著者

中村 肇

出版者

明治大学法科大学院

雑誌

明治大学法科大学院論集 (ISSN:2187364X)

巻号頁・発行日

no.24, pp.25-59, 2021-03-31

著者

中村浅吉 編

出版者

中村浅吉

巻号頁・発行日

1889

著者

牧野 利明 中村 峰夫 野田 敏宏 高市 和之 井関 健

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.31, no.7, pp.505-510, 2005-07-10 (Released:2011-03-04)

参考文献数

3

被引用文献数

3 2

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Dietary supplements are gaining wide popularity in Japan and are used by a large number of patients as self-medication. Though dietary supplements cannot be considered as drugs, patients expect pharmacological benefits from them since they usually have very little knowledge of their effects. Thus, pharmacists have the responsibility to expand their knowledge of dietary supplements so that they can give better advice to patients who are using them. However, only a limited amount of information on dietary supplements is available to pharmacists.In the present study, we evaluated the content and solubility of coenzyme Q10 (ubidecarenone, CoQ10) in dietary supplements. CoQ10 is not only used as a dietary supplement, it is also prescribed as a drug by physicians. CoQ10 preparations were ground up and various techniques were used to extract the active ingredient, among them extraction using solvents, ultrasonication and heat. We found that the prescription drug preparations containing CoQ10, both original and generic products, had exactly the same content as stated on the label and had good solubility. Though dietary supplements containing CoQ10 also had the exact content stated on their labels, they showed poor solubility. Such poor solubility would give rise to major differences in elution and bioavailability between dietary supplements and prescription drugs containing CoQ10.

著者

塩見 浩人 井上 和恵 中村 明弘

出版者

福山大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1993

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Komodaらによってラット脳より内因性睡眠促進物質として同定された物質が酸化型グルタチオンであったことから、中枢神経系におけるグルタチオンの新たな生理作用が注目される。本研究においては、睡眠誘発作用と抗侵害作用が密接に関連していることに着目し、グルタチオン(酸化型グルタチオン:GSH、還元型グルタチオン:GSSG)の抗侵害作用の作用機序解明を中心に研究を遂行した。【結果】(1)側脳室内に投与したGSSG、GSHは、釣り鐘型の用量依存性を持つ抗侵害作用を発現させた。最大の抗侵害作用を示す至適用量はGSSGでは0.41nmol/mouse、GSHでは0.82nmol/mouseであった。(2)GSSG、GSHの抗侵害作用はモルヒネ同様ネピオイド拮抗薬ナロキソン(0.5mg/kg s.c.)の前処置で完全に抑制された。(3)GSSG、GSHの抗侵害作用はNMDA受容体拮抗薬MK-801(0.3nmol/mouse i.c.v)の併用投与でも完全に抑制されたが、モルヒネの抗侵害作用全く影響を受けなかった。(4)GSSG、GSHの抗侵害作用はアスピリン(555nmol/mouse i.c.v.)、あるいはプロスタグランジンD2の選択的な合成阻害薬であるSeCl_4(9nmol/mouse i.c.v.)の前処置で優位に抑制されたが、モルヒネの抗侵害作用はこれらの薬物の前処置では全く影響を受けなかった。(5)GSSG、GSHは自発睡眠を優位に増加させたが、ネピオイド拮抗薬ナロキソンを処置することによりその効果が抑制された。以上、本研究において、中枢適用されたGSSG、GSHが、NMDA受容体に働き、プロスタグランジン系(プロスタグランジンD2)→オピオイド系を介して抗侵害作用を発現させることを明かにした。GSSG、GSHの睡眠促進作用もネピオイド拮抗薬で抑制されたことから、GSSG、GSHの睡眠作用にも抗侵害作用機序と同様のプロセスが関与している可能性を強く示唆することができた。

著者

徳永 由太 高林 知也 稲井 卓真 中村 絵美 神田 賢 久保 雅義

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.I-106_2, 2019 (Released:2019-08-20)

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【はじめに】膝関節周囲の悪性腫瘍による大腿四頭筋の広範囲切除によって膝関節伸展筋力は大幅に低下し,椅子からの立ち上がりや歩行などの日常生活動作に影響を及ぼすことが報告されている.一般的には,大腿四頭筋が膝関節伸展作用を発揮すると考えられているが,一部の先行研究ではハムストリングス(HAM)が膝関節伸展作用を発揮する可能性が提示されている.しかし,どのような姿勢でHAMが膝関節伸展作用を発揮するのかは明らかとなっていない.そこで本研究は,数理モデルを用いてHAMが膝関節伸展作用を発揮できる姿勢を明らかすることを目的とした. 【方法】身長1.8 m,体重80 kgの対象者を仮定し,体幹,大腿,下腿から構成される矢状面リンクモデルを構築した. HAMの膝関節屈曲および股関節伸展モーメントアーム(MA)はOpenSimのGait2392モデルで報告されており,HAMの筋張力を決定すれば,HAMによる膝関節屈曲および股関節伸展モーメントは一意に決定できる.本研究では10Nmの膝関節屈曲モーメントが発揮されるようにHAMの筋張力を設定した.膝関節を屈曲0度~90度,股関節を伸展30度~屈曲90度の範囲内で変位させ,順動力学シミュレーションを実施した.なお,純粋なHAMの作用を確認するため重力の影響がない姿勢を仮定した.HAM機能の判定には,シミュレーション開始時と終了時の膝関節屈曲角度の差を用いた.先行研究において,HAMが膝関節伸展作用を発揮するためには,HAMの股関節伸展MAが膝関節屈曲MAに比較して大きい必要があると報告されている.そのため,股関節伸展MAを膝関節屈曲MAで除した値(MA比)も算出した.上記の解析はScilab 6.0.0によって実施した. 【結果】HAMは膝関節屈曲7~0度かつ股関節屈曲2~62度(条件1),膝関節屈曲44~90度かつ股関節伸展30~屈曲50度(条件2),の2つの条件下で膝関節伸展作用を発揮した.条件1では膝関節角度が小さいほど,条件2では膝関節屈曲角度が大きいほど膝関節伸展作用が強くなる傾向にあった.また,MA比が大きい場合でも,HAMが膝関節伸展作用を発揮しないこともあった. 【考察】本研究の結果より,HAMの膝関節伸展作用の発揮はMA比の大小だけでは説明できないことが明らかとなった.先行研究において,筋の力学的作用はリンクシステムの姿勢により変化することが報告されている.本研究においても,姿勢の影響によりHAMの力学的な作用が修飾されている可能性が考えられた. 【結論】本研究は2つの条件下においてHAMが膝関節伸展作用を発揮する可能性を提示した.この結果から考えると,条件1・2におけるHAMの膝関節伸展作用をうまく活用することが出来れば,大腿四頭筋の機能不全を有する者であっても,椅子からの立ち上がりや歩行などの日常生活動作を円滑に遂行できる可能性が考えられた. 【倫理的配慮,説明と同意】本研究は数理モデルを用いた順動力学シミュレーションによる検証のため,倫理的配慮および説明と同意に該当する内容は含んでない.数理モデルに必要なパラメータは先行研究で報告されたものや既存のモデルを参照しているため,個人を特定する内容は含まれていない.

著者

藤田 聡美 高橋 博愛 石松 元太郎 辻 義輝 甲斐 有希 永家 桂子 吉村 直人 中村 茜 中村 一平

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.200-205, 2012-06-20 (Released:2018-08-25)

著者

中村 浩司 森田 成寿 佐伯 英人

出版者

山口大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:13468294)

巻号頁・発行日

no.36, pp.51-57, 2013

著者

中村 和敬 當仲 寛哲

雑誌

研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:21888795)

巻号頁・発行日

vol.2017-OS-140, no.16, pp.1-8, 2017-05-09

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ユニケージ開発手法は UNIX 哲学に基づいたシステム開発手法であり,企業システム開発に 20 年の実績がある.近年のシステム開発では,データベースの構築に多くの場合で RDBMS が用いられる.これに対してユニケージ開発手法では Unix の機能のみを用いてデータベースを構築する.ファイルシステムにテキストファイルとしてデータを格納し,シェルを通じてコマンドでデータを処理する事により,データベースの機能を実現する.本稿では,ユニケージ開発手法に基づく,Unix ファイルシステムとシェルを用いた,データベース構築と操作の方法について概説し,その発展について述べる.

著者

三好 保 藤井 正信 今木 雅英 吉村 武 山田 勇樹 中村 武夫 山崎 亮二 松本 和興

出版者

The Japanese Society for Hygiene

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.1013-1018, 1988-12-15 (Released:2009-02-17)

参考文献数

15

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Four young male adults were fed a semisynthetic diet including rice and chicken as protein for seven days (Basal diet period), and in the following seven days 30g of corn oil and then for seven days 30g of lard were added at the expense of part of the corn starch and sugar in the basal diet (Test diets period). Urine and feces were collected completely throughout the periods and the contents of fat and energy in these excreta were determined. The results obtained were follows:1) Digestibility of fat was 98.8% (corn oil) and 100.0% (lard).2) The ratio of the total available energy to intake energy (Net Energy Avaiability) was 98.8% (corn oil) and 98.0% (lard).

著者

田中 里穂 日吉 優佳 中村 優里 相原 遥 日向 実佳 平賀 美樹 川合 康央

出版者

日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集

巻号頁・発行日

vol.63, 2016

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本研究は、大学の学部を対象としたデジタルコンテンツの開発を通じて、デジタルコンテンツとその開発手法による大学での学びの新しいプロモーションを行うことを目的とする。本コンテンツは、大学での学びのキーワードを紹介する3Dリズムゲームを作成し、開発チームのプロジェクトの方法をまとめることとする。大学教員をモチーフにした3DCGモデルのキャラクターを作成し、ダンスの動きを追加したものを用いる。ユーザーは、ケミカルライトを模倣した加速度センサを持つデバイスを使用して、リズムアイコンにタイミングを合わせて操作することによってポイントを取得するものとします。

著者

前田 佳予子 手嶋 登志子 中村 育子 田中 弥生

出版者

公益社団法人 日本栄養士会

雑誌

日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)

巻号頁・発行日

vol.53, no.7, pp.648-656, 2010 (Released:2011-12-27)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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介護保険における居宅療養患者の訪問栄養食事指導の実施率を上げるためには、管理栄養士の在宅に対しての意識向上および、利用者のケアプランを作成するケアマネジャーや主治医に、訪問栄養食事指導の重要性や役割を普及啓発することを目標とする必要がある。 今回、われわれは訪問栄養食事指導を導入することにより効果があると多職種に理解されてもなぜ、実施率が低いのか、その原因を明らかにするために調査研究を行った。 調査方法としては、無作為に抽出した700 人にインターネットによるリサーチを行い、回答期間を平成20 年4月24 日11 時から5 月8 日19 時までとし、623 人(89 . 0%)から有効回答を得た。 食事や栄養の課題がケアプランに挙がると答えたケアマネジャーは554 人で、ケアプランに挙がってくる課題は1)嚥下障害、2)治療食の調理が困難、3)食事摂取量の低下による褥瘡、低栄養、4)PEG 等の経管栄養管理であり、これらの課題は訪問栄養食事指導を導入することによる経済効果の見られる項目とほぼ同じであった。

著者

中村 一晴

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大学大学院紀要. 文学研究科篇 (ISSN:18833985)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.73-89, 2009-03-01

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本稿は、中世から神仏分離に至るまで仏教的神号として通用していた大明神号が何時頃誕生し、どのような過程で仏教と結びついてきたのかを、同時代の仏教から見た神祇信仰を追いながら考察したものである。第一章では、十世紀には大明神号が存在していたことを、『住吉神社神代記』以下の史料から明らかにすると共に、『門葉記』所引史料や東寺観智院旧蔵本『三宝絵』に見える大明神号が何時頃成立したのかについて考察する。第二章では、『御堂関白記』の中で他の神とは違う地位を与えられていた大明神とはいかなる神であったのかという点について考察し、十一世紀の神にはすでに仏菩薩の化身とする信仰が存在していたが、仏菩薩のように直接衆生を救済するのではなく、護法の役割が期待されていたことを明らかにする。第三章では、十二世紀に成立した史料を扱い、『悲華経』を典拠として釈迦が末法中に大明神として現ずるという説が『注好選』に見えており、そこでは神が仏菩薩の垂跡として認められながらも、仏菩薩と同じ救済の機能は認められておらず、結局は神を信仰することが否定されているということを述べた。その上で、同じく十二世紀前半に成立した『今昔物語集』でも神は積極的に認められていないが、その一方で神の「本地」である具体的な仏菩薩が設定されるのがこの時代であって、神が仏菩薩と同様に結縁し、往生を願う対象となっていくことを明らかにした。

著者

中村 晃

出版者

千葉商科大学経済研究所

雑誌

国府台経済研究 (ISSN:0916281X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.63-80, 2016-03

著者

中西 智範 中村 覚

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.107, 2021-04-01 (Released:2021-06-01)

著者

中村 覚

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.105-106, 2021-04-01 (Released:2021-06-01)

参考文献数

1

著者

中村 豊

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.307-320, 1979-08-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

17

被引用文献数

4 2 6

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In his first research in America, Gould identified that there are mental maps shared in common among many individuals with respect to a specific perception point. This he termed as a specific mental map (S). In his later research in Britain, he found a general mental map (G) which was shared in common among all British school leavers. He explained the relationship between these two mental maps as follows: S=G+L (where L is local effects or local dome). This means that there are differences in every specific mental map. But he didn't consider differences of mental maps which derived from different residential preference systems. In mental maps, the residential preference systems or value systems are very important, because mental maps mainly depend on them. But there are many residential preference systems in a human group, so that the mental maps shared in common are not single but plural.In this papar, therefore, the existence of plural general mental maps is conceptualized and then the maps are extrected, their spatial patterns and their preference systems are analyzed, and their relationships are discussed.(Concepts)Prior to analysis, some concepts would be defined as follows.(a) Generality of mental maps and local effects of mental maps are features of spatial patterns. The former is a spatial pattern shared in common in a country (or study area) among the respondents. The latter is features of spatial patterns viewed from every specific perception point, which operate to deform the general mental map.(b) Dimensionality of mental maps is the variety of residential preference systems. Operationally, the dominant residential preference systems correspond to the dimensions of principle component analysis. The residential preference systems are interpreted by component scores on this scaling.(c) Homogeneity of mental maps is equivalent to the extent to which a particular residential preference system exists within a group. Operationally, it is measured by coefficient of determination.(Data and method)From six high schools in Aomori, Chiba, Fukui, Iwakura, Yao and Niihama, the residential preference ranking data are obtained. To these data, principal component analysis is used twice. In the first step, spatial patterns at every perception point are represented through principal component scores and their features are described. At the second step, principal component analysis is reapplied to the six component scores obtained (the first dimension and the second dimension, seperately).(Results)Fig. 2-(1-6) shows the spatial patterns of the first dimension at the six perception points respectively. Fig. 3-(1-6) shows that of the second dimension. Fig. 4 shows the spatial pattern of the general mental maps of Japan drawn by using the first dimension components. Fig. 5 shows the map drawn by using the second dimension components. The features of every specific mental map are summarized in the general mental maps.The features of spatial pattern in the first dimension are as follows; (1) prefectures known for sightseeing (Kyoto, Nara, Hokkaido, Shizuoka, Nagano, etc.) are preferect, (2) in general, the warm and urbanized prefectures have high score, and (3) Tokyo, capital of Japan, is not prefered. In specific mental maps, however, there are local effects, for example, the prefectures near the perception points have high scores as compared with other prefectures. The features of spatial pattern in the second dimension are as follows; (1) it is simpler than the first dimension with respect to spatial pattern, (2) rural prefectures have high scores, while urbanized prefectures have low scores. As seen from table 4, it can be said that a rather high correlation exists between the various perception points in both the first and the second dimension correlation matrix of component scores.

著者

小澤 哲也 金沢 翔一 長野 康平 浅川 孝太 中村 和彦

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

pp.20092, (Released:2021-05-28)

著者

中村 哲夫

出版者

皇學館大学

雑誌

皇學館大学紀要 = Bulletin of Kogakkan University (ISSN:18836984)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.170-139, 2016-03

著者

中村 彩

出版者

東京大学教養学部フランス語・イタリア語部会「Résonances」編集委員会

雑誌

Résonances : 東京大学大学院総合文化研究科フランス語系学生論文集 (ISSN:13482262)

巻号頁・発行日

no.10, pp.52-53, 2018-02-01

著者

松浦 中村 麻有子

出版者

金沢大学

雑誌

金沢大学教育学部紀要. 人文科学・社会科学編 (ISSN:02882531)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.27-54, 2007-02-28