著者
飯塚 有希 花房 祐輔 大塚 由華利 篠﨑 かおり 外山 洋平 國田 広規 伊藤 有希 牧田 茂
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.BbPI2148-BbPI2148, 2011

【目的】心臓リハビリテーションの普及により心不全に対する理学療法の報告は増えつつある。しかし乳幼児に関しては、治療の進歩に伴い生存率が向上しているにも関わらず、病態が多岐に及ぶこともあり、まとまった報告は少ない。今回、染色体異常や明らかな脳血管障害を認めない、心不全により長期入院を要した乳幼児の理学療法(PT)を実施する経験をしたので報告する。<BR>【方法】発達評価としてはKIDS乳幼児発達スケール(TYPE T)にて全9項目をPT介入前後で評価し、総合発達指数(DQ)を算出し下位項目についてもDQに変換し算出した。<BR>【説明と同意】今回の発表に際し、入院経過等のデータ使用に関して書面にて説明し、ご家族より同意を得た。<BR>【症例1】2歳2ヶ月女児。出生時は問題指摘されなかった。生後5ヶ月時に哺乳不良となり近医受診し、拡張型心筋症と診断された。以後、うっ血性心不全にて入退院を繰り返していた。1歳9ヶ月時に再び心不全増悪にて入院し、20日間人工呼吸器管理となった。抜管後も心負荷軽減のため終日NasalDPAP装着下、厳重な水分管理を要している。<BR>入院前に独歩獲得していたが、心不全治療のため1ヶ月間の鎮静を要し、抜管後も心不全を繰り返し離床が困難であった。啼泣により容易に心拍数の上昇を認めたため、臥位にて本人の許容しうる範囲での手遊びから始めた。抱っこでのギャッジアップ、座位練習へと段階的に移行し、並行してバギー乗車での活動時間延長を図った。心不全増悪徴候がみられる場合には、必要に応じて担当医に確認し、活動量・時間を抑え、臥位での介入とする等で対応した。2歳2ヶ月時にあぐら座位獲得し、バギーにて散歩や食事が可能となった。<BR>【症例2】1歳8ヶ月女児。日齢2日に心雑音を指摘され近医受診し、ファロー四徴症と診断された。6ヶ月時に手術適応となり根治術を施行した。術後、乳糜胸水が出現し胸管結紮術を施行した。それ以降人工呼吸管理となり、10ヶ月時に抜管したが、脂質や水分の過摂取による胸水出現を繰り返し厳密な水分・栄養管理を要している。<BR>術前に寝返り獲得していたが、術後の長期人工呼吸器管理・鎮静を要したことで、背臥位での姿勢管理による全身の筋力低下、胸郭の可動性低下に加え、腹臥位への不快が強くなっていた。またタッチングの機会が減ったことで過敏さを認め、表情も乏しい状態であった。そのため、人工呼吸管理中より介入し、側臥位や半腹臥位のポジショニング、正中指向のリーチ動作、音刺激や声掛けから始めた。抜管後は寝返りや座位練習を中心に実施した。症例1同様、心不全徴候に応じて負荷量を調節した。また家族付き添いとなったため、家族指導も実施した。1歳7ヶ月時に寝返り獲得、座位は支えれば可能、笑顔も多く見られるようになった。<BR>【結果】身体的な発育として、PT介入前後で症例1は身長84c→90cm、体重7266g→6962g、症例2は身長は65c→71cm、体重は6974g→5795gであった。KIDS乳幼児発達スケール(TYPE T)では、症例1でDQ34.4(1歳10か月時)→69.2(2歳2ヶ月時)、症例2でDQ10(10ヶ月時)→35(1歳8ヶ月時)と遅滞はあるものの両者とも発達を認めている。下位項目では、特に運動/操作/理解言語/対成人社会性は症例1で5 /23/64/64→23/69/92/100、症例2で10/10/30/20→30/35/45/40とPT介入前後とも運動項目に比べ、操作・理解言語・対成人社会性の方が高い発達指数の傾向がみられた。<BR>【考察】PT介入前後において運動項目が他項目に比べ遅延した理由として、両症例ともPT介入期間中、成長期に関わらず身長・体重ともに大きな変化なく経過しており、心不全コントロールのため長期低栄養・臥床状態が強いられたことによる身体的成長の著しい遅滞があげられた。それに対して、臥床傾向にあってもある程度の操作や精神面の発達は、運動面に比べて発達獲得しやすいと考えられた。<BR>乳幼児は不調を訴えることできず、負荷量の調節が難しい。しかし、発達に必要な経験をせずに乳幼児期を過ごしている児にとって、精神発達に見合った遊びを取り入れ、可能な範囲での発達援助を行うことが本症例のように緩やかながらも精神・運動発達に繋がっていく可能性が示唆された。<BR>【理学療法学研究としての意義】先天性心疾患を有する小児期の運動療法は、疾患や心機能によって効果が異なり、多様性の面から先行研究のエビデンスレベルはやや低くなっているのが現状である。本研究は、長期の臥床と入院管理を要する場合、病態に合わせた長期的な発達フォローを行っていく必要性を示唆するものである。
著者
小杉 正太郎 大塚 泰正
出版者
公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.55-62, 2001-05-20
参考文献数
6
被引用文献数
8

我々は1980年以来, 総計約10,700名の従業員を対象として, 積極的メンタルヘルス活動に依拠する心理カウンセリングサービスを展開している. 我々のカウンセリング方法は, 心理ストレスモデルに基づくものであり, 以下の3段階に分割される. 第1段階は, 職場ストレス・スケール(JSS)による一斉調査である. 一回の調査は500名程度の従業員を対象として実施され, 調査結果は, 結果通知表によって社内便により全従業員に通知される. 第2段階は, 不適応状態にある従業員に対して実施される半構造化面接である. 面接対象となる従業員は, JSSの心理的ストレス反応得点によって判断される. 面接者は, JSSの構成要因, すなわち, 職場ストレッサー, コーピング方略, ソーシャル・サポート, 心理的ストレス反応, のそれぞれについて被面接者に説明を行う. 第3段階は, 心理カウンセリングである. カウンセリングの対象となる従業員は, 以下の基準により判断される. 1)来室者自らがカウンセリングを希望する場合, 2)精神疾患が疑われる場合, 3)職場ストレッサーが低得点であるにもかかわらず, 心理的ストレス反応が高得点である場合, 4)家庭における問題が認められる場合. これら4段階を踏襲することによって, 従業員のカウンセリングに対する抵抗を低減することが可能となると考えられる.
著者
川上 貴弘 村山 尊司 佐藤 仁俊 石原 未来 大塚 栄子
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.B4P3090-B4P3090, 2010

【目的】外傷性脳損傷(以下TBI)は急性期に意識障害をはじめとした多様な障害像を呈する。そのため受傷後の短期的な医学的リハビリテーションでは治療効果や長期的な予後予測が困難な事例が多い。今回、発症後25ヶ月経過した慢性期TBI例を経験した。本例は当センター医療施設及び障害者支援施設にて19.5ヶ月の加療の結果、入院時ADL全介助から屋外歩行にてADL自立レベルまで改善を認めた。本例の臨床経過の特徴と慢性期における包括的リハビリテーション支援の必要性について述べる。<BR><BR>【方法】<症例>33歳 男性 右利き。診断名:TBI。現病歴:2006年1月飲酒後階段より転落。頭部CTにて急性硬膜下血腫を認め、減圧開頭血腫除去術施行。同年3月にV-Pシャント術施行。意識障害・四肢麻痺・嚥下障害が遷延し、同年5月某リハビリテーション病院転院。その後、12月に療養病院にて加療するも改善認めず、2008年2月更なるリハビリ目的にて当センター転院。同年9月障害者支援施設へ転所。2009年10月現在、同施設入所中。<BR>既往歴:特になし<BR><BR>【説明と同意】今回の発表にあたり患者の同意を書面にて得た。<BR><BR>【結果】<入院時所見(発症後25ヶ月)>神経学的所見:意識清明。コミュニケーションは言語にて可能。著明な自発性低下あり。運動麻痺はBr-stage両側上下肢6にて分離運動良好、感覚障害は認めず。両側上下肢に固縮様の筋緊張亢進を呈した。両下肢に著しい関節可動域制限及び筋力低下を認めた。神経心理学的所見:全般知能はMMSE;19/30点。FAB;13/18点。TMT:Set1;1597秒誤り10,Set2;実施不可。Kohs立方体:実施不可。WCST:実施不可。動作所見:起居動作・坐位保持は介助にて可能であったが、立位を伴う動作は両下肢の拘縮とクローヌスが著しく困難であった。歩行は平行棒内全介助レベル。ADL:FIM;48/126点(運動項目28点、認知項目20点)。<医学的リハビリテーション経過>発症後25ヶ月~31.5ヶ月の期間当センター医療施設にて医学的リハビリテーションを実施。退院後は関連施設である障害者支援施設更生園への入所を目的としていた。入院時より頭部CTにて脳室拡大を認めた為、入院後1ヶ月に水頭症改善を目的としたV-Pシャント術を施行。並行してPT,OT,STによる運動療法及び認知訓練を実施した。V-Pシャント後自発性改善を認め、それに伴い身体・認知機能も向上した。発症後28ヶ月の時点でMMSE30/30点、歩行器歩行軽介助レベルに至った。退院時(発症後31.5ヶ月)の状況は、基本動作は自立、歩行は歩行器歩行監視レベル、階段昇降も監視にて可能となった。高次脳機能障害に関しては、対人関係トラブルを頻発するなど社会的行動障害がみられるようになった。ADLはFIMにて101/126点(運動項目74点、認知項目27点)。<社会的リハビリテーション経過>発症後31.5ヶ月~44.5ヶ月の期間当センター障害者支援施設にて社会的リハビリテーションを実施(現在も継続)。本例は両親との同居を目標に社会生活プログラムに沿った機能訓練及び生活訓練を実施した。発症後38.5ヶ月で実用的な移動手段は車いすから歩行へ移行し、屋内T杖歩行自立となる。発症後42.5ヶ月でADL自立、屋外(施設敷地内)独歩自立に至った。発症後44.5ヶ月でのADLはFIMにて114/126点(運動項目85点、認知項目29点)。身体機能については著明な改善を認めたが、脱抑制・易怒性のような社会的行動障害が強くなり、間食や対人関係トラブルといった施設生活上の問題が顕著となった。退所後は地域の就労支援センターへ移行する予定。<BR><BR>【考察】TBIの長期経過として運動機能の改善は良好とされる一方、社会的行動障害のような高次脳機能障害は遷延することは橋本らが報告しており長期的なリハビリテーションフォローの必要性を指摘している。本例においても、発症後25ヶ月から19.5ヶ月のリハビリテーション介入により身体機能は著しく向上し歩行及びADL自立に至ったが、高次脳機能障害は残存した。これは一般的なTBI患者の長期経過の特徴を示すものであった。しかし、本例は発症後25ヶ月が経過していたのにも関わらずADL全介助から自立に至るという良好な経過を示した点が特異的であった。この背景には、V-Pシャント術による自発性の向上に加え、医学的リハビリテーション及び継続した社会的リハビリテーション支援の効果を示すものであった。TBI例では、慢性期においても積極的な医学的治療と長期リハビリテーション支援の必要性が示唆された。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】慢性期TBIにおいて積極的な支援により良好な結果が得られた。本報告は、TBI例に対するリハビリテーションの可能性を示唆した。
著者
三浦 篤史 篠原 佳祐 山本 亮 大塚 菜美 宮田 佳典 崎山 隼人
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.301-304, 2015 (Released:2015-06-30)
参考文献数
10
被引用文献数
2

舌がんでは,腫瘍増大による嚥下機能低下から流涎を招き,Quality of Life を低下させることがある.一般的に流涎の対応として,水分摂取量の減量,抗コリン薬の投与などが行われるが,充分に流涎を抑制できない場合がある.今回,ブチルスコポラミン臭化物の持続静注では流涎の改善が認められなかった舌がん患者に対して,院内製剤であるスコポラミン軟膏を耳介後部の乳様突起付近に貼付したところ流涎の緩和が認められた.有害事象としては口渇を認めたが,問題になるほどではなかった.また,局所の皮膚炎を生じることなく使用できた.スコポラミン軟膏は持続注射よりも簡便であり,舌がん患者の流涎対策の一つになり得る可能性が示唆された.
著者
田中 司 真田 敏 大塚 頌子 大田原 俊輔
出版者
一般社団法人 日本てんかん学会
雑誌
てんかん研究 (ISSN:09120890)
巻号頁・発行日
vol.2, no.2, pp.147-154, 1984-09-30 (Released:2011-01-25)
参考文献数
20

急性脳症後, 高度の知能障害とてんかんを発現した3歳5ヵ月の男児に見られた極めて特異な反射てんかんの症例を報告した。はじめは自発性発作のみであったが, 経過中特定の言葉を聞くことにより同様の発作が誘発されるようになった。誘因となる言葉は初期は “テレビ” のみであったが, 次第に “テープ”, “テ”, さらに種々の “テ” のつく言葉でも誘発されるようになった。臨床発作型はすべて脱力発作で, 発作時脳波はdesynchronizationを示した。なお刺激からdesynchronizationの出現までの潜時は約500msec.で, 発作発現には脳幹のみならず大脳皮質も関与していることが示唆された。誘発性発作に対してはconditioning treatmentが有効であった。
著者
大塚完斎 著
出版者
西湖堂
巻号頁・発行日
1870
著者
高寺 政行 大谷 毅 森川 英明 乾 滋 南澤 孝太 佐藤 哲也 鋤柄 佐千子 大塚 美智子 金 キョンオク 宮武 恵子 松村 嘉之 鈴木 明 韓 載香 柳田 佳子 古川 貴雄 石川 智治 西松 豊典 矢野 海児 松本 陽一 徃住 彰文 濱田 州博 上條 正義 金井 博幸 坂口 明男 森川 陽 池田 和子 鈴木 美和子 北折 貴子 鄭 永娥 藤本 隆宏 正田 康博 山村 貴敬 高橋 正人 中嶋 正之 太田 健一 堀場 洋輔
出版者
信州大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2012-05-31

我が国ファッション事業の国際化に寄与する研究を目指し,国際ファッション市場に対応する繊維工学的課題の解決,国際ファッション市場に通用するTPS/テキスタイル提案システムの構築を行った.国際市場に実績ある事業者を対象とし,現場の調査,衣服製作実験,商品の評価を行い我が国との比較を行った.欧州・中国と日本における衣服・テキスタイル設計,評価および事業の違いを明らかにし,事業と技術の課題を明らかにした.デザイナーのテキスタイル選択要件を調査し,テキスタイルの分類法,感性評価値を組み込みTPSを構築した.日欧で評価実験を行い有効性を確認した.また,衣服・テキスタイル設計評価支援の技術的知見を得た.
著者
工藤 勇人 中村 尚彦 浜 克己 鈴木 学 大塚 弘文
出版者
自動制御連合講演会
雑誌
自動制御連合講演会講演論文集 第59回自動制御連合講演会
巻号頁・発行日
pp.853-854, 2016 (Released:2017-02-01)

釣りは障害者にも広く楽しまれていることが知られている.そこで、様々な身体条件の方に釣りをスポーツ、またはコミュニケーションツールのひとつとして楽しんでもらうため、釣りのバリアフリー化を目指したFishingHelperの開発を行う。
著者
大塚 雍雄 吉原 雅彦
出版者
応用統計学会
雑誌
応用統計学 (ISSN:02850370)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.29-39, 1976-12-30 (Released:2009-06-12)
参考文献数
2
被引用文献数
3 5

2変量の関係について,なめらかな曲線をあてはめることが不都合な場合,あるいは,あてはめるべきモデルが未知の場合に,連続的ないくつかの直線的傾向,すなわち,折れ線をあてはめる方法を検討した.折れ線としては,最高2つの折曲点をもつ3つの直線のあらゆる組合せを対象とした.折曲点が未知の場合には,折曲点を点として与えるか,あるいは区間にあると仮定するかによらて,折曲点の求め方は2つの方法に分けられる.いずれの方法も,手法的には線形モデルによる推定,検定方法を用いる.2つの方法について数値例をもって示すとともに,稲め登熟歩合の推移に関する適用例を述べた.
著者
目黒 祐子 藤井 俊勝 月浦 崇 山鳥 重 大竹 浩也 大塚 祐司 遠藤 佳子
出版者
日本失語症学会 (現 一般社団法人 日本高次脳機能障害学会)
雑誌
失語症研究 (ISSN:02859513)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.251-259, 2000 (Released:2006-04-25)
参考文献数
20
被引用文献数
1

一般に言語性短期記憶は音韻情報の保持容量を指標としているが,言語情報は通常,意味と結びついているはずである。そこで単語レベルについては音韻の短期記憶 (音韻性ループ) に加えて意味の短期記憶 (意味性短期貯蔵庫) を仮定した。標準失語症検査の単語レベル課題の成績がほぼ同じ2症例に,単語系列を聴覚的および視覚的に提示し,口頭反応 (音韻情報保持) と線画指示 (意味情報保持) の成績を比較した。前頭葉損傷の症例1は刺激を聴覚提示した場合には指示スパンが低下しており,視覚提示した場合には聴覚提示に比べて明らかに成績が低下していた。一方,側頭-頭頂葉損傷の症例2では課題により成績に差を認めなかった。すなわち,症例1では複数情報が継時的に入力された場合,音韻情報と意味情報の保持に乖離を認め,さらには視覚情報から音韻情報への変換過程にも障害が見られた。しかし症例2では音韻性短期貯蔵庫の容量が削減していても意味情報として保持可能であることが明らかとなった。
著者
大塚 元一
出版者
Japan Society of Material Cycles and Waste Management
雑誌
廃棄物学会誌 (ISSN:09170855)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.96-105, 2001-03-31
参考文献数
9
被引用文献数
1

昨年, 廃棄物処理法の改正のみならず, 循環型社会形成推進基本法および各種リサイクル法の制定・改正がなされ, 循環型社会に向けて法整備が進められた。廃棄物問題は, 循環型社会という言葉に変えられたと感ずるほどである。産業廃棄物処理業界にとって, 急ピッチの変革は戸惑いでもあるとともに, 見方によってはビジネスチャンスでもある。しかし依然処理業者への偏見, 最終処分場等の危機的状況およびそれに伴う処分すべき廃棄物の適正処理システムの崩壊の恐れ, 静脈産業の市場の病的現象など, 産業廃棄物処理業界にとって乗り越えなければならない課題が山積している。<BR>循環型社会の形成は, 廃棄物問題の新しいスタートである。しかし歴史の上に築かれてきた廃棄物に対する企業および国民の「負」の思いを, 急激に変革することは難しい。産業廃棄物処理業者は, 「負」からスタートしなければならないことを理解していただきたい。
著者
大塚 淳司 千布 裕
出版者
一般財団法人 日本消化器病学会
雑誌
日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)
巻号頁・発行日
vol.98, no.2, pp.184-187, 2001 (Released:2008-02-26)
参考文献数
10

症例は21歳女性.98年5月,食欲不振,悪心・嘔吐出現.4日後,40°C台の発熱,過換気,意識障害出現.Reye症候群を疑い,血漿交換,ステロイド投与を行ったが,入院後第5病日死亡した.肝臓necropsyにて中心核性脂肪肝の所見を認め,Reye症候群と診断した,Reye症候群は大部分が2歳以下に発症し,成人発症はまれである.今回我々は成人Reye症候群の1例を経験したため,文献的考察を加え報告する.
著者
斎藤 征夫 柳生 聖子 服部 泰子 大野 和子 岡本 伸夫 高橋 玲 大塚 匠子 大塚 亨 前田 清 岡本 和士 加藤 孝之
出版者
日本衛生学会
雑誌
日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)
巻号頁・発行日
vol.44, no.5, pp.953-961, 1989-12-15 (Released:2009-02-17)
参考文献数
26
被引用文献数
4 8

We investigated the condition of the liver in a total of 5486 subjects (3889 males and 1597 females) who received adult-disease screening examinations.The following results were obtained.1. Fatty liver was found in 13.9% of the males and 3.8% of the females with a male/female ratio of about 3.7 to 1. In males, the prevalence of fatty liver was lower in those in their 20's than in any other age ranks, while there was little difference in the age range from the 30's to the 50's. In females, the prevalence sharply increased in those in their 50's.2. The percentage of fatty liver increased with the obesity index in both males and females.3. With respect to alcohol drinking, the prevalence of fatty liver was not affected by the presence or absence of alcohol drinking, the daily drinking quantity and total drinking quantity.4. Of those screened for adult disease, 14.7% of the males and 2.7% of the females had abnormal liver function, with a male/female ratio of about 5.4 to 1. In both males and females, the prevalence of fatty liver was higher in those who had abnormal rather than normal liver function.