著者

前野 深 新堀 賢志 金子 隆之 藤井 敏嗣 中田 節也 鎌田 桂子 安田 敦 青柳 正規

出版者

東京大学

雑誌

東京大學地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.84, no.4, pp.271-289, 2010-03-29

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Burial process of Roman Villa on the northern flank of Mt. Vesuvius, Italy, was reconstructed based on sedimentation processes of laharic deposits newly discovered during 2006-2008 for the extended excavation site in NE to E parts of the Roman Villa. The laharic deposits are distributed on the lower level of the excavation site. The deposits are divided into four subunits, G1-MfL1, G1-DfL1, G1-MfL2, G1-DfL2, based on their sedimentary facies (Mf and Df facies). Mf is characterized by massive and matrix-supported facies, indicating en masse deposition from a laminar flow process, and Df is characterized by stratified and clast supported facies, indicating grain-by-grain aggradation from suspension or traction process. These different types of facies are partially transitional and attributed to variations of sediment/water ratio and internal stress condition inside flows, and may be resulted from an evolutional process, like a flow transformation, of a single debris flow. These laharic deposits directly overlie pyroclastic fallout deposits (G1-Af) in the initial phase of the AD 472 eruption, but are eroded and covered by epiclastic deposits (G1-Mf1, 2, 3, 4 and G1-Df) derived from later- and larger-scale laharic events related to the same eruption. The later laharic deposits include more amounts of basement lava of Mt. Somma, compared with the newly discovered deposits. Characteristics and interpretation of the deposits suggest that lahars just after the 472 eruption came from the north to bury the lower level of buildings and have experienced various types of sedimentation processes. An erosion of the edifice of Mt. Somma may have mainly acted in the later laharic events.

著者

大門 正幸 稲垣 勝巳 末武 信宏 岡本 聡

出版者

国際生命情報科学会

雑誌

Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.183-188, 2009-09-01

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本研究の目的は、退行催眠中に被験者が語る、いわゆる「過去世」の記憶をデータとして用い、生まれ変わりの存在を強く示唆する事例について詳細に検討することである。具体的には、被験者が退行催眠中に語る異言(本人の経歴から、知っているはずがないと判断される言語)に着目し、発話について言語的な分析を行うものである。

著者

須田 和義 川崎 俊一 本橋 行 後藤 悦久

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.31-34, 2017

被引用文献数

2

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80歳以上の高齢者にも経肛門的直腸異物症例は存在するが,本例は従来報告の中でも性的動機では最高齢になる.また,女性体型をかたどったペットボトルという特徴的な異物であり,無麻酔下用手経肛門的に摘出できた1例である.症例は85歳男性で,『香水の瓶』が取り出せないという主訴で来院した.指診上,肛門縁約10cmで異物端を触知し,直腸鏡,画像とから,中間部がくびれた形状で,内容物を有した容器様の異物が開口部を下にして骨盤内に認められた.側臥位にて腹部圧迫し,直腸内の示指で異物端を適切な方向に向けつつ,異物を肛門側に押し進め,摘出することができた.異物は,約20×7cmのペットボトルで女性のボディラインを再現した形状で,そのくびれはウエストに模した部分であった.今後も常習性の高齢者症例は増加する可能性がある.リスク教示のみならず,安全な使用を是認せざるを得ない場合もありうる.

著者

中 響子 米満 文哉 山田 祐樹

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.ps56, 2017

著者

荒木 美知子

出版者

龍谷大学社会学部学会

雑誌

龍谷大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Ryukoku University (ISSN:0919116X)

巻号頁・発行日

no.54, pp.88-94, 2019

著者

若江 茂

出版者

丹波史談会

雑誌

丹波

巻号頁・発行日

no.20, pp.8-19, 2018

著者

田中 幸作

出版者

岐阜聖徳学園大学

雑誌

岐阜聖徳学園大学紀要. 外国語学部編 = The annals of Gifu Shotoku Gakuen University. Faculty of Foreign Languages (ISSN:13460897)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.29-40, 2013

著者

李 芝賢

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.32-46, 2010-10-01

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[便]を対象に個別語の使用増加が複数の字音を持つ漢字の字音と意味の関係に与える影響について考察する。現代日本語における[便]はビンが<通信手段>に,ベンが<都合>に集中した用例を持つ。<都合>はビン/ベンに共通するが,ベンに傾いている。このような使用様相は明治期における「郵便」「便利」などの個別語の使用拡大により形成されたと思われる。<たより>に連なる<通信手段>は「郵便」のような「-ビン」構造の語が通信・運輸において使用されたことにより定着する。<都合>は「便利」「不便」「便」のような<都合>に近い語義を持つベンの例の使用拡大によりベンに傾く。

著者

三和 義武

出版者

名古屋大学

巻号頁・発行日

2011

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博士論文

著者

岡田 衣津子 吉村 輝彦

出版者

日本福祉大学社会福祉学部

雑誌

日本福祉大学社会福祉論集 = Journal social Welfare, Nihon Fukushi University (ISSN:1345174X)

巻号頁・発行日

vol.138, pp.131-149, 2018-03-31

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2016 年6 月に公表されたニッポン一億総活躍プランで,「地域のあらゆる住民が役割を持ち,支え合いながら,自分らしく活躍できる地域コミュニティを育成し,公的な福祉サービスと協働して助け合いながら暮らすことのできる「地域共生社会」を実現する必要がある」とし,厚生労働大臣を本部長とする「我が事・丸ごと」地域共生社会実現本部が設置された.コミュニティの中で起こるさまざまな課題や問題を住民自らが自分事として捉え,役割を持ち,自分にできることをしていくこと,住民の主体性形成や主体的な活動への参加が必要である.そのためには,外部から足りないものを与えられる支援ではなく,自らの内にある真価に気づき高めていく個人のエンパワメントや,その一人ひとりの力を集結して形成されるコミュニティ・エンパワメントの概念が不可欠である. これらのエンパワメントを推進する第一歩は,対話や交流の場における当事者同士の相互の関わり合いや学び合いであり,当事者の学びや気づきが,コミュニティで他者とともに生きる自分自身の行動変容を可能にする. 現在,さまざまな内容の対話や交流の場がコミュニティの中で生まれている.その中でも,当事者同士の「学び」に着目した「ラーニングカフェ」の取り組みを事例に,参加者がともに集いテーマに沿った話し合いを行うことを通して,どんな気づきがあり,何を得ているのかを明らかにした.その結果,楽しいひとときを過ごす場ではなく,「ラーニングカフェはトレーニングの場」であると参加者は捉えており,対話することや他者と関わることが,相互に影響を与え合い,自己理解や他者理解を深め,得られた学びや気づきが日常生活における行動変容につながっていた.

著者

幸村真佐男

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告グラフィクスとCAD(CG)

巻号頁・発行日

vol.1993, no.74, pp.43, 1993-08-19

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生物個体の境界である「第一の皮膚」。人間が社会的存在であることをシンボリックに表わす衣服は「第二の皮膚」である。微小化し、薄膜化しネットワークに接続される、これからのエレクトロニクス・メディアを、人々は衣服のように装置し、肉体に密着する「第三の皮膚」として位置づけられる。そしてそれはグローバル・ブレーンとしての新しい共同体意識の形成をうながす。

著者

土屋 結城

出版者

実践女子大学

雑誌

実践英文学 = Journal of Jissen English Department (ISSN:03899764)

巻号頁・発行日

no.68, pp.1-21, 2016-03

著者

尾形 敬次

出版者

北海道哲学会

雑誌

哲学年報 (ISSN:1344929X)

巻号頁・発行日

no.46, pp.1-13, 1999

著者

畠山 洋輔

出版者

The Kantoh Sociological Society

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.21, pp.1-12, 2008

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The accumulated corpus of studies of trust is based on the assumption that trust makes democratic and economic activities productive and efficient. This article explores the possibilities of a functional approach to trust through a reconsideration of the trust theory of Luhmann. His approach to trust is functional involving a comparison of trust itself with other functional equivalents. However, in the studies based on his trust theory, only his concept of trust is considered, while his approach itself neglected. To empirically describe social problems using his approach, it is necessary not to assume that trust is something good, to compare it with other functional equivalents, and to examine how an individual problem is constructed.

著者

奥田 佑子 平野 隆之

出版者

日本福祉大学社会福祉学部

雑誌

日本福祉大学社会福祉論集 = Journal social Welfare, Nihon Fukushi University (ISSN:1345174X)

巻号頁・発行日

vol.137, pp.101-116, 2017-09-30

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本論文は,地域福祉権利擁護事業の再評価が生活困窮者自立支援事業や社会福祉協議会における総合相談体制の充実につながるのではないかという仮説から出発している.本論文の目的は,1)地域福祉権利擁護事業が本来持っていた地域福祉的要素の再確認,2)総合相談体制の形成のプロセスとその中での地域福祉権利擁護事業の役割の明確化,3)生活困窮者自立支援事業との関係から,今日的に地域福祉権利擁護事業が果たす機能の明確化の3 点である.方法として,文献研究,滋賀県内3 市社協を対象とした体制整備に関する事例研究,相談実績分析を行っている.研究の結果,幅広い相談を受け止め制度利用につなげる「前さばき」の機能を地域福祉権利擁護事業が持っており,それが総合相談や生活困窮者自立相談の基盤となっていることが明らかとなった.また,社会的孤立や権利侵害の状態に置かれた人への相談への対応が,地域や他機関・多職種との連携・ネットワークづくりにつながっていることが分かった.

著者

村上 仁士 島田 富美男 伊藤 禎彦 山本 尚明 石塚 淳一

出版者

日本自然災害学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.39-52, 1996-04-30

被引用文献数

2

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The data on the 1605 Keicho Tsunami, 1707 Hoei Tsunami and 1854 Ansei Nankai Tsunami on Shikoku island were extracted from the newly discovered historical documents on these tsunamis. The inundation heights of these tsunamis measured in many villages were reexamined and reestimated by field investigation. Accurate data which were useful for checking the validity of the numerical simulation on the historical tsunamis were offered. As the result, the inundation heights of these tsunamis were greater in comparison with the 1946 tsunami heights at almost all of the surveyed points. This fact should be reconsidered in the future planning of the tsunami prevention.

著者

服部 有希

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス = The reference (ISSN:00342912)

巻号頁・発行日

vol.67, no.9, pp.81-97, 2017-09

著者

辻 平治郎

出版者

甲南女子大学

雑誌

甲南女子大学研究紀要. 人間科学編 (ISSN:13471228)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.9-18, 2004-03-18

被引用文献数

1

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今までの自己意識研究では, 自己意識をもっぱら受動的なものと捉え, その能動的側面を見失っていた。これはすべての自己意識研究に共通の問題で, 私たちの研究 (Usa et al., 1990 ; 辻, 1993) もその例外ではない。Buss (1982) もプライヴェートにではあるが, 「自己について考えることは自己意識には含まれない」と述べている。しかし, こうして受動的な自己意識と能動的な自己内省を区分すると, たとえば自己自身にかかわる侵入思考, 悩みや心配 (worry) として現われる自動思考, 坂本 (1998) のいわゆる自己没入などが「自己意識」の範疇に入り, 内省や瞑想, 自己の問題解決過程としての心配, あるいは森田の「思想の矛盾」の原因となる思想などは「自己内省」に入ることがわかる。それゆえ, これらを区別することによって, 臨床的にはより精緻な理解と研究が可能になると期待できる。そこで, 私たちは自己意識と自己内省を分化して測定できる「自己意識・自己内省 (SCSR) 尺度」を作成しようと考え, 試行錯誤の末にほぼ満足の行く尺度を完成させることができた。このSCSR尺度を辻 (1992) の完全主義尺度, Wells (1998) のAnTIと Meyer ら (1990) のPSWQとともに88人の女子大学生に実施して, 因子分析したところ, SCSR尺度は, (1)公的自己意識, (2)私的自己意識, (3)自己内省, の3因子に分化し, その因子的妥当性は確認された。AnTIとPSWQについては, 因子分析すると, 前者は「一般的心配」と「健康の心配」に, 後者は「心配の常在」と「心配へのとらわれ」に分化した。そこで, これらの尺度の因子間相関を検討し, 心配を基準変数として, 自己意識, 自己内省, 完全主義を説明変数とする重回帰分析を行った。その結果, AnTIの「一般的心配」とPSWQの「心配の常在」の間には高い相関があり, どちらにも完全主義の不完全性回避と公的および私的自己意識が有意な影響を与えていることがわかった。しかし各変数の影響力は異なり, 心配の常在には私的自己意識がより強く関与していることが明らかになった。また, 「健康の心配 (心気症的な心配)」には自己意識も自己内省も関与していなかった。さらに「心配へのとらわれ」に対しては, 自己意識と自己内省は逆方向の影響を及ぼしており, 自己意識は心配へのとらわれを強めるのに対して, 自己内省はこれを弱めて, 心配へのとらわれを少なくすることが明らかになった。これは能動的な自己内省と受動的な自己意識を区別することの必要性を支持するデータといえよう。ただし, この結果だけを見ると, 受動的な自己意識は不健康につながり, 能動的な自己内省は健康につながると見られるかもしれない。しかし能動的な自己内省も, 上記のように思想の矛盾などの問題を生じる可能性が考えられる。したがって, これらの問題についてはさらに検討を進めていく必要がある。最後に本研究の問題点について考えると, この研究結果はリーズナブルではあるが, 被検者が女子大学生に限定され, その数も88人に過ぎないという問題がある。SCSR尺度も因子的妥当性や内的整合性は認められたものの, 並存的妥当性や予測妥当性については検討されていない。再検査信頼性も確かめる必要がある。また心配の尺度も, 原尺度には信頼性や妥当性が認められていても, 翻訳によって変化が生じている可能性も十分考えられる。実際, 因子構造には違いが認められた。したがって, 今後被検者の範囲と数を増やし, 追跡調査をしていかねばならない。ところで, 文脈は少し異なるが, 最近杉浦 (2003) は心配を能動的なものと受動的なものに分けて研究を進めている。彼は問題解決のために能動的に開始した心配が, いつの間にか制御困難になって, 受動的なものになっていく過程を, 共分散構造分析によって見事に明らかにしている。その重点の置き所は本研究とは異なるが, ここには私たちの研究と共通の狙いを見ることができよう。本研究では自己意識と自己内省を区別して測定できることがわかったので, 今後は杉浦の研究などとも関係づけながら, さらに研究を進めていきたい。また, この理解を治療にも生かしていきたいと考えている。

著者

穐山 守夫

出版者

千葉商科大学

雑誌

千葉商大論叢 (ISSN:03854558)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.177-201, 2006-09-30

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小泉政権の構造改革路線の思想的基盤である新自由主義は,経済学のみならず政治学及び法学の領域においても注目されている。そこで本稿はリバタリアニズムを経済学的・政治学的観点を踏まえながら主として法学的観点から体系的に検討するものである。まず,新自由主義の種類とその台頭の背景を述べる。次に主要な新自由主義論者の見解を検討する。その際,新自由主義論者を小さな政府論者・最小国家論者・無政府資本主義者に分類し,これらの論者のうち代表的な論者の見解を順次検討する。小さな政府論者として帰結主義的に小さな政府を主張するハイエク・フリードマンと立憲契約に基づき小さな政府を主張するブキャナンを検討する。最小国家論者として,自然権論的リバタリアンであるノージックと帰結主義的リバタリアンであるランディ・バーネットを批判的に検討する。無政府資本主義者として功利主義的・帰結主義的無政府主義者であるD.フリードマンと自然権的無政府主義者であるM.N.ロスバードの見解を吟味する。最後に多元的な根拠付けをするが,基本的には自然権的リバタリアンの立場に立つ古典的自由主義者である森村進の見解を批判的に検討する。次いでこの新自由主義的見解に基づいて日本国憲法を体系的に解釈する。以上を踏まえて新自由主義の特徴を摘出する。結びとして新自由主義の意義と問題点を総括する。

著者

久保 慶明

出版者

日本選挙学会 ; 1986-

雑誌

選挙研究 : 日本選挙学会年報 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.44-59, 2019