著者

吉田 勤 内山 茂久 武口 裕 宮本 啓二 宮田 淳 戸次 加奈江 稲葉 洋平 中込 秀樹 欅田 尚樹

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.55-63, 2015-01-05 (Released:2015-01-31)

参考文献数

14

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Gaseous chemical compounds such as carbonyls, volatile organic compounds (VOC), acid gases, basic gases, and ozone were measured in indoor and outdoor air of 40 houses throughout Sapporo city in the winter (January to March, 2012 and 2013) and summer (July to September, 2012) using four kinds of diffusive samplers. Almost all compounds in indoor air were present at higher levels in the summer than in the winter. The indoor concentrations of acetaldehyde and p-dichlorobenzene exceeded the Health, Labour and Welfare, Japan guideline in three and two houses, respectively. The mean concentrations of formaldehyde were 27 μg m−3 in the summer and 17 μg m−3 in the winter, and showed that the summer concentration was 1.6-fold higher than that in the winter. Nitrogen dioxide was present in extremely high concentrations in the winter, and it was suggested that the sources of nitrogen dioxide in indoor air are kerosene heaters, unvented gas stoves and heaters. Formic acid was generated by combustion because the nitrogen dioxide concentration in indoor air was well correlated with the formic acid concentration (correlation coefficient = 0.947). In outdoor air, the negative correlation between nitrogen dioxide and ozone was observed during the winter. It was suggested that the reaction of nitric oxide and ozone may influence the formation of nitrogen dioxide.

著者

吉田 昌義

出版者

信州短期大学

雑誌

信州短期大学研究紀要 (ISSN:09182780)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.23-33, 2000-12-25

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"Sengotaiseino Seisan" (literally meaning, Clearing up the Post-World-War System) is now widely spoken among Japanese people, and its focus is being brought to revision of the leagal systems founded upon the oreders and memoranda issued and enforced by GHQ during the occupation or those systems built, after Japan having regained her independence, on the Constitution of Japan adopted under the occupation. This is to revisit the process through which the constitution was drafted and adopted, and to put up a question, in the light of the histry of Japan afterWW n, to legitimacy of the constitution, although the legitimacy has long been recognized among almost all constitutionalists in Japan. The systems constructed immediately after the defeat of Japan are deemed to be based on "5 D's Occupation Policy" -Disarmament or Demilitarization,Denationalization, Disindustrialization, Decentralization and Democratization - which was fiercely enforced to Japan. The first and last D's were stipulated as the representative provision in the constitution. Almost all of Japanese people had welcomed with thanks the constitution as adopted "under the collective will of Japanese people obtaining sovereignty". No Japanese except a few did not recognize"there is no people's sovereignty where a state is not sovereign." And, half a century has passed since the adoption of the constitution without any question on it. Compared with the case in Germany, defeated as well, the situation was completely different from that of Japan. Not willing to adopt the constitution under occupation, they had adopted "just a law" termed as Basic Law, temporarily applied to whole Germans including east part of Germany. Now, the world situation changed, and Japan enjoys the second economic power after the USA. Now that The Constitution of Japan and other systems stemmed from it are not applicable to Japan, we Japanese have to see the constitutionin a new light so that it may meet such requirements as adopting a new constitution with will of Japanese, in view of history, tradition, individuality and nationality of Japan and in a way of adapting to the world needs.

著者

吉田 企世子 森 敏 長谷川 和久 西沢 直子 熊沢 喜久雄

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.123-127, 1984-04-10 (Released:2010-02-22)

参考文献数

18

被引用文献数

5 4

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有機質肥料で肥培された露地トマト (品種サターン) の水分, 還元糖, 有機酸およびビタミンCなどの含有量について無機質肥料で肥培されたものとの比較において検討した。1) 1980年度は, OF区のほうが水分含量が少なく, 還元糖が多く, 糖酸比が10以上であった。また, ビタミンC含量が多かった。2) 1981年度は, OF区は水分が少なく, 有機酸およびビタミンC含量が多かったが, 還元糖はあまり差がみられかった。3) 1982年度は, 3果房は80年度と同じ傾向であったが, 他の果房では傾向が一貫していなかった。4) 果房が上位に進むにつれて, 全体的に水分は減少し, ビタミンCは増加し, 還元糖は増加する傾向がみられた。また有機酸の変動が激しかった。5) IF区は果房から果房への成分変動が大きく, 不安定な動きがみられたが, OF区は比較的安定な動きを示した。

著者

吉野 巌 篠原 宗弘 吉田 典史 高坂 康雅 工藤 敏夫

出版者

北海道教育大学

雑誌

北海道教育大学紀要. 教育科学編 (ISSN:13442554)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.13-23, 2003-09-30

被引用文献数

1

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算数・数学的問題解決においては,理解・プラン段階でのメタ認知が課題解決に非常に重要であること,吹き出しなどに思ったことを書くことがメタ認知的モニタリングを促進しうること,などが示唆されている.本研究では,大学生を対象に,数学学習時に吹き出しを用いることがメタ認知的モニタリングを促進し学習に有益な効果をもたらすどうかを実験的に検討することとした.事前調査により被験者を成績上位・下位,学習内容の既習・未習で群分けした上で,吹き出しあり条件と吹き出しなし条件で行列の乗法に関するプリント学習を行わせた後,同じ内容に関するテストを行わせた.この結果,統計的に有意には至らなかったものの,成績下位群の基本問題,並びに既習群の応用問題において吹き出しの効果が認められた.

著者

吉田 豊彦

出版者

一般社団法人 色材協会

雑誌

色材協會誌 (ISSN:0010180X)

巻号頁・発行日

vol.75, no.7, pp.313-318, 2002-07-20

被引用文献数

1

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この報文の目的は1) 塗膜の暴露または促進試験による経時変化を整理して, 2) 定量的な考察が容易な数学的モデルで表現することである。<BR>常乾アルキド樹脂エナメル8試料をサンシャイン促進耐候試験機とキセノン促進耐候試験機で1000時間まで試験した。変色は試験片と原片との色差をCIE94色差であらわした。<BR>時間と色差の関係にはつぎの2つの式がよくフィットし, 高い決定係数を示した。<BR>△E=p√t+q, △E=△Ef (1-e-<SUP>kt</SUP>) ここに△Efは仮定の色差上限値である。<BR>前者の式は劣化の初期によくフィットし, 変色の機構に拡散が支配することを示唆する点で興味があるが, 長期の暴露によって最大色差に収れんしない。後者の式は1次反応機構の仮定によって容易に誘導できるので, (1) 式より優っている。<BR>回帰方程式の係数から, キセノンの誘導期がサンシャインのそれよりも短いことを示した。また, サンシャインとキセノンの間の促進の比, すなわち, 同じ色差に相当する時間の比は一定ではなく, 色差のレベルによって変化することを示した。

著者

吉田 豊彦

出版者

色材

雑誌

色材協會誌 (ISSN:0010180X)

巻号頁・発行日

vol.75, no.7, pp.313-318, 2002-07-20

参考文献数

4

被引用文献数

1

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この報文の目的は1) 塗膜の暴露または促進試験による経時変化を整理して, 2) 定量的な考察が容易な数学的モデルで表現することである。<BR>常乾アルキド樹脂エナメル8試料をサンシャイン促進耐候試験機とキセノン促進耐候試験機で1000時間まで試験した。変色は試験片と原片との色差をCIE94色差であらわした。<BR>時間と色差の関係にはつぎの2つの式がよくフィットし, 高い決定係数を示した。<BR>△E=p&radic;t+q, △E=△Ef (1-e-<SUP>kt</SUP>) ここに△Efは仮定の色差上限値である。<BR>前者の式は劣化の初期によくフィットし, 変色の機構に拡散が支配することを示唆する点で興味があるが, 長期の暴露によって最大色差に収れんしない。後者の式は1次反応機構の仮定によって容易に誘導できるので, (1) 式より優っている。<BR>回帰方程式の係数から, キセノンの誘導期がサンシャインのそれよりも短いことを示した。また, サンシャインとキセノンの間の促進の比, すなわち, 同じ色差に相当する時間の比は一定ではなく, 色差のレベルによって変化することを示した。

著者

吉田 あや子

出版者

西南女学院大学

雑誌

西南女学院大学紀要 (ISSN:13426354)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.90-99, 2003-03-29

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本研究は,小学2年生の描画と説明文を中心に分析した結果,健康教育の実践に役に立ついくつかの考慮すべき児童の健康認識が促えられた。多くの子どもが,友達と楽しそうに遊んでいる様子を描いており,遊びや運動が心と体を元気にする上で重要と考えており,ケンカしないことや生き物を大切にすることも,心を元気にすることにつながるのだと捉えていた。一方,早寝・早起き,好き嫌いのない食事,うがいや手洗いなどはあまり実行されていなかったが,重要なことと理解し,実行しようとする姿勢がみられた。以上のことから,小学校低学年においては,心の中にある印象・記憶をそのまま描画で表現しようとする子どもの特性を活かし,描画を取り入れた授業が効果的な健康教育になり得る事が示唆された。

著者

三上 功生 吉田 燦 青木 和夫 蜂巣 浩生

出版者

Japanese Society of Biometeorology

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.97-107, 2005-10-01

被引用文献数

3

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交通事故等で頸椎を骨折し,ほぼ全身に及ぶ発汗障害と温冷感麻痺,末梢部の血流調節障害等の重度体温調節障害を持つ頸髄損傷者の温熱環境に対する意識・実態把握を目的としたアンケート調査を行った.回収数は338人であった.その結果,(1)暑さ,寒さを苦手に感じている者がほとんどであった.(2)体調が悪くなってから暑さ,寒さに気付くことを経験している者が多かった.(3)自室の冷暖房使用率はほぼ100%であったが,トイレ,脱衣所は低く,冷暖房の必要性を感じている者が多かった.(4)様々な公共施設の冷暖房に対して不満を感じていた.(5)夏季と冬季の外出時,体温上昇予防と寒さ対策として様々な手段を必要としていた.(6)体温調節障害のために,生活行動範囲が狭まっていると感じている者が多かった.本調査より頸髄損傷者が日常生活で,体温調節障害のために多くの困難に直面していることが明らかとなった.<br>

著者

吉田 盛児

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.667-667, 2003

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【はじめに】 介護老人保健施設(以下、老健とする)では中間施設としての役割の一つに在宅促進がある。在宅促進には介護力、住環境、家族背景の整備などが必要とされ、それぞれが複雑に関係しているといわれる。また、「歩けるようにさえなれば家に帰れる・・・」、「痴呆がひどいから退所はちょっと・・・」、「ADLが自立していないから退所は無理」など、利用者やご家族、時には職員の声も聞かれる。そこで、介護サービスの必要度(各要介護認定等基準時間)と入退所との関係を調査・分析し関連性を検討したので報告する。<BR>【対象および方法】 平成12年4月から平成14年6月までに当園を入所利用された14ヶ月以上入所されている男性3名、女性26名、平均年齢83.69±5.82歳の長期入所者と、自宅に退所された男性9名、女性31名、平均年齢85.28±7.39歳の自宅退所者、医療機関に転院された男性3名、女性25名、平均年齢83.04±8.57歳の病院退所者の計97名を対象とした。そこで全97名を対象に各要介護認定等基準時間ごとにK-Means法を用い統計的に基準時間が長いケースと短いケースの2群に大別し、2群を更に長期入所群、自宅退所群、病院転所群の3群に分類し、各要介護認定等基準項目ごとに二元配置分散分析を用いて両群の関係を調査・分析した。<BR>【結果】 直接生活介助:長期入所_-_病院転所、自宅退所_-_病院転所間において長期入所、自宅退所の方が病院転所に比べ有意に介助時間が短かった。(p=0.0028、p=0.001) 間接生活介助:長期入所_-_自宅退所、長期入所_-_病院転所、自宅退所_-_病院転所間において自宅退所、長期入所、病院転所の順に介助時間が有意に短かった。(p=0.0059、p=0.0277、p=0.0000) 問題行動関連介助:有意差を認めなかった。 機能訓練関連行為:有意差を認めなかった。 医療関連行為:有意差を認めなかった。<BR>【考察】 今回の結果により老健からの自宅退所には直接生活介助時間の短縮よりも間接生活介助時間を短縮する必要があることが示唆された。これは、機能訓練関連行為時間に有意差がなかったことからも生活関連動作が在宅復帰に大きく関与していると考えられ、今後の老健でのリハビリテーションのあり方を示唆するものと考える。また、問題行動関連介助時間と在宅復帰に有意差が認められなかったのは要介護認定等基準時間の問題行動関連介助時間の値が小さく統計的に時間が長いケースと短いケースに分類する際偏りが出たことが原因と思われる。このため、今回の結果からは両群の関係は明確にはできなかったが今後さまざまな要素との関係を明確にし在宅復帰に積極的に取組みたいと考える。

著者

吉田 俊純

出版者

筑波学院大学

雑誌

筑波学院大学紀要 (ISSN:18808859)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.238-209, 2015

著者

吉田 光雄 ヨシダ ミツオ Yoshida Mitsuo

出版者

大阪大学人間科学部

雑誌

大阪大学人間科学部紀要 (ISSN:03874427)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.245-283, 1995-03

著者

佐藤 有紀 五十嵐 祐 吉田 俊和 SATO Yuki IGARASHI Tasuku YOSHIDA Toshikazu

出版者

名古屋大学大学院教育発達科学研究科

雑誌

名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要 (ISSN:13461729)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.39-47, 2013-12-27 (Released:2014-03-06)

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Today, most Japanese corporations implement a merit pay or pay-for-performance system in order to enhance job performance. This study investigated the effect of pay-for-performance system on employees’ preference for organizational citizenship behavior using the hypothetical Prisoner’s Dilemma. Based on regulatory focus theory (Higgins, 1997), we focused on reward expectation for performance (e.g., promotion) and performance pressure (e.g., fears of failure), both of which presumably affect employees’ approach motivation in a different way. We hypothesized that employees’ reward expectation for performance increases their preference for organizational citizenship behavior while performance pressure decreases it. Three hundred and nineteen Japanese employees completed a take-home questionnaire; however, we only examined 175 of those (126 men and 49 women) who were working under management by objectives. Logistic regression analysis confirmed our hypotheses, suggesting that under pressure employees prioritize their individualized objectives rather than cooperate with others for a common goal. Expectation for reward increased employees’ preference for cooperative behavior when a situation calls for dealing with a coworker’s favor. Furthermore, these results were seen only for employees under pay-for-performance system such that those under the traditional system showed the reverse trend. Future studies should examine situational factors as well as each employee’s approach motivation.

著者

吉田 行郷

出版者

全農林労働組合農村と都市をむすぶ編集部

雑誌

農村と都市をむすぶ (ISSN:09136134)

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.16-25, 2012-06

著者

吉田 順五

出版者

国立極地研究所

雑誌

南極資料 (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.732-736, 1961-01

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南極大陸につもった雪は,長年月とけることなく,氷となって氷河にかわる.北海道の雪も冬はほとんどとけない.そして,冬のあいだに大きな変化をうけ,春とけさるころには,しまった固い雪になっている.それで,北海道の雪が冬のあいだにうける変化は,南極の雪が氷に変ってゆく過程のはじめの部分と多くの点で似ているにちがいない.この意味で,低温科学研究所で行なわれた北海道の雪についての研究結果は,南極の雪氷を研究するにあたって参考になると思う.これらの研究結果のうちから,次のものをえらび,簡単な説明を加える.(1)積雪の微細組織の変化.(2)焼結現象.(3)積雪全層の一般的変化.(4)日射による積雪の内部融解.

著者

吉田 昭治

出版者

The Japanese Society of Irrigation, Drainage and Rural Engineering

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.50, no.7, pp.599-606,a1, 1982

被引用文献数

1

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新潟県のような冬期温暖, 湿雪の多雪・豪雪地帯における次のような雪とかかわる農業土木的課題の重要性について論じた。道路除雪・屋根雪処理に必要な消雪用水への農業用水の冬期転用, 畑作に対する根雪期間, 消雪期の制約条件緩和のための融雪促進法と融雪水圃場排水, 融雪出水による災害の特性と防災対策, 融雪水のダム貯留ないし地下水人工涵養による防災と水資源化, 地すべりに対する融雪水, 湛水田の影響などである。

著者

小杉 清 吉田 重幸

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.123-126, 1954

被引用文献数

2 2

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1. The flower buds in <i>Daphne odora</i> appear in the terminal buds on current shoots, and the time of flower bud differentiation in Tokyo was at the beginning of July in 1950.<br> 2. In <i>Osmanthus aurantiacus</i>, the flower bud formation occurrs in the lateral buds on curre shoot, and the time of flower bud differentiate, in Kagawaprefecture was at the beginning August in 1953.

著者

吉田 綾 奥津 一郎 浜中 一輝 森本 修平 西山 敬介

出版者

日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 = Journal of Japanese Society for Dialysis Therapy (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.111-116, 2006-02-28

被引用文献数

9

著者

横江 敏雄 吉田 多束 小林 望 中村 幸弘 久保田 和行

雑誌

CI研究 : progress in computed imaging (ISSN:09187073)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.33-38, 2005-03-31

著者

吉田 俊純

出版者

筑波学院大学

雑誌

筑波学院大学紀要 (ISSN:18808859)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.158-136, 2013

著者

岡田 清己 遠藤 克則 野垣 譲二 川田 望 吉田 利夫 佐藤 安男 森田 博人 熊谷 振作 北島 清彰 岸本 孝

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.77, no.6, pp.1000-1005, 1986

被引用文献数

1

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過去12年半にわたり経験した腎外傷(皮下損傷)122例を集計し,その即時手術の適応に関し検討を加えた.外傷度分類は腎挫傷,軽度腎裂傷,高度腎裂傷,腎断裂傷,腎茎部損傷に分類した.これは術前の臨床症状と画像診断にて分類した群と,術中の手術所見を合わせて分類した群とを比較すると約4分の1は誤謬を生じていた.今後画像診断学の進歩により診断率は高まるものと期待している.今回の臨床的検討より次のことが要約される.腎挫傷は待期療法が選択される.軽度腎裂傷も手術の必要はなく,待期療法で観察することが望ましい.高度腎裂傷の場合,待期療法では腎感染が増悪し,腎障害が進行し,手術の時期を逸してしまうことがある.そのため,即時手術が必要である.腎断裂傷,腎茎部損傷は待期的に観察せずに即時手術を行うべきである.特に重要なことは,高度腎裂傷との診断が得られたら,即時手術を行うことである.