著者

中島 博 岡田 とし江 見崎 徹 大橋 瑞己 増田 千恵子 住本 和歌子 中道 由香 宍戸 孝太郎

出版者

一般社団法人 日本有病者歯科医療学会

雑誌

有病者歯科医療 (ISSN:09188150)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.23-28, 2008-04-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

12

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76歳女性, 関節リウマチ (RA) 患者の左上顎犬歯の抜歯を契機として上顎骨が融解し上顎骨骨髄炎と診断された1例を経験したので報告する. 患者は, 1992年にRAを発症しメトトレキサート (MTX), プレドニゾロン (PSL) が投与されている.2006年8月末から左上顎犬歯の軽度の疼痛を自覚するも放置, 同年10月23日疼痛が増大したため近歯科医受診, 同日左上顎犬歯根尖性歯周炎の診断のもとに抜歯を受け, セファクロル1,000mg/日が投与されたが症状増悪のため同31日に紹介来院した.初診時, 左上顎歯肉は腫脹し複数の瘻孔が認められ, CT像では同部の骨が融解していた. 血液生化学検査では, 白血球数は8.1×103/ul, 赤沈は41mm/30', 86mm/60', CRPは3.74mg/l, ALPは238IU/lであった.同日より消炎のためファロペネム (FRPM) 600mg/日を経口投与, 11月2日セフトリアキソンナトリウム (CTRX) 2g/日静脈投与に変更後に腫瘍の疑いもあり, 生検を行って上顎骨骨髄炎と診断された. MTXのみを中止し, 急性症状が消退した11月21日, 手術直前からCTRX2g/日の静脈内投与を行い全身麻酔下に左上顎部の感染組織除去手術を行った. MTXの投与が再開されたが, 2008年4月現在, 上顎骨骨髄炎, 骨融解の再燃は認めない.RA患者においては, 抜歯を含めた歯科口腔外科治療時に重篤な感染症を発症させる可能性のあることを念頭において処置する必要があると考えられた. 同時にMTX, PSL, など免疫や骨代謝に影響する薬剤を投与する必要のある患者には事前の歯性感染病巣の治療と定期的な歯科管理が必要であることを一般の医師に訴えることも大切であると考えられた.

著者

宍戸 正昭

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.348-356, 1980-03-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

4

著者

宍戸 明美

出版者

名古屋学院大学総合研究所

雑誌

名古屋学院大学論集 社会科学篇 (ISSN:03850048)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.77-101, 2009

著者

小野 公嗣 宍戸 裕二 朴 煥埼 El-Magd Rabab M. Abou 鄭 丞弼 頼田 和子 佐野 暢哉 有馬 邦正 坂井 隆志 石村 和敬 福井 清

出版者

日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.86, no.7, pp.395-397, 2012-07-25

著者

宍戸 俊英 三浦 一郎 渡辺 和吉 野田 治久 林 建二郎 桶川 隆嗣 奴田原 紀久雄 東原 英二

出版者

泌尿器科紀要刊行会

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.51, no.11, pp.731-735, 2005-11

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尿膜管疾患14例について検討した.その結果,尿膜管膿瘍は10例で,臨床症状は下腹部痛/臍部排膿と発熱が多く,尿細胞診はclass IIが最も多かった.尿膜管癌は4例で,全例に無症候性肉眼的血尿が見られ,class IIは2例で,血清腫瘍マーカーの上昇を3例に認めた.尿膜管膿瘍では腹部エコー及びMRIを施行した症例では全例で病巣部を描出することができ,T2強調画像で低信号を呈したが,尿膜管癌では内部不均一な等~高信号であった.尿膜管膿瘍の8例に尿膜管摘除術を施行し,尿膜管癌3例には骨盤内リンパ節郭清と尿膜管摘除及び膀胱温存のため膀胱部分切除術を行った.尿膜管癌の2例のみ再発を認め,両症例共に癌死したが,尿膜管膿瘍では再発は認めなかった

著者

有賀 康裕 小野澤 実 新井 喜美雄 落合 圭 川井 千香子 宍戸 範生

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.63-67, 2010

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特許マップに反して技術文献マップは事例も少なく、十分な評価が確認できていない。本研究では、特許と技術文献を比較的に捕らえて分析を行った。その結果、「特許側から見て1年半前の情報」、基礎研究から製品開発や応用開発の段階へ進む際にある障壁いわゆる「デスバレーの問題」などと関連する情報が得られた。さらに、この「デスバレーの問題」は、技術開発から製品化に至っていない技術文献側に存在する技術情報またはアイデア情報などを示すものであり、それ自体が今後の応用開発または製品開発へのネタ情報になり得るものであった。

著者

于 麗玲 塩見 佳也 加藤 穣 宍戸 圭介 池澤 淳子 粟屋 剛

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.125-133, 2013-09-26

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中国「優生優育」政策は、「中華人民共和国母嬰保健法」(以下、母嬰法と称する)及びその下位法令(「母嬰保健法実施方法」、「出生前診断技術管理方法」、「新生児疾病検査管理方法」ほか)から看取される。「優生」に関して、母嬰法及びその下位法令は、婚姻予定のカップルや一定の医師に、以下のような義務を課している。すなわち、同法等は、まず婚姻予定のカップルに対して、(1)婚姻前の一定の時期に「婚前医学検査」を受ける義務、及び(2)婚姻登記機関へ「婚前医学検査証明」を提出する義務を課している。次に、一定の医師に対して、一定の場合に、(3)カップルに婚姻の時期を暫く延期するように勧告する義務、(4)カップルに「婚前医学検査証明」を発行しない義務、(5)カップルに長期間の避妊もしくは避妊手術を行うよう勧告する義務、(6)妊婦に出生前診断を実施する義務、(7)妊婦に人工妊娠中絶をするよう勧告する義務を課している。母嬰法及びその下位法令は「優生」に関する義務を課すのみではない。「妊産期医療サービス」(母嬰法第14条1項と2項、「母嬰実施方法」第26条)、「新生児保健」(母嬰法第14条4項、「母嬰実施方法」第26条)等をも規定している。これは、「優生優育」政策における「優育」の側面を表すものである。

著者

谷川 攻一 細井 義夫 寺澤 秀一 近藤 久禎 浅利 靖 宍戸 文男 田勢 長一郎 富永 隆子 立崎 英夫 岩崎 泰昌 廣橋 伸之 明石 真言 神谷 研二

出版者

Japanese Association for Acute Medicine

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.9, pp.782-791, 2011

被引用文献数

2 4

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東日本大震災は,これまでに経験したことのない規模の地震・津波による被害と福島第一原子力発電所の事故を特徴とした複合型災害である。3月11日に発生した地震と巨大津波により福島第一原子力発電所は甚大な被害を受けた。3月12日には1号機が水素爆発を起こし,20km圏内からの避難勧告が出された。14日には3号機が爆発,15日の4号機爆発後には大量の放射性物質が放出されるという最悪の事態へと進展した。一方,この間,原子力災害対応の指揮本部となるべく福島県原子力災害対策センターも損壊を受け,指揮命令系統が十分に機能しない状態となった。20km圏内からほとんどの住民が避難する中で,医療機関や介護施設には推定でおよそ840名の患者が残されていた。これらの患者に対して3月14日に緊急避難が行われた。しかし,避難患者の受け入れ調整が困難であり,重症患者や施設の寝たきり高齢患者などが長時間(場合によっては24時間以上)にわたりバス車内や避難所に放置される事態が発生した。不幸にも,この避難によって20名以上の患者が基礎疾患の悪化,脱水そして低体温症などで死亡した。一連の水素爆発により合計15名の作業員が負傷した。その後,原子炉の冷却を図るべく復旧作業が続けられたが,作業中の高濃度放射線汚染による被ばくや外傷事例が発生した。しかし,20km圏内に存在する初期被ばく医療機関は機能停止しており,被ばく事故への医療対応は極めて困難であった。今回の福島原子力発電所事故では,幸い爆発や放射線被ばくによる死者は発生していないが,入院患者や施設入所中の患者の緊急避難には犠牲を伴った。今後は災害弱者向けの避難用シェルターの整備や受け入れ施設の事前指定,段階的避難などを検討すべきである。また,緊急被ばくへの医療対応ができるよう体制の拡充整備と被ばく医療を担う医療者の育成も急務である。

著者

宍戸璣 著

出版者

村田峯次郎

巻号頁・発行日

1902

著者

栃木 庄太郎 宍戸 基幸

出版者

日本弁護士連合会

雑誌

自由と正義 (ISSN:04477480)

巻号頁・発行日

vol.44, no.8, pp.p128-140, 1993-08

著者

宍戸 游子

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

no.1306, 1990-11

著者

宍戸 常寿

出版者

日本評論社

雑誌

法律時報 (ISSN:03873420)

巻号頁・発行日

vol.81, no.1, pp.76-82, 2009-01

著者

宍戸 常寿

出版者

日本評論社

雑誌

法学セミナー (ISSN:04393295)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.66-70, 2010-06

著者

宍戸 周夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.162-163, 1999-02-15

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コンピュータ会社というとどうしてもハードウェア・メーカの姿を思い浮かべる. しかし, 最近はどうもその実体が変わってきている. 売上げ構成比で見ればハード部門から得ている部分は次第に減少し, ソフトやサービスの収入が増えているからだ. 企業の中身を見れば, ハードのメーカというよりは, ソフトやサービスのベンダという色彩が強まっている. コンピュータ会社のサービス・ベンダへの変質は, 何を意味するのだろうか.

著者

望月 ちひろ 宍戸 哲也 石田 玉青 春田 正毅 村山 徹

出版者

公益社団法人 石油学会

雑誌

石油学会 年会・秋季大会講演要旨集 第49回石油・石油化学討論会(山形大会)

巻号頁・発行日

pp.208, 2019 (Released:2019-12-31)

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バイオマスから得られる重要な基幹化合物である5-ヒドロキシメチルフルフラールを選択酸化することで得られる2,5-ジフォルミルフランは、医薬品, 機能性ポリマー合成の重要な前駆体である。本研究では、アルコール酸化反応の光触媒として知られるNb2O5に様々な金属ナノ粒子を担持しHMF選択酸化反応を検討した。この結果、Nb2O5のみに比べAuナノ粒子を担持することで活性・選択性の向上が確認されたので報告する。

著者

宍戸 聖弥 古山 千佳子

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.772-779, 2023-12-15 (Released:2023-12-15)

参考文献数

11

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本報告は放課後児童クラブ(以下,児童クラブ)において,作業に焦点をあてたコンサルテーションを行った実践報告である.今回,COPMやスクールAMPSを活用したことで,児童クラブの支援員が事例に期待している作業に焦点を当て,その作業遂行の改善を目的とした提案を行うことができた.結果,児童クラブ支援員と作業療法士の協働がより進み,支援員間で対応が共有化されたことで,事例の作業遂行に改善がみられた.よって,学校の教室に近い環境下であれば,COPMやスクールAMPSに基づいたコンサルテーションに一定の効果があることが示唆された.

著者

宍戸 寛明 芝内 孝禎 寺嶋 孝仁 松田 祐司

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.65, no.11, pp.877-881, 2010-11-05 (Released:2020-01-18)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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ある種の希土類化合物では伝導電子の有効質量が自由電子の数百倍にもに達する「重い電子」による金属状態が形成され,今まで知られている金属の中で最も強い電子相関を持った状態が実現される.これまでの重い電子系化合物はすべて3次元的な電子構造を持っていた.最近我々は分子線エピタキシー法により希土類化合物の人工超格子薄膜を作製し,重い電子系の次元性を3次元から2次元に制御することに成功した.2次元空間の重い電子系(2次元近藤格子)は通常の金属が示すフェルミ液体的振る舞いから大きくはずれた振る舞いを示す.

著者

宍戸 恵理 八重 ゆかり 堀内 成子

出版者

一般社団法人 日本助産学会

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.101-112, 2018-12-25 (Released:2018-12-25)

参考文献数

26

被引用文献数

4 3

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目 的出産体験における痛みの予測と現実および疲労の予測と現実のギャップについて,ギャップと出産満足度がどのように関連しているか探索し,この関連について無痛分娩者と自然分娩者とを比較することで,分娩方法による違いがあるのか探索する。対象と方法同一対象者を産前・産後の2時点を追跡・比較する質問紙を用いた縦断的量的記述研究であり,都市部の総合周産期医療センター1施設で調査した。2時点のデータを確保できた609名のデータを用いて,統計学的に分析を行った。結 果1. 陣痛のギャップについて,「予測より痛かった」と回答した者が,自然分娩者に多かったが,会陰部痛のギャップは,「予測より痛かった」と回答した者が,無痛分娩者に多かった。2. 産後の疲労感の平均値は,無痛分娩者が60.1(SD=27.2),自然分娩者は52.2(SD=28.0)であり,無痛分娩者の方が有意に高かった(P<0.001)。また,無痛分娩者,自然分娩者ともに痛みと疲労感が「予測より痛かった/予測より疲れている」と回答した者は,「予測より痛くなかった/予測より疲れていない」,「予測通りだった」と回答した者よりも,産後の疲労感の得点が有意に高かった。3. 出産満足度の平均値は,無痛分娩者7.61(SD=1.85),自然分娩者8.65(SD=1.43)であり,自然分娩者の出産満足度は,無痛分娩者よりも有意に高かった(P<0.001)。陣痛のギャップ,分娩転帰と出産満足度について,分散分析した結果,陣痛のギャップと分娩転帰の交互作用は有意ではなかったが,それぞれ主効果は有意であった。また,無痛分娩者では,陣痛のギャップと出産満足度との間に負の関連が認められたが,自然分娩者では関連が認められなかった。結 論無痛分娩,自然分娩のどちらの場合も,痛みや疲労感に関する予想と現実とのギャップを小さくする方策が求められる。出産満足度を改善するためには,ギャップに着目する必要があり,それは無痛分娩でより重要である。

著者

宍戸 駿太郎

出版者

環太平洋産業連関分析学会

雑誌

産業連関 (ISSN:13419803)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.10-17, 2000 (Released:2015-07-03)

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日本経済の低迷は曇天模様のなかで続いている。計測によると部門別の稼働率は平均で65%で,これか四半世紀に及んだ慢性的「政策不況」の帰結である。このままでは失業と社会不安や円高圧力は中長期的に継続する。IT革命のみで、このギャップを埋めるには,あまりにも深刻で,いまや日本経済にはニューディール型の巨大なインパクトが不可欠である。21世紀初頭の長期戦略として,まず経済を5%台の回復軌道にのせ,デフレギャップを解決させつつ,次いで大胆な財政再建という長期2段階の再建方式を提案する。

著者

佐々木 尚之 毛塚 和宏 斉藤 知洋 宍戸 邦章

出版者

津田塾大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2023-04-01

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人々のライフスタイルや価値観の変容により、社会調査をめぐる環境は著しく悪化した。本研究では、無作為抽出した対象者に対して、オンライン調査または郵送調査、配偶者票の有無をそれぞれランダムに割り当てることにより、調査モードならびに配偶者票の有無が回答に与える影響を分析する。ICTの活用を代表とする今後の社会調査の可能性を検証し、新たな調査手法導入の是非、導入にあたっての課題、状況に適した調査手法の有無を解明することを目的とする。