著者

古賀 敬作

出版者

大阪経大学会

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.191-209, 2022-05-15 (Released:2022-05-31)

著者

慶應義塾大学文学部民族学考古学研究室編集

出版者

慶應義塾大学文学部民族学考古学研究室

巻号頁・発行日

2019

著者

木村 拓也 荒井 克弘 大塚 雄作 林 洋一郎 西郡 大 立脇 洋介 中世古 貴彦 竹熊 尚夫 花井 渉 田中 光晴 渡辺 雅幸 牧 貴愛 関口 洋平

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2022-04-01

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本研究は,大学入学者選抜統一試験が、高等教育の大衆化・国際化・情報化という大きな変化の中で、如何に制度としての公平性・公正性を担保しているのかについて学際共同研究を行うものである。資格試験制度と選抜試験制度とがモザイク状に混在するアジア各国の大学入試制度に着目し、時代の変化と共に制度設計が益々困難となりつつある、大学入学者選抜統一試験に焦点を当てる。本研究では、教育計画論の立場から大衆化に代表される変化の中での大学入学者選抜統一試験の課題を理論的に精査し、比較教育学の立場からその制度変容(改革経緯)と制度設計の具体を精査し、社会心理学の立場から受験生の納得感を公正知覚の観点で計量分析を行う。

著者

市山 高志 松藤 博紀 末永 尚子 西河 美希 林 隆 古川 漸

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.493-497, 2005-11-01 (Released:2011-12-12)

参考文献数

19

被引用文献数

4

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軽症胃腸炎関連けいれんに対するcarbamazepine (CBZ) の有用性を検討した.対象は当科に入院した軽症胃腸炎関連けいれん16例 (男6例, 女10例, 9カ月~3歳, 平均1.7歳).方法は確定診断後ただちにCBZ5mg/kg/回を1日1回の内服を開始し, 下痢が治癒するまで継続投与した.CBZ投与前に16例中13例はdiazepam製剤を, 1例はdiazepam+phenobarbitalを単回あるいは複数回投与されていたが, けいれんは再発していた.CBZ投与前のけいれん回数は2~8回 (平均4.1回) だった.CBZ投与後15例にけいれんの再発はなかった.1例で15分後に1回のけいれんがみられた.CBZ投与期間は2~9日 (平均6.4日) で, CBZ投与は軽症胃腸炎関連けいれんに対し著効した.

著者

古澤 正道

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.22, no.6, pp.345-349, 1995-11-30 (Released:2018-09-25)

参考文献数

27

被引用文献数

3

著者

在原 理沙 古澤 裕美 堂谷 知香子 田所 健児 尾形 明子 竹内 博行 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.177-188, 2009-05-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

6

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本研究の目的は、小学生児童を対象とした学級における集団社会的スキル訓練の効果を検討することであった。対象者は小学生児童42名(男子18名、女子24名:9〜10歳)であった。児童は先行群と待機群に分けられ、両群の児童は4週間、学級を対象とした集団社会的スキル訓練(以下集団SST)に参加した。訓練効果は、自己評価による社会的スキル得点、対人的自己効力感得点、学校生活満足度得点によって評定された。結果、集団SSTは、児童の社会的スキル、対人的自己効力感、および被侵害感を改善させることが示唆された。次に、訓練前の社会的スキルの自己評価得点の高さによって3群に分けられた(低群・中群・高群)。各得点において群の違いを分析した結果、集団SSTは、社会的スキルの自己評価が中程度の児童の社会的スキルの改善において、特に効果的であったことが示唆された。

著者

日本古謡[作詞]

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1943-09

著者

古瀬 公博

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.48-60, 2008-09-20 (Released:2022-08-20)

参考文献数

30

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本論文の目的は,中小企業の合併・買収を分析対象として,その取引の特徴を「贈与と売買の混在する交換形態」として整理することである.贈与と売買は必ずしも対立しあうものではない.中小企業M&Aを観察すると,同一の財の取引においても贈与と売買の要素が混在し,また,混在することによって取引が成立していることが理解できる.贈与と売買の二分法では捉えきれない多様な交換形態が存在するのである.

著者

古舘 勝一

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.624, 1984-09-15 (Released:2011-11-04)

著者

古結 諒子

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.120, no.9, pp.1493-1527, 2011-09-20 (Released:2017-12-01)

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The aim of the present article is to analyze the process by which Japan brought about a settlement in the first Sino-Japanese War (1894-1895) focusing on the settlement's interaction with both the changing power relations among the Great Powers and diplomatic trends of the Qing Dynasty, in order to show a clear transition taking place in Japan's diplomatic strategy at that time. The War has been pointed to as an event within a 19th century East Asia characterized by the coexistence of the traditional Chinese tribute system and modern treaty organizations that led to the final destruction of the former. However, the research to date has proceeded to discuss the process of Japan's conclusion of the War without sufficiently analyzing movements of the British-centered Great Powers, which supported the establishment of one single international order in East Asia. The main thrust of the research to date is the view that the diplomacy conducted by the Great Powers towards Japan constituted "external pressure" for Japan to wage war against the Qing Dynasty, but has neglected such aspects as Japan's international position and its influence to the Great Powers. For this reason, the present article attempts to analyze Japanese diplomacy within the interrelationship between the activities of the Great Powers and the Qing Dynasty from the standpoints of both Japan and Great Britain. Japanese diplomacy aiming at a conclusion to the War unsettled the leadership role of Great Britain which intended to maintain the cooperation among the Great Powers in East Asia. To begin with, Japan's announcing its intention to continue the War isolated Great Britain, who desired a quick end to the hostilities. Secondly, Japan's choice of the United States, who favored independent action among the Great Powers, as its intermediary with the Qing Dynasty not only elicited a request for negotiations, as Japan was winning on the battlefront, but also kept Great Britain out of the whole affair altogether. Finally, Japan's submission of a peace treaty draft brought to light the changes that had occurred in the interrelationships among the Great Powers. Under such conditions, Great Britain ended up agreeing with Russia, Germany and France in urging Japan to return the Liaodong Peninsula to the Qing Dynasty, in an attempt to reestablish its hegemony in the region. On the other hand, Japan's announcement to accept the advice enabled the exchange of the Shimonoseki Treaty ratification with the Qing Dynasty. Consequently, Japan was able to avoid the disadvantages of a prolonged war by settling the conflict. Japanese diplomacy up to the end of the War was not only directed at settling its dispute with the Qing Dynasty over the Korean Peninsula, but also simultaneously brought about a situation in which arrangements of cooperation among the Great Powers in East Asia centered around Great Britain fell into dysfunctionality.

著者

志村 正子 山中 隆夫 園田 順一 古賀 靖之

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.33, no.Abs, pp.76, 1993-05-17 (Released:2017-08-01)

著者

山内 浩 柏原 裕彦 古川 元一

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.47, no.9, pp.9_82-9_85, 2009 (Released:2012-03-27)

参考文献数

8

著者

古部族研究会編

出版者

人間社

巻号頁・発行日

2017

著者

古川竹二 著

出版者

三省堂

巻号頁・発行日

1932

著者

古沢 康雄 原田 知枝

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

栄養と食糧 (ISSN:18838863)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.71-74, 1960-07-25 (Released:2010-11-29)

参考文献数

2

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小麦粉に対して白米粉を混合しさらにそば粉を添加すると次第にその蛋白価が向上して来る。各種の組合わせ飼料を作リラッテによる成長試験を試み栄養価を比較検討したところ, 飼料の蛋白価の推移にほぼ一致するような傾向を示したが, 本実験においては白米/小麦/そばの比が50/25/25の場合に最も栄養価が高くまた蛋白質効率も高い結果を得た。その原因は主として, 白米粉および小麦粉の配合だけではなお不足しているトリプトファン, リジンあるいは含硫アミノ酸などの必須アミノ酸がそば粉の添加によって補足せられたためであると考えられる。

著者

菊地 昌弥 竹埜 正敏 古屋 武士

出版者

日本フードシステム学会

雑誌

フードシステム研究 (ISSN:13410296)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.155-168, 2019 (Released:2019-04-02)

参考文献数

11

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In the distribution channel of frozen vegetables, the relationship between developmental importers and domestic manufacturers is not necessarily considered important. However, recently leading developmental importers have served as major market channels for those manufactures handling domestic products. Under these circumstances, in the present study, we clarified the cooperation among them. Moreover, through this discussion, we also found the fact that developmental importers have a positive impact on the performance of domestic manufacturers.

著者

堀口 嵩浩 橘川 雄亮 古谷 航一 福井 範行

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J105-B, no.8, pp.637-639, 2022-08-01

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高速FMCW(Frequency Modulated Continuous Wave)レーダにレーダ信号帯域外の連続波(CW: Continuous wave)電磁ノイズを印加した場合,ノイズ周波数に対応した距離値と相対速度値に誤検出が生じる.本論文では,高速FMCWレーダのCW電磁ノイズによる誤検出の相対速度値の定式化を行い,実測値との比較によりその妥当性を示す.

著者

頼 泰樹 永澤 奈美子 鈴井 伸郎 古川 純 増田 寛志 鈴木 龍一郎 永澤 信洋

出版者

秋田県立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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イネの各部位で働くK輸送体の発現解析および機能解析、2重変異体のトレーサー実験などにより、主要なCs輸送経路を特定し、イネをモデルとした高等植物のCs吸収・輸送モデルを構築する。また研究過程で根へのCs取り込みおよび体内輸送経路の主要輸送体をノックアウトした変異体を作出し、玄米のCsを極限的に低減させたCs低吸収イネの作出を目指す。

著者

大林 浩幸 原田 武典 平井 房夫 松下 次用 古田 悟 佐々木 明 野坂 博行 山瀬 裕彦

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.749-755, 2006 (Released:2006-03-28)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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今回,インフルエンザワクチン予防接種とインフルエンザ発生状況を調査し,高齢者を中心に,実際に予防接種の効果があったかを検討した。 平成14年度,15年度,16年度の3年にわたり,当院にて(1)インフルエンザ予防接種を実施した全患者,(2)鼻腔スワブ法の迅速検査を実施した全患者,(3)インフルエンザと診断された全患者,の各々をレトロスペクティブに調査した。 平成14年,15年,16年度と,年ごとに予防接種者数は増え,65歳以上がその70%以上を占めた。インフルエンザ発症患者の平均年齢は,平成14年度,15年度,16年度で各々42.9±21.3歳,34.9±20.4歳,45.4±20.2歳であり,高齢患者層と比較し,若・中年齢層のワクチン未接種者の発症を多く認めた。一方,高齢患者層では,ワクチン既接種にかかわらず発症した患者があった。 ワクチン接種率の高い高年齢者層では,インフルエンザ発症が少なく,その予防効果を認めた。一方,高齢患者において,ワクチン既接種にもかかわらず発症する例があり,注意すべきである。

著者

滋賀県立大学考古学研究室編

出版者

滋賀県立大学考古学研究室

巻号頁・発行日

2021