著者
矢木 真穂 加藤 晃一
出版者
一般社団法人 日本生物物理学会
雑誌
生物物理 (ISSN:05824052)
巻号頁・発行日
vol.62, no.4, pp.232-234, 2022 (Released:2022-09-25)
参考文献数
9

クマムシは,水分を失うと乾眠と呼ばれる状態に移行して生命活動を一時停止し,極限環境耐性を獲得する.最近の研究により,クマムシの細胞内に豊富に存在するタンパク質が,水分消失に伴って繊維状の集合体を自発的に形成することで,すぐさま脱水状況に対応できる仕組みを兼ね備えていることを見出した.
著者
栁澤 宏彰 及川 輝樹 川口 亮平 木村 一洋 伊藤 順一 越田 弘一 加藤 幸司 安藤 忍 池田 啓二 宇都宮 真吾 坂東 あいこ 奥山 哲 鎌田 林太郎 兒玉 篤郎 小森 次郎 奈良間 千之
出版者
特定非営利活動法人 日本火山学会
雑誌
火山 (ISSN:04534360)
巻号頁・発行日
vol.67, no.3, pp.295-317, 2022-09-30 (Released:2022-10-27)
参考文献数
73

The 2016 eruptions of Niigata-Yakeyama volcano in central Japan consisted of several small eruptions that were accompanied by syneruptive-spouted type lahars. We have reviewed the sequence of the 2016 activity and modeled the eruptive processes based on observations of various volcanic phenomena, including ash fall and lahars, plumes, earthquakes and crustal deformation, and analysis of eruptive products. Eruptions of Niigata-Yakeyama volcano after the 20th century can be categorized into two types; 1) VEI=0-1 eruptions during which ash fall covered only the summit area and no ballistic blocks were ejected (e.g., 1997-1998 event) and 2) VEI=1-2 eruptions during which ash fall reached the foot of the mountain with ejected blocks (e.g., 1974 event). We also discuss the characteristics of the 2016 activity by comparing the sequence with those of other events of Niigata-Yakeyama volcano: the 1974 and 1997-1998 eruption events and the 2000-2001 intensified fumarolic event. The 2016 eruptions of Niigata-Yakeyama volcano are divided into the following six stages. Stage I was characterized by the onset of intensified steam plume emission activity (≥200 m). Stage II was characterized by the onset of crustal deformation, slight increase of high frequency earthquakes (approx.>3.3 Hz) and further activation of steam plume emission activity (≥500 m). The crustal deformation observed commenced at the beginning of Stage II and lasted until the end of Stage V. The total inflated volume was estimated to be approximately 7.2×106 m3. Several very small eruptions that provided only a small amount of ash to the summit area also occurred. Stage III was characterized by a rapid increase of high frequency earthquakes accompanied by tilt change, and the onset of low frequency earthquakes (approx.<3.3 Hz). A small eruption was accompanied by a syneruptive-spouted type lahar at this time. Stage IV was characterized by the occurrence of several small syneruptive-spouted type lahars. The occurrence of high and low frequency earthquakes continued, but with decreasing abundance. Stage V was characterized by the highest altitude of steam plume emission (≥1,200 m), while no ash emission nor syneruptive-spouted type lahars were observed. Stage VI was characterized by a gradual decrease in steam plume emission and earthquake activity. The aerial photographs indicate the ash fall distribution, and the maximum scale of the 2016 eruption, which is estimated to be VEI=1. The assemblage of altered minerals indicates that the volcanic ash originated from volcanic conduits affected by a high-sulfidation epithermal system and no magmatic components were detected. Judging from the depth of the crustal deformation source of magmatic eruptions at other volcanoes, the estimated source of crustal deformation during the 2016 eruption is considered to have been caused by a volume change of the magma chamber. The sequence of the 2016 event can be interpreted as follows: 1) magma supply to the magma chamber, 2) increase in seismicity and fumarolic activity triggered by volcanic fluid released from the new magma, 3) destruction of volcanic conduit by increased fumarolic activity and emission of volcanic ash, and 4) occurrence of syneruptive-spouted type lahars by the “airlift pump” effect. At Niigata-Yakeyama volcano, such small eruptions and fumarolic events have been frequently observed for the last 40 years. We thus consider that the accumulation of magma has progressed beneath the volcano, which is a potential preparatory process for a future magmatic eruption.
著者
山田 拓実 大津山 堅介 廣井 悠 加藤 孝明
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.57, no.3, pp.1110-1117, 2022-10-25 (Released:2022-10-25)
参考文献数
32

都市計画と河川整備が連携した流域治水の観点より、本稿では河川整備の効果と将来の世帯増減の変化を踏まえ、即地的かつ流域全体を見据えた都市側の治水対策を検討することを通じて都市計画分野において生じる課題を抽出することを目的とする。河川整備前後の浸水リスクの比較から流域自治体により河川整備の効果が異なることが明らかになった。将来の世帯増減と合わせて検討したところ、長期的な都市の状況を考慮する必要性や周辺区域の治水対策・自治体が主導する都市計画制度との整合性が求められることが明らかとなった。
著者
加藤 茂明
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.116, no.3, pp.133-140, 2000 (Released:2007-01-30)
参考文献数
23

脂溶性ビタミンA.D,ステロイド,甲状腺ホルモン,エイコサノイド等の低分子量脂溶性生理活性物質は,核内レセプターのリガンドとして働くことが知られている.核内レセプターは1つの遺伝子スーパーファミリーを形成するリガンド誘導性転写制御因子である.そのためこれらリガンドの生理作用は,核内レセプターを介した遺伝子発現調節により,その作用を発揮する.核内レセプターは,リガンド結合に伴い転写共役制御因子(コリプリッサー)の解離と転写共役活性化因子(コアクチベーター)の会合が起こる.これら転写共役因子群は複合体を形成しており,クロマチン上のヒストンのアセチル化を制御することで,リガンド依存的に転写を制御する.これら最近の動向を概観するとともに,我々の知見についても述べたい.
著者
石坂 和夫 加藤 幸次 浅沼 茂 清水 克彦 高浦 勝義 樋口 信也
出版者
国立教育研究所
雑誌
総合研究(B)
巻号頁・発行日
1993

本研究の目的は、日米の「初等・中等カリキュラム」の実態を把握するための事前準備研究である。そのため、将来、科学研究費補助金(国際学術研究)の申請をするために必要な情報・資料を収集し、日米の協力研究が円滑に実施できるような準備資料を作成することである。1 研究遂行に必要な研究協力校として、研究分担者加藤が、愛知県の公立小学校2校、岐阜県の公立小学校1校、東京都の公立小学校2校、愛知県の公立中学校2校を対象校として研究の協力いただいてきた。これらの学校教師ならびに個性化・個別化に取り組んでいる教師・教育関係者の研究協力をいただき、必要な情報を収集・整理してきた。2 アメリカ側の研究協力者との情報交換を行った。たとえば、米国教育省のロバート・リースマ博士、イリノイ大学のジャック・イーズリ教授、ミシガン州教育委員会のジョン・チャブマン博士、オハイオ州教育委員会のケント・マイナー博士、ペンシルバア州立大学のジェイコブ・サスカインド博士、ボストンの教育開発センター(EDC)等との情報交換を行った。3 日本の教育に関するアメリカ側の代表的なものとして、次の研究物を検討した。【.encircleda.】 R.Leestma &H.Walberg,“Japanese Educational Productivity"【.encircledb.】 H.W.Stevenson & J.W.Stigler,“The Learning Gap"【.encircledc.】 Jack & Elizabeth Easley,“Kitamaeno school* as an Environment in which Children Study Mathematics Themselves"4 ワークショップに必要な日英両文の調査票を作成し、将来の共同研究の準備をした。以上の研究実績を発展させた研究を今後進めたいと考えている。

1 0 0 0 OA 舌骨症候群例

著者
勝見 直樹 岩武 博也 富澤 秀雄 肥塚 泉 加藤 功
出版者
耳鼻咽喉科臨床学会
雑誌
耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)
巻号頁・発行日
vol.93, no.3, pp.223-228, 2000-03-01 (Released:2011-11-04)
参考文献数
19
被引用文献数
5 3

We describe the case of a 25-year-old man with pain on turning his head to either side attributable to a malformation of the hyoid bone. When the neck was turned further to the left, the greater cornu slipped over the tuberculum anterius of the processus transversus, and locked in front of the tuberculum posterius. At the same time the thyroid cartilage caused an upward movement and separated the locked greater cornu. At the moment of this separation, a clicking sound was produced. Diagnosis was established using 3-dimensional reconstruction of CT imaging. The greater cornu of the hyoid bone was noted to be elongated and malformed, and the left greater cornu was obviously blocked by the processus transversus of cervical vertebra V. Excision of both greater cornua relieved the symptoms.

1 0 0 0 OA 福井県方言

著者
加藤 和夫 Kato Kazuo
出版者
明治書院
雑誌
現代日本語方言大辞典 [編集: 平山輝男]
巻号頁・発行日
vol.1, no.あ~う, pp.159-163, 1992-03-03
著者
河江 敏広 加藤 哲也 高木 隆司 松岡 立也 中山 誠子 服部 順和
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.31 Suppl. No.2 (第39回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.D0627, 2004 (Released:2004-04-23)

【はじめに】近年、肥満症に対する有効な治療法としてVery Low Caloric Diet(VLCD)がある。これは総摂取エネルギーを420kcal/dayに制限し短期の減量を可能とするものである。先行研究によればVLCD中に運動を実施した報告は散見するが運動効果に関する報告は少ない。今回、糖尿病を合併した単純性肥満一症例に対しVLCD中にAmerican College of Sports Medicine(ACSM)の推奨する減量プログラムを実施しAerobic Exercise(AE)とResistance Training(RT)が体重(BW)、脂肪量(FM)、除脂肪量(LBM)に与える効果を文献的考察を交えて検討した。【症例】43歳、男性、身長162cm、体重104.5kg、BMI39.8、糖尿病、高度肥満指摘されるも放置。1ヶ月後、空腹時血糖268mg/dlとなり、controlおよびdiet目的にて入院となる。入院中の食事量は当初1200kcal/dayから開始し、3日後にoptifast70によるVLCDを15日間実施した。その後は漸次1200kcal/dayとした。運動指導日数は19日であった。【方法】 TANITA社製BC‐118によるインピーダンス法を用い午前、午後に身体組成を測定。数値に誤差の無いよう衣服は同一の物とした。運動プログラムはACSMに準じた内容でAE、RTを行った。【結果および考察】BWは治療前104.5kgから99.5kg(5kg減)、FMは45.3kgから41.5kg(3.8kg減)、LBMは59.3kgから57.4kg(1.9kg減)となった。先行研究によれば減量時のAEは体脂肪減少の相乗効果、RTはLBM維持効果があることを明確にしている。今回得られた結果もAEによる総消費量増加によりBW、FMの減少効果を相乗させたと考えられた。また本研究において、RTの実施にも関わらずLBMの減少が認められた。先行研究においてVLCD後のLBMの変化をみると増加または維持を認めた報告は少ない。長澤によれば絶食時の筋量減少は摂取エネルギー制限によるタンパク質不足によりアミノ酸合成が制限されることや、それによる恒常性維持の為、骨格筋タンパクが利用分解されることを原因として挙げており、VLCD中はRTによるLBM維持は困難であることが示唆された。しかしながら本症例のように肥満症は元来インスリン抵抗性を来しやすいことや糖尿病、高脂血症を合併することが多く、これらに対するRTの効果はインスリン感受性の亢進、VLDLの異化亢進による血中TGの低下など動脈硬化病変の進展防止に有効であるとの報告が多く見受けられる。VLCDにおけるRTのLBM維持効果は明確ではないがAEのみではなくRTを取り入れることはインスリン抵抗性改善の面では有用であると考えられた。
著者
加藤 義臣
出版者
日本鱗翅学会
雑誌
やどりが (ISSN:0513417X)
巻号頁・発行日
vol.2010, no.225, pp.58-66, 2010-06-30 (Released:2017-08-19)
参考文献数
25
著者
井野 千代徳 稲村 達哉 木下 卓也 加藤 真子 柳田 亜由子 井野 素子
出版者
耳鼻と臨床会
雑誌
耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)
巻号頁・発行日
vol.40, no.5, pp.759-764, 1994-09-20 (Released:2013-05-10)
参考文献数
19

唾液腺型の高アミラーゼ血症を主訴とした2症例を報告した. 1例目は, 20歳の女性で, 嘔吐などがあり, 20kgを越す体重の減少があり, anorexia nervosaが疑われた. 両側の顎下腺腫脹があり, 穿刺組織診で唾液腺症と診断された. 2例目は, 40歳の女性で, 既往歴として高尿酸血症と甲状腺機能亢進症がある. 後者の方は, 現在コントロールされているが, 前者は, 依然として高値のままである. 両側の耳下腺の腫脹があり, 穿刺組織診で唾液腺症と診断された. 唾液腺症に高アミラーゼ血症を伴う例は, anorexia neruosaに合併した唾液腺症以外は報告されていない. 唾液腺症の腺房細胞の顆粒は, clear, dark, mixedに分類されるが, clearな顆粒を有した腺房からは, 唾液中にアミラーゼが多く分泌されるという. 今回報告した2症例の分泌顆粒はclearなものが優位なため, 高アミラーゼ血症を呈したものと考えた.
著者
阿部 稚里 今井 具子 瀬崎 彩也子 宮本 恵子 川瀬 文哉 白井 禎朗 眞田 正世 位田 文香 加藤 匠 下方 浩史
出版者
名古屋学芸大学管理栄養学部
雑誌
名古屋栄養科学雑誌 = Nagoya Journal of Nutritional Sciences (ISSN:21892121)
巻号頁・発行日
no.5, pp.23-29, 2019-12-25

【目的】乳癌は女性にとって主要な癌の一つである。これまでに、乳癌と乳製品摂取との関連がメタアナリシスによって検討されているが、一貫した結論が得られていない。その理由として、食事調査の手法や乳製品摂取量の評価が論文間で異なること、調査地域が限られていることが挙げられる。そのため、乳製品と乳癌の関連をさらに明らかにしていくためには、地球規模で同一手法を用いた乳製品摂取量の調査による研究が必要と考えられる。そこで本研究では、現在公表されている国際データを用い、乳癌と乳製品の関連を地球規模による国際比較研究で縦断的に明らかにすることを目的とした。【方法】乳癌発症率および乳癌死亡率は、Global Burden of Disease( GBD) 2017データベースから各国の10万人当たりの年齢標準化された値を入手した。生産から家計までのすべての段階における減耗を除く、各国の食品供給量と総エネルギー供給量は国連食糧農業機関データベース(FAOSTAT)から入手し、乳製品の供給量を求めた。調整変数として、人口、国民一人当たりの国内総生産(GDP)、高齢化率(以上世界銀行データベース)、平均BMI、喫煙率、教育年数、身体活動量(以上GBD データベース)を入手した。全てのデータが得られた100万人以上の人口を持つ139カ国を対象とし、共変量を調整した線形混合モデルを用いて、乳製品供給量と乳癌発症率および乳癌死亡率との1990年から2013年までの23年間の縦断的関連について解析を行った。解析にはR 3.6.1を用いた。【結果】すべての共変量を調整したモデルにおいて、乳製品供給量と乳癌発症率の間に有意な正の関連があった(β= 7.393、標準誤差1.553、p<0.001)。同様に、すべての共変量を調整したモデルにおいて、乳製品供給量と乳癌死亡率の間にも有意な正の関連があった(β= 2.123、標準誤差0.613、p<0.001)。【結論】乳製品供給量と乳癌発症率および乳癌死亡率が正の関連を示すことを、比較的近年のデータを用いて縦断的に明らかにした。このことから、乳製品を多く摂取する食生活は、地球規模において乳癌発症率や乳癌死亡率を上昇させる可能性が示された。今後さらに、乳製品を低脂肪と高脂肪に分けて解析を行うことが必要である。
著者
マックグリン チェリー百音 加藤 拓巳
出版者
THE JAPAN SOCIETY FOR MANAGEMENT INFORMATION (JASMIN)
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
pp.139-142, 2022-01-31 (Released:2022-01-27)

消費者は,SNS上のインフルエンサーを信頼し,消費行動の判断材料としている.その背景から,インフルエンサーを起用したマーケティングの市場規模は,増加の一途を辿っている.その一方で,企業は公式アカウントを設置してプロモーションに注力しているが,その効果は乏しいと指摘されている.しかし,訴求商品や,投稿内 文章・写真,フォロワー数等の条件を揃えた状態で,両者が購入行動に与える影響の差異は十分に明らかにされていない.そこで,「企業公式アカウントと比較して,インフルエンサーによる商品訴求の投稿の方が購入意向を高める」と仮説を立案し,日本の化粧品市場を対象としたランダム化比較試験によって,その是非を検討した.