著者
平井 晃一 佐々木 章史 近藤 武 秋山 知宏 金内 昭憲 天田 望 斉藤 祐二 中野 清治 高瀬 真一
出版者
一般社団法人 日本体外循環技術医学会
雑誌
体外循環技術 = The journal of extra-corporeal technology (ISSN:09122664)
巻号頁・発行日
vol.40, no.2, pp.149-154, 2013-06-01
参考文献数
19
被引用文献数
1

開心術体外循環中に生じた高カリウム血症(K=5.5mmol/L以上)を補正する手段として、体外循環中でも簡便に施行できる落差灌流式血液透析濾過法を考案した。体外循環中に高カリウム血症を呈し本法を施行した連続11症例(男:女=2:9、平均年齢63.6&pm;12.9歳)を対象とした。本法では輸血セット(内径3.0mm)を用い、血液濾過用補充液(サブラッド<sup>&reg;</sup>BSG)を落差により血液と向流になるように血液濃縮器(MAQUET BC140plus<sup>&reg;</sup>)ホローファイバー外側を灌流させた。総落差は150cm、血液流量は400mL/minとした。体外循環中の心筋保護液注入によるカリウム負荷量は69.0&pm;33.1mmolで、照射赤血球濃厚液輸血量は5.5&pm;3.6単位であった。血中カリウム濃度の最高値は6.41&pm;0.76mmol/Lであったが、本法の施行により体外循環離脱までに4.82&pm;0.22mmol/Lと有意に(p<0.0001)低下した。また体外循環開始直後と離脱直前ではナトリウム、カリウム、水素イオン濃度指数、重炭酸イオン濃度に有意差を認めなかった。本法は体外循環中に生じた高カリウム血症の補正に有用であった。
著者
佐々木 静郎
出版者
社団法人 におい・かおり環境協会
雑誌
におい・かおり環境学会誌 (ISSN:13482904)
巻号頁・発行日
vol.45, no.3, pp.177-178, 2014

<p>平成8年に「臭気判定士」が国家資格として新設されて今年で18年(前身の環境省認可資格「臭気判定技士」からは21年)が経過する.また,当該協会誌が臭気判定士の特集(Vol. 29 No. 2 1998.3)を組んでからも16年が経過する.この決して短くはない年月の推移とともに,環境保全に対する社会的要求は多種多様化が進み,その求められる質はますます高くなる傾向にある.はたして,それは「におい・かおり環境」に対しても当てはまるのであろうか.そこで,このような背景をふまえて,産・官・学の多岐に渡る分野において,臭気判定士として活躍されている方々から,臭気判定士の資格を取得した動機,これまでの業務,現在取り組んでいる業務,今後臭気判定士にどのようなことが求められているのかなどについてご執筆いただいた.以降,順次,取り組んでいる対象分野ごとに紹介させていただく.</p><p>まずは,松戸氏(環境省水・大気環境局大気生活環境室)から,臭気対策行政の立場から臭気判定士の位置付けについて概説し,濃度規制と臭気指数規制の両輪での活躍が期待されると述べられている.</p><p>次に,主に臭気環境全般を対象とされている分野からは,井上氏(一般社団法人埼玉県環境検査研究協会)はこれまでの現場調査の経験に基づいて,嗅覚測定法における精度管理と安全管理が重要であることを,大久保氏(新潟県農業総合研究所畜産研究センター)は臭気判定士の資格の取得が畜産経営における臭気問題への対応に大きく役立てることができたことを,槻氏(エヌエス環境株式会社)は臭気判定士の資質として,臭気調査の時期,場所,方法を的確に効率よく選定できることを挙げ,そのためには経験を積み,研鑽を重ねることが重要であることを,清水氏(株式会社環境管理センター)は臭気判定士の基本業務である嗅覚測定法による臭気評価に際して,その精度を担保するためには,パネルの管理が一番重要であるということを,祐川氏(祐川環境カンファレンス株式会社)はその豊富な現地測定の経験から,臭気判定士は臭気指数の値だけではなく,その現地の環境条件を詳細に把握した上で依頼者に説明することが望ましく,その後の管理にも有効であることを,則行氏(中外テクノス株式会社)は臭気判定士は嗅覚測定試験に用いる機材,およびパネルの管理が最も重要な仕事であり,さらに常ににおいへの関心を持ち続けることが重要であることを,諸井氏(公益財団法人におい・かおり環境協会)は臭気判定士は現場でどう感じたかを正確に認識し,情報収集することが大事であり,結果として一般の人に臭気を分かりやすく伝えるようにすることが必要であることを,それぞれ記述されている.</p><p>臭気を測定する分野からは,川村氏(光明理化学工業株式会社)はガス検知管メーカーという業種では臭気判定士の仕事は,悪臭防止法に基づく臭気判定よりもむしろ製品開発・品質管理の面からの必要性が増大していることを,木下氏(株式会社島津製作所)はにおい識別装置の開発にあたり,官能検査データの取得・評価を行う際に,臭気判定士の資格を得るために学習した内容が非常に役に立ったことを,小垂氏(近江オドエアーサービス株式会社)は川村氏らと同様に自社の製品開発の際に,臭気判定士の資格を取得することによって原料選定から販売までの一連の工程を自分で実施することができたことを,瀬戸口氏(フィガロ技研株式会社)はガスセンサの直接的な利用分野を越えて,広く異業種・他業種とのつながりを広げることに臭気判定士の資格が有効であることを,吉栄氏(新コスモス電機株式会社)は臭気判定士の資格がお客さまとの話題のきっかけや営業に有効な役割を果たしていて,いろいろな業種との交流拡大に活用できていることを,それぞれ述べられている.</p><p>プラント設備関連分野からは,石塚氏(東京都下水道サービス株式会社)は下水道の業務経験をふまえて,臭気測定では,目的の把握と目的に沿った調査・分析の重要性を,佐藤氏(水ing株式会社)は過去の脱臭設備設置での苦労体験が資格取得の動機となったことを,中野氏(新明和工業株式会社)はビルピット設備の開発に際して,必要となった臭気判定士の資格取得が幅広い世界の方々との繋がりができたことを,それぞれ語られている.</p><p>製品評価の分野からは,池田氏(株式会社コープトレード・ジャパン)は,組合員からの異臭の申し出に対して的確に対応できなかった経験が臭気判定士の資格取得の動機になったことを,小澤氏(エステー株式会社)は臭気判定士のスキルが消臭製品開発における性能評価(官能評価)に役に立っていることを,北爪氏(小林製薬株式会社)は,香り製品の香料開発の経験から,香気判定という香り評価概念の提案により臭気判定士の新たな方向性を,野口氏(株式会社ハウス食品分析テクノサービス)は,食品に関連するにおいに対しては,健康にも直結することから機器と嗅覚を併用することにより,より分かりやすい言葉でのお客様への説明が重要であることを,それぞれ述べられている.</p><p>建築物・建築空間に関する分野からは,勘坂氏(株式会社大林組)は,室内空間に発生したにおいの原因特定及び除去対策は難しく,また個人の感じ方の差が大きいことを,木村氏(株式会社長谷工コーポレーション)は,住宅内のにおいの測定や消脱臭に多く携わっていることから,協会などのリードによる情報の共有化の必要性を,洞田氏(大成建設株式会社)は,体験した事例をもとに機器測定と嗅覚測定の両方の機能を持つ手法の有用性と,建築計画の段階におけるにおいへの対策が効果的であることを,前田氏(新菱冷熱工業株式会社)は,タバコ臭対策業務に取り組むにあたり臭気判定士の資格取得により社内での評価を得ることができたことを,それぞれ披露されている.</p><p>人への健康や精神衛生といった分野からは,池内氏(池内龍太郎労働衛生コンサルタント事務所)は,感覚の領域である臭気は医学の関与する部分が多いことから,産業医には臭気に一定の知識と経験が求められることを,磯貝氏(有限会社プラジュナ)は,アロマテラピーのセラピストとしての活動に,臭気判定士資格取得時に学んだことや実務経験が大きく生かされていることを,それぞれ強調されている.</p><p>将来性(進路)といった切り口からは,小関氏,可児氏(大同大学)は,大学に学ぶ段階で臭気判定士資格取得をめざした動機や理由,またこれからの目標などについて熱く語られている.</p><p>今回の特集号のまとめという大役を仰せつかった筆者自身は,実は臭気判定士の資格を取得してからわずかまだ2年余りという,はなはだ力量不足・経験不足の新人である.私自身も臭気判定士の一人として,今後の業務に誇りを持って真摯に取り組んでゆくとともに,臭気判定士の存在が社会においてますます重要視されるようになるために精進・努力していきたいと考えている.</p><p>最後に,本特集の企画にあたりお忙しいところ快くご執筆をお引き受けいただいた著者(臭気判定士)の方々に,あらためて心から感謝申し上げます.</p>
著者
佐々木 顕 東樹 宏和 井磧 直行
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.174-182, 2007-07-31 (Released:2016-09-15)
参考文献数
41

日本のヤブツバキCamellia japonicaの種特異的な種子食害者であるツバキシギゾウムシCurculio camelliaeの雌成虫は、頭部の先に伸びた極端に長い口吻を用いてツバキの果実を穿孔し、果実内部の種子に産卵を行う。このゾウムシ雌成虫の攻撃に対し、ツバキ側も極端に厚い果皮という防衛機構を発達させている。日本の高緯度地方ではヤブツバキの果皮は比較的薄く、ツバキシギゾウムシの口吻も比較的短いが、低緯度地方では果皮厚と口吻長の両者が増大するという地理的なクラインが見られ、気候条件に応じて両者の軍拡共進化が異なる平衡状態に達したと考えられる。日本15集団の調査により口吻長と果皮厚には直線関係が見られ、また、両形質が増大した集団ほどゾウムシの穿孔確率が低いツバキ優位の状態にあることが東樹と曽田の研究により知られている。ここではツバキとゾウムシの個体群動態に、口吻長と果皮厚という量的形質の共進化動態を結合したモデルにより、共進化的に安定な平衡状態における口吻長と果皮厚との関係、穿孔成功確率、それらのツバキ生産力パラメータや果皮厚と口吻長にかかるコストのパラメータとの関係を探った。理論の解析により、(1)ツバキ果皮厚と、ゾウムシの進化的な安定な口吻長との間には、口吻長にかかるコストが線形であるときには直線関係があること、(2)コストが非線形であるときにも両者には近似的な直線関係があること、(3)南方の集団ほどツバキの生産力が高いとすると、緯度が低下するほど果皮厚と口吻長がより増大した状態で進化的な安定平衡に達すること、(4)ゾウムシの口吻長にかかるコストが非線形である場合、ゾウムシの平均口吻長が長い集団ほどゾウムシによる穿孔成功率が低くなることを見いだした。これは東樹と曽田が日本のヤブツバキとツバキシギゾウムシとの間に見いだした逆説的関係であり、ツバキシギゾウムシ口吻長には非線形コストがかかると示唆された。平均穿孔失敗率と口吻長との間に期待されるベキ乗則の指数から、ゾウムシの死亡率はその口吻長の2.6乗に比例して増加すると推定された。
著者
木元 広実 守谷 直子 酒井 勝 辻 容子 木村 智信 佐々木 啓介 鈴木 チセ 川口 孝泰
出版者
日本酪農科学会
雑誌
ミルクサイエンス (ISSN:13430289)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.1-7, 2017 (Released:2017-04-22)
参考文献数
20

著者らはLactococcus lactis H61の摂取により,春季,冬季におけるヒトの肌の状態の改善(乾燥の抑制等)を報告している。本研究では夏季におけるH61株の当該効果を調べるために,被験食品として,一般的なヨーグルト用たね菌で製造したヨーグルト(標準ヨーグルト),これにH61株を加えて発酵させたヨーグルト(H61ヨーグルト)を用い,二重盲検にて2013年6月上旬からこれらのいずれか85g/日を健康な中高年層の女性(22名:40歳~74歳)に4週間摂取させ,摂取前後及び摂取終了1ヶ月後に,頬及び前腕の水分量,頬の油分量,血管年齢を測定した。ヨーグルト摂取終了後,摂取終了1ヶ月後に肌の状態(17項目),体調(22項目)について自己評価をさせた。その結果,両方のヨーグルト群で,摂取4週間後に頬及び前腕部の水分量,頬の油分量が増加し,ヨーグルト摂取終了1か月後でこれらの値が低下する傾向が見られた。摂取ヨーグルトの違いは肌の機器分析項目,血管年齢に影響を及ぼさなかった。ヨーグルト摂取終了後,終了1ヶ月後の肌の状態,体調のカテゴリーにおける自己評価では,調査時期によらずいずれの項目においても改善度合いに両群で有意な差は認められなかったものの,摂取終了1ヶ月後でH61ヨーグルト群のみで,肌,体調の評価が高くなる傾向が得られた。自己評価の効果の数値化の検討も含め,今後サンプルサイズを大きくし,摂取期間を長くして夏季におけるH61株の効果を検証する必要がある。
著者
佐々木 教祐
出版者
日本結晶学会
雑誌
日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.186-188, 1978-05-30 (Released:2010-09-30)
参考文献数
3
著者
後藤 明 板垣 雄三 松原 正毅 佐々木 高明 板垣 雄三
出版者
東京大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1991

1.平成3年度調査研究実施計画にもとづき、学術調査の対象国をアメリカ合衆国にしぼり、同国の地域研究機関の研究実績面、組織・行政面の情報集積・解析・評価をおこなった。2.研究実施のための計画作業わが国における新しい「地域研究」の組織上の、また研究方法上の推進体制に関して国立民族博物館においておこなっている調査研究の作業の進行と密接に連携しつつ、本研究組織としては、欧米諸国における「地域研究」の歴史と現状に関する事前サ-ヴェイをさらに深化させるべく集中的討議をおこなうとともに、この学術調査の実施上の重点目標の確点、調査項目の調整、調査対象機関の選定、それとの連絡態勢の確立、調査対象機関における協力者との事前の協議など、計画の具体化をすすめた。3.研究遂行のための現地調査実施の概要1)現地調査のための派遣者(2名)研究分担者 板垣雄三(東京大学名誉教授)研究協力者 竹下典行(文部省学術国際局研究機関課課長補佐)2)現地調査のための派遣期間:平成3年11月5日〜16日(12日間)3)おもな訪問機関および応接者ワシントンDC(1)ジョ-ジタウン大学現代アラブ研究センタ-/イブラヒ-ム・イブラヒ-ム所長およびマイケル・ハドソン教授(2)ジョ-ジ・ワシントン大学政治学部/バ-ナ-ド・ライク教授(前学部長)(3)中東研究所/ロバ-ト・キ-リ-理事長(4)スミソニアン研究機構ウイルソン・センタ-/ロバ-ト・リトワク国際研究部長(5)アメリカン大学国際学部(SIS)/ルイス・グッドマン学部長およびシェリフ・マルディン教授マサチュウセッツ州ボストン(6)マサチュウセッツ工科大学アガカ-ン計画/バ-ブロ・エック部長(7)ハ-バ-ド大学中東研究センタ-/ウイリアム・グレアム所長(8)ハ-バ-ド大学国際開発研究所/大木正光研究員(前外務省中近東二課長)ニュ-ヨ-ク市(9)社会調査研究所/ジャネット・アブ-ルグド教授およびエリック・ホブズボ-ム教授(10)コロンビア大学中東研究所/グレゴリ-・ゴ-ズ3世助教授(11)社会科学研究所(SSRC)/メアリ-・マクドナルド事務局員4.観察結果および収集された情報資料にもとづく研究作業本研究組織としては、調査実施から得られた知見を整理・分析・評価する作業をすすめつつ、調査研究のつぎの段階の準備にとりくんでいる。本年度の調査にかぎっていえば、アメリカ合衆国においては、世界諸地域の地域研究がしばしば政策形成・実施のための応用研究に引き寄せられ基礎研究としての系統性と持続性に欠ける結果となってきたことへの反省が全般的につよく生じており、教育の次元からの再建・再編への動きが看取される。わが国における総合的な地域研究の組織化への志向は、そこで大きな関心を呼んでいる。
著者
南雲 清二 佐々木 陽平 竹下 一夫
出版者
日本薬史学会
雑誌
薬史学雑誌 (ISSN:02852314)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.21-30, 2012 (Released:2021-07-02)

We are studying how cinchona, one of the most important medicinal plants, was introduced and cultivated in Japan. We already mentioned that in the process, two cultivation attempts were made: the first in Japan in 1882, and the second in the Taiwanese town of Hengchun in approximately 1900, when Taiwan was under Japanese colonial rule. Yasusada Tashiro was behind those two cinchona cultivation attempts; however, they both ended in failure. Later, Tashiro became an employee of Hoshi Pharmaceutical Co., Ltd. and in 1922, succeeded for the first time in cultivating cinchona at the company-owned cinchona field in Taiwan. This third challenge for him finally led to success. Hoshi Pharmaceutical went on further to produce cinchona bark from the cultivated tree for the first time in 1934, and also succeeded in extracting quinine from the bark. This was a historic feat in the Japanese pharmaceutical industry, completing an entire process from cinchona cultivation to quinine manufacture all within the confines of the country. In this report, we describe the historical background and involvement of Yasusada Tashiro, who was instrumental to the success of cinchona cultivation in the company. Furthermore, we reveal that a log of unknown origin, which had been left untouched for years at Hoshi University, was the cinchona log from the time when Hoshi Pharmaceutical succeeded in the cultivation.
著者
佐々木 史
出版者
北海道大学北方生物圏フィールド科学センター森林圏ステーション
雑誌
北海道大学演習林研究報告 (ISSN:13470981)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.33-57, 2009-10

日本産カメムシタケ(Cordyceps nutans)の寄主範囲を明らかにすると共に、地域内および地域間での遺伝的変異の解析を行い、本菌種の変異と寄主特性の関係を検討した。また、寄主のサイズと子実体サイズとの関係を検討した。更に本菌の組織分離法の改良および特異的PCRプライマーの開発を行なった。表面殺菌法により、成功例の無かった組織分離が可能となった。本菌は20℃〜25℃、pH7.0〜pH9.0で良好な成長を示した。寄主として4科10属15種のカメムシ類が同定され、形態では寄主種や地理に関連した特異的な傾向は見られなかったが、分子系統解析では2タイプに分かれた。寄主の性によるサイズと感染数の違いに有意差は検出されず、カメムシ体長と子実体頭部長、頭部径および柄部径の間にはそれぞれ高い正の相関が見られた。開発された特異的プライマーは本菌をタイプ別に選択的にPCR増幅することを可能にした。本研究により、カメムシタケは少なくとも異なる寄主に選択的に寄生する2タイプに遺伝的に分けることができ、どのタイプも寄主の雌雄両方に感染し、大型の寄主には大型の子座を形成することが明らかとなった。
著者
佐々木 峰子 倉本 哲嗣 岡村 政則 平岡 裕一郎 藤澤 義武 秋庭 満輝
出版者
日本森林学会
雑誌
日本林学会大会発表データベース
巻号頁・発行日
vol.114, pp.352, 2003

抵抗性クロマツのF1から高い抵抗性を持つ個体群を若齢で選抜し,さし木によって増殖する手法の確立を目的とした研究を進めている。この際,さし木の採穂台木となる人工接種済みの個体群において,さし木発根性が保たれていることを確認する必要がある。そこで,異なる強さの病原力を持つ材線虫を接種し,選抜された個体群のさし木発根性を調査した。 材料は抵抗性クロマツ5家系の2年生苗である。3アイソレイトの材線虫を用いて接種を行い,生き残った各個体をさし木した。分散分析による結果から,強い淘汰圧をかけて選抜した集団であってもさし木発根性はあまり影響を受けないこと,F1の発根率は母樹によって有意な差があることがわかった。
著者
東 恒人 島田 恭宏 島田 英之 佐々木 武
出版者
日本デザイン学会
雑誌
デザイン学研究 (ISSN:09108173)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.45-54, 2008
参考文献数
10

本論文では,デザイン分野での研究を志す初心者を対象とし,断面線と側面線を用いて,三次元メッシュを生成する方法を提案している.この方法の特徴は,次の通りである.(1)ウォルシュ変換とフーリエ変換を利用することにより,メッシュの形状的な特徴をスペクトルの観点から定量的に分析することが可能である.(2)ウォルシュ変換を用いて得られる構成要素から,高交番数成分を削除した後,残った成分に対してウォルシュ逆変換を適用することにより,滑らかな形状のメッシュを角張った形状のメッシュに変形することが可能である.(3)断面線と側面線に対して,互いに異なる変換手法を適用することにより,滑らかな形状を角張った形状に変形させるとともに,角張った形状を滑らかな形状に変形させることが可能である.
著者
松本 伊智朗 湯澤 直美 関 あゆみ 蓑輪 明子 永野 咲 加藤 弘通 長瀬 正子 丸山 里美 大谷 和大 岩田 美香 大澤 亜里 鳥山 まどか 佐々木 宏 杉田 真衣 山野 良一 田中 智子 上山 浩次郎 藤原 千沙 吉中 季子 福間 麻紀 大澤 真平 藤原 里佐 川田 学 谷口 由希子 中澤 香織 伊部 恭子 山内 太郎 新藤 こずえ 小西 祐馬 加藤 佳代
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2016-04-01

本研究の目的は、子どもの貧困の現代的特質を明らかにすると同時に、政策的介入と支援のあり方を検討することである。そのために、大規模な子ども・家族を対象とした生活調査(3万人対象)を北海道で行った。あわせて、女性の貧困に関する理論的検討、社会的養護経験者に対する調査を行った。それらを通して、経済的問題、時間の確保、追加的ケアへの対応、ジェンダー平等の重要性、子どもの活動と経験、社会的ケアと社会保障制度の問題について検討を行った。