著者

奥山 恒尚 毛見 虎雄 平賀 友晃

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

大会学術講演梗概集. 構造系

巻号頁・発行日

vol.48, pp.99-100, 1973-08-25

著者

山本 清 酒井 敏夫 増田 充 林 義久 古谷 浩通 黒坂 二助 国香 直彦 奥山 順三 古川 照雄 高崎 信三郎

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.156-160, 1951-10-01

---

1) 第27回關東大聖驛傳選手の體力醫學的調査を行い從來云われていた事實の檢討を行つた。<BR>2) 高度に訓練を行つた選手は, 健康なる時には少々の疲勞と思われる状態でも, 自己の肉體的彈力性のため疲勞と云われる程負荷が過重とはならない。<BR>3) 試驗前の精神緊張は相當張いが, 非訓練者のそれと比べ相違している。<BR>4) 疾走後疲勞困憊の域に達しても, 約2時闇以内に適當なろ休養をとれば, ほとんど回復することが觀察される。

著者

奥山 倫明

出版者

東京大学文学部宗教学研究室

雑誌

東京大学宗教学年報 (ISSN:02896400)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.19-34, 2009-03-31

---

論文/Articles

著者

奥山 恭英

出版者

北九州市立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

---

本研究では災害の経済的影響評価のための枠組みを提案するために、まず経済的影響推計のための方法(モデル)を吟味し、その課題を抽出した。それに基づき実際の災害事例を用いて実証研究を行い、評価枠組みの構築に有用な成果を得た。被害などの災害一次データに関しては標準化が必要不可欠であるが、その推計方法は各災害の特異性により柔軟かつ状況適応が肝要であり、その上での比較可能な対応が今後の課題として導出された。

著者

井口 征士 奥山 雅則 加藤 博一 佐藤 宏介 沼田 卓久 千原 国宏

出版者

大阪大学

雑誌

試験研究(B)

巻号頁・発行日

1991

---

研究計画調書・研究交付申請書に基づき、三次元立体物の画像認識のために非常に有効なデータである三次元画像を超高速に計測するICチップセンサを回路シミュレーションとディスクリート回路によるプロトタイプ計測装置でその構成技術を確立した。昨年度購入したシミュレーション用コンピュータ(Apple-MacIIfx一式)およびSPICEシュミレーショタソフト(Microsim-PSpice)、回路図入力CADソフト(Capilano-DesignWorks)により、回路図入力CADソフトで入力したセンサの回路構成をアナログ電子動特性シミュレーションを行った。その結果、昨年度の成果である、2つのホトディテクタを相補的に用いて素子のばらつきを補正させる点やDRAMのセンスアンプに似た電流比較回路が、通常のデジタルCMOS-ICの製作プロセスで製作可能な素子(CMOSインバータ、アナログスイッチ、ダイオード等)を用いて最終的な回路構成が決定できた。これにより実際に製作可能なことを確認できた。さらに、昨年度購入した制御用コンピュータ(Apple-MacIIci一式)およびデジタルストレージスコープ(日立電子VC-6045一台)、レーザダイオード、ガルバノミラーで、16×8画素のCMOS-ICを基本デバイスレベルとしたディスクリート回路によるプロトタイプ計測装置を開発した。120ヘルツ以上の動作を確認した。同時に、キャリブレーション方やこのシステムで得られる距離画像の時系列データから動く物体の認識を効率よく行うアルゴリズム、動距離画像の差分に基づく追跡アルゴリズムを開発した。

著者

川勝 忍 大谷 浩一 和田 正 奥山 直行

出版者

山形大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

---

1.レビー小体型痴呆28例とアルツハイマー型痴呆49例、正常対照30例について、XE-133吸入法シングルフォトンエミッションCT (SPECT)により局所脳血流量を測定した。平均脳血流量はDLBではADや対照と比較して有意に低下していた。脳萎縮の程度はアルツハイマー型痴呆と差がないことから、レビー小体型痴呆においては、網様体賦活系など脳幹機能の障害と関連して大脳皮質の血流が低下している可能性が考えられた。部位的には、アルツハイマー型痴呆では側頭頭頂葉の低下がみられるのに対して、レビー小体型痴呆では側頭頭頂葉に加えて、後頭葉での有意な局所脳血流量低下を認めた点が特徴的であった。これは、幻視の出現との関係が推測された。2.次に、アポリポ蛋白E多型について検討し、ε4アリルの頻度は、対照0.07、アルツハイマー型痴呆0.25、レビー小体型痴呆0.17であり、アルツハイマー型痴呆では有意に高く、従来の報告と一致していた。また、レビー小体型痴呆では有意ではないが高い傾向がみられた。これは、レビー小体型痴呆の多くで老人斑アミロイド沈着が広範囲に認められることと考え合わせると、アミロイド沈着促進の遺伝的危険因子であるアポリポ蛋白Eε4が、アルツハイマー型痴呆の場合と同様に、レビー小体型痴呆でも作用している可能性が考えられた。なお、対象のなかレビー小体型痴呆1例については剖検により診断を確定した。3.以上より、レビー小体型痴呆は、画像所見およびアポリポ蛋白E多型からみた遺伝的危険因子において、アルツハイマー型痴呆と共通する病態を有する疾患であることが推察された。

著者

坂本 和彦 広田 祐二 根津 豊彦 坪田 美佐 君島 克憲 奥山 正喜

出版者

日本エアロゾル学会

雑誌

エアロゾル研究 (ISSN:09122834)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.242-247, 1999-09-20 (Released:2009-08-14)

参考文献数

6

---

In order to investigate on particulate matter emission and generation by the traffic of heavy-duty vehicles on roads, total suspended particulate matter (TSP) were collected at the roadside along major local-road Urawa-Tokorosawa with high-volume air samplers during September 14∼16 and November 30∼December 5, 1992. Concentration of tire-dust in TSP was determined by a method based on the determination of thiophene derivatives generated by the pyrolysis of TSP. During the latter sampling period, ambient concentrations of tire-dust generated by the traffic of heavy-duty vehicles and passenger cars were 1.8∼5.9 and 2.7∼6.0 μgm-3, respectively. These results suggest that 3-methylthiophene be a suitable indicator of TSP emitted and generated from heavy-duty vehicles, because it is a specific pyrolyzate from tire-dust for trucks and buses. Concentration of elemental carbon (EC), most of which could be emitted by diesel-powered vehicles. Contributions of total tire-dust by heavy-duty vehicles and passenger cars to TSP and EC concentration were ca. 4 and ca. 20%, respectively.

著者

奥山 治美

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.37, no.9, pp.790-794, 2001

参考文献数

11

著者

寺沢 文男 高橋 公正 山本 和明 篠崎 隆 浜田 和孝 奥山 康治

出版者

日本野生動物医学会

雑誌

日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.93-97, 2006

参考文献数

15

被引用文献数

1

---

推定12歳の雄ミナミゾウアザラシが突然死亡した。死亡する2日前まで臨床兆候を示すことなく解説にも参加し,それまでの10日間の平均摂餌量は35.8kgだった。解剖,病理組織学的所見より,肺気腫,急性カタル性腸炎,腎盂結石を伴う慢性間質性腎炎,リンパ節萎縮が示された。死亡後1時間以内の血液からClostridium perfringens A型,Clostridium sp.を含む5種類の細菌を分離した。

著者

羽根 一博 奥山 賢一 佐々木 実

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.64, no.10, pp.1532-1536, 1998 (Released:2009-06-30)

参考文献数

6

被引用文献数

1 1

---

With an intense thermal variation, optical encoder yields measuring error because of the generation of nonlinear strain due to the difference of the thermal expantion coefficient between a glass scale and a metallic parts of machines. In this study, a method of using a grating which is directly manufactured on a metallic surface of parts of machines is proposed. Using this method, the thermal strain is made linear and the error becomes simplified to calibrate. Furthermore, it realizes a miniaturization of the system and improves its vibration-resistance. This paper shows the process of making a grating on a metallic surface by photolithography using some methods and ascertains the sufficient performance of this scale in an optical encoder.

著者

奥山 洋一郎 永田 信

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

no.123, pp.1-15, 2010-07

---

森林教育の場である学校林がその所在する市町村の立地により,どのような差異があるのかについて,2001 年に実施した学校林現況調査データを分析することで明らかにした。学校林現況調査において所在が確認された学校林から,森林教育を実施することが多いと想定される小学校と中学校を抽出した。その上で,その所在市町村を農業地域類型と振興山村指定状況から5 地域に分類して,そのうち都市地域(都市),平地農村(農村),山間農業地域(山村)の3 地域の所在する学校林3637 箇所について分析した。<改行>その結果,都市の学校林は,校地から距離が近く,樹種は針葉樹のみという学校林は比較的少数であり,広葉樹や果樹も含めて多様な林相を持つ割合が大きかった。また,設置目的は,教育目的に類するものの割合が比較的大きかった。管理については,学校関係者のみで実施している例が多いが,外部主体では地域住民の関わりが大きい。利用に関しては,他の立地条件に比べて活発であり,半数近い学校林で利用されていた。山村は,校地から遠隔地の学校林が多く,樹種は針葉樹のみという学校林が多かった。設置目的は林業教育が多く,また学校の財産としての利用を目的とした伐採の実績も多かった。管理主体では,森林組合の割合が他よりも多かった。利用状況は一番低調であった。農村については,都市と山村の中間的な性格を持つことがわかった。ただし,設置目的や利用内容を見ると基本財産としての目的が比較的多く,財産としての森林整備も実施されていた。この点は,地域共同体の組織力とも関わりがあると予想される。学校林の整備と利用を活性化するためには,これら立地による相違を意識した,例えば都市においては森林ボランティア団体,山村においては地域共同体等の地域主体との連携が必要である。The differences in school forests depending on their location in cities, towns and villageswere examined using data from the school forest situation survey which was carried out in 2001.Data for elementary and junior high schools were extracted from the school survey where theirexistence was identified in the school forest situation survey. Municipalities were classified byagricultural area type and designated area under the Mountainous Regions Development Laws.Then, 3637 school forests was analyzed, being located in city areas, flatland farm villagesand mountain village areas. It was found that school forests located in city areas were close indistance to the school premises and most of them had diverse growing stocks. In the managementof these forests, community residents played a relatively major role. A number of them wererelatively actively used with half of such school forest exhibiting some type or usage. Schoolforests located in mountain villages were more distant from the school and many of them wereexclusively coniferous in their composition. The purposes to which these were put were mainlyforestry education, and there were many cases of felling for use by the school. Forest owners'cooperative supported the management. The number of those used was lower than in otherareas. The farm village showed results that were between those of a city and mountain villages.However, they were likely to be used for school property purpose than forests in the othercategories. To activate the maintenance and use of school forests, it was necessary to strengthenthe relationship between the local players depending on the differences of the location conditions.

著者

奥山眞紀子主任研究

出版者

[奥山眞紀子]

著者

伊藤 始 奥山 ゆかり

出版者

日本子どもの本研究会

雑誌

子どもの本棚 (ISSN:03850528)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.28-30, 2001-03

著者

栗田 明良 天明 佳臣 中野 いく子 奥山 正司 鈴木 春子 宮田 和明

出版者

(財)労働科学研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

---

本調査研究は、ホームヘルパーや訪問看護婦等の労働・生活時間構造の分析を通じて在宅での24時間介護の展開条件にアプローチし、以てホームヘルパー等の「適正な活動条件」の整備と「適切な人材」の確保に資することを目的として取り組み始めたものである。しかし、介護保険法の2000年4月実施に向けた「事業費補助方式」への移行に伴って「24時間対応(巡回型)ホームヘルプ」という概念それ自体が法制上から消え、本調査研究の遂行にあたっても大幅な手直しを迫れらることになった。「24時間対応型」在宅介護サービスに対するニーズとサービス提供の現状を俯瞰するために在宅介護支援センターの活動実態を把握し、その上でホームヘルパーや訪問看護婦(士)の生活時間調査を実施するという迂回的な方法を採用せざるを得なくなったのであるが、結果的には、介護保険制度の導入直前における在宅看・介護労働従事者の生活時間構造を通して、24時間対応の展開条件を探ろうとした本調査研究の狙いは曲がりなりにも達成し得たものと考えている。ちなみに、「24時間対応型」在宅介護サービスの展開条件をめぐる主な論点を列挙しておくと下記のとおりである。(1)夜間巡回介護サービスのニーズをめぐって、料金設定を含む利用諸条件の見直しを試みること。(2)就業形態の多様化をめぐって、いわゆる「多重勤務」や「直行直帰」と「空き時間」問題等の実態を把握し、的確な雇用管理体制を確立すること。(3)昼間業務と夜間(巡回)業務の連続勤務を回避すべく要員の確保と適正な配置等を図ること。(4)持続可能なサービス提供のあり方について全面的に再検討を加えてみること。

著者

軽部 友明 阿部 恭久 西郷 健一 青山 博道 平澤 博之 落合 武徳 奥山 和明

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.33, no.8, pp.1549-1553, 2000-08-01

---

長時間の砕石位によりcrush syndromeとなった1例を経験した.症例は66歳の男性, 1995年, 直腸癌に対し低位前方切除術施行, 1998年8月3日直腸癌骨盤内再発により腹会陰式直腸切断術を施行.手術開始より砕石位とし, 会陰部操作の際下肢の屈曲を強化, その1時間後より血庄低下, 脈拍上昇をきたした.手術時間は14時間33分(出血量4,390g).手術終了より数時間後に下肢の変色に気づき乏尿を認め血清Cre, K値は上昇し続けた為, 持続的血液濾過透析を開始, 第22病日に透析を離脱, 全身状態が改善した.腓骨神経麻痺が残り現在は杖歩行可能である.文献的検索では砕石位によるcompartment syndromeのうち筋膜切開施行29例中, 腎不全発症率は0〜20%と低率であるが, 神経麻痺は75%以上に認めた.砕石位手術の際は, crush syndromeを念頭にいれ, 砕石位は必要時のみに留め, 予防に努めることが重要であると思われた.

著者

奥山 史亮

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.83, no.4, pp.1308-1309, 2010-03-30

著者

奥山 史亮

出版者

北海道基督教学会 = Hokkaido Society of Christian Studies

雑誌

基督教學 (ISSN:02871580)

巻号頁・発行日

no.46, pp.28-31, 2011

著者

奥山 剛 藤田 晋輔 林 和男 鈴木 滋彦 大谷 諄 岡野 健

出版者

名古屋大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1990

---

最近の木造住宅は、省エネルギ-と、室内環境制御装置の導入によって、ますます気密化が進んでいる。一方、室内には無機材料が多用されるようになっている。このような住宅は将来増加の一途をたどることは明らかな状況である。住宅内のラドンの問題は、北欧やカナダ・アメリカでは大きな問題としてとりあげられているが、日本では、ここ5〜6年の間に、放射線安全工学の分野でとりあげられるようになったばかりである。放射線、特に低レベルの放射線に対する人間の健康への影響は不明な点が多いが、複合的な環境汚染が進むなか、木造住宅内のラドン濃度を低くおさえるための基礎的な調査が必要と考え、本総合研究を組識した。二年間にわたり、北海道から鹿児島まで12名の研究者に協力をいただき合計28の建物のラドン濃度を通年測定した。結果を要約すれば以下のとおり。1).全体としてみると、木造住宅はRC造住宅よりラドン濃度は低い。RC造住宅の新築のものに特に高いレベルのものがみられた。2).木造住宅では、床下及び地下室の濃度が高く300Bq/m^3を越える場合がある。そして、1階、2階と上階へいくに従って低くなる。このことから、木造住宅の最大のラドン発生源は床下地面であり、それは居室へと拡散していく。3).床下ラドン濃度は、一般に冬に低く、高温多湿となる夏期に高い。4).床下ラドン濃度は、床下地面の防湿施工によって低下する。5).床下換気口の適切な配置は床下ラドン濃度を低下させる。6).室内の空気が滞溜する押入れなどでは高いラドン濃度を示す。特にRC建物では1200Bq/m^3を越える場所がみられた。以上から、無機建材が用いられ換気が少なくなれば室内ラドン濃度が上昇することが明らかで、将来の日本の住宅もラドン対策が必要。

著者

奥山 善之 Okuyama Yoshiyuki

出版者

大阪府立大学経済学会

雑誌

経済研究 (ISSN:04516184)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.147-178, 2008-12

著者

田里 修 矢野 達雄 青島 敏 奥山 恭子 林 研三 森 謙二 牧田 勲

出版者

沖縄大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

---

沖縄県の設置後、明治政府はいわゆる旧慣温存政策をとったと言われる。いわゆる旧慣とは王府時代の法令や慣習を指す。私たちはこれを沖縄近代法としてその構造と歴史的性格を、地方制度、土地制度や家族制度等において探求した。その結果、土地制度は、1765年に大きく変化し、19世紀に入っても変化していることが分かった。また、明治に入り、内法制定過程において、さらに土地整理事業においても大きく変化したことも確認できた。