著者

秋田県立金足農業高等学校・ヤマビルプロジェクト 加藤 愛咲 菊地 里菜

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.11, pp.849-850, 2012-11-01

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本研究は日本農芸化学会2012年度大会(開催地 京都女子大学)での「ジュニア農芸化学会」において発表され,銀賞に選ばれた.地域社会の問題となっているヤマビルの生態を行動学的な観点から研究し,忌避行動に関して分子レベルの仮説を立案してその検証を行った.またその成果を忌避剤の開発という形で社会貢献につなげている.

著者

加藤, 寛斎

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[2],

著者

加藤 文子

出版者

実践女子大学

雑誌

実践女子大学人間社会学部紀要 (ISSN:18800009)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.177-197, 2010-04-20

著者

加藤宗肖 伊藤昌毅 清水亮 木實新一 瀬崎薫

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.1965-1972, 2014-07-02

著者

加藤 義章

出版者

一般社団法人 レーザー学会

雑誌

レーザー研究 (ISSN:03870200)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.406-407, 2009-06-15 (Released:2015-08-04)

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We investigated a highly functional and practical three-dimensional optical measurement system based

著者

上村 わこ 加藤 愛咲 切明畑 沙織 伊藤 絵梨 田中 大介

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.122, pp.512, 2011

著者

加藤 貴

出版者

比較都市史研究会

雑誌

比較都市史研究 (ISSN:02871637)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.57-70, 2006

著者

加藤 登志子

出版者

日本大学教育学会

雑誌

教育學雑誌 (ISSN:02884038)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.52-70, 1974-03-31 (Released:2016-12-21)

著者

菅原 民枝 大日 康史 多屋 馨子 及川 馨 羽根田 紀幸 菊池 清 加藤 文英 山口 清次 吉川 哲史 中野 貴司 庵原 俊昭 堤 裕幸 浅野 喜造 神谷 齊 岡部 信彦

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.81, no.5, pp.555-561, 2007-09-20 (Released:2011-05-20)

参考文献数

19

被引用文献数

6 8

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目的: 現在ムンプスワクチンの予防接種は任意接種であるが, 定期接種化された場合の費用対効果分析を行った.方法: 本研究は, 外来診療における医療費と家族の看護負担に関する調査を行い, 入院や後遺症死亡例の重症化例の情報を加味した.外来診療の医療費と家族看護に関する調査は, 平成16年6月15日から平成18年1月15日までの19カ月間, 人口10万人都市で, 小児科を標榜する9診療所と県立病院大学付属病院の11医療機関で実施した.入院例調査は, 平成16年1月から平成17年12月までの2年間, ムンプス及びムンプスワクチン関連により24時間以上入院あるいは死亡した例について実施した.結果: 外来診療に関する回収は189枚家族票112枚であった. 外来診療の疾病負担は, 家族看護費用も含めて平均値471億円 (最大値2, 331億円, 最小値6億円) であった.ムンプスの入院患者数は全国で4596例と推測した. 入院は, 家族看護も含めて平均値13.5億円であった. 後遺症, 死亡例を加え総疾病負担は, 平均値525億円 (最大値2434億円, 最小値109億円) であった.費用対効果分析では, 予防接種費用を6000円とすると, 増分便益費用比は, 5.2であり, 95%信頼区間下限においても1を上回っていた.考察: 増分便益費用比は1を上回っており, 定期接種化によってもたされる追加的な便益が, 追加的な費用を上回っていた. したがって, ムンプスワクチンの定期接種化に向けて政策的根拠が確認された.

著者

土肥 照典 加藤 謙一 秋元 寛次

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.457-469, 2004-09-10 (Released:2017-09-27)

被引用文献数

1

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A study was conducted to clarify the effects of running long jump practice in physical education classes for 11-or 12-year-old elementary school children. The subjects were divided into two groups: a training group (9 boys and 8 girls) and a control group (10 boys and 12 girls). The training group performed long jump practice over a period of 2 weeks (5 physical education classes), while the control group performed gymnastics practice. The jumping distance and 50-m sprint time were measured in both groups to clarify the performance before and after the corresponding period. In addition, the training group underwent measurement of approach running distance, approach running speed, take-off leg and jumping motion by angular kinematics. It was found that the jumping distance of the training group increased significantly for both boys and girls. However, no significant changes were found in the control group. After training, the approach running distance in the training group decreased significantly for both boys and girls. After training, there were significant positive correlations between the change in jumping distance and the change in approach running speed in the training group in the sections from 5 to 0 m before take-off in both boys and girls. In addition to the girls, there were significant positive correlations between change in the jumping distance and the change in approach running speed in the sections from 15 to 10 m and from 10 to 5 m before take-off. For boys in the training group, the relationship between the increase in jumping distance and the speed at touch down was significantly positively correlated with take-off. For girls in the training group, there was a significant positive correlation between the increase in jumping distance and the speed at touch down. From these results, it is suggested that long jump practice for 2 weeks (5 times) would improve the jumping distance of sixth-grade elementary school children.

著者

加藤 勝

出版者

慶應義塾大学藝文学会

雑誌

芸文研究 (ISSN:04351630)

巻号頁・発行日

no.24, pp.217-233, 1967-12

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I. パスカルの認識II. 中庸の思想III. 人間の理想像IV. 聖書とイエス・キリストV. 神と自然VI. "自然は神の影像である"VII. 神とイエス・キリスト

著者

榊原 清則 加藤 敬太 西村 友幸 笹本 香菜

出版者

小樽商科大学

雑誌

商學討究 (ISSN:04748638)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.325-347, 2016-03

著者

加藤 勇之助 横尾 智治 大田 穂

出版者

筑波大学附属駒場中・高等学校研究部

雑誌

筑波大学附属駒場論集 (ISSN:13470817)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.165-172, 2010-03

著者

山田 治基 金治 有彦 杉本 春夫 伊達 秀樹 市瀬 彦聡 西尾 真 加藤 慎一

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.298-306, 2006-12-30 (Released:2016-12-30)

参考文献数

26

著者

加藤 幸夫 西村 正宏 菊地 寿幸 澤井 高志

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.20-31, 2009-03-30 (Released:2016-03-31)

参考文献数

40

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A rabbit osteoarthritic knee model was used to analyze time-related accessibility of high molecular weight 2,700 kDa hyaluronan to healthy and osteoarthritic articular cartilage and synovium. Fluorescein-labeled high-molecular weight 2,700 kDa hyaluronan (F-HA) was found in shallow, inner and deep layers of degenerated cartilage within 3-24 h after injection. It quickly reached the deep cartilage layer and was retained within inner and deep layers up to day 28. In constrast, in healthy knees, F-HA accessibility was confined to superficial and shallow cartilage layers during 3-24 h and did not change until day 28, showing no signs of deep layer retention. In both healthy and osteoarthritic knees, F-HA penetrated synovium from its synovial lining cell layer to the interstitium in subsynovial fat tissue (deep layer) at 3-24 h after injection. Though having a high molecular weight, 2,700 kDa HA rapidly penetrated shallow, inner and deep layers of degenerated cartilage and deep layer of synovium after its intra-articular injection. The joint tissue penetration of 2,700 kDa HA after its intra-articular injection in an animal OA model indicates that soon after the injection, hyaluronan is rapidly accessible to synovial and degenerated cartilage tissues. There, it exerts its anti-inflammatory actions on the synovium and degeneration-inhibiting action on the articular cartilage.

著者

中川 良三 加藤 龍夫

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.99-108, 1991-04-15 (Released:2017-08-31)

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新潟水俣病事件は,昭和39年8月ごろから新潟県阿賀野川流域住民の問に発生した有機水銀中毒事件である,「農夫症」という説があったように,原因については昭和電工鹿瀬工場の排水説と地震で流失した水銀農薬説が論争された、現在,阿賀野川流域の環境試料の水銀調査を行っても,四半世紀前の事件の痕跡は皆無であった.しかし,当時の資料を化学的に検討した結果,水銀中毒事件の発生原因は,工場排水が直接の基盤をなしたとはいえず,新潟地震とその直後の集中豪雨によって流失した水銀農薬が 関与していたと推察された。 本研究の議論はあくまでも,公表された記録の数値と,永年,水銀の研究をしてきた著者らの経験を基に,推論したものであり,決して工場排水説を否定するものではない.いずれにしても,この事件を契機に,人々が水銀の毒性,環境汚染というものを理解したことは意義のあることであった.

著者

永尾 光一 片岡 和義 須山 太助 小林 秀行 加藤 聡彦 田中 祝江 工藤 貴正 吉田 淳 原 啓 三浦 一陽 石井 延久 白井 将文

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.96, no.2, pp.220, 2005-03-05 (Released:2017-04-07)

著者

中山 浩 加藤 恵 堀 美知郎

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.146, 2007 (Released:2007-10-19)

参考文献数

18

著者

可部 明克 柿本 亜紀 横田 善夫 長澤 夏子 加瀬 隆明 加藤 英理子 渡辺 仁史

出版者

日本バイオフィードバック学会

雑誌

BF研究 (ISSN:03861856)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.9-18, 2006

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現代社会で生活する中で、人は様々なストレスを感じることがある。そのためリラックスして安心・快適に感じるための装置やツールがさらに求められ、現在はエレクトロニクスで制御されているものが、近い将来はロボット技術によって制御されるかもしれない。21世紀における"ロボット技術"の新しい役割とは、人間を直接サポートする新しいタイプのロボットを開発することである。"スヌーズレン(気持ちよく心地よい空間で、リラックスし穏やかな時を過ごす)"デバイス、及びロボットを用いて、バイオフィードバックを行う考え方は、早稲田大学理工学総合研究センターの研究会で潜在ユーザや各国の市役所・研究機関とコンタクトし、ビジネスに繋がるアイデアを検討している際に、市場分析の中から見出されたものである。本稿では、"スヌーズレン"デバイスとロボットからなる基本的なシステム、ユーザのインタフェースとなるロボットの主要な機能、事業化の事例と事業拡大の可能性、ユーザのストレスレベルの計測方法(予備検討のレベルのオフライン計測)、予備計測の結果などにつき報告する。また、このバイオフィードバックシステムの次のステップとしては、特定のセンサを導入して生体計測をさらに行い、ロボットやスヌーズレンデバイス(刺激ツール)との統合を進める。本研究は、建築学、ロボット工学、医学などの各研究グループが融合した形で行われ、ASMeW(早稲田大学先端科学・健康医療融合研究機構)の中で活動しており、人間の周辺の環境制御、医学、ロボット工学が融合した新しい分野を切り開く可能性もある。

著者

小島 和夫 加藤 昌弘

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学 (ISSN:03759253)

巻号頁・発行日

vol.33, no.8, pp.769-775,a1, 1969-08-05 (Released:2010-10-07)

参考文献数

28

被引用文献数

12 12

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加圧下および減圧下における沸点曲線にもとづく2成分系気液平衡の決定を検討するために, 新らたに加圧用, 減圧用沸点測定装置を作製した.装置の信頼性を確かめるために, まずメタノールとエタノールの蒸気圧を測定した.次にメタノール~水系およびエタノール~水系について13.6atm以下190mmHgの間で沸点曲線を測定した.実測した沸点曲線にもとづいて気液平衡の決定を行ない, 既往の測定値と良好に一致することを確かめた.