著者

古田 悦子

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.253-261, 2010 (Released:2011-07-12)

参考文献数

15

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Recently many Japanese wear jewelry as personal ornaments, particularly bracelets. The jewelry is made of gems, jewels, noble metals and so on. Some kinds of jewelry include much amount of radioactive elements more than that of natural range in ores which are in our living-environment. The radioactive concentrations of 25 kinds of jewels and gems, which were easily purchased on a market or through the Internet, were analyzed by HPGe. The bracelet which was made of ceramics showed the highest radioactive concentration and it was estimated as approx. 800 Bq g-1 of 232Th and 140 Bq g-1 of 238U by assuming radioactive equilibrium among the nuclides in the decay series. Moreover, there was a high radioactive concentration gem including 60 Bq g-1 of 232Th and 300 Bq g-1 of 238U. The radioactive materials added in the ceramics should be monazite analyzed by a prompt gamma-ray activation analysis method. Though the ceramics became the object of the NORM management by the concentration, the radioactivity of one bracelet does not exceed 8,000 Bq. So, all these jewelry samples do not have to manage as NORM as consumer products according to the guideline by Japanese government. However, the jewelry's activity by deliberate addition of radioactive materials is deemed to be unjustified exposure, that the ICRP led the consideration. It is considered that the NORM guideline should take in the consideration of ICRP and prohibit the addition of radioactive materials to jewelry.

著者

増田 彰則 中山 孝史 古賀 靖之 八反丸 健二 長井 信篤 皆越 眞一 鄭 忠和

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.45, no.8, pp.581-588, 2005-08-01 (Released:2017-08-01)

被引用文献数

1

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慢性疼痛患者に対して, 認知行動療法とリハビリテーション, 運動療法に加えて温熱療法を併用したところ(温熱療法群n=22), 併用しなかつた群(非温熱療法群n=24)に比べ, (1)痛み行動が有意に減少した, (2)情動面では, 怒りスコアが有意に改善した, (3)治療への満足度が高かつた, (4)退院して18カ月後, 仕事に復帰した割合は, 非温熱療法群の58%に比べ温熱療法群は82%と高かつた.以上より, 慢性疼痛の治療として温熱療法の併用は有効であることが示唆された.

著者

西尾 佳朋 伊藤 邦弘 加藤 三香子 瀧川 友佳子 篠邉 龍二郎 古橋 明文

出版者

特定非営利活動法人 日本睡眠歯科学会

雑誌

睡眠口腔医学 (ISSN:21886695)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.15-20, 2022 (Released:2021-10-01)

参考文献数

27

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Objective: We present a case of narcolepsy in a patient with obstructive sleep apnea (OSA) who complained of residual sleepiness without improvement in Epworth sleepiness scale (ESS) after oral appliance (OA) therapy, and who underwent the Multiple Sleep Latency Test (MSLT).Method: The patient was a 48-year-old male who had no significant past medical history and family history, and had been experiencing excessive daytime sleepiness. The initial interview at the Department of Sleep Medicine did not reveal any cataplexy, sleep paralysis, and hypnagogic hallucinations. He was diagnosed with mild OSA (apnea hypopnea index: AHI 10.5/h) based on polysomnography (PSG), and was referred to our department for OA therapy. Excessive daytime sleepiness did not improve after the initiation of OA therapy. Thereafter, follow-up sleep study with PSG and the MSLT were performed.Results: The PSG with OA showed an improvement of OSA in AHI from 10.5 to 3.6/h, and sleep-onset REM sleep period (SOREMP) was not observed. MSLT showed that the mean sleep latency was 4min 6s/five naps, and number of SOREMP was two times; therefore, the patient was diagnosed with narcolepsy type 2. Use of Modafinil 100 mg/day decreased the ESS score from 15 to 4 and improved daytime sleepiness.Conclusion: In patients with OSA and narcolepsy, it is not possible to improve excessive daytime sleepiness by providing treatment for OSA only. Patients who complain of residual sleepiness even after OA treatment should be assessed further for other sleep disorders including hypersomnia.

著者

古賀 広志

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2015年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.271-274, 2015 (Released:2016-01-29)

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著しい技術革新の下で、新しい監視社会の到来が指摘されている。従来のCCTVによる監視もまた、顔認識などの技術により、新しいステージに進みつつある。とはいえ、監視社会の進展は、技術的要素だけではない。技術決定論ではなく、社会構築の視点が重要であるはずだ。本稿では、従来のCCTVによる監視の社会的構築の過程に注目する。具体的には、大阪のK地区における監視カメラ設置の事例研究を行う。事例研究の結果、監視社会に対する「監視の目」が社会的に生まれてくる点を明らかにしたい。

著者

久古聡美

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.730, 2011-11

著者

古山 正人

出版者

國學院大學

雑誌

國學院雜誌 = The Journal of Kokugakuin University (ISSN:02882051)

巻号頁・発行日

vol.118, no.10, pp.1-16, 2017-10

著者

古江 増隆 山崎 雙次 神保 孝一 土田 哲也 天谷 雅行 田中 俊宏 松永 佳世子 武藤 正彦 森田 栄伸 秋山 真志 相馬 良直 照井 正 真鍋 求

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.119, no.9, pp.1795-1809, 2009-08-20 (Released:2014-11-28)

被引用文献数

1

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[目的]我が国の皮膚科受診患者の皮膚疾患の頻度,性別,年齢分布,気候との関連性などを多施設大規模調査によって明らかにすることを目的とした.[方法]全国の大学病院76施設,病院55施設,診療所59施設(計190施設)において,2007年5月,8月,11月,および2008年2月の各月の第2週目を目安に,その週のいずれか1日を受診した初診・再診を問わず外来,および入院中の患者全てを対象に,「性別」,「年齢」,「診断名」を所定のマークシート調査に記録した.各調査期間における調査協力施設地域の気温,および湿度に関するデータは,気象庁・気象統計情報を使用した.[結果]4回の調査すべてに協力いただいた170施設(大学病院69施設,病院45施設,診療所56施設)から回収した67,448票を解析した.上位20疾患を列挙すると,その他の湿疹,アトピー性皮膚炎,足白癬,蕁麻疹・血管浮腫,爪白癬,ウイルス性疣贅,乾癬,接触皮膚炎,ざ瘡,脂漏性皮膚炎,手湿疹,その他の皮膚良性腫瘍,円形脱毛症,帯状疱疹・疱疹後神経痛,皮膚潰瘍(糖尿病以外),痒疹,粉瘤,尋常性白斑,脂漏性角化症,薬疹・中毒疹の順であり,上位20疾患で皮膚科受診患者の85.34%を占めた.疾患ごとに特徴的な年齢分布を示した.性差が明らかな疾患が存在した.気温や湿度と正負の相関を示す疾患が存在した.[結語]本調査によって21世紀初頭の皮膚科受診患者の実態を明らかにし得た.本調査が今後も定期的に継続されることで,社会皮膚科学的視野にたった皮膚疾患の理解が深まると考えた.

著者

大賀 哲 佐古田 彰 大井 由紀 中藤 哲也 上田 純子 松井 仁 清野 聡子 内田 交謹

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-07-19

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研究期間の2年目にあたる今年度は、所定の役割分担に基づいて研究代表者・分担者・連携研究者間で相互調整および個別の研究を進めた。全体を制度分析・人権規範・経営規範・環境規範・データ分析の5グループに分け、大賀が制度分析、松井・大井・吾郷が人権規範、内田・上田が経営規範、佐古田・清野・渡邉が環境規範、中藤がデータ分析を担当した。研究メンバー間での勉強会を5回(6月・9月・12月・2月・3月)、外部の研究者を招聘しての公開研究会を2回(10月・2月)行った。勉強会では大賀・内田・佐古田・渡邉・松井・上田・中藤がそれぞれ研究報告を行った。公開研究会では石井梨紗子准教授(神奈川大学)、畠田公明教授(福岡大学)を招聘し、また連携研究者の吾郷も研究報告を行った。勉強会、公開研究会では、研究分担者・連携研究者とともに報告内容を討議した。「企業の社会的責任」・国連グローバル・コンパクトの研究動向への理解を深める上で非常に有意義な機会となった。来年度以降は個別の研究を進めるとともに、研究成果の発信と各グループの研究成果の比較を行っていく予定である。

著者

仲森 隆子 小栗 きくみ 世古口 茂幸 金森 千賀子 都島 基夫

出版者

日本未病システム学会

雑誌

日本未病システム学会雑誌 (ISSN:13475541)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.344-346, 2008-03-12 (Released:2010-09-09)

参考文献数

4

著者

古賀 正義

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.96, pp.47-67, 2015-05-29 (Released:2016-07-19)

参考文献数

36

被引用文献数

1 1

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高校中退者がワーキングプアになりやすいことは,多くの研究が実証するところである。排除型社会が進展する今日の日本社会では,中退者が社会参加していく包摂の道筋は容易でなく,将来への「液状不安」を訴える事例さえ存在する。そこで,都立高校中退者の退学後の移行に焦点化した悉皆調査を実施した。 その結果によると,①中退理由の中心には,学校ハビトゥスとしての「生活リズム」の乱れがあげられ,自己の未達成による中退という理解が強い。②ひとり親家庭が多く,かつ就学の相談・援助的行動や文化資本が欠如している者が多い。③中退後に何らかの学習・就学活動に向かう者は半数におよび,学校に復帰した者も3割に達する。他方,非正規の単純労働となりやすい就労行動を8割以上の者が経験している。移行を模索する期間が2年ほどを経て平均6か月もある。④しかしながら,高校タイプによって違いがあるが,概して学習指向が減退し就労指向が急速に強まる。⑤リスクへの一定の不安はあるものの,全体に支援機関の利用度は非常に低く,直接的な経済的援助・無償による学習や職能開発などの支援を求めている。 以上,在学した高校や家庭等の資源や経験知に依拠した中退者の進路選択が行われやすいものの,それを活動に移すための「ケイパビリティ」(将来的な移行可能性への媒介となる環境)が重要になるとみられる。相談・支援できる他者との関係づくりを介して選択のチャンスを活かせる環境作りが求められる。

著者

瀬古雄祐

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 285-1), 2020-10

著者

小野澤 恵一 鯉渕 幸生 古米 弘明 片山 浩之 磯部 雅彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.891-895, 2005-10-07 (Released:2010-06-04)

参考文献数

8

被引用文献数

2

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台場周辺には, お台場海浜公園を始め親水空間が多数存在するにも関わらず, 水質悪化により水との接触が制限されている. 特に雨天時合流式下水道越流水 (CSO) はその影響が大きいとされているが, 受水域における挙動はあきらかにされていない. そこで, 都市沿岸域における親水空間の利用と健康リスクに対して重要なCSOの挙動を解明するため, ポンプ所からの下水放流量や, 感潮域の流速時系列変動を加味した3次元流動モデルを開発し, 台場周辺海域での流動・CSOの挙動を再現した. CSOの影響が, 潮汐や, 降雨特性によって時空間的に大きく変化することを明らかにし, さらに, 合流改善クイックプランの効果を推算した.

著者

駒木 伸比古

出版者

愛知大学経営総合科学研究所

雑誌

経営総合科学 = Journal of managerial research (ISSN:09166432)

巻号頁・発行日

no.104, pp.75-87, 2015-09

著者

古閑 博美 コガ ヒロミ Hiromi Koga

雑誌

嘉悦大学研究論集

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.57-71, 2012-10-26

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礼儀は、辞儀、書儀、行儀からなる。本稿は、辞儀を取り上げ、礼の身体技法について文献を紹介し、四種類のお辞儀を提言する。2010年、大学にキャリア教育の導入が義務づけられ、「学校教育と職業生活との接続」が期待されている。社会人として必須の礼儀や作法を身につけた学生を育成することは社会の要請であり、学生個人はもとより大学の品位を保つうえからも必須である。キャリア教育は、社会的・職業的自己実現を目指すうえで必要な知識や技術、価値観、態度、望ましい人格などを育成することを目的とした教育プログラムである。振舞いのしかたである作法や行動教育を含むといえようが、こうしたプログラムは、伝統的な大学では正規の教育課程の枠外におかれていた。しかし、近年、学生の学力低下や態度能力、コミュニケーション能力の低下が指摘されるようになり、講義やクラブ活動などが円滑に運営できなくなったとの声も多く聞かれるようになるなか、礼の身体技法を身につける意味が注目される。礼儀や作法は、円滑な人間関係を構築するうえで無視できないというだけでなく、人間形成に不可欠なものである。TPOや時処位にかなったお辞儀を身につけた学生は、魅力行動となる態度能力が向上し、何より礼儀正しく振舞うことでよい評価を得ることができる。それは、行動の教養を身につけたことになり、自信につながる。

著者

名古屋温故会 編

出版者

名古屋温故会

巻号頁・発行日

1931

著者

新野 靖 西村 ひとみ 古賀 明洋 篠原 富男 伊藤 浩士

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.133-144, 1999-05-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

5

被引用文献数

7

著者

渡邉 博史 松岡 潤 梨本 智史 古賀 良生 大森 豪 遠藤 和男 田中 正栄 縄田 厚 佐々木 理恵子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ab1344, 2012 (Released:2012-08-10)

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【目的】 静的ストレッチング(以下ストレッチ)の効果的な持続時間については、10~30秒や最低20秒以上必要、または長時間の方が有効で60秒程度の効果が大きい等、諸家により異なっている。今回、ストレッチの持続時間とその効果について検討したので報告する。【対象】 膝疾患の既往がない健常成人20名、女性10名(21-54歳、平均30.3±8.7歳)、男性10名(22-35歳、平均28.8±3.8歳)を対象とした。【方法】 右下肢を対象側とし、膝屈曲90°の等尺性最大膝伸展筋力(MVC)を下肢筋力測定・訓練器(アルケア社製、以下QTM)で測定した。ストレッチ前の運動負荷として60%MVCの等尺性膝伸展運動(膝屈曲90°、収縮時間6秒、10回)をQTMで行った。運動後、大腿四頭筋の他動的ストレッチを行い、ストレッチ前後の大腿四頭筋緊張度(以下Q-tension)を測定した。Q-tensionは対象を左側臥位にて体幹・骨盤を壁面に押し付け固定し、右下肢を股関節伸展0°、膝関節屈曲135°で保持し、他動的膝関節屈曲時の下腿に生じる膝伸展反発力を足関節近位部でQTMにて測定した。ストレッチ持続時間は10秒、20秒、60秒(以下10S、20S、60S)の3種類で、日を変えて行い順番はランダムに選択した。そして3種類のストレッチについて、運動負荷後におけるストレッチ前後のQ-tensionの変化を性別に比較した。統計的解析は対応のあるt検定を用い、有意水準を5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は対象者に研究の趣旨を十分に説明し同意を得て行った。【結果】 女性のストレッチ前後のQ-tensionの変化は、10Sではストレッチ前2.3±1.3kg、後2.1±0.7kgで、ストレッチ後統計的に有意な低下を認めなかった。20Sと60Sでは、20Sのストレッチ前2.4±0.8kg、後2.0±0.7kg、60Sのストレッチ前2.3±1.0kg、後2.0±0.8kgで、20Sおよび60Sともストレッチ後統計的に有意な低下を認めた。男性のストレッチ前後のQ-tensionの変化も、10Sではストレッチ前3.7±1.9kg、後3.3±1.7kgで、ストレッチ後統計的に有意な低下を認めなかった。20Sと60Sでは、20Sのストレッチ前3.7±2.0kg、後3.2±1.7kg、60Sのストレッチ前3.9±2.3kg、後3.2±1.8kgで、20Sおよび60Sともストレッチ後統計的に有意な低下を認め、女性と同様の結果であった。【考察】 我々は先行研究において、床反力計を用いたQ-tensionの定量的評価で、ストレッチによってQ-tensionが低下することを報告している。本研究においても、男女ともストレッチ後Q-tensionが低下しており、一致した結果であった。しかし、10Sでは、男女とも統計的に有意な低下を認めなかった。このことから、ストレッチの持続時間として10秒では、不十分であることが示唆された。20S、60Sでは、男女とも統計的に有意な低下を認め、ストレッチの持続時間として、20秒~60秒は有効であることが考えられた。今回、20Sと60Sとの効果の差については、男女とも明確にすることはできなかった。これについては、対象者の変更等をして、今後検討が必要と考える。スポーツ現場等でのコンディショニングにおけるストレッチでは、多数の筋肉をストレッチする必要があるため、効果的でかつ短時間であることが望まれる。そのため60秒では長すぎると思われ、一般的に20秒程度を適当としていることは妥当と考える。【理学療法学研究としての意義】 理学療法においてストレッチは、臨床的によく行われている治療法であり、その効果的な持続時間を検討することは、ホームエクササイズとしてストレッチを指導していく上で、とても重要である。そして今後は、ストレッチの反復回数等の影響や、ストレッチ効果の持続性について検討していく必要がある。

著者

古藤 真平

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 (ISSN:09150900)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.243-262, 2012-09

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延喜二年三月二十日、平安宮内裏の飛香舎で藤花宴が催された。『西宮記』に記された同日の記録と、『河海抄』に引用された『醍醐天皇御記』同日条によって、醍醐天皇の藤花御覧、藤原時平の献物、参列者の和歌詠進、音楽演奏、天皇の養母藤原温子からの捧物献上という次第を知ることができるが、解釈の難しい箇所も残されている。本稿では、二つの史料を検討することにより、醍醐天皇が蔵人頭権左中弁藤原菅根を女御藤原穏子の別当に補任する意向を持っていたことを御記に記したと解釈できることを示し、この藤花宴の目的は、天皇が穏子を女御としたことを祝福し、彼女の兄の時平と姉の温子が天皇に祝意を込めた贈り物をすることであったと推測した。『日本紀略』と『大鏡裏書』は穏子の女御宣下を延喜元年三月のことと記しており、その通りに認められてきたのであるが、それが二年三月に下る可能性が出て来たのである。穏子の入内を妨げる条件は、延喜元年正月二十五日に醍醐天皇と時平が菅原道真を追放し、宇多上皇の影響力を排除することによって除去されていた。しかし、上皇が道真を救おうと参内したものの面会がかなわなかったこともあり、天皇と上皇の間の緊張関係の緩和には相当程度の冷却期間が必要であった。天皇と時平にとって、機が熟したと感じたのは延喜二年に入ってからのことで、穏子の女御宣下を実現した上で、彼女の居所飛香舎で藤花宴を催したのが三月二十日のことであったと推測する。

著者

井上 真彩子 古宮 昇

出版者

大阪経大学会

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.143, 2017 (Released:2018-02-15)

著者

古森厚孝 編

巻号頁・発行日

vol.[5], 1837