著者

久保 宏紀 金居 督之 北村 友花 古市 あさみ 山本 実穂 小林 実希 野添 匡史 間瀬 教史 島田 真一

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.222-229, 2016 (Released:2016-06-20)

参考文献数

37

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【目的】脳内出血患者における急性期病院退院時の機能予後およびその要因を検討すること。【方法】2013年4月~2015年3月に入院となった脳内出血患者88例(男性76%,平均年齢65.2 ± 11.2 歳)を対象に,退院時modified Rankin Scale を用い予後良好群と予後不良群に群分けし,機能予後に影響を及ぼす因子およびそのカットオフ値を検討した。【結果】Cox 比例ハザード分析の結果,退院時機能予後に影響を与える因子として年齢(p = 0.008),入院時NIH Stroke Scale(p = 0.001)および離床開始日(p < 0.001)が抽出され,各カットオフ値はそれぞれ66 歳(感度:0.758,特異度:0.582),7 点(感度:0.970,特異度:0.818),2病日(感度:0.788,特異度:0.836)であった。【結論】脳内出血患者の急性期病院退院時の機能予後は年齢,重症度,離床開始日が関連している。

著者

バーンズ ステイシー・リー 北村 隆憲 当山 紀博

出版者

東海大学法学部

雑誌

東海法学 = Tokai law review (ISSN:09134441)

巻号頁・発行日

no.55, pp.112-62, 2018

著者

矢崎 克侑 山川 雄大 北村 徳隆 米盛 弘信

出版者

公益社団法人日本工学教育協会

雑誌

工学・工業教育研究講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.22, pp.340-341, 2010-08-19

著者

柴山 明寛 北村 美和子 ボレー セバスチャン 今村 文彦

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.282-286, 2018-06-15 (Released:2018-07-17)

参考文献数

10

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東日本大震災関連のデジタルアーカイブは、震災直後から様々な機関や団体により自然発生的に構築が始まり、震災から6年半が経過した現在数十の構築がなされ、数百万点の記録の公開がなされている。本論文では、東日本大震災で様々な機関・団体が構築した震災デジタルアーカイブの事例と変遷についてまとめると共に、自治体における震災デジタルアーカイブの公開内容や構成要素を明らかにする。さらに、東日本大震災の震災デジタルアーカイブの全体を通して課題を明らかにし、今後の震災デジタルアーカイブのあり方について論じる。

著者

北村 育子 永田 千鶴 Ikuko Kitamura Chizuru Nagata

出版者

日本福祉大学社会福祉学部

雑誌

日本福祉大学社会福祉論集 (ISSN:1345174X)

巻号頁・発行日

no.133, pp.1-16, 2015-09

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認知症高齢者が地域で暮らし続けることを支援するための要件と課題とを,地域包括支援センターにおいて行われているチームアプローチの実際を踏まえて明らかにした.熊本県内の全てのセンター79か所の職員196名から回答を得,44項目7因子(1)認知症疾患医療センターとの連携,(2)認知症高齢者の支援に必要なネットワークの構築と家族・地域の啓発,(3)認知症高齢者の緩和ケアと終末期ケア,(4)認知症高齢者の権利擁護とそのための地域資源の開発,(5)認知症高齢者とその予備軍の所在・状況の把握,(6)介護サービス利用のためのアドボカシー,(7)介護家族支援,を抽出した.専門職間で実施に多少の違いはあるものの,概ね地域包括支援センターとしてチームアプローチによる実践が行われていたが,終末期ケアに関する支援,ボランティアの活動機会の創出,家族会の立ち上げや地域への広報,などは実施率が低かった.

著者

北村 知史 キタムラ サトシ Kitamura Satoshi

出版者

同志社大学政策学部・総合政策科学研究科政策学会

雑誌

同志社政策科学院生論集 = Doshisha policy and management review

巻号頁・発行日

vol.1, pp.93-107, 2012-02-01

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Note本論文の目的は、鳩山首相自身が政権の最大目標と位置づけ、その解決に失敗した普天間基地の移設問題の政治過程を分析することにある。そこで、政権における首相や閣僚、政党党首などの政治的責任者の主要動向を新聞報道と先行研究を通じて明らかにすることである。2の鳩山政権における普天間基地移設問題では、鳩山政権の発足から退陣までの首相や閣僚、政党党首などの政治的責任者普天間基地に関する主要動向を新聞記事を中心にして時系列に表記した。時系列に表記した結果、鳩山首相の普天間基地の移設に関する発言は政権が発足してから辞任するまで一貫していないことが明らかであった。3.1の首相動静から見る鳩山首相の普天間問題におけるリーダーシップでは、首相動静から見た鳩山首相の普天間問題におけるリーダーシップの分析をした。3.2の鳩山首相による議題設定とリーダーシップの欠如では鳩山首相が普天間基地を県外に移設という議題設定をしたことについての分析をした。3.3の世論調査からみる鳩山政権のへの批判では朝日、読売、毎日、日経の4紙の世論調査の個別の内閣支持率の動向を確認した。4の結章では鳩山首相がこの政治課題において失敗した要因を指摘した。本論文では、鳩山首相の普天間移設問題をめぐるリーダーシップの問題と世論の影響力の観点からの分析を試みた。

著者

北村 知栄 藤田 勉

出版者

長野県短期大学

雑誌

長野県短期大学紀要 = Journal of Nagano Prefectural College (ISSN:02861178)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.113-122, 1993-12

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Since music compact disks appeared in 1982, their usefulness has become widely known and they have completely taken the place of LP records. Although music compact disks are sometimes used as teaching materials in music classes, selecting the music compact disk which is needed for students mostly depend on catalog booklets. Retrieving the information stored on music compact disks by catalog is neither up –to-date nor efficient and is sometimes a very cumbersome task for teachers.In this paper, we recommended information retrieval of music compact disks using personal computer communication. By connecting the personal computer to data bases which contain the information of music compact disks by telephone lines, music teachers can get necessary information more rapidly and more efficiently than by turning the pages of a catalog.

著者

北村 隆憲

出版者

東海大学法学部

雑誌

東海法学 = Tokai law review (ISSN:09134441)

巻号頁・発行日

no.55, pp.228-173, 2018

著者

近藤 英司 安田 和則 近江谷 克裕 北村 信人

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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(目的)自家移植腱マトリクスを内在性線維芽細胞・基質複合体で被覆することにより腱マトリクス再構築に与える効果を明らかにすること。(方法)成羊40頭を2群に分けた。I群は前十字靱帯を切除し、自家半腱様筋腱を移植した。II群では内在性線維芽細胞・基質複合体で移植腱を被覆した。術後4および12週にて屠殺し、力学的・組織学的評価を行った。(結果と考察)膝安定性は、II群がI群に比べて有意に低値を示した。断面積はII群が有意に高値であった。固有知覚受容器および血管数は、II群がI群より有意に高値を示した。本研究は、内在性線維芽細胞・基質複合体による被覆が移植腱の再構築過程を促進させる可能性を示唆した。

著者

北村 憲彦 西村 紳 山本 亮平 青木 美香 田中 美有 桑村 充 嶋田 照雅 久保 喜平

出版者

Japan Veterinary Medical Association

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.68, no.8, pp.519-522, 2015

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1週間前より食欲絶廃を呈した6歳雌のミニブタが来院した.X線検査にて腹腔内腫瘤を認め,第7病日に開腹下で右背側の腫瘤を切除した.腫瘤は卵巣に近似した発生部位と病理組織学的所見より,顆粒膜細胞腫と診断した.術後症例はQOLが改善して身体状態良好に経過していたが,第223病日に突然神経症状を呈して死亡した.剖検では,下垂体に充実性腫瘤が脳実質を圧迫するように認められたが,腹腔内腫瘍の再発は認められなかった.下垂体腫瘤の病理組織学的所見は腹腔内腫瘍と同様であり,腹腔内腫瘍の細胞は<b>κ</b> light chain陽性であったことから,本症例の腫瘍をあらためて形質細胞腫と診断した.本症例は腹腔内腫瘍の外科的摘出により,QOLが改善して約7カ月間再発もなく良好に過ごせたことから,本症例において外科療法は有効な治療法であったと考えられた.

著者

大村 咲 北村 守正 平野 滋 楯谷 一郎 嘉田 真平 古田 一郎 三浦 誠 伊藤 壽一

出版者

The Society of Practical Otolaryngology

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.107, no.8, pp.639-643, 2014

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We report herein on a case of minocycline-induced black thyroid with papillary thyroid carcinoma. A 60-year-old female, who had taken oral minocycline intermittently for osteomyelitis of the mandible for two years, noticed a palpable thyroid nodule. Fine needle aspiration of the nodule revealed atypical cells and the serum thyroglobulin level was high. Under the diagnosis of suspected thyroid carcinoma, a hemithyroidectomy with central compartment neck dissection was performed. The color of the tumor, which was diagnosed as a papillary carcinoma, was white. On the other hand, the color of the normal thyroid gland was dark red to black with minocycline pigmentation. Minocycline therapy may induce headache, nausea, vomiting, liver dysfunction and dental hyperpigmentation in children. But a minocycline-induced black thyroid is uncommon. Recently, there have been some reports that the risk of malignancy in black thyroid glands is higher than in non-black thyroids.

著者

北村兼子 著

出版者

婦人毎日新聞社

巻号頁・発行日

1929

著者

久保 真一 折原 義行 津田 亮一 北村 修 前田 英二 中園 一郎

出版者

日本法医学会

雑誌

日本法医学雑誌 (ISSN:00471887)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.37-43, 1995-02-10

参考文献数

26

被引用文献数

2

著者

北村 暁夫 池谷 知明 勝田 由美 小谷 眞男 柴野 均 高橋 利保

出版者

日本女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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本研究はイタリアの自由主義期を対象として、議会選挙やさまざまな立法活動などの際に見られる国家と地域社会との交渉や妥協の歴史的過程を具体的に分析することにより、イタリアの「国民国家」形成の特質を明らかにすることを目的としている。本研究は共同研究であり、研究代表者、研究分担者7名、研究協力者6名の合計14名の参加者から構成され、2年の研究期間に合計6回に及ぶ研究会(研究打ち合わせ1回、研究合宿4回、他の研究会(イタリア近現代史研究会)の年次大会とのジョイント1回)を行った。この間に史料や研究文献のリスト作成や年表の作成なども行い、こうした一連の作業の成果を大部に報告書に集約した。この二年間の研究成果として以下のことが明らかになった。(1)近年の研究では1880年代後半から1890年代半ばにかけてのクリスピ時代に統治機構の大規模な改革が行われたことに注目が集まっていたが、それに先立つデプレーティス時代に国民形成に向けてのある種の構造転換が起きていた。(2)議会が多様な地域利害が議論・調整される場として、エリート層のナショナルな統合を推進する役割を果たしていた。(3)南部問題は、「国民国家」形成にとって重要なモーメントの一つであった。(4)カトリック教会やカトリシズムは従来想定されていた以上に、ナショナルな統合に大きな役割を果たしていた。(5)多様な地域的利害を交渉・調整していくうえで、ローカル・エリートが果たした役割の重要性が明らかになった。以上の成果を踏まえたうえで、今後は本研究の方法を深化させるために、特定の地域社会やローカル・エリートを対象とした中央一地方関係の事例研究を推進していく必要性を確認した。

著者

伊藤 詩織 佐々木 万丈 北村 勝朗

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集 第67回(2016) (ISSN:24241946)

巻号頁・発行日

pp.127_1, 2016 (Released:2017-02-24)

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女性スポーツ競技者にとって、月経期間に痛みや症状があることは、競技力向上を目指す上でストレッサーとなることが予測される。本研究は経血の処置方法に着目し、布ナプキンの使用を女子大学生スポーツ競技者に適用することで、月経症状に対する意識に変容が見られるか検討をおこなった。A大学で部活動やクラブチームに所属している学生7名を対象とした。1か月目の月経期間は市販ナプキンで過ごし、その後3か月の月経期間は、ガーゼとコットンを体調によって組み合わせて使用し、月経期間が終了する毎にアンケート調査をおこなった。分析の結果、市販ナプキンの使用時に自覚された「ムレ」「かゆみ」などの不快感が有意に低減し、また認知的評価では、日常生活における月経随伴症に対するコントロール感の向上が示された。これらの結果から、市販ナプキンよりも通気性や保温性のある布ナプキンを使用することで、月経症状に対する意識が改善したと考えられる。さらに、月経による愁訴の一つである「集中力の低下」が低減したことも示され、布ナプキンを使用することが、より競技に集中することができるなど、競技力向上の一助となる可能性のあることが考えられる。

著者

北村 邦夫

出版者

一般社団法人 日本女性心身医学会

雑誌

女性心身医学 (ISSN:13452894)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.204-208, 2000-12-25 (Released:2017-01-26)

著者

田中 怜 北村 健太郎

出版者

徳山工業高等専門学校

雑誌

徳山工業高等専門学校研究紀要 (ISSN:24325627)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.1-5, 2016-12-01

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CanSat is a fake artificial satellite to learn a coordinated operation with various subsystems which makes up an integrated satellite system. In order to apply the CanSat to an actual curriculum to be invoked at Tokuyama College in 2017, a prototype CanSat is developed in 2016. The CanSat has basic bus systems including, power, structure, communication, thermal control, attitude control and data handling systems. In this paper, we introduce the basic function of this CanSat and discuss the prospective application to the actual engineering design education.

著者

北村 厚

出版者

九州大学法学部政治研究室

雑誌

政治研究 (ISSN:02898357)

巻号頁・発行日

no.50, pp.101-132, 2003-03

著者

北村 正直

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.217-221, 2008-03-05

著者

北村 貴

出版者

早稲田大学大学院公共経営研究科

雑誌

公共経営研究e

巻号頁・発行日

vol.3, pp.1-21, 2010-03-10