著者

小倉 拓人 谷津 元樹 原田 実

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.967-975, 2019-03-15

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本研究では,ユーザが指定した小説中の登場人物との自然言語による雑談対話を実現する対話システムDeep EVEの開発を行った.提案システムでは,青空文庫から取得した小説作品から発話応答の対を抽出しその発話の発話者を意味解析結果に基づきルールベースで推定することで,発話者情報付きの対話データを自動構築した.この対話データを用いて発話者情報を考慮した対話モデルの学習を行い,ユーザの入力に対し指定された小説作品中の登場人物のキャラクタ性を反映した応答文を生成するSeq2Seqモデルを構築した.応答文の自然さや登場らしさについて,主観的評価実験を行った結果,提案システムでは従来システムと比較して,より自然でキャラクタ性を反映した応答を生成できることが示唆された.

著者

小倉 孝誠

出版者

昭和女子大学近代文化研究所

雑誌

学苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

no.953, pp.86-87, 2020-03-01

著者

アンドレ・レスレール著 小倉正史訳

出版者

現代企画室

巻号頁・発行日

1994

著者

栗本 開 飯田 晶子 倉田 貴文 横張 真

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.529-536, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)

参考文献数

17

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本研究は,人口減少基調にある東京都八王子市を対象に,生産緑地所有者への悉皆的なアンケート調査を通じ,所有者の生産緑地の維持・貸与意向と意向に影響を及ぼすと推察される因子,およびこれら意向の空間的傾向の把握を行い,今後の都市縮小時代における都市農地の維持方策の方向性を考察した.その結果,既往研究で指摘されていた個人属性とは別に,立地属性である地価と周辺農地率が独立して生産緑地の維持意向と正の関係にあることが示された.日本では集約型都市構造が志向されているという点に着目すると,特に都市農地が失われる危険性が高い,地価と周辺農地率がともに低いエリアにおいて,生産緑地の貸借の推進による農地維持が求められることが示された.反対に,都市農家の生産緑地の維持意向が高い傾向にある,地価と周辺農地率がともに高いエリアでは,画一的な居住誘導を進めるだけでなく,都市の構成要素として都市農地を認め,農地と住宅地の共存による良好な住環境の形成を図ることが今後の可能性の一つとして示された.

著者

青木 四郎 澄山 暲 田口 親 柴田 光彦 山路 廣明 遠藤 雅司 茂木 堯秀 植田 覺 赤座 典子 鎌倉 喜久恵 馬場 静子 山本 信男 渡部 輝子 寺本 辰雄 窪田 寛 金子 宏二 林 京平 服部 匡延 佐藤 能丸

出版者

早稲田大学図書館

雑誌

早稲田大学図書館紀要 (ISSN:02892502)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.142-203, 1989-03-31

著者

倉重 篤郎

出版者

毎日新聞出版

雑誌

サンデー毎日 (ISSN:00395234)

巻号頁・発行日

vol.96, no.14, pp.48-51, 2017-04-02

著者

高倉 成男

出版者

日本EU学会

雑誌

日本EU学会年報 (ISSN:18843123)

巻号頁・発行日

vol.2016, no.36, pp.75-94, 2016-05-30 (Released:2018-05-30)

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Since the 1990s, the European Union (EU) has been working to strengthen the protection of intellectual property (IP) in agriculture and related areas, and to integrate the relevant laws and regulations across its member states. The challenges ahead include accelerating technological transfer to farmers and supporting the creation of new agricultural businesses. In addition, another significant challenge is now emerging for the EU, that is, how to address the conflict between the need to protect IP and the need to protect the public interest. For instance, when the EU directive on the legal protection of biotechnological inventions was enacted in 1998, it came under fierce criticism for being detrimental to the environment and problematic from the perspective of bioethics. The criticism remains unresolved today. Meanwhile, the EU regulation for the implementation of the Nagoya Protocol on Access to Genetic Resources and the Fair and Equitable Sharing of Benefits Arising from their Utilization prompted German and Dutch seed companies to file lawsuits seeking the annulment of the regulation, claiming that the regulation could undermine plant breeders’ rights and freedom to develop. How can the EU balance the need to enhance the competitiveness of agriculture and the need to safeguard non-economic public interest goals? That is another challenge inherent in the problem concerning agriculture and IP in the EU.In this article, I will first provide an overview of the key areas of agricultural innovation that are currently focused in the EU, and consider IP policy challenges ahead. Next, I will summarize the patent system and the plant variety protection system in Europe, explaining the background and current status of problems surrounding the ban on double protection under the two systems. I will also analyze how multilateral rules on trade, the environment, and other global public policy issues have been affecting the IP laws and regulations in the EU in terms of their relationship with agriculture. Lastly, I will consider the newly emerging problem, namely, the conflict between the need to protect IP and the need to safeguard non-economic public interest goals.

著者

高倉 浩樹

出版者

東京都立大学

巻号頁・発行日

1999

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博士論文

著者

松島 文子 板倉 一枝 横山 弥枝 石川 行弘

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.16, pp.155, 2004

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【目的】山陰沖は暖流と寒流が入り交じり鳥取県では四季を通じて様々な魚種が水揚げされる。鳥取県における魚介類の調理・加工の実態と調理文化の特性を明らかにすることを目的として、魚介類の利用状況について調査した。今回は地域独特の魚介類と食べ方の特徴、行事や地域特性との関連、共通する魚介類の食文化などを中心に検討した。<br>【方法】調査地域は日本海沿岸地域の県東部岩美町、県中部赤碕町、県西部境港市および県東部山間地域の智頭町の4地域を選定した。平成15年11月から平成16年4月にかけて、総数63世帯の調理担当者(30歳代から70歳代)を対象に、日常食・行事食に用いる魚種、調理方法などを項目とするアンケート調査ならびに聞き取り調査を実施した。<br>【結果】よく食される魚介類は、いか・えび・あじ・いわし・かれい・かに・さばであり、県内漁獲量の高い魚種が多く見られた。智頭町では、鮮魚が入手しにくい山間地域に伝わる魚の保存食として、さば・さけ・しいら・あゆなどの塩魚とご飯と米糀を用いたなれずし、糀漬け、柿の葉ずしなどが伝承され、川魚利用の工夫も認められた。正月・祭り・祝事の行事には、たい・ぶり・いか・えびのさしみ、かれいのこまぶり、松葉がにの塩ゆで、はぜの昆布巻などが用いられていた。地域間に共通する調理文化として親がにのみそ汁・いかの糀漬け・あご団子・かに飯などが確認された。

著者

勝倉 りえこ 伊藤 義徳 児玉 和宏 安藤 治

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.139-147, 2008-02-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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目的: 外来患者に対して,簡便で手軽なマインドフルネスに基づくストレスリダクションプログラムの効果を検討することを目的とした.方法: 外来患者8名を対象に,1カ月間,自宅での瞑想訓練の実施と,毎回の練習前後の気分状態と,ベースラインから3カ月後フォローアップまでの6段階における特性指標(心身の健康度,認知的スキル,認知スタイル,スピリチュァルな精神的態度)の測定を行った.結果と考察: 瞑想訓練による気分への即時的改善効果は認められなかった.特性指標の変化として,心配に関するネガティブな信念といったメタ認知的信念の改善が認められた.また,これらの効果の媒介要因である破局的思考を緩和させる認知的スキルの向上と,自動的処理思考が減少した.さらに訓練を十分に行えた患者のほうが,認知的スキルの獲得が促進された.本プログラムが医療現場における日常臨床を補完する可能性が示唆された.

著者

水浪 田鶴 倉片 憲治

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

日本人間工学会大会講演集 日本人間工学会第53回大会

巻号頁・発行日

pp.52-53, 2012 (Released:2012-10-27)

著者

坂井 来人 伊藤 哲也 鷹野 敏明 島倉 信

雑誌

大気電気研究 (ISSN:02863405)

巻号頁・発行日

no.57, pp.42-43, 2000-10-01

参考文献数

3

著者

岡崎 倫江 那須 千鶴 吉村 和代 曽田 武史 津田 拓郎 高畑 哲郎 矢倉 千昭

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.509-513, 2008 (Released:2008-10-09)

参考文献数

28

被引用文献数

3 2

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[目的]女性の前十字靭帯損傷のリスクは,ホルモン変動による筋緊張の低下と関連している可能性がある。本研究は,月経周期中における大腿筋群の筋硬度および筋短縮度の変動について調査することを目的とした。[対象と方法]対象者は正常月経周期を有する若年女性9名(測定:18脚),平均年齢25.9±2.1歳で,月経周期の月経期,排卵期,黄体前期,黄体後期に測定を行った。筋硬度は筋硬度計を用いて大腿直筋と大腿二頭筋について測定し,筋短縮度は関節角度計を用いて大腿直筋とハムストリングスについて測定した。[結果]筋短縮度は有意な変化がなかったが,大腿直筋および大腿二頭筋の筋腹の筋硬度は他の周期に比べて黄体前期において有意に高くなった(p<0.05)。[結語]本研究の結果,大腿筋群の筋硬度は月経周期中に変動していることが示唆された。

著者

鯉沼 佳希 大倉 典子

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.54, no.Supplement, pp.1A1-4, 2018-06-02 (Released:2018-07-10)

著者

前川 喜平 板倉 崇

出版者

財界21

雑誌

財界ふくしま

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.64-69, 2018-05

著者

ブイ ティ ゴク ハー 端田 寛子 倉若 美咲樹 舘花 春佳 有田 安那 佐々木 菜穂 志村 二三夫 山崎 優子

雑誌

十文字学園女子大学紀要 = Bulletin of Jumonji University (ISSN:24240591)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.85-97, 2018-03-31

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【目的】植物の二次代謝産物を用いるハーブサプリメント(HS)の利用に伴う健康被害例は少なくない.特に医薬品との相互作用に関わる薬物代謝酵素cytochrome P450(CYP)の関与が指摘されている.そこで,HSの安全性確保には,適切なリスク評価が必要であると考え,これまで複数のHSについて食品添加物の安全性評価の手法に準じた肝CYPへの作用を指標とした製品対象動物試験を実施してきた.本研究では,アマチャヅル(学名 Gynostemma pentaphyllum :英名 Sweet tea vine (STV), Jiaogulan)製品を対象とした.STVは,その成分ダンマラン系サポニンに健康効果が示唆され,ベトナム等で人気が高い.食経験は比較的豊富であり,近年ベトナム人を対象とした無作為化比較試験により,耐糖能効果が示され注目されている.しかしながら,医薬品等との相互作用は不明である.そこで,製品の安全性を検討した.【方法】米国A製品とベトナムブランドB製品は純水に懸濁し,一日推奨目安量の100倍量をSD系雄ラット(約200g)に8日間反復胃内投与した.系統差の検討ではGK(Ⅱ型糖尿病自然発症モデル)ラットおよびWistar系ラットを用いた.肝CYP分子種の遺伝子発現は,酵素活性,タンパク質,mRNAレベルで検討した.【結果】2種のSTV製品投与による肝臓重量への有意な影響はなく,共通してalkoxyresorufin O -dealkylase活性が上昇していたが,mRNA発現はCYP1A2が軽度に上昇した.これはWistar系,GKラットでも同結果であった.なお,CYP1A1 の発現に関しては,製品差と系統差がみられた.【結論】STV製品は品質等により,より強いCYP1A誘導作用を持つ可能性がある.本法のような試験を事業者が実施することは安全性確保に有用である.

著者

百瀬 伸平 小山田 美咲 柏倉 由佳 高橋 千央 田口 彩乃 大川 孝浩 山﨑 敦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0964, 2015 (Released:2015-04-30)

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【目的】健常者の反張膝の有無による歩行時の関節角度,関節モーメントに有意差がないことの報告(河原ら,2010)はみられるが,ヒール歩行と反張膝との関連についての報告はみられない。今回,反張膝の有無が裸足歩行およびヒール靴を着用した歩行について運動学的分析を行ったので報告する。【方法】対象は,1年以内に整形外科疾患のない足のサイズ24.5cmの健常女性22名とした。実験に先行してプラスチック角度計にて立位で膝関節伸展角度を計測し,5°以上のものを反張膝群,5°未満のものを非反張膝群とした。関節角度・関節モーメントの計測には,光学式三次元動作分析装置(VICON Nexus,VICON社)および床反力計(Force Platform OR6-7,AMTI社)を用いた。サンプリング周波数100Hzで計測したデータをもとに,股関節屈曲-伸展,膝関節屈曲-伸展および外反-内反,足関節背屈-底屈の関節角度および関節モーメントを算出した。なお関節モーメントは,対象者の体重で除して正規化を行った。裸足歩行およびヒール歩行は自由歩行速度で行った。ヒール靴はヒール高7cmのものを使用した。ヒール靴に慣れさせるため,トレッドミル上で3分間の歩行練習を行った。この際の歩行速度は,事前に算出した10m歩行速度とした。反射マーカの変位から左足趾離地から右踵離地(立脚中期)を決定し,この期間の関節角度・関節モーメント(最大値)を分析対象とした。また,表面筋電図の計測には多チャネルテレメータシステム(WEB-7000,日本光電社)を使用した。内側広筋,外側広筋,半腱様筋,大腿二頭筋,前脛骨筋を対象に,サンプリング周波数1,000Hzで計測し,単位時間当たりの積分筋電図を求めた。これらのデータは,各筋の最大等尺性収縮時の積分筋電図をもとに正規化し,積分筋電図(%IEMG)を算出した。統計学的分析には,SPSS Statistics21を使用した。反張膝群,非反張膝群ともに,裸足歩行およびヒール歩行の比較を対応のあるt検定にて行った(有意水準5%)。【結果】関節角度は,非反張膝群,反張膝群ともにヒール歩行で,股関節屈曲,膝関節屈曲・内反,足関節底屈角度がやや増加していた。股関節伸展モーメントは,非反張膝群,反張膝群に関わらず,裸足に比してヒール歩行で有意に高値を示していた(p<0.01)。膝関節では,非反張膝群の伸展モーメントが裸足歩行に比してヒール歩行で高値を示していた(p<0.01)。また外反モーメントについては,両群ともにヒール歩行で有意に高値を示していた(p<0.001)。一方の足関節底屈モーメントは,非反張膝群,反張膝群ともにヒール歩行で低値を示したが,有意差は認められなかった。%IEMGは,非反張膝群において内側・外側広筋にてヒール歩行で有意に高値を示していた(p<0.001)。また反張膝群では,半腱様筋においてヒール歩行で有意に低値を示していた(p<0.01)。【考察】ヒールを着用した立位姿勢では上半身後方移動,骨盤後方移動を行うことで,姿勢の不安定性を制御している(友國ら,2008)。つまり,ヒールを着用することで足関節が底屈位に固定されて下腿が前傾するため,膝関節屈曲,股関節屈曲位とする代償がみられたことになる。今回の結果では,股関節伸展および膝関節伸展モーメントが,裸足歩行に比してヒール歩行時に高値を示しており,動的状況下においても同様の制御が伺えるものと考えられる。膝関節の屈曲角度は,両群ともにヒール歩行でやや増加していたが,膝関節モーメントは非反張膝群のみで有意に高値を示していた。一方の筋活動をみると,反張膝群では半腱様筋においてヒール歩行で有意に低値を示していた。つまり,反張膝群のヒール歩行では,膝関節の屈曲モーメントをあまり必要としないことが示唆される。また,外反モーメントが両群ともにヒール歩行で有意に高値であったことは,足部の運動の関与が伺える。裸足歩行では荷重量の増大に伴い,足部は内反から外反へと運動の変換がなされるが,支持面の狭いヒール歩行ではこの運動が十分になされない。つまり,膝関節内反角度の増大に伴い,外反モーメントの発揮が求められたことが示唆される。【理学療法学研究としての意義】現代社会においてはヒール靴の使用頻度は非常に高いものの,女性に多い反張膝と関係性を示した研究はみられなかったことから,理学療法士として社会的貢献の一助となりえる。

著者

田中 唯太 小倉 加奈代 西本 一志

出版者

情報処理学会

雑誌

インタラクション2012論文集 (情報処理学会シンポジウムシリーズ) (ISSN:13440640)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.3, pp.917-922, 2012-03-17

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食卓で共有されている大皿料理から料理を取るとき,共食者間でのインタラクションが期待されるが,大皿料理が持つコミュニケーション活性化機能が十分発揮される形で共有されていない為に,大皿料理を介したインタラクションは限定的である.本研究では,お酒の「お酌」行為に注目し,お酌が持つコミュニケーション機能を「自分の皿に料理を取ることを禁止する」という手法を用いて大皿料理に持ち込む.提案した手法の妥当性を検証しつつ,食卓コミュニケーション支援メディアGiantCutleryの実装を行い,食卓で用いることで初期的な評価実験を行った. : It is expected that interactions among tablemates arise when tey dish out foods from a platter at a dinner time. However, the interactions are actually restricted because the platter's potential of vitalizing dinner-table communications is not effectively exploited. We focus on "Oshaku", a Japanese habit: the tablemates pour the platters at a dinner time. This paper investigates whether Oshaku behavior can be incorporated into the platter. Inaddition, we developed GiantCutley, which is a support medium for dining-table communications. We report results of apilot study for estimating effectiveness of GiantCutlery.

著者

藤井 康成 小倉 雅 奥脇 透 酒匂 崇

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.648-651, 1998-03-25

参考文献数

7

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We report one case who presented with suprascapular nerve paralysis caused by a ganglion.<br>The patient is a 20 year-old male, and a high-level athlete. He complained of pain and weakness of his right shoulder, and presented with marked atrophy of infraspinatus muscle. MRI and ultrasonography showed a cystic legion in supraspinatus fossa. We treated with a puncture of the ganglion safely under ultrasonography.<br>Eight months after puncture he has no signs of relapse and has returned to full sporting function.<br>In this study we show that ultrasonography is a useful method for diagnosis and treatment of suprascapular nerve paralysis caused by a ganglion.

著者

勝倉 壽一

出版者

福島大学人間発達文化学類

雑誌

福島大学人間発達文化学類論集 (ISSN:18803903)

巻号頁・発行日

no.25, pp.88-79, 2017-06