著者

坂本 圭 辻野 博之 中野 英之 浦川 昇吾 山中 吾郎

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.175-188, 2018-09-15 (Released:2018-09-05)

参考文献数

15

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著者らの海洋大循環モデル「気象研究所共用海洋モデル(MRI.COM)」は,開発が始まってから20 年近くが経過し,気象研究所と気象庁の様々な部門で利用されるようになるとともに,ソースコードの大規模化・複雑化が進んだ。このような状況の下でも,バグの混入や意図しない影響を抑えながらモデルを効率的に開発するため,現代的なソフトウェア開発で用いられるツールと手法を取り入れ,開発管理体制を一新した。まず,ソースコードの開発履歴(バージョン)を管理する「Git(ギット)」を導入した。このツールにより,複数の開発者が複数の課題に同時に取り組む並行開発が可能になった。また,プロジェクト管理システム「Redmine(レッドマイン)」を導入し,開発状況を開発者全員で共有した。このシステムによってデータベースに逐一記録された開発過程が,他の開発者や次世代の開発者にとって財産となることが期待される。これらのツールを用い,さらに開発手順を明確にすることで,開発チーム内の情報共有と相互チェックを日常的に行う開発体制に移行することが可能となったことは,コード品質の向上に大きく寄与している。現在,気象庁では,MRI.COMだけでなく,気象研究所と気象庁で開発しているほぼ全てのモデルをGit(またはSVN)とRedmineで一元的に管理するシステムを構築しており,モデルの開発管理及び共有化が大きく前進している。

著者

中野 毅

巻号頁・発行日

2000

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本研究は、日本における「国家と宗教」「政治と宗教」の関係と動態というマクロな課題を、宗教学および宗教社会学による研究方法とパースペクティブからの検討と解釈を通して、これらの課題をめぐる議論に欠落していた視点、または十分に深められていなかった次元、つまり、これからの課題は単に法律的、政治的次元における問題なのではなく、異なった ...

著者

四方 由美 中野 玲子

出版者

宮崎公立大学

雑誌

宮崎公立大学人文学部紀要 (ISSN:13403613)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.129-148, 2006

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本論文は、映像メディアで伝えられる従軍慰安婦問題をめぐる言説が視聴者にどのように伝わるかについて、視聴調査のデータに基づき分析を行なったものである。戦後60年を経た現在においても、従軍慰安婦問題は様々な歴史認識が交錯する問題の一つであり、「従軍慰安婦」をめぐっては、いくつかの言説が存在している。本論文では、それらを整理した上で、2001年に「従軍慰安婦」問題を扱ったNHKの番組が、どのような言説の政治の下で改編され問題となったのかを明らかにするとともに、この番組は視聴者の「従軍慰安婦」問題の認識にどのような影響を与えたかについて、番組視聴調査の結果から考察を行なった。

著者

中野 敬一

出版者

日本ペストロジー学会

雑誌

ペストロジー (ISSN:18803415)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.73-76, 2007

参考文献数

16

被引用文献数

3

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2006年7月から10月に東京都港区において粘着トラップによるゴキブリの捕獲調査を行った.屋外にある自販機の下に粘着トラップを設置した.クロゴキブリとチャバネゴキブリが捕獲されたが,他の種類のゴキブリは捕獲されなかった.10月にはクロゴキブリの大型と小型幼虫が増加した.

著者

中野 聡子

出版者

日本手話学会

雑誌

手話学研究 (ISSN:18843204)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.3-16, 2016-12-15 (Released:2017-12-27)

参考文献数

76

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In the present study, we review previous research on the development of theory of mind in deaf children and the acquisition of sign language by deaf children with autism spectrum disorder (ASD; children with D-ASD). Development of theory of mind is closely related to social interactions based on verbal communication. Therefore, deaf children who grew up in families with normal hearing perform poorly on the false-belief task, and exhibit tendencies resembling those of children with ASD. Moreover, difficulties in joint attention and perspective-taking, which are important elements of language acquisition, limit the acquisition of sign language by children with D-ASD regardless of differences in modality. It has been reported, however, that compared to deaf children with typical development (TD), children with high-functioning D-ASD did not exhibit marked differences in the comprehension and production of facial markers indicating the grammar and expressions of sign language, such as negation and question. Similarly, no differences were observed between children with high-functioning D-ASD and deaf children with TD on the Benton Facial Recognition Test. It was thought that when exposed to sign language, children with D-ASD pay more attention to facial expressions than do children with ASD who have normal hearing, and thereby develop a greater ability to recognize facial expressions. These findings offer suggestions regarding the nature of language acquisition and its associated cognitive mechanisms.

著者

廣瀬 宗孝 助永 憲比古 岡野 一郎 岡野 紫 中野 範 恒遠 剛示 棚田 大輔 佐藤 和美 乾 貴絵

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

pp.15-0039, (Released:2016-09-06)

参考文献数

43

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慢性疼痛の発症とその持続には,中枢神経系の神経可塑性が重要であるが,血液における自然免疫の役割も注目されている.このため慢性疼痛の血液マーカーを見つける研究が行われており,脳由来神経栄養因子(brain-derived neurotrophic factor:BDNF)もその候補の一つである.末梢神経が損傷されると,炎症誘発期では中枢神経系のBDNFは増加し,抗炎症期になると低下すると考えられている.中枢神経系のBDNFは血液中に漏出するため,このような中枢神経系におけるBDNFの変化は血液中のBDNF濃度に反映するとの考えがある.しかし,われわれが行った慢性腰痛症患者の臨床研究では,抗炎症反応が増加すると血液細胞のBDNF遺伝子におけるエピジェネティックな変化で血清BDNF値は低下することが明らかとなり,BDNF値の低下と痛み症状の数の増加に相関関係が認められた.慢性疼痛患者の血中BDNF濃度は,その時々の自然免疫状態など他の因子との関係も鑑みることで血液マーカーとなる可能性がある.

著者

日置 佳之 須田 真一 百瀬 浩 田中 隆 松林 健一 裏戸 秀幸 中野 隆雄 宮畑 貴之 大澤 浩一

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.43-89, 2000-08-10 (Released:2018-02-09)

参考文献数

97

被引用文献数

3

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東京都練馬区にある東京都立石神井公園周辺の1930〜40年代と1980〜90年代における生物相を50余点の文献から明らかにした.また,同地のランドスケープを地図と空中写真を用いて縮尺1/2,500で図化した.2つの年代間で生物相の比較を行ったところ,すべての分類群で種の多様性が顕著に低下していることが明らかになった.また,ランドスケープの変化を地理情報システムによって分析した結果,樹林地は比較的高い率で残存していたものの,草地,湿地は大きく減少し,水路などの流水域と湧水はほぼ完全に消失していた.開放水面の面積は微増し,市街地は大幅に増加していた.同地域における種多様性の変化要因を明らかにするためにギルド別の種数変化と生育(息)地の規模変化の関係を求めた結果,種数の変化は生育(息)地の規模変化に対応していることが認められた.また,ギルドによって,生育(息)地の分断化に対する抵抗性に差異が認められた.研究の結果,地域において種多様性を保全するためには,生育(息)地として機能するランドスケープ要素(生態系)の多様性を確保することが不可欠であることが示唆された.

著者

中野 苑香 立石 武泰 杉万 俊夫

出版者

公益財団法人 集団力学研究所

雑誌

集団力学 (ISSN:21872872)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.362-407, 2013-12-28 (Released:2013-12-16)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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高度経済成長(1960-1970 年代初め)まで、都市部でも、地域コミュニティは、住民が喜怒哀楽を分かち合える場だった。それは、一方では窮屈なしがらみに耐えざるをえない場でもあったが、他方では、住民が、家族を超えて「溶け合える」場でもあった。 子どもは、地域コミュニティの人々が溶け合う接着剤だ。無邪気な子どもに難しい理屈は通用しない。子どもと大人を結び付けるのは、身体の溶け合いだ。近所のおじちゃん・おばちゃんは、子どもを接着剤として、子どもの親とも溶け合えた。 福岡市にある博多部は、そのようなかつての地域コミュニティを保持する数少ない地域の一つである。とくに、同地に継承されている祭り「博多祇園山笠」は、博多部コミュニティの絆を維持する上で大きな役割を果たしている。その姿は、現代の日本社会において、身体が溶け合える地域コミュニティを再生させるときに必要な「忘れられたイメージ」を提供してくれる。 本研究では、博多祇園山笠が博多部の子どもたちにいかなるインパクトを与えているかを調査した。調査結果は、山笠に参加している子ども、さらには、家族も山笠に参加している子どもほど、地域コミュニティの絆に編み込まれていることを如実に示していた。具体的には、山笠に関わりの深い子どもの方が、地域住民と挨拶を交わしていること、学年を超えて近所の子どもたちと遊ぶ頻度が高いこと、博多部という土地に対する愛着が強いことなどが明らかになった。

著者

中野 由章 中山 泰一 Yoshiaki Nakano Yasuichi Nakayama

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会第79回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

pp.4-441-4-442, 2017-03-16

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情報処理学会第79回全国大会, 2017年3月16日‐3月18日, 名古屋大学東山キャンパス コンピュータと人間社会, 一般セッション, 情報処理教育, 5E-01 (講演日3月17日)

著者

浜崎 章洋 中野 幹久

出版者

京都産業大学マネジメント研究会

雑誌

京都マネジメント・レビュー (ISSN:13475304)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.43-62, 2015-09

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サプライチェーン管理の領域では,需要の不確実性が高い工業製品を対象とした研究が多い.本稿では逆に,供給の不確実性が高い非工業製品であり,農業製品のひとつである種子に焦点を当てる. 国内大手のタキイ種苗の事例研究にもとづいて,まず種子のサプライチェーンを概観する.続いて,よく知られているHau L. Lee の枠組みを使い,種子のサプライチェーン戦略をリスク管理重視に位置づけて,リスク管理の分析枠組みを設定する.その分析枠組みを使って,タキイ種苗によるリスク管理の取り組みについて議論し,同社の事例から有益な示唆を引き出す.

著者

佐藤 好恵 藤井 徹也 佐伯 香織 新實 夕香理 篠田 貢一 小澤 由紀 中野 隆

出版者

日本看護技術学会

雑誌

日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.91-96, 2009-06-05 (Released:2016-08-25)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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殿部筋肉内注射部位である 「四分三分法の点」 および 「クラークの点」 における上殿動脈 ・ 静脈, 上殿神経損傷の危険性について, 実習用遺体 29 体 53 側を対象に形態学的検討を行った. 「四分三分法の点」 は, 皮下組織の直下に大殿筋が分布していた例, および大殿筋の上外側縁部に近接していた例が 24 側 (45. 3%) で認められた. また, この 24 側のうち, 注射針を中殿筋表層まで刺入した場合, 中殿筋表層を走行する上殿動脈 ・ 静脈に近接する例が 10 側 (41. 7%) でみられた. さらに, 「四分三分法の点」 では中殿筋深層まで注射針を刺入した場合, 中殿筋深層を走行する上殿動脈 ・ 静脈, 上殿神経への近接例が 40 側 (76. 9%) でみられ, 「クラークの点」 に比べて 1. 7 倍多かったことから, 神経 ・ 血管損傷の危険性が二重に高いことが示唆された. よって, 大殿筋を貫通する頻度の少ない 「クラークの点」 が, より神経 ・ 血管への注射針刺入の危険性が低い安全な注射部位であることが考えられた.

著者

中野 幹生

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.62, no.10, pp.e1-e6, 2021-09-15

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この10年,人間と自然言語で対話するシステム,すなわち,対話システムの技術を用いたさまざまなサービスや製品が提供・販売されるようになってきました.しかしながら,対話システムは,複数の分野の技術を総合してつくる必要があるため,全体像がつかみにくいのが現状である.本稿では,対話システムとは何か,および,対話システムの分類,一般的な構成,利点などを説明した後,今後の方向性について考察する.

著者

中野内 涼也 宮下 芳明

雑誌

エンタテインメントコンピューティングシンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2021, pp.375-378, 2021-08-23

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一部の領域の輝度を変化させた画像を連続で表示することで,運動知覚が生じ,画像内の物体が移動していないにもかかわらず動いているように見える.この錯視現象を利用したアニメーション作品が SNS 上で注目を集めているが,その作成には知識やノウハウ,プログラミングの技能が必要であるため困難である.本研究では,画像内で選択した領域を,任意の方向・速度で動いているように知覚させられるツールを提案し,アニメーション作成を支援する.

著者

野中 朋美 中野 冠

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集C編 (ISSN:18848354)

巻号頁・発行日

vol.77, no.783, pp.4024-4033, 2011 (Released:2011-11-25)

参考文献数

14

被引用文献数

4 6

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The paper proposes a carbon taxation scheme using life cycle assessment (LCA) for clean energy vehicles (CEVs). This taxation scheme can enable to be discussed tax amount, tax revenue and total CO2 emissions by changing the scenarios and parameters, such as: technology development, energy price and total driving distance. The authors figure out the tax rate 28.05[JPY/kg-CO2], which makes the hybrid electric vehicle's life cycle cost (LCC) less than that of conventional gasoline vehicles. The simulation results show that LCC after taxation of electric vehicles (EVs) have lowest total cost when battery cost is 0.14 times the 2007 cost and have lower total cost than that of GVs when driven more than 221,600 km. In addition, EVs have lowest emissions when driven more than 63,000 km considered CO2 emissions in the manufacturing phase, and it is expected that elders who drive shorter distances are best suited for hybrid electric vehicles and gasoline vehicles not electric vehicles considering LCCO2. The proposed tax system can provide consumers with an incentive to choose vehicles with lower CO2 emissions.

著者

中山 泰一 中野 由章 角田 博保 久野 靖 鈴木 貢 和田 勉 萩谷 昌己 筧 捷彦

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:21888930)

巻号頁・発行日

vol.2015-CE-131, no.11, pp.1-9, 2015-10-03

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本論文では,高等学校情報科の教科担任の現状を明らかにするため,都道府県教育委員会における臨時免許状の授与と,免許外教科担任の許可の状況を調査した.その調査結果を報告するとともに,わが国の情報教育のありかたについて考察する.

著者

中野 隆文 Mark J. Grygier

出版者

日本動物分類学会

雑誌

タクサ:日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.64-68, 2018-02-28 (Released:2018-03-20)

参考文献数

14

著者

今村 智陽 中野 英之

出版者

社団法人 日本写真学会

雑誌

日本写真学会誌 (ISSN:03695662)

巻号頁・発行日

vol.81, no.1, pp.48-52, 2018 (Released:2019-03-01)

参考文献数

8

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ピンホールカメラには焦点距離に応じて最も鮮明な投影像が得られる最適口径が存在することが知られている.本研究では最適口径の存在をデジタルピンホールカメラを用いて検証するとともに,焦点距離と分解能の関係を明らかにした.更に,これらの実験結果を踏まえて焦点距離4 m超のピンホールカメラを作製し,月面クレータの撮影を試みたところ,月面クレーターを撮影することに成功した.

著者

中野 貴元

出版者

日本会計史学会

雑誌

会計史学会年報 (ISSN:18844405)

巻号頁・発行日

vol.2020, no.39, pp.17-30, 2020 (Released:2022-07-05)

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江戸幕府が倒れたのち,天皇を中心とする近代国家化を目指した明治政府にとって,中央集権体制を確立し,迫りくる西欧列強の脅威に備えることが急務であった。その新政体の結集する核として天皇が据えられるが,皇室が保有する財産に対していかに会計を行うかが問題となる。明治期当初においては政府会計の一部とされていたものが,その後政府会計とは別に皇室会計制度を制定し,独自の発展を遂げた。本稿はこれら皇室会計の制度の変遷を概観し,その内容を明らかにする。

著者

神野 真帆 渡辺 和広 中野 裕紀 高階 光梨 伊藤 弘人 大平 哲也 野村 恭子 堤 明純

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.23-024, (Released:2023-06-08)

参考文献数

20

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情報通信技術(Information and Communication Technology: ICT)を活用したメンタルヘルスケアサービスが注目されている。予防効果が評価されているアプリケーションがある一方,エビデンスが不確かなものも乱立している。エビデンスの構築とともに,必要な対象に,適切なツールを届ける社会実装が求められている。 ICTを用いたヘルスケアサービスについて,非薬物的な介入手法におけるエビデンス構築のための研究デザイン構築やサービス利用者による適切な選択のための基盤整備のための研究支援が始まっている。エビデンス構築および社会実装の側面からは,想定利用者の実生活での情報をモニタリングして不安・抑うつを予防するアプリケーションを,深層学習モデルを用いて開発している試みや,原子力発電所事故の被災地で,ニーズ調査,セキュリティの検討,ニーズに合わせたアプリケーションの設計,そのアプリケーションの試験運用といった形で,住民の安心・安全向上を目指したアプリケーションを開発している事例がある。諸外国では,ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスの実装を進めるために,サービス提供者が適切なアプリケーションを紹介する際やサービス利用者が選択する際に指針となるアプリケーションを包括的に評価するモデルが提案されている。わが国では,そのようなモデルを実用化した評価項目を使って,利用者のニーズに合わせた適切なアプリケーションを紹介する試みが行われようとしている。 ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスのエビデンスの構築にあたっては,利用者のニーズや実際のデータに基づく開発とその評価が行われようとしている。一方で,非薬物的な介入手法におけるエビデンス構築のための研究デザイン(とくに評価手法や指標など)が十分に確立していないことは課題となっている。ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスの社会実装を進めるためには,構築されたエビデンスを含め,ヘルスケアサービスの評価と選択ができる仕組みづくりの必要がある。

著者

東中野 修道

出版者

亜細亜大学法学研究所

雑誌

亜細亜法学 = Asia University Law Review (ISSN:03886611)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.270-257, 2018