著者
原 直行
出版者
香川大学
雑誌
研究年報 (ISSN:04512081)
巻号頁・発行日
vol.46, pp.173-204, 2006
著者
楠原 直樹
出版者
THE TOHOKU GEOGRAPHICAL ASSOCIATION
雑誌
東北地理 (ISSN:03872777)
巻号頁・発行日
vol.14, no.4, pp.125-129, 1962 (Released:2010-10-29)
参考文献数
4

The postwar prosperity of the port of Misaki has much to do with the growth of the oversea fishery. The increase of the catch has been chiefly due to that of the tuna. At that time Japanese boats were excluded from the fishing grounds of Antarctic and Arctic Oceans, and the large companies like Taiyo Fishing Co., Nichiro Fishing Co. and etc., set their establishments in Misaki, and covered to tuna fishery. The number of medium and small companies and shipowners for thg oversea fishery also increased in this period. They started the tuna fishery in the South Pacific and the Indian Oceans as soon as the limitations of fishing-grounds were removed after the conclusion of the Peace Treaty in 1952.Since 1953, the increase of the number and the size of fishing boats has been accelerated, the trend was especially remarkable in Misaki and it has been so till now.In April in 1962, the number of the fishing boats belonging to Kanagawa Prefecture engaged in tuna fishery was 172, though that was 116 in 1953. Moreover the increase in size is remarkable and the total tonnage of ships for this prefecture was 69, 300 in 1962. It is 3.7 times larger than 18, 400 tons in 1953 and is 5.5 times larger than that in 1951. In 1960, the national average tonnage of ships was 193, and that of Kanagawa Prefecture was 363.The landing of the tuna at Misaki Port was increasing until 1955, but it has been decreasing since. Thus gradual increase in number and rapid increase in size of boats have been going on, but on the other hand, the landing of fish has been decreasing. In contrast to the decrease of the landing at Misaki Port, that landing in the national total has been increasing.We cannot explain the fact through the location of the port in relation to the market. Part of the reason will be the changes in the fishing grounds, while another part will be reduced to the difference of accommodations at various ports concerned.(1) The catch was increasing until 1955, owing mainly to the increasing number of larger ships.(2) Since 1956, operations in the Atlantic, the South Pacific and the Indian Oceans became prominent, and the landing at European countries and Samoa Islands has also been increasing rapidly.(3) The landing at the ports engaged in export, for instance, Shimizu, Kurihama and Yokohama has been increaing, while the landing at Misaki is decreasing.(4) More and more, the system of the tuna fishery has been organized and controled by fishing companies and trading firms with capitals.* In this paper, the word tuna stands for Japanese maguro, which includes various kinds of tuna as well as frigate mackerel and other fishes.
著者
川瀬 徹也 鶴之園 秀志 江原 直樹 笹瀬 巌
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)
巻号頁・発行日
vol.81, no.5, pp.532-541, 1998-05-25
被引用文献数
4

従来, フェーズアレーアンテナを用いた目標追随において, α-βフィルタが使用されている.α-βフィルタは演算負荷は軽いが, 目標の急旋回時における追随精度に問題があった.急旋回に対応する方式としては, 円予測を併用したα-βフィルタが提案されている.しかし, 円予測を併用したα-βフィルタは目標の急旋回時に, 円予測フィルタが線形予測誤差増大の影響を受け, 追随精度が劣化してしまう問題があった.本研究では追随精度の向上のため, マニューバ検出器によりゲインを変化させる円予測を併用したゲイン可変型α-βフィルタを提案する.簡単な目標モデルを用いた計算機シミュレーションにより, 追随精度および演算時間について提案方式の有効性を示す.
著者
釘原 直樹 クギハラ ナオキ Kugihara Naoki
出版者
大阪大学大学院人間科学研究科社会心理学研究室
雑誌
対人社会心理学研究 (ISSN:13462857)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.1-6, 2015-03-31

災害や緊急事態の人間行動に関する研究結果は人々の一般的イメージ(パニックや反社会的行動の発生)とは異なる。実証的研究データの多くが、人は緊急事態では人間関係や社会規範に基づいた順社会的行動をすることを示している。ここでは、実証的研究の結果に基づき危機事態の行動や意思決定について述べることにする。
著者
佐藤 究 山下 圏 小嶋 和徳 小笠原 直人 布川 博士
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.114, no.277, pp.27-32, 2014-10-24

近年,大学の情報・工学系学部においては,プログラミング演習が必須となっており,演習課題ではプログラムソースの提出が一般的である.しかし課題内容が高度になると,一つの課題に対してディレクトリ構造に依存した複数のソース,データ,ドキュメントのファイルを提出する必要がある.また,採点者にとってはこれらの提出物を実行し採点,評価を行う必要があり,それを実行可能状態にするだけで大きな手間となる。さらに本学部においては課題が合格するまでの再提出を学生に課しているため,このバージョン管理も大きな手間である.本稿では,これらを解決するための,分散型バージョン管理システムであるMercurialと統合開発環境であるeclipseをベースとしたプログラミング演習課題レポート管理支援システムの構築と,これらのベースとなるシステムの機能を有効に利用した課題管理について述べる.
著者
伴 匡人 後藤 雅史 石原 直忠
出版者
公益社団法人 日本農芸化学会
雑誌
化学と生物 (ISSN:0453073X)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.27-33, 2014-12-20 (Released:2015-12-20)
参考文献数
29

ミトコンドリアは細胞内のエネルギー生産のみならずさまざまな細胞機能に関与する多機能なオルガネラである.ミトコンドリアは細長く枝分かれ構造をもつが,同時に活発な融合と分裂サイクルによりその形態を変化させており,このダイナミクスの制御には種を超えて保存されたGTPase群が機能している.近年,哺乳類においてこれらの関連遺伝子の欠損マウスが構築されたことで,初期発生や組織形成への効果など個体における機能が明らかになりつつある.さらに精製タンパク質や人工脂質膜小胞を用いた解析により,融合・分裂の際のGTPaseの挙動,脂質膜形態の変形機構が示されつつある.また最近ではミトコンドリアの形態制御異常が,神経変性疾患,代謝疾患や老化などに関与することから,融合と分裂の分子機構はさらに大きな注目を集めつつある.ここでは哺乳類を中心にミトコンドリアの形態制御に関する最新の知見を踏まえて概説する.
著者
大橋 英寿 安保 英勇 吉原 直樹 大渕 憲一 石井 宏典 中村 完
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1998

1.ボリビアのオキナワ移住地出身者が組織する関東ボリビア親睦会の参与観察、および会員の追跡調査を実施し、移民労働者の移民コミュニティの形成過程、日本と南米を結ぶインフォーマルなネットワークについて分析した。2.日系外国人労働者の人口比率が全国-高い群馬県大泉町において、日系外国人労働者の子弟教育をめぐる問題、とくに学校不適応や非行行動についてフィールド調査を行い、外国人労働者の定住化傾向が子弟に与えている影響について検討した。3.宮城県多賀城市に在住する-日系人家族について一年余にわたるインテンシブな事例研究を継続し、労働観、子弟教育問題について、家族ダイナミクスの観点から分析した。4.1990年代初頭から岡山県総社市で働く日系出稼ぎ青年の事例研究を行い、日本国内で形成された互助ネットワークとそこから析出される生活戦略について検討した。5.沖縄県において1950年代から1960年代のボリビア移民送出に関する資料を収集した。また若干名のボリビアから沖縄県への帰郷者の事例研究を実施した。6.ボリビアからアルゼンチンへ転住した沖縄系移民の独立自営過程を互助集団「講」に焦点をあてて調査研究し、その組織原理がエスニシティよりも対面関係にもとづく信頼性であることを明らかにした。7.オキナワ移住地内および周辺ボリビア人の保健行動とヘルスケアシステムを把握するために実施したアンケート調査結果の集計・分析を行った。
著者
竹内 穂乃佳 釘原 直樹 Takeuchi Honoka Kugihara Naoki タケウチ ホノカ クギハラ ナオキ
出版者
大阪大学大学院人間科学研究科対人社会心理学研究室
雑誌
対人社会心理学研究 = Japanese journal of interpersonal and social psychology (ISSN:13462857)
巻号頁・発行日
no.16, pp.27-32, 2016-03

Previous studies have revealed that observer's tendencies to attribute to unfortunate victims is affected by the victims'environments and by their willingness to resist disaster. A number of scholars tackle this issue in America, after 9.11,however, this topic has not been very thoroughly studied in Japan. In this study, we used 3 terms ("fault","carelessness"and"responsibility")to study, whether blame attribution differed between case of murder and terrorism.A2×2×2 mixed design (will vs. no will)×(high risk vs.low risk of encountering disaster)×(murder vs.terrorism)was used.The results revealed that in concerning"fault",observers attribute more blame to the victims in both the will and high risk conditions.Furthermore,in the case of the term"careless",observers attribute more blame to victims in the low risk and murder conditions. However, concerning"responsibility", observers'attributions did not differ between any of the conditions. These results suggest observers'blame attribution was influenced by the attaching of labels (fault, carelessness, and responsibility) to the victims'behaviors.従来、第三者の災害被害者に対する責任帰属は本人の抵抗の意思や周りの環境によって変化するといわれてきた。この問題に関してアメリカでは9.11テロ事件以降研究が増加した一方で、日本での研究はほとんど行われていないのが現状である。そこで、本研究では帰属ラベルに「落ち度」、「隙」、「責任」を用い、さらにテロと殺人によって責任帰属が異なるのか否か検討をした。本研究の実験デザインは(被害者の意思(事件現場に自発的に行ったか否か):有条件・無条件)×(災害に遭遇する可能性:高条件・低条件)×(災害の種類:殺人条件・テロ条件)の3要因混合計画であった。その結果、被害者の自発的意思有条件の方が無条件よりも、災害に遭遇する可能性高条件の方が低条件よりも被害者に「落ち度」があるとされた。さらに災害に遭遇する可能性が低い場合には殺人条件の方がテロ条件よりも「隙」があるとされた。一方、帰属ラベルが「責任」の場合は条件間の差異は見出されなかった。以上から、帰属ラベルがテロ被害者への責任帰属に影響を与えることが示唆された。
著者
大工 泰裕 阿形 亜子 釘原 直樹 Agata Ako Kugihara Naoki Daiku Yasuhiro ダイク ヤスヒロ クギハラ ナオキ アガタ アコ
出版者
大阪大学大学院人間科学研究科対人社会心理学研究室
雑誌
対人社会心理学研究 = Japanese journal of interpersonal and social psychology (ISSN:13462857)
巻号頁・発行日
no.16, pp.21-26, 2016-03

Currently,scams are one of the biggest social problems in Japan.This study investigates whether empathetic observation increases individuals'awareness of their own vulnerability to scams.Moreover, we compared individuals'evaluation of imagined others' vulnerability to that of their own vulnerability.We presented two fraud scenarios (scenarioA and scenarioM)to university students and asked them to rate the victim's responsibility for being defrauded and their own or imagined others'vulnerability to scams. A2×2 between-participants design was used to analyze the relationship between empathetic observation (empathetic,non-empathetic)and the target of vulnerability evaluation(self,others).The results of an ANOVA revealed that empathetic observation did not affect attribution; therefore, the possibility of a failed manipulation was implied. As for vulnerability awareness,the interaction effect was significant in scenario M,which contrasted our expectations. Problems and implications are discussed.詐欺被害が近年大きな社会問題となっており、関係各所が様々な対策を講じているものの一向に問題が解決する気配はみられない。その原因として、詐欺に対する脆弱性認知が十分に向上していないことが考えられる。本研究ではそのような背景を踏まえ、詐欺被害事例を読んだ際に被害者に共感的観察を行うことが、詐欺に対する脆弱性認知を向上させるのかということについて、2種類の詐欺被害事例(事例A, M)を用いた質問紙によって検討した。また、同時に他者に対する脆弱性も評価させ、自己に対する脆弱性認知との比較も試みた。その結果、共感的観察の操作に問題があった可能性が示唆され、事例Aでは脆弱性認知の変化は見られなかった。一方、事例Mでは当初の予測とは異なり、共感的観察が逆効果となる可能性が示唆された。今後は、より統制された状況の設定や、新たな共変量を加えたモデルの開発などさらなる検討が必要とされる。
著者
釘原 直樹 三隅 二不二 佐藤 静一
出版者
The Japanese Group Dynamics Association
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.55-67, 1980
被引用文献数
1 2

本研究は新しく考案された装置を用いることによって集団の大きさが模擬被災状況における避難行動, 即ち, 脱出成功率や混雑発生の度合, 脱出や攻撃, 譲歩反応の生起, 競合過程に及ぼす効果について実験的に検討したものである.<BR>被験者は制限時間内に, 電気ショックがくるという危機的場面から脱出しなければならない状況におかれた. 但し, 脱出口は1つしかなく, しかも複数の人間が同時に通り抜けることはできないように実験事態が設定されていた. そのうえ, 1人が20秒 (脱出ボタン100回の打叩時間) 近くも脱出口を占拠する必要があった. 混雑が生じた際には, 被験者は攻撃か譲歩かまたは全然反応せず他者の反応を待つという3つの解決方法を執ることができた. 実験は暗室でおこなわれ, 聴覚はwhite noiseで他の音から遮断されていた.<BR>本実験の条件下において次の結果が見出された.<BR>1. 集団の大きさの変化にかかわらず, 1人当りの脱出許容時間を一定にした条件下で, 集団の大きさが増大すれば, それにともなって混雑が大きくなる. そして, 脱出率は低下する. 特に, 4人集団と5人集団の間の脱出率の低下が顕著であった.<BR>2. 集団サイズが大きい場合, 即ち, 7人, 9人の場合や小さい場合, 即ち, 3人, 4人の場合より, その中間の6人の場合に, 最も競争的反応がみられた. それは不安定な報酬構造という観点から解釈された.<BR>3. 時間経過に伴って攻撃反応が増大し, 譲歩反応が減少するような状況は全員脱出に失敗することが明らかになった.
著者
原 直 宮島 千代美 伊藤 克亘 武田 一哉
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告音声言語情報処理(SLP) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2006, no.136, pp.167-172, 2006-12-21
被引用文献数
5

実際の利用環境に近づけた被験者実験を行うために、WWW 経由でカスタマイズ可能な音声対話システム及びそのデータ収集システムを構築した。本システムのユーザは自分のPCに音声認識システムをインストールし利用する。不特定多数のユーザに対応するために、インターネット上に用意されたリモートサーバ上で各ユーザが本システムのカスタマイズすることが可能である。さらに、本システムを利用する各ユーザのPCで収録された音声データはインターネットを通してリモートサーバに送信される。本システムを利用することにより、複数のユーザによる実環境下における音声認識システム利用時データを収集することが可能になる。本論文では実際に本システムを使用したフィールドテストを行いデータ収集及び分析を行った。インターネット上に公開して2ヶ月間で59時間のデータが収集され、そのうち約5時間41分のデータ(11351個)が音声区間として検出されていた。認識実験の結果、検出された音声データからシステムに対して発話されていた音声データ4716発話を評価用データとした場合の単語正解率は66.0%であり、各ユーザ毎に教師無し MLLR 適応を行うことで単語正解率は70.5%に向上した。We developed a user customizable speech dialogue system and a framework for automatic speech data collection in field experiments over the Internet. Users can download and install the speech dialogue system onto their own PCs and customize the system on a remote server for their own use. The speech dara recorded on their PCs are transferred to the remote server through the Internet. The system enables us to collect speech data spoken by many users with wide variety of acoustic environments. During a two-month field test, we obtained 59 hours of recorded data including 5 hours and 41 minutes detected as speech, which corresponds to 11351 speech segments. The word correct rate for the 4716 speech utterances spoken to the dialogue system was 66.0%, which was improved to 70.5% after applying unsupervised MLLR for each user.
著者
白石 紘章 仲 真紀子 海老原 直邦
出版者
日本認知心理学会
雑誌
認知心理学研究 (ISSN:13487264)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.33-42, 2006-08-31 (Released:2010-10-13)
参考文献数
18
被引用文献数
1 2

本研究は映画で提示された情報の再生,および情報源再認について,2種類の認知面接の効果を検討したものである.特に,繰り返し誘導情報を与えた場合の情報源再認について,面接の効果を評価した.72名の大学生は映画を見た後,誘導情報を含む事後質問紙に回答した.誘導情報の反復回数は,0回,1回,3回と操作された.24時間後,参加者は,認知面接,“文脈の心的再現”と“悉皆報告”教示で構成された修正版認知面接,または構造面接のいずれかを受けた.面接後,参加者は誘導情報についての情報源再認課題を行った.その結果,修正版認知面接は,認知面接よりも所要時間が短いにもかかわらず,構造面接よりも多くの,認知面接に匹敵する情報量を引き出した.しかし一方で,修正版認知面接,構造面接よりも認知面接で,情報源判断が優れていた.結果について理論的,実務的な観点から考察を行った.