著者
片桐 滋 渡辺 秀行 中村 篤 松田 繁樹 堀 貴明 渡部 晋治
出版者
同志社大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

最小分類誤り学習法のこれまでの性能限界を突破することを目指して,特に,平滑化分類誤り数損失の平滑性が持つ未知標本耐性向上の機構を解明し,その平滑度の自動的最適設定法を開発,さらにカーネル法を組み込んだカーネル型最小分類誤り学習法を開発することで,本学習法の一層の識別力向上を実現した.また,ラウンドロビンデュエル識別法を開発することで,大規模かつ複雑な分類器のための高効率な識別学習法を実現した.
著者
北市 記子 八尾 里絵子
出版者
静岡産業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究は、メディアアートのパイオニアとしてわが国のアートシーンに偉大な功績を残してきた山口勝弘の「今」について言及する。2010 年以降、我々は山口から直接依頼を受けて彼の作品制作に密接に関わっており、その成果の一つとして2013 年10 月に展覧会「回遊する思考:山口勝弘展」を開催した。そこでは近年の代表作と共に、今回の展覧会に向けて新たに制作した最新作「ヴィトリーヌもどき」も発表された。
著者
石田 淳一
出版者
横浜国立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

長期間の足場のある算数授業は既習事項を手がかりに学ぶという信念を形成し、算数学力の向上に効果的であった。また算数シナリオや授業記録を用いた話し合い指導は、子どもが聴いて考えて伝え合う「学び合い」のある授業づくりに役立った。さらに1時間の授業の中に、協同学習を取り入れて、解法の見通しを相談させたり、問題をグループで解決させたりすることは、新しい学びの習得を促進するだけでなく、仲間と協力して学ぶカを育てるのに効果的であった。
著者
西尾 祥子
出版者
名古屋大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2012

本研究は、家庭でも見られるテレビ番組を公共の場で集団視聴する「パブリック・ビューイング」と呼ばれる21世紀の新しい集合行為を、日独オーディエンスの比較分析によって実態解明し、狭義には「メディア・イベント」研究の新たな理論構築を目指すものである。本年度は、前年度までに行った社会調査を踏まえ、データの分析を完了させ、データと文献調査を踏まえた従来メディア・イベント論の問題指摘およびメディア・イベント論の新たな可能性について明らかにし、最終的には本研究の成果として博士学位論文を提出することが課題であった。今年度行った具体的な研究内容は下記の通りである。1. 博士学位論文の完成 : 博士学位論文「パブリック・ビューイング体験の日独比較分析-メディア・イベント論の再構築を目指して-」が、受け入れ研究機関である名古屋大学大学院国際言語文化研究科に受理され、申請者は平成26年3月25日に博士(学術)の学位を取得した。2. 得られた成果についての国内外での学会発表等学位論文として研究を完成させるにあたって、学会発表および学術論文の執筆によって自己の研究のフィードバックを受け、得られたアドバイスを最終的に博士学位論文に反映させることができた。3. ドイツ地域における文献調査およびフィールドワーク博士学位論文を完成させるにあたって、ドイツ地域にて文献調査およびフィールドワークを行った。4. 異分野研究者への研究成果の共有本研究によって得られた成果や、本研究が依拠するメディア論・社会学について、領域内だけではなく多様な分野の研究者と共有することができた。
著者
蛯名 耕介
出版者
大阪大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

変形性関節症(OA)患者の軟骨でNkx3.2の遺伝子発現は非変性部より変性部において約1/2と低値であった。滑膜細胞を用いた軟骨再生効率を高めるために、Nkx3.2遺伝子を導入したプラスミドを作成して遺伝子導入し、Nkx3.2の遺伝子発現が約90~30000倍に、軟骨分化促進因子Sox9の遺伝子発現が約2~7倍に、軟骨分化誘導後もSox9の遺伝子発現が約2.8倍に増加していた。また滑膜細胞のバンク化による同種移植の可能性を検討するためOA患者と関節リウマチ患者の滑膜細胞をヌードラットの膝関節軟骨欠損部に移植したところ、良好な軟骨再生能を認めたことより、有効な選択肢となる可能性が示された。
著者
今村 律子 赤松 純子 山本 奈美 川嶋 径代 北又 寿美
出版者
和歌山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

小・中学校家庭科教科書における衣生活の「安全・安心」表記は実験・実習に関わる機器や用具の使い方が中心であり、高等学校も含め、食・住と比較して表記が少なかった。しかし、「安全」という表記がない文章や図中にも種々の視点のリスクが含まれており、授業者が「安全」を意識した授業展開が出来るよう配慮すべきであることがわかった。そこで、着衣着火事故から衣服の手入れや繊維の性質を学習する授業提案をおこなった。さらに、住生活をも関連させた授業展開が可能となった。
著者
宮崎 匠
出版者
東京大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2012-04-01

ジュネーヴ大学図書館などの研究施設を利用し、18世紀ジュネーヴの絵画論、およびそれとの影響関係が考えられる美術関連書を閲覧・調査した。その結果、同都市の美術理論に関しては、スイスの他の都市の絵画論以上に、フランスやイタリアの理論との関係が密接であることが判明したため、それら他地域の絵画論とジュネーヴの絵画論の特徴的理論の内容を比較分析した。これによりヨーロッパ美術理論史上におけるジュネーヴ絵画論の相対的な位置づけを明らかにした本研究の成果は、口頭での研究発表と外国語・日本語による論文の中で発信された。まずジュネーヴの画家J. E. リオタールが重点的に論じている、作品の「仕上げ」に関する理論を分析した結果、それがオランダの画家J. ファン・フイスムの作品に対する評価や、17世紀イタリアの画家F. アルバーニの自然描写に関する理論と密接に関係していることが明らかになった。またジュネーヴの美術愛好家F. トロンシャンの絵画論については、特に気候風土が作品様式に及ぼす影響に関する理論などは、当時のフランスで知られていた絵画論を発展的に受容しつつ形成された可能性が高いことを明らかにすることができた。他にヴェネツィアの美術愛好家F. アルガロッティの書簡を分析した結果、アルガロッティがリオタールやトロンシャンと同様にアルプス以北の画家の「仕上げ」を高く評価する傾向を持っていたこと、すなわちイタリアとジュネーヴの絵画論には近似する趣味の傾向が認められることが判明した。さらに同時代のフランスで出版された美術辞典などの資料との比較からは、リオタールが絵画論の中で高く評価するパステルに特有の鮮やかな発色などの特徴は、同時代のフランスの美術関係者たちにも利点として認識されていたこと、つまり流行の画材に関する隣国の趣味にも、ジュネーヴの絵画論は敏感に反応していたことを究明することができた。
著者
白鳥 圭志
出版者
東北学院大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

衰退地域である北海道江差、松前地域では、地方資産家は地域振興に関わろうとするが、人、資本等の移動もあり奏功しなかった。発展地域である函館市では、1920年までは地方資産家によるインフラ等への投資が地域経済の発展を加速する相乗効果を発lfliした。しかし、20年代以降、地か資産家は地域経済の投資主体として地域を支えることを求められたが、このような行動を長則に採ることは出来なかった。
著者
中村 圭祐
出版者
東北大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

光線力学療法を応用した殺菌技術により非常に効果的に黄色ブドウ球菌を殺菌できることを実証した。さらに光線力学療法において生成される一重項酸素の定量法を確立し、一重項酸素生成量と殺菌作用の強さの相関性を検証した。一重項酸素測定には環状アミンを用いた電子スピン共鳴法の応用が適していることを実証し、光照射時間や光感受性物資の濃度に依存して一重項酸素が生成されることを示した。
著者
大越 愛子 井桁 碧 白水 士郎 森岡 正博
出版者
近畿大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

社会や技術の変化と進展に伴って、特に生殖をめぐる旧来の法・制度の限界が明確に意識されつつある中、本研究では後者の本質を生殖と身体をめぐる「自然主義」と特徴づけ、フェミニズム理論から代理母出産等の環実問題、過去の国家政策に至るまで、広範な領域における「自然」概念の検証・批判と、今後に向けた課題の整理を行った、最終年度にその成果を、研究分担者・連携者を中心とした6名の寄稿者による論文集として印刷・配布を行った。
著者
宮町 良広
出版者
大分大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究では、日本における対内直接投資の概要を整理し、それが地域経済に及ぼす効果について、九州を事例として考察した。九州への外資系企業の進出は増加傾向にあり、その数は500事業所を超える(2015年)。外資系企業が地域経済に及ぼす影響は,資本注入,地元企業への刺激,知識の伝播,雇用創出の4領域に区分できることから、九州の場合を分析したところ、これまではやや低調であることが解明された。日本政府は2014年に新たな地域政策である「地方創生総合戦略」を導入し、その中で対内直接投資の拡大を掲げている。地方自治体においては、地域人材高度化などの「高次」政策にシフトすることが重要である。
著者
尾崎 弘之 大木 裕子
出版者
東京工科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

本研究のまとめとして、2012年に著書「社会変革期の成長戦略:グリーンラッシュで生まれる新市場を狙え」を出版した。元々、エネルギー、リサイクルなど限られた業界が担ってきた環境ビジネスに、幅広い業界からの参入とシナジー効果が見られる。新しい市場が形成される状況を「グリーンラッシュ」と名付けた。グリーンラッシュとそこから生まれるベンチャー企業のイノベーションは今後の経済成長に貢献する可能性が高く、研究意義が高いと思われる。
著者
竹元 仁美 山本 八千代 泉澤 真紀 笹尾 あゆみ 前田 尚美
出版者
東京純心大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

平成26年度から平成29年度に実施した3つの調査研究から、我々は日本型と言える特徴を備えた性暴力被害者への看護ケアの重要項目を明らかにした。それに加え、文献検討で整理したWHO暴力対応ガイドラインやなど北米のSexual Assault Nurse Examinerプログラムを基にして、性暴力被害者看護ケアの基本プロトコルを創り、看護職に対する教育プログラムの組み立てを行った。これによって、病院拠点型ワンストップ支援センターに展開されるべき性暴力被害者看護ケアを、機関を問わず提供することに資する。今後の展開として、看護基礎教育に組み込み、効果の検証をしていくことを目指す。
著者
小林 英紀 関口 猛 山本 泰 山本 泰
出版者
岡山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

ユビキチン依存タンパク質分解は、細胞内外の環境ストレス応答における制御システムに重要な役割を担っている。本件研究では、出芽酵母と葉緑体を用いて、ストレス応答とタンパク質分解の制御について解析した結果、酵母の塩ストレスではUBL-UBAユビキチンレセプターが、栄養ストレスではGタンパク質Gtr1-Gtr2複合体が、葉緑体の光ストレスではD1タンパク質分解とFtsH-チラコイド構造が分解制御に関与することが示された。
著者
西 宏章
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

マートグリッド等、各種情報化したインフラを統合し、地域性を考慮した生活基盤の新しい形であるスマートコミュニティを実現する研究が、世界で始まりつつある。本研究はそれに先立ち、スマートコミュニティにおける情報の流れと、処理における要求を柔軟に満たすことができる新しいインフラ構造・コンテンツベース情報システムを提案・実装・評価した。長崎県や宮城県栗原市などの協力地方自治体に構築済みで実験利用許可を得ているクラスターエネルギーマネジメントシステムなどの実験エリアを利用した実証実験を行った。
著者
田口 正樹 小川 浩三 石部 雅亮 山田 欣吾 石川 武 石井 紫郎 村上 淳一
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2001

この共同研究では、「普遍的秩序」、「個別国家」、「地方」という三つのレベルのまとまりをとりあげて、それらにおける「我々」意識(共属意識)の生成・発展とそこで法が果たした役割を考察しようとした。その際、西洋古代から近代に至る展開を見通す通史的視座を保つこと、異なるレベルの間の相互作用にも注目すること、西洋と日本との間の比較によって両者の特徴を認識すること、などに特に注意が払われた。具体的成果のうちからいくつかを摘記すれば、西洋古代に関しては、古代ローマ国家における帝国法と属州法の関係が検討され、一方で「共通の祖国としてのローマ」観念の高揚と帝国法の地中海世界全体への普及が見られるものの、他方で地方・都市ごとの法の存続が広く想定され、帝国法自体の変質の可能性も含めて、複雑な相互関係が存することが示唆された。西洋中世に関しては、9,10世紀の皇帝権とオットー1世の帝国についてその性格が検討され、ドイツにおける共属意識が普遍的帝国の観念と不可分な形で成長するという現象の歴史的基礎が解明された。また中世ドイツにおける重要な法概念であるゲヴェーレに関して、13世紀前半のザクセンシュピーゲルにおけるその「原像」とその後の変容が確認され、広域に普及した法作品と地方・都市ごとの法との関係が考察された。西洋近世・近代に関しては、帝国国法論の代表的論者ピュッターの中世ドイツ国制史像が詳しく検討されて、皇帝権・教皇権という普遍的存在を不可欠の要素としつつ内部に多くの個別国家を併存させるという帝国国制像が確認され、普遍的秩序と国家・地方が癒合したドイツの国制とそこでの「我々」意識の特徴が明らかになった。最後に、日本に関しては、穂積陳重の比較法学と当時の英独の法学との関係が検討され、明治の代表的法学者が日本法を世界の法体系とその発展の中で、いかに位置づけようとしたかが、解明された。
著者
山本 光
出版者
横浜国立大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2011

「学校その他の教育機関における著作物の複製に関する著作権法第35条ガイドライン」が平成16年に発表され、学校現場での教育活動との間の差について調査し、著作権に関する意識調査や、海外での実例などを踏まえて、見直しのための基本資料の収集を行った。その結果、ガイドラインの教員への周知や海外の事例から、補償金制度などを導入することなども含め、学校教育における著作物の制度そのものを検討する必要があるとの知見が得られた。
著者
金子 洋之
出版者
専修大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

本研究では、「証明」という概念に基づく意味論を再構築するための基礎研究として、非形式的証明という概念に焦点を合わせてきた。その結果、論理的証明の有用性と妥当性をどう調停するかという問題に非形式的な証明の概念が密接に関連すること、また、ブラウワーのバー定理の証明を分析することを通して、心的構成としての証明が、非形式的証明という概念の解明への重要な手がかりになることが、明らかになってきた。
著者
冨岡 公子 名取 雄司 熊谷 信二 車谷 典男
出版者
奈良県立医科大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008

アスベスト曝露による長期健康影響を検討する目的で、某造船所でアスベスト曝露を伴う作業に従事していた元労働者を対象とした歴史的コホート研究を1996年に実施した(Ind Health 1999,37,9-17)。今回、その後の追跡調査を行なった。その結果、今回の追跡調査でも、先行研究同様に、アスベスト曝露に関連している肺癌および呼吸器系疾患の有意な過剰死亡リスクを再確認した。しかし、中皮腫の新たな発生はなく、喉頭癌については発生がなかった。今後、さらに追跡を続け、本コホートの最終的な死亡リスク評価を試みる予定である。
著者
村上 義孝
出版者
滋賀医科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

喫煙状況別の平均余命・障害なし平均余命を日本の代表的なコホートデータ(NIPPON DATA)から算出、比較した。簡易生命表法(Chiangの方法)、Sullivan 法を用い、喫煙状況別に推定した結果、男性の60歳平均余命は非喫煙群で23.8年、喫煙経験群(現在喫煙+禁煙)で21.0年と2.8年の差が、60歳障害なし平均余命では非喫煙群21.0年、喫煙経験群では19.7年で1.3年の差がみられた。この差は他の先進諸国より小さく、喫煙の年次変化、間接喫煙、肺がん死亡率の高さなどが理由として考えられた。