1 0 0 0 OA 所司代日記

著者
大塚武松 編
出版者
日本史籍協会
巻号頁・発行日
vol.下巻, 1928
著者
大塚 久美子 北方 雅人 久保 俊介
出版者
日経BP社
雑誌
日経トップリーダー
巻号頁・発行日
no.392, pp.34-43, 2017-05

──45億円の赤字転落を受け、事業承継後、大塚社長が進めてきた改革は間違いだったのではないかという声が挙がっています。今日は、プロキシファイト(委任状争奪戦)に隠れた事業の実態を浮き彫りにしたい。そもそも、大塚家具のビジネスモデルに危険な兆候…
著者
三枝 俊哉 西道 由紀子 大塚 省吾 須藤 賢司
出版者
日本草地学会
雑誌
日本草地学会誌 (ISSN:04475933)
巻号頁・発行日
vol.60, no.1, pp.10-19, 2014

放牧によって草地から減少する肥料養分量を肥料換算養分の減少量と定義し,道東でこれを測定した結果,その値は既往の集約放牧草地における施肥適量にほぼ等しかった。また,これを用いて算出した放牧草地の養分収支は,放牧期間の前後における土壌中有効態養分含量の変化を概ね良好に説明した。そこで,北海道内延べ48牧区において,放牧による肥料換算養分の減少量を測定した結果,その値は地域性や草種特性によらず,被食量に規定されていた。そこで,48牧区全体の平均値と標準偏差を用い,道内全域に対応する乳牛集約放牧草地における窒素の施肥適量を,掃除刈りによる養分搬出のない条件で,マメ科牧草混生草地では年間4±2g/m<sup>2</sup>,イネ科牧草主体草地では8±2g/m<sup>2</sup>,リン酸およびカリウムのそれは草種構成によらず,年間3±1g/m<sup>2</sup>および5±1g/m<sup>2</sup>と提案した。
著者
大塚 親哉
出版者
順天堂医学会
雑誌
順天堂医学 (ISSN:00226769)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.241-247, 1971-07-10 (Released:2014-11-22)
参考文献数
17
著者
小西 典子 尾畑 浩魅 甲斐 明美 大塚 佳代子 西川 禎一 寺嶋 淳 工藤 由起子
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.59, no.4, pp.161-166, 2018-08-25 (Released:2018-08-30)
参考文献数
29
被引用文献数
2

腸管毒素原性大腸菌(ETEC)は,発展途上国において一般的な病原体として知られており,汚染した野菜や水を介して食中毒を引き起こす.また,ETECは,先進国でも食中毒を引き起こすが,その原因食品はしばしば不明である.そこで,食中毒統計を基に日本で発生したETEC食中毒事例を分析した.その結果,野菜および井戸水が原因食品の50%および22.2%を占めた.これら主な原因食品は発展途上国の場合と同様であった.また,ETECの血清群も分析され,血清群O6,O25,O27,O148,O153,O159およびO169が主要7血清群であった.ETECの代表的な血清群O148による食中毒発生事例について,その食品での検査法を中心に詳細に検討した結果,二段階増菌法および耐熱性エンテロトキシン遺伝子を対象としたリアルタイムPCR法によって本菌が効率的にカットネギから検出された.本研究では,日本でのETEC食中毒の原因食品および主要O血清群が明らかになり,ETECの国内環境での生存が示唆された.また,食中毒事例での原因食品究明において効果的な検出法が示された.
著者
大塚 容子
出版者
岐阜聖徳学園大学
雑誌
岐阜聖徳学園大学紀要. 教育学部外国語学部 (ISSN:09160175)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.117-131, 1999-02-28

The paper presents the prefaces used in the discussion in a TV program in Japanese. It is natural that people should express their own opinion in the discussion without any hesitation. In Japanese, however, many prefaces, hedges, indirect expressions and so on are used, when objections are raised in discussion. To summarize, the prefaces are used in both ways showing one's approval and making an objection. The use of prefaces reflects the possessing "politeness" in mind. Making an objection to someone means "Face Threating Act, " nevertheless we often have to make an objection. In this case, we show our concern of "politeness" by saying that "To tell the truth, " "If I may ask, " and so on. Received Sept. 28,1998
著者
大塚 良治 Ryoji Otsuka 湘北短期大学総合ビジネス学科
出版者
湘北短期大学・図書館委員会
雑誌
湘北紀要 (ISSN:03859096)
巻号頁・発行日
no.34, pp.127-152, 2013-03-31

2000 年3 月の鉄道事業法改正により、旅客鉄道事業の退出は、従来の許可制から、原則1 年前の事前届出制に緩和され、以降鉄道路線の廃止が続出した。近畿日本鉄道(近鉄)は、同社が運営する内部・八王子線について、長年にわたって乗車人員減少に伴う営業損失が続いていることを理由として、BRT(バス高速輸送システム)への転換を提案した。これまで廃止された鉄道路線の多くが、営業損益の改善を見込めないことを理由として廃止に追い込まれてきたが、一方で不採算路線について費用対効果分析が実施され、社会的便益が会計上の営業損失を超えると判断された結果、行政より補助金投入がなされて、存続が実現している場合がある。内部・八王子線についても、費用対効果分析を実施した結果、鉄道存続の方がBRT 化よりも社会的便益がはるかに大きいことが明らかとなった。市民も株主として出資する第三セクター会社に同線の運営を継承させた上でかつ特殊狭軌路線として維持することが、最大の社会的便益かつ最小の公的負担額を実現し、市民の利用を最も促進することができる方策である。The revisions of the railway business act in Japan result many abolition cases of unprofitable railways.Kintetsu corporation expressed a conversion of Utsube and Hachioji lines from railways to Bus Rapid Transit (BRT). But we must discuss whether unprofitable railways must be continued or abolished, based on the costbenefit analysis. There are many cases of realizing continuations of railways, since the local governments take into account that social benefits of unprofitable railways above operating profits of these railways. Based on the costbenefit analysis of Utsube and Hachioji Lines, we must discuss a measure that the local governments set up the third sector railway company, then citizens invest in this company. This measure leads realizing maximum social
著者
大塚 匠 新田 收 信太 奈美 古川 順光
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2016, 2017

<p><b>【はじめに】</b></p><p></p><p>脊髄損傷者では損傷レベル以下の交感神経障害により血管運動や発汗による熱放散がうまくできず,熱が体内に蓄積し,hyperthermiaの危険性が高いことが知られている。しかし実際のスポーツ現場や,損傷レベルによる体温の変化についての報告は少ない。そこで本研究では,実際の車いすスポーツ現場での体表温度の変化を損傷レベルの異なる被験者間で比較検討することを目的とした。</p><p></p><p><b>【方法】</b></p><p></p><p>対象はそれぞれ車いすバスケットボール,車いすラグビーを行っている男性の頸髄損傷者8名(上位群),胸髄損傷者9名(下位群)を対象とした。上位群・下位群にそれぞれの競技の1時間程度の試合形式の練習を行わせ,運動前,運動後の体表温度[℃]を日本アビオニクス社のInfReC R300を用いて撮影した。その後同社製のInfReC Analyzerにて画像解析を行った。体表温度は顔面の最大値を採用した。運動は空調設備のない体育館内にて行い,運動中の飲水や冷風機を使用してのクーリングは自由に行わせた。運動を行わせた時の体育館内の温度,湿度[%]は乾湿計にて記録した。統計解析は,体表温度を従属変数,上位群・下位群の2群を対応の無い要因,運動前後を対応のある要因とした,二元配置分散分析を行った。また単純主効果の検定を行った。データ処理はIBM SPSSver22を用いて行い,有意水準は5%とした。</p><p></p><p><b>【結果】</b></p><p></p><p>運動中の体育館内の温度・湿度の平均値(SD)は,上位群運動時,温度27.7℃(0.4)・湿度65.3%(1.7),下位群運動時,温度30.7℃(0.3)・湿度64.2%(1.6)であった。体表温の平均値(SD)は上位群で運動前35.6℃(0.90),運動後37.0℃(0.99)であった。一方下位群は運動前35.5(0.90),運動後35.9℃(0.96)であった。二元配置分散分析の結果,運動前-後で交互作用は有意であった。単純主効果検定の結果,上位群の運動前-後と,運動後の上位-下位群間で有意な差が示された。運動前の2群間や下位群の運動前後では有意な差は認められなかった。</p><p></p><p><b>【結論</b><b>】</b></p><p></p><p>先行研究において,高温下で頸髄損傷者の体温が,胸髄・腰髄損傷者や,健常者に比してより大きく上昇するとの報告がある。今回の研究でも同様に上位群で優位に上昇していた。この要因は,先行研究と同様に自律神経の障害によって皮膚血流の調節障害,発汗調節障害により体温調節能力が低下していたためと考えた。一方下位群では,体育館内温度が30.7℃と,上位群測定時よりも過酷な環境下での測定となったが,優位な上昇は認められなかった。この要因として,損傷部位がより下位であり,交感神経の残存領域が大きい事があげられるのではないかと考えた。また,今回障害歴の長い者が対象となっていたため,損傷部より上位の血管運動や発汗作用等の利用による,温度変化に対する適応能力が向上していたためではないかと考えた。今回の研究の結果,スポーツ現場において頸髄損傷者では体温が上昇しやすく,hyperthermiaの危険性が高い事が示された。</p>

1 0 0 0 史潮

著者
大塚史学会 編
出版者
大塚史学会
巻号頁・発行日
vol.7(2), no.20, 1937-06
著者
久保 慎也 二宮 順一 森 信人 馬場 康之 水谷 英朗 久保 輝広 内山 雄介 渡部 靖憲 山田 朋人 大塚 淳一 猿渡 亜由未
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B2(海岸工学)
巻号頁・発行日
vol.72, no.2, pp.I_487-I_492, 2016
被引用文献数
1

台風イベント時の水温躍層の破壊・再形成のプロセスに着目して,観測データの解析を行うことでプロセスの経過について検討した.水温躍層は水域内の流動に大きな影響を与え,水質問題が生じる要因にもなるため,詳細な現象の把握が求められている.そこで本研究では,台風イベント時の観測データからブラント・バイサラ振動数およびリチャードソン数を算出し,成層の安定性を評価した.その結果,密度成層期には,まず高波浪により成層の安定が崩され強風により更に不安定さが促進されるという仮説を得た.また,混合期は成層が不安定で,台風接近前からシア流の不安定が生じていて混合が生じていることがわかった.これらの結果を踏まえて,更にTS図を作成し混合期の水塊の特性を評価した.
著者
大塚 清恵
出版者
鹿児島大学
雑誌
鹿児島大学教育学部研究紀要. 人文・社会科学編 = Bulletin of the Faculty of Education, Kagoshima University. Cultural and social science (ISSN:03896684)
巻号頁・発行日
vol.61, pp.97-123, (Released:2016-10-28)

本稿は、鹿児島大学教育学部研究紀要(人文・社会科学編)第58 号に掲載された「日本・イスラエル比較文化研究 ―日猶同祖論考―」の続編である。一般的に「秦氏」と呼ばれる3 世紀末から5 世紀にかけて朝鮮半島から渡って来たシルクロード渡来人は、時代を超越した高度な知識と技術を持っていた。彼らは、古代日本に技術革命をもたらし、政治・宗教・生産活動・文化を大きく発展させた殖産豪族集団である。この論文は、古墳文化、飛鳥文化を築いた渡来人がイスラエル系であったことを詳述した後、なぜ突然彼らが大挙して極東の島国にやって来たのか?なぜ4 世紀から5 世紀にかけて一見無意味な巨大古墳を現在の大阪の地に築いたのか?なぜ北九州と畿内が秦氏の拠点なのか?なぜ全国各地に奇妙な三本鳥居の神社を建てたのか?という日本史の謎に対して大胆な一つの仮説を立てた。
著者
大塚 良治
出版者
横浜国立大学
巻号頁・発行日
2004

博士論文
著者
木下 節子 大森 正子 塚本 和秀 大塚 吾郎 益子 まり 藤生 道子 高橋 司 星野 斉之
出版者
一般社団法人 日本結核病学会
雑誌
結核 (ISSN:00229776)
巻号頁・発行日
vol.82, no.10, pp.749-757, 2007-10-15
参考文献数
23
被引用文献数
7

〔目的〕都市における結核発病の実態を報告し,今日の都市結核対策を検討する。〔方法〕症例研究を中心に行った。各症例の社会背景と結核菌DNA指紋分析を加えた菌情報により感染経路を調査した。〔結果〕2005年2月よりの1年5カ月の間に,川崎市川崎駅周辺の約500m四方の地域で9例の結核発病を確認した。9症例は16~55歳の比較的若い年齢層で,3例はホームレスであった。接触者健診の過程で,すべての症例が川崎駅周辺を生活活動圏としており,ネットカフェ等での関連が推測された。9例中7例はSM耐性菌であり,そのうち5例はDNA指紋分析により同一パターンを呈した。〔考察〕本事例はネットカフェ等の不特定多数利用施設を中心とした感染と考えられた。都市にはこのような施設が多く,若年者層とともにホームレス等の社会的弱者も利用する。結核未感染の若年者層と結核ハイリスク層とが閉鎖的空間を長時間共有する環境は,いったん結核菌の喀出があれば,容易に感染が起こりうることを示唆した。結核の都市偏在にはこのような社会環境も影響しており,それらを加味した総合的対策が求められる。