著者

本田 護 福岡 講平 津村 悠介 森 麻希子 入倉 朋也 渡壁 麻衣 平木 崇正 井上 恭兵 三谷 友一 大嶋 宏一 荒川 ゆうき 福地 麻貴子 本田 聡子 坂中 須美子 田波 穣 中澤 温子 栗原 淳 康 勝好

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.455-458, 2021 (Released:2022-02-08)

参考文献数

20

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MEK阻害剤であるtrametinibは,BRAF遺伝子異常を有する視神経膠腫に対する有効性が期待されているが,本邦において小児の視神経膠腫に対する本薬剤の使用経験は極めて乏しい.今回我々はがん遺伝子パネル検査によってKIAA1549-BRAF融合遺伝子が検出された治療抵抗性の視神経膠腫に対してtrametinibを使用した症例を経験したため報告する.症例は8歳女児で生後7か月に視神経膠腫と診断された.診断後から合計5種類の化学療法と生検を含めて4回の手術療法を受けたが腫瘍は増大傾向であった.水頭症による意識障害が進行したが,髄液蛋白濃度が高く脳室腹腔シャントは施行できなかった.がん遺伝子パネル検査でKIAA1549-BRAF融合遺伝子が検出され,trametinibを2か月間投与した.投与期間中は画像上腫瘍増大の抑制効果を認め,髄液蛋白濃度も低下した.NCI-CTCAE version 5においてGrade 3以上の有害事象を認めなかった.本邦におけるtrametinibの有効性と安全性について,今後の症例の蓄積が重要と考えられる.

著者

嶋倉 道郎

出版者

社団法人 日本補綴歯科学会

雑誌

日本補綴歯科學會雜誌 = The journal of the Japan Prosthodontic Society (ISSN:03895386)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, 1998-08-10

被引用文献数

1

著者

倉田 真良 篠崎 道彦

出版者

日本建築学会

雑誌

都市計画

巻号頁・発行日

no.2017, pp.737-738, 2017-07-20

著者

沖野 睦子 渡邊 薫代 中 育子 吉尾 篤 近藤 文博 佐倉 小百合 玉木 聡美 高木 睦 横田 哲子 花山 好成 櫻井 秀也 中村 知子 久米澤 知子

出版者

一般社団法人 日本医療薬学会

雑誌

日本病院薬学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.9, 1999

著者

小倉 久直

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.459-468, 1983-05-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

15

著者

世木 寛之 妹尾 真澄 小滝 邦宏 栗原 清 細谷 宏生 飯島 慎一 倉田 淳 渋谷 朋寛

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会冬季大会講演予稿集 2014 (ISSN:13434357)

巻号頁・発行日

pp.3-5-1_-_3-5-1_, 2014-12-17 (Released:2017-06-05)

著者

中村 泰久 國島 千晶 松井 泰彦 朝倉 起己

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.51-60, 2022-02-15 (Released:2022-02-15)

参考文献数

21

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本研究は作業療法士(以下,OTR)の統合失調症患者に対する地域生活支援での作業療法評価開発に向けて,評価項目を明らかにすることを目的にした.研究Ⅰでは,地域生活支援の経験を豊富に持つOTR 10名に半構造化面接のデータ分析と情報収集からの評価として8項目の生成と,ICFコアセットに基づいた質問紙調査から62項目を抽出した.研究Ⅱでは,OTR 82名に対しデルファイ法質問紙調査をして中央値と四分位数範囲,同意率で項目の内容妥当性を確認した.最終的に,統合失調症患者の地域生活支援での作業療法評価項目として合計70項目を同定した.

著者

三島 江津子 岡戸 洋 加藤 さおり 櫛原 秀之 黒田 純子 榊原 隆志 首代 みどり 鈴木 厚志 松岡 加恵 宮坂 朋恵 渡辺 法男 横田 学 板倉 由縁 鈴木 照美 斉藤 寛子

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 = Japanese journal of pharmaceutical health care and sciences (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.6, pp.403-408, 2009-06-10

参考文献数

11

被引用文献数

1

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When pharmacists provide drug guidance to in-patients,they are often asked about health foods such patients are regularly taking in expectation of anti-cancer effects.However,pharmacists cannot always answer these questions based on scientific evidence.<br>To further evaluate the efficacy of health foods for this purpose,we did a survey of the literature concerning 5 frequently used health foods said to have anticancer effects using the PubMed and Ichushi search services,obtaining 1,300 papers from the former and 1,142 papers from the latter.However among them,we could not find any providing data from randomized controlled trials and thus there was no clear scientific evidence,though some of the papers noted an improvement in the quality of life of patients.<br>In conclusion,when pharmacists provide guidance on health foods to patients and their families,it is important for them to collect detailed information and evaluate them on a scientific basis.

著者

石倉重継 著

出版者

帝国鉄道新聞社

巻号頁・発行日

1914

著者

大坪 正和 倉重 賢治 亀山 嘉正

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.231-242, 2006-08-15

被引用文献数

2

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本研究では,中学校を対象とした時間割編成問題に取組んだ.この問題は複雑な制約条件を有しており,依然手作業に頼る場合が多く,その作成は非常に困難である.実際,クラス数24のある中学校では,4,5人の教師が1週間程度の時間を費やして作成しており,これらの教師には大きな負担を与えている.この時間割編成問題に対して,タブーサーチを用いた三つの解法を適用した.解法Iは,すべての科目を割り当てた初期解から,制約条件をすべて満たした実行可能解を求める基本的な方法である.一方,解法IIは,制約の強さにより対象科目を三つのグループに分類し,制約が強いグループから順に割り当てを行う方法である.まず,最初のグループの科目からなる部分解を作成するために,これらの科目のみを割り当てた初期解を生成し,制約違反がなくなるまでタブーサーチを適用する.続いて,この部分解に,次のグループの科目を加えて,新たな制約違反がなくなるまで再度タブーサーチを適用する.これらのプロセスを最終グループの科目を割り当てた実行可能解が得られるまで繰り返す.解法IIIは,解法IIで分類した最後のグループに属する科目を,さらに,学年ごとに細分化し,合計5グループに分けてから順に割り当てを行う方法である.実問題を解くことによって,解法IIの有効性を明らかにした.続いて,実行可能解の取得にかかる計算時間には,近傍解の探索クラス数や制約条件の重み付けが大きく影響することも示した.さらに,実行可能解の分布状況に関しても言及した.

著者

小倉 肇 Hajime Ogura

雑誌

日本文藝研究 (ISSN:02869136)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.1-18, 2003-09-10

著者

岩倉市郎 著

出版者

中央公論社

巻号頁・発行日

1941

著者

宍倉 正展

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.245-254, 2003

被引用文献数

5

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application/pdf

著者

佐倉 統

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.137-141, 2016 (Released:2018-04-13)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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Rather poor reliability in reproducibility, i.e., less than 40 or 30% success in replication, has been revealed not only in psychology but also in the life and medical sciences. This has been driven by the strong pressure for privatization and commercialization among the academic fields. However, maintaining high standards in reproducibility is not the only approach to realize actual scientific method. Several examples have suggested the effectiveness of a pluralistic set of methods in ethology, cultural anthropology, cognitive psychology, primatology, etc. These include qualitative, rather than quantitative approaches, i.e., historical narrative, collecting anecdotes, and anthropomorphism. Methods should be subordinate to the goal of scientific researchers, and not the other way around.

著者

倉元 直樹 大津 起夫

出版者

大学入試センター

雑誌

大学入試研究ジャーナル (ISSN:13482629)

巻号頁・発行日

no.21, pp.39-48, 2011-03

著者

大塚 智子 倉本 秋 高田 淳

出版者

国立大学入学者選抜研究連絡協議会

雑誌

大学入試研究ジャーナル (ISSN:13482629)

巻号頁・発行日

no.25, pp.43-48, 2015-03

著者

笹倉 豊喜

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.72, no.4, pp.207-212, 2016-04-01 (Released:2017-07-01)

参考文献数

8

著者

廣嶋 恭一 西野 順二 小高 知宏 小倉 久和 福島 哲弥 西本 康弘 田中 雅人 小室 裕冉 石井 靖

出版者

日本医用画像工学会

雑誌

Medical Imaging Technology (ISSN:0288450X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.71, 2000 (Released:2016-02-27)

著者

並木 真理 小倉 喜一郎 田村 友寛 鴨井 久博 鴨井 久一

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

特定非営利活動法人 日本歯周病学会学術大会 プログラムおよび講演抄録集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.183, 2009

著者

須永 修通 小野寺 宏子 熊倉 永子 荻野 司

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集・実践研究報告集 (ISSN:2433801X)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.83-94, 2019

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現在,集合住宅はわが国の都市居住形態の中心をなす存在となっているが,その室内温熱環境に関する研究例は戸建住宅に比べて少なく,さらに,蒸暑地域(気候区分7,8地域)における調査例はごく僅かである。一方,筆者等の研究で東京多摩地域の集合住宅において熱中症の危険度が高いことが明らかになり,東京以西の集合住宅における危険性が危惧された。本研究では,高知,沖縄の集合住宅を対象として調査を行い,夏季冬季の室内温熱環境の実態データ(室内温湿度や居住者の意識・温熱感覚など)を得,既往研究のデータも合わせてその特徴や熱中症の危険性について明らかにした。また,各地域の気候に適した改善手法について検討・提案した。