成岩類(古武ノ山蛇紋岩),2)御荷鉾緑色岩類,3)秩父帯付加コンプレックス(駒高蛇紋岩)と3つの地質体の分布域に認められる.クロムスピネルの化学組成の検討は,Cr–Al–Fe3+の関係,Cr# = Cr/(Cr+Al)原子比,Mg# = Mg/(Mg+Fe2+)原子比,YFe = Fe3+/(Cr+Al+Fe3+)原子比及びTiO2 wt%を用い行った.Cr#,Mg#及びにTiO2 wt%着目すると,三波川変成岩類に伴う古武ノ山蛇紋岩のクロムスピネルについては,Cr#とMg#は,それぞれ0.49~0.50及び0.56~0.60の狭い組成範囲に集中する.TiO2は0.04 wt%以下を示す.御荷鉾緑色岩類中の蛇紋岩のクロムスピネルでは,Cr#とMg#はそれぞれ0.33~0.66及び0.01~0.38と相対的に広い組成範囲を示し,両者には負の相関が認められる.TiO2は3.6~13.3 wt%を示す.またMg#やFe3+含有量などから,クロムスピネルは変質及び変成作用の影響を受け,初生的な化学組成を保持していないと考えられる.秩父帯付加コンプレックス中の駒高蛇紋岩のクロムスピネルは,Cr#が0.37~0.49,Mg#が0.63~0.66と狭い組成範囲を示し,またTiO2は0.4 wt%以下である.駒高蛇紋岩のクロムスピネルは,古武ノ山蛇紋岩のクロムスピネルとよく似た化学組成を示す.既存のデータによると,駒高蛇紋岩と古武ノ山蛇紋岩のクロムスピネルは,黒瀬川帯東方延長と考えられる蛇紋岩(山中白亜系南縁,名栗断層,木呂子メランジュ)のクロムスピネルより低いCr#と高いMg#を特徴とする.

著者

小野 敏広

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.883, pp.127-129, 1997-03-24

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スノーボード人気を先取りして設立した会社が清算に追い込まれた。数百ものブランド乱立のあおりで,原価割れ販売を余儀なくされた。「儲からない構造」に気づき,早めに撤退の決断を下した。スノーボード輸入販売会社のエヌシーエスは,今年6月をメドに,会社を清算することに決めました。今は在庫処理が目的で販売しているだけです。

著者

岡田 美智男

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.60, no.12, pp.863-866, 2021-12-10 (Released:2021-12-17)

参考文献数

10

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.546, 2012-06-25

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大阪市がJR天王寺駅前で進めている阿倍野歩道橋架け替え工事で、請負工事の契約金額を約21億1542万円から約25億1088万円に増額した。5月25日の大阪市議会本会議で変更案を可決した。 2013年4月末の完成を目指す架け替え工事が始まったのは09年10月。施工者は大日本土木・片山ストラテックJVだ。同工事では、これまでに金額を5回変更するとともに、工期も1回延長している。

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.676-678, 1992-09-01 (Released:2017-06-02)

参考文献数

8

被引用文献数

1

著者

志賀 美英

出版者

The Society of Resource Geology

雑誌

資源地質 (ISSN:09182454)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.47-62, 1999-02-28 (Released:2009-12-14)

参考文献数

40

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After 1960s the demand of mineral resources has rapidly increased in industrially advanced countries. Since the countries depend on mineral-abundant developing countries for the most required mineral resources, they have a wide-range mineral policy for securing mineral resources steadily. They, in such straitened circumstances, have special interest in deepsea and Antarctic mineral resources. Although the potential of Antarctic mineral resources has been estimated with a wide uncertainty, it appears that the continent contains significant resources, as many previous investigators have pointed out.Antarctica is at present governed by the Antarctic Treaty, which went into effect on June 23, 1961. In June 1988, the Consultative Parties of the Antarctic Treaty (CPAT) adopted the Antarctic Mineral Resource Regime governing the exploration, development and production of Antarctic minerals. The Mineral Regime, however, was strongly resisted by international Non-Governmental Organisations (NGOs) concerned with the conservation of the Antarctic environment. On the other hand, the Non-Aligned Countries declared in the General Assembly of the United Nations that any mineral regime on Antarctica, in order to be of benefit to all mankind, should be negotiated with the full participation of all members of the international community. The Antarctic Mineral Regime, as well as the closed system of the Consultative Meeting by the CPAT, was censured also in many other conferences, e.g. the Conference of Heads of States or Governments of Non-Aligned Countries, the Council of Ministers of the Organisation of African Unity, the Council of Ministers of the League of Arab States, and the Islamic Summit Conference.Thus, the Antarctic Mineral Regime once adopted was upset in November 1989. The CPAT instead adopted the Protocol on Environmental Protection in October 1991. The protocol, which entered into force on January 14, 1998, prohibites any activity relating to mineral resources, other than scientific research, in Antarctica at least for fifty years. In the period of the protocol negotiation, some international environmental NGOs were invited as observers to the Consultative Meeting and played important roles as reliable partners of the CPAT in the constitution of the protocol.

著者

柏崎 礼生 寺西 裕一 高倉 弘喜

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.30-32, 2021-12-15

著者

千田 英二 吉岡 功

出版者

農林省農業技術研究所

巻号頁・発行日

no.12, pp.69-97, 1954 (Released:2011-09-30)

著者

吉田 正 羽倉 尚人

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.61, 2007

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全吸収ガンマ線分光法による崩壊データにはパンデモニウム問題とよばれる高励起レベルの欠落が生じにくい。これまでに行われたこの種の実験データを利用し,FP崩壊データの理論予測精度を向上させる。さらに最近得られた同種データを総和計算に導入することで,報告者らが指摘していた,崩壊熱ガンマ線成分の冷却時間300-3000秒での,FP崩壊熱積分測定値との系統的不一致がほぼ解決した。

著者

柳井 毅

出版者

分子科学会

雑誌

Molecular Science (ISSN:18818404)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.A0069, 2014 (Released:2014-09-04)

参考文献数

35

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A major challenge in molecular electronic structure theory arises from chemical systems where the mean-field picture based upon a single electronic configuration fails to properly describe mechanics of many electrons. Such complex electronic states should be accounted for using a correlated superposition of multiple determinants and are referred to as multireference in quantum chemistry. Application domain of traditional multireference methods is severely limited to systems containing a small number of correlated electrons because of their exponential complexity. In recent years, much attention has been drawn to the density matrix renormalization group (DMRG) theory as a promising alternative. It has been introduced in ab initio quantum chemistry calculations and shown to be a highly-scalable multireference method that can handle full quantum degrees of freedom for the strongly-correlated wavefunction with unprecedented large configuration space. In this article, we provide an explicative introduction to the underlying theory and formalism built into the DMRG method and give a brief overview of our methodological extensions that combine DMRG and active-space correlation models.

著者

吉田 正

出版者

日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.197-200, 2012-03-01

参考文献数

5

著者

中村 洋介

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震はMw9.0と有史以来に我が国で発生した最大規模の地震である。同地震と同じくマグニチュード9クラスの地震であるスマトラ沖地震は、2004年12月26日に発生した本震(Mw9.1)以降、10年弱の間にマグニチュード7~8クラスの余震が10回以上発生している。&nbsp;2011年東北地方太平洋沖地震と2004年スマトラ沖地震は、プレート境界で発生した低角逆断層型の地震でメカニズムが非常によく似ている。実際に、東北地方太平洋沖地震においても2011年3月11日の本震発生以降余震ならびに誘発地震が頻発し、現在もなお地震活動が活発である。気象庁によると、東北地方太平洋沖地震が発生した2011年3月から2013年3月までの2年間の間に、同地震の余震・誘発地震とみられる地震はM4以上が5794回、うちM5以上は753回である。現在のところ、最大余震は本震から30分後に茨城県沖で発生したM7.7であるが、本震から約1ヶ月後の2011年4月7日には宮城沖でM7.2の地震(スラブ内地震)が、本震から約1年9か月後の2012年12月7日には同じく宮城沖でM7.3の地震(アウターライズ地震とみられる)が発生している。&nbsp;また、誘発地震も数多く発生しており、本震の翌日の2011年3月12日には長野県北部を震源とするM6.7の地震ならびに秋田沖を震源とするM6.4の地震が発生している。本震から3日後の2011年3月14日には富士宮付近を震源とするM6.4の地震が、同3ヶ月後の2011年6月30日には松本市付近を震源とするM5.4の地震が、同1年11ヵ月後の2013年2月25日には栃木県北部を震源とするM6.2の地震がそれぞれ発生した。これらの地域は東北地方太平洋沖地震発生以後に地震活動が活発になった地域が多く、現在もなお地震活動が活発である。以上を考慮すると、東北地方太平洋沖地震もスマトラ沖地震と同様に、今後長期間に渡って余震・誘発地震が発生すると考えられる。<br>

著者

川村 暁雄

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.143, pp.155-164, 2005-11-29 (Released:2010-09-01)

参考文献数

22

著者

Taichi Kato

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

pp.CJ-21-0821, (Released:2021-11-02)

参考文献数

15

著者

植田 重雄

出版者

早稲田商学同攻会

雑誌

早稲田商学=The Waseda commercial review (ISSN:03873404)

巻号頁・発行日

vol.350号, pp.1-90, 1992-01

著者

後藤 千寿 梅田 道 大澤 友裕 甲田 明英 池上 遼 勝野 隼人 大野 佑城 安田 昌宏 水井 貴詞

雑誌

日本薬学会第140年会(京都)

巻号頁・発行日

2020-02-01

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【目的】ボノプラザンは、カリウムイオン競合型アシッドブロッカーとも呼ばれる、新たな作用機序を有する新しいカテゴリーのプロトンポンプ阻害薬(PPI)である。既存のPPIは、低マグネシウム血症を引き起こすことが報告されているが、ボノプラザンについては報告されていない。今回、ボノプラザンの投与が、既存のPPIと同様に低マグネシウム血症を引き起こすリスク因子であるかについて検討を行ったので報告する。【方法】2016年11月~2018年10月に、岐阜市民病院において血清マグネシウム(S-Mg)の測定がされた患者を対象に、遡及的に調査を行った。調査期間内におけるS-Mgの最低値が施設基準下限値(1.8mg/dL)未満を「未満群」、以上を「以上群」とし、2群間の差の検定にはFisher’s exact testを使用した。さらに、単変量解析においてp<0.2であった因子を独立変数とし、多重ロジスティック回帰分析を行った。なお、いずれもp<0.05の場合を有意差ありと判定した。【結果】対象患者は384名(男性:207名、女性177名)、平均年齢(±SD)は69.4(±17.0)歳であった。多変量解析の結果、「ボノプラザン投与」(オッズ比(OR):2.26、95%信頼区間(CI):1.17 – 4.37、p=0.02)および「マグネシウム製剤投与」(OR:0.42、CI:0.18 – 0.97、p=0.04)において有意差が見られた。【考察】既存のPPIと同様に、ボノプラザンの投与がS-Mg値低下のリスク因子である可能性が示唆された。そのため、新規PPIであるボノプラザンを投与されている患者においても、S-Mg値の低下に注意する必要があると考えられた。

著者

柴内 晶子 松尾 佳子 岡田 眞美

出版者

文永堂出版

雑誌

獣医畜産新報 (ISSN:04470192)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.248-251, 2005-03