著者

石田 洋一 榊原 陽一 山崎 正夫 森永 浩通 赤松 絵奈 柚木崎 千鶴子 酒井 美穂 鳥居 絵里 西山 和夫 水光 正仁 坪内 博仁 岡山 昭彦 片岡 寛章

出版者

日本プロテオーム学会(日本ヒトプロテオーム機構)

雑誌

日本プロテオーム学会大会要旨集 日本ヒトプロテオーム機構第5回大会

巻号頁・発行日

pp.84, 2007 (Released:2007-08-29)

---

成人T細胞白血病(Adult T-cell leukemia; ATL)は、ヒトT細胞白血病ウイルス(Human T-cell leukemia virus type 1; HTLV-1)の感染によって引き起こされる悪性腫瘍であり、未だ有効な予防・治療法は確立されていない。HTLV-1に感染したウイルスキャリアの内、ごく一部(3~5%)が、長い期間(30~50年)を経て、ATLを発症する。我々は、宮崎県地域結集型共同研究事業「食の機能を中心としたがん予防基盤技術創出」の研究の一環として、食品の機能性を活用したATL予防法の開発を進めている。本研究では、古来より様々な生理活性が知られているハーブ類に着目し、ATL細胞増殖抑制活性を有する高機能性食品の探索と作用機序の解析を行った。 まず、数種のハーブの80%エタノール抽出物を用い、ATL細胞株(ED細胞、S1T細胞)の増殖抑制活性を調べた。その結果、抗炎症効果などで有名なローズマリー(Rosmarinus officinalis)の抽出物において、最も強い活性が認められ、アポトーシスの生化学的指標であるカスパーゼの活性化が検出された。更に、ローズマリー含有生理活性物質の一種であるカルノソールにおいて、アポトーシス誘導活性が検出されたことから、カルノソールはローズマリーのアポトーシス誘導活性本体の一つであることが示唆された。 次に、カルノソールのアポトーシス誘導機構を明らかにすべく、カルノソール-ED細胞系を用い、蛍光ディファレンシャル2次元電気泳動法で網羅的蛋白質発現解析を行った。カルノソール処理により発現変動を示す蛋白質については、PMF法とMS/MSイオンサーチ法で同定した。その結果、発現増加が見られた蛋白質の多くは、三つのカテゴリー、即ち、1)解糖系に関わる酵素、2)ペントース-リン酸経路に関わる酵素、3)酸化還元反応に関わる蛋白質に分類された。解糖系とペントース-リン酸経路は連動して機能し、グルタチオンなどの細胞内抗酸化反応に寄与する。そこで、グルタチオンの関連性を検討したところ、カルノソール処理細胞では細胞内グルタチオンが減少することが分かった。 以上、ATLの予防に有用な高機能性食品を探索した結果、ローズマリーとその含有成分の一種であるカルノソールにアポトーシス誘導活性を見出した。更に、カルノソールの作用機序解析より、細胞内グルタチオンの減少がアポトーシス誘導の一因であることが示唆された。

著者

中川 将吾 六崎 裕高 鎌田 浩史 俣木 優輝 遠藤 悠介 松田 真由美 高橋 一史 岩崎 信明 山崎 正志

出版者

南江堂

雑誌

別冊整形外科 (ISSN:02871645)

巻号頁・発行日

vol.1, no.75, pp.245-248, 2019-04-25

---

は じ め に 外骨格型の動作支援ロボットであるロボットスーツHybrid Assistive Limb(HAL;Cyberdyne社)を使用した機能回復訓練が脳卒中,脊髄損傷,変形性関節症といったさまざまな運動機能障害患者に対して導入され,その良好な結果が報告されている1~3).HALは関節運動の補助を行うとともに,補助された運動の変化を感覚系が中枢神経にフィードバックし,HAL取りはずし後にもその効果が継続するのではないかと考えられており,interactive bio-feedback仮説と呼ばれ,麻痺症状を呈するさまざまな疾患に対しての効果が期待できる4). HALは,脳性麻痺患者に対しても自立歩行を可能にすると報告されている5).脳性麻痺はさまざまな病型があるが,痙縮型に代表されるように,筋出力のインバランスを伴っている.重症度の分類であるgross motor function classification system(GMFCS)(表1)6)のレベルⅠからⅤに進むに従って重症化し,筋出力のインバランスも強くなってくる.GMFCSレベルⅢやレベルⅣの症例は,歩行訓練を行い,筋出力のインバランスを調整することで歩行能力を維持し,変形を予防し,介助量を減少させることが可能である. われわれのグループでは,運動機能障害を有する脳性麻痺患者に,HALを使用した歩行訓練を外来レベルで単回,また入院して集中的に行っている.本稿では脳性麻痺患者に対してのHALを使用した歩行トレーニング方法と,使用後の効果について報告した.

著者

藤田 匡肖 勝田 叡 平田 欽逸 池田 隆二 山崎 正利 渡辺 功

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.407, 1966-07-15 (Released:2016-12-31)

著者

谷岡 哲也 浦西 由美 山崎 里恵 松本 正子 倉橋 佳英 多田 敏子 眞野 元四郎 山崎 正雄 友竹 正人 松下 恭子 上野 修一 大森 美津子 大浦 智華

出版者

香川大学

雑誌

香川大学看護学雑誌 (ISSN:13498673)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.65-74, 2007-03

被引用文献数

1

---

スティグマと疎外が精神疾患の治療と精神障害者の社会復帰を妨げていることが,精神保健上の問題として明らかにされている.地域住民の精神障害者との出会いの経験と精神障害者に対するイメージについて明らかにする目的で,郵送法による質問紙調査を行った.その結果,20代と30代の回答者の約50%が,精神障害者を意識した時期が小学校から高校であったと回答した.その当時の精神障害者のイメージは,否定的イメージが多かった.またその内容は,「変わっている」「こわい」が上位にあり,「普通の人と変わらない」は1割以下であった.回答者らが,実際に会ったことのある精神障害者は認知症のみであった.精神保健福祉施策は入院医療から地域ケアへと移行している.したがって,精神障害者やその障害について地域住民が理解する機会を我々は増やしていかなければならない.今後は,さらに若い年代から病院や施設等で精神障害者と日常的に交流を持てるような,ふれあいの場を作ることが重要である.また若い年代に対する精神障害者や精神障害に対する固定観念やスティグマを緩和ないし減少させるためのさらなる啓発活動が求められることが示唆された.

著者

山崎 正勝

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. [第III期] (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.53, no.270, pp.199-210, 2014-07-24

---

Japan and the United States signed in 1968 a new atomic energy agreement through which US light-water nuclear reactors, including those of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant of Tokyo Electric Power Company, were to be introduced into Japan. This paper studies the history of negotiations for the 1968 agreement using documents declassified in the 1990s in the US and Japan. After the success of the Chinese nuclear test in October 1964, the United States became seriously concerned about nuclear armament of other countries in Asia including Japan. Expecting that Japan would not have its own nuclear weapons, the US offered to help the country to demonstrate its superiority in some fields of science including peaceful nuclear energy to counter the psychological effect of the Chinese nuclear armament. Driven by his own political agenda, the newly appointed Prime Minister Eisaku Sato responded to the US expectation favorably. When he met in January 1965 with President Johnson, Sato made it clear that Japan would not pursue nuclear weapons. Although the US continued its support after this visit, it nevertheless gave priority to the control of nuclear technology in Japan through the bilateral peaceful nuclear agreement. This paper argues that the 1968 agreement implicitly meant a strategic measure to prevent Japan from going nuclear and also a tactic to persuade Japan to join the Nuclear Non -Proliferation Treaty.

著者

藤田 匡肖 勝田 叡 平田 欽逸 池田 隆二 山崎 正利 渡辺 功

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, 1966

著者

木本 忠昭 雀部 晶 山崎 正勝 日野川 静枝 慈道 裕治 加藤 邦興

出版者

東京工業大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1993

---

戦後の日本科学技術政策は、科学技術庁や科学技術会議などの機関があるものの一貫した整合性ある政策が形成され、もしくは施行されてきたとはいえない。通産省や文部省、あるいは農水省などの各省庁から出されてくる諸政策の集合体が、様々な科学・技術の発展過程に関与してきたにすぎない。当然ながら、それらの省庁間の諸政策には摩擦があり、ある意味での「力」の論理が現実を左右してきた。こうした政策のうち技術にもっとも密接に関与してきたのは通産省であったことは言うまでもない。通産省の技術関連政策は、技術導入や日本企業の国際的競争力の強化において極めて強力で企業を強く保護するものであったことは大方の指摘してきたことではある。集積回路やコンピュータを始め、電子工業に関する技術発展の重要な局面にはこの保護政策が強く作用した。この通産政策はしかし、国際市場における日本製品の競争力強化という点においては有効ではあったものの、技術を原理的に転換したり、あるいは人間社会の基盤的技術としての方向性を独自に作り出す方向には、有効に働いてはこなかった。この政策は、競争力強化という面においてさへ、コンピュータに新技術開発においても有効に作用しないばかりか、ハイビジョン・テレビのように根本的発展を無視した方向に機能し、むしろ問題になってきている。また、先の「もんじゅ」高速増殖炉事故の際問題となった「町工場」(下請け)と先端企業(本社)とを結ぶ社会的技術分業体制の転換・崩壊に見られるような生産体系の社会的構造の変化に対応する形で問題を把握することすら行い得ない現状を生んでいる。公害・環境問題に見られるように科学・技術の発展が社会的問題を惹起するように、しかも社会的弱者の土台の上に展開する構造すら見られる。人間社会が科学技術の発展に寄せる期待は、そのようなものではなかった。科学技術政策として重要な視点は、技術論的技術史的論理を踏まえた政策立案であるべきである。

著者

山崎 正勝

出版者

東京工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

---

この研究の発端となったのは,1994年放映のNHKの番組,「原発導入のシナリオ〜冷戦下の対日原子力戦略〜」である.原子力問題に関する柴田秀利(『戦後マスコミ回遊記』)の役割を,その番組ではじめて知ることができた.初年度は,アイゼンハワー図書館の資料を調査整理することに費やされた.同図書館で得られた重要な資料は,国家安全保障会議の原子力関係文書である.翌年,国立公文書館で国務省関係の資料を収集した.これらの資料から,アメリカ政府はビキニ事件の直後から,日本への原子力の平和利用計画を積極的に展開しようとしていたことを理解することができた.目的は,ビキニ事件で日本国内の反米,原水爆禁止活動を相殺することだった.柴田秀利の活動は,このアメリカの戦略に助けられたのではないかというのが,その時の感想だった.第3年度には,柴田秀利氏が残した文書の調査を行った,日米の資料をつき合わせることで,柴田秀利の活動の背後に,アメリカ政府の対日政策が存在していた事実をあらためて実証的に確認できた.また,柴田の『戦後マスコミ回遊記』で,柴田とアメリカとの橋渡しをしたとされているダニエル・スタンレー・ワトソン氏が,当時,国連軍の指揮官の任務に就いていたジョン・ハルの部下であった事実も明らかにできた.この関連で,柴田秀利氏の手紙から,氏の「毒をもって毒を制する」(原子力{平和利用}という毒によって日本国内の原水爆禁止運動と反米感情という毒を牽制するという意味)発言の時期が,1954年12月末であったことがほぼ確定できた.

著者

河村 公隆 山崎 正夫 石渡 良志

出版者

日本有機地球化学会

雑誌

Researches in organic geochemistry (ISSN:13449915)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.30-36, 1978-09

---

1.榛名湖,琵琶湖表層堆積物中にC_<18:2>,C_<18:3α>を含む不飽和脂肪酸を検出した。2.しかしその深度分布は二つの湖で大きく異なる。榛名湖では不飽和酸は飽和酸に対して深さとともに急速に減少するが,琵琶湖では大きな変化は観察されなかった。この差異の原因の一つとして堆積物の質的差異があげられる。3.琵琶湖の場合,5mまでの深さにおいてもC_<18:2>,C_<18:3>ポリ不飽和酸を検出した。それらは,0.2,2,3.5m附近で大きな濃度値を示した。これはポリオ飽和酸の供給量の変動によるものと解釈される。ポリ不飽和酸の供給量は当時の湖の水温,気温の変動を反映している可能性がある。

著者

梅村 想 山崎 正禎 高橋 雄 松本 勝久 宮村 正典

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.422-425, 2011 (Released:2011-06-24)

参考文献数

10

被引用文献数

1 3

---

症例は40歳男性である.高熱が持続し5日後に意識障害,痙攣重積をきたした.インフルエンザ抗原検査は陰性であったが,RT-PCR法による咽頭ぬぐい液のpandemic(H1N1)2009インフルエンザ(A[H1N1]pdm)が陽性であったため,A(H1N1)pdm脳症と診断した.経過中にMRIで出現した右視床および大脳皮質に散在する異常信号域は症状の改善とともに消失し,また当初みられた血清/髄液中のインターロイキン6高値も減少した.A(H1N1)pdmは健康な成人でも脳症を発症する危険性があること,およびインフルエンザ抗原検査は精度に限界があることに留意すべきである.

著者

山崎正董 編

出版者

日新書院

巻号頁・発行日

1943

著者

山崎 正純

出版者

大阪府立大学

雑誌

言語文化学研究. 日本語日本文学編 (ISSN:18805922)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.23-36, 2008-03

著者

山崎正友著

出版者

日新報道

巻号頁・発行日

2005

著者

山崎 正寿

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.119-123, 2021 (Released:2022-07-29)

参考文献数

4

---

起立性調節障害は今日思春期の疾患としてまた社会的問題として,その治療が注目されている。今回小児心理学会の診断基準による起立性調節障害と思われる10症例に,漢方医学的診断と治療を実施して,凡てで改善をみることができた。この10例を分析したところ,起立性調節障害を引き起こす背景として,血証,水毒,心身症的要因などが見いだされ,血証には加味逍遙散,温経湯,当帰芍薬散を処方,水毒には五苓散合九味檳榔湯,苓桂朮甘湯を処方,心身症的要因には柴胡桂枝湯,柴朴湯を処方した。現代医学的治療では治療効果が不十分であり,漢方医学的診断と治療が大変有効であると考えられる。

著者

奥脇 駿 小谷 俊明 中山 敬太 佐久間 毅 飯島 靖 赤澤 努 南 昌平 大鳥 精司 山崎 正志

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.13, no.11, pp.1171-1176, 2022-11-20 (Released:2022-11-20)

参考文献数

10

---

はじめに:思春期特発性側弯症(AIS)に関して,早期発見・治療を目的とした学校検診が重要である.しかし本邦では自治体毎に検診法は異なる.今回,紹介元の違いで術前患者を評価し学校検診の有効性を比較検討した.対象と方法:当院で手術を受けたAIS患者で,運動器検診に加えて客観的検査法を併用している地域からの紹介(X群),運動器検診のみの地域からの紹介(Y群)とした.患者背景を比較し,受診する契機が学校検診によるものか否かを調査した.結果:X群は117名,Y群は40名であった.X群で初診時の年齢が低く(p=0.012),受診契機が学校検診の割合が高く(p<0.001),初診時主カーブCobb角が小さかった(p<0.001).Y群で手術時の年齢は低く(p=0.011),術前の主カーブCobb角は大きかった(p<0.001).結語:運動器検診のみを行なっている地域からの紹介患者は,初診時の年齢が高く,初診時・術前の主カーブCobb角も大きかった.また,運動器検診のみの地域からの受診患者では,学校検診契機で受診する割合が低かった.客観的検査法を併用している地域の方が早期受診に寄与している可能性がある.

著者

山崎 正純

出版者

花書院

雑誌

敍説 (ISSN:13437542)

巻号頁・発行日

no.20, pp.123-127, 2000-06

著者

藤由 崇之 北村 充広 小田切 琢磨 蓮江 文男 神谷 光史郎 牧 聡 古矢 丈雄 大鳥 精司 国府田 正雄 山崎 正志 小西 宏昭

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.11, no.10, pp.1163-1168, 2020-10-20 (Released:2020-10-20)

参考文献数

9

---

K-line(+/-/+)型OPLL症例に対し,椎弓形成術(LMP)に局所固定を最大圧迫高位レベルに追加する術式(sPDF)は有用であるかどうか調査するためにLMP群とsPDF群の術後成績を傾向スコアマッチング法にて比較検討した.全29症例中,それぞれ7例ずつマッチングした.JOA改善率と獲得点数はsPDF群で有意に高く,術後成績は改善していた.K-line(+/-/+)症例に対し,椎弓形成術に局所固定を最大圧迫高位レベルに追加する方法は有用な術式であると思われる.

著者

杉本 渥 山崎 正吾 畑井 直樹

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.15-23, 1962-03-30 (Released:2009-02-12)

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

本報の実験結果では次のことが認められた。すなわち(1)パラチオン乳剤,BHC乳剤およびDDT乳剤のニカメイチュウ殺虫力は著しく異なるが,これらの薬剤のイネ葉鞘部の外表から内部への浸透性には大差がない。またこれらの薬剤をイネ体表面に散布した場合,これらの薬剤のニカメイチュウふ化幼虫に対する残効の持続性に大差がない。しかしBHC乳剤およびDDT乳剤はイネの葉鞘抱合間隙内ではイネ体表面でよりも残効を長く保ちパラチオン乳剤よりも残効持続性がすぐれる。(2)イネの葉鞘部に散布した薬量が同じでも,高濃度の薬液を少量散布するよりも,ある程度散布液量を多くしたほうが,食入幼虫殺虫効果がすぐれる(パラチオン乳剤およびBHC乳剤)ばかりでなくBHC乳剤およびDDT乳剤では残効も増大する。このことから薬剤はイネ葉鞘部の外表から内部へ浸透移行するだけでなく,散布液量が多い場合には薬液が葉鞘抱合間隙に浸入することによっても移行され,この薬液の間隙浸入作用が薬剤の葉鞘部内移行にかなり重要な役割を果たすと考えられる。(3)散布液量が多い場合に,拡展性の大きな薬液は拡展性の小さな薬液より食入幼虫殺虫効果が大きく,残効についても同じ傾向がうかがわれた。これは拡展性の大きな薬液が葉鞘抱合間隙に浸入しやすいことによると考えられる。なお,BHC乳剤およびDDT乳剤についてそれぞれ主として供試した普通の製剤形態の乳剤と特殊加工乳剤との殺虫効果を比較した結果,製剤形態によるイネ葉鞘部内浸透性およびイネ体表面での残効性の差異は認めず,ただ特殊加工乳剤の特徴としてその拡展性の大きいことを認めたにすぎない。従来パラチオンのニカメイチュウに対する効力がすぐれていることは,そのイネ体内浸透性がすぐれているためと考えられた(弥富,1951;末永ら,1953;石倉ら,1953;尾崎,1954)が,本報の実験結果および上島ら(1954)がパラチオン乳剤のイネ体内浸透を量的に検討した結果から,その浸透性は大きなものではなく,防除効力がすぐれるのは主として殺虫力自体が高いことによると考えられる。したがってパラチオン乳剤のニカメイチュウ防除効果を増強するためには,そのイネ葉鞘部付着薬量を増すだけでなく付着液量を多くして,葉鞘抱合間隙への薬液の浸入による葉鞘部内移行薬量の増加をはかる必要があると考えられる。また現在の市販パラチオン乳剤よりも拡展性の大きな乳剤を用いれば散布薬液のイネ葉身部から葉鞘部への流れ込み(杉本・畑井,1957および本報)と葉鞘抱合間隙への浸入をうながし,効果を増強すると思われる。これらのことはパラチオン以外の殺虫剤の液剤についても同じように必要であろう。BHCやDDTなどの有機塩素殺虫剤は従来ニカメイチュウに対して,ふ化幼虫の食入防止を目標として適用された(石倉,1956)が,本報の実験結果ではこれらの薬剤のイネ体表面での残効性は小さく,イネの葉鞘抱合間隙内に浸入させたときにはじめて食入防止に有効となると考えられる。以上のようにニカメイチュウに対する液剤の散布方法について,散布薬液の拡展性および散布液量はイネ葉鞘部内への薬剤の移行に影響を及ぼして防除効果を左右する重要な要素であると考えた。また殺虫剤のニカメイチュウ殺虫効力の室内検定法についての問題として,イネに対する液剤の散布液量の多少によって同一散布薬量による殺虫効果および製剤の物理性の差異の効果への影響が変動することを,試験条件の設定にあたって考慮する必要があると考える。

著者

荏原 実千代 高橋 伸佳 山崎 正子 赤城 建夫

出版者

社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.249-258, 2006 (Released:2006-05-01)

参考文献数

24

被引用文献数

6 1

---

小児の高次脳機能障害を評価するために必要なコントロール値作成のため,成人用検査を6~18歳の健常児133名に行った.行ったのはウエクスラー記憶検査(WMS-R),Trail making testなどの注意機能検査,Wisconsin card sorting test—慶応—F-S version(WCST)および標準失語症検査(SLTA)である.WMS-Rで記銘力は12歳で16~17歳レベルの90%以上に達していた.注意機能も14歳まで急速に発達し以後ほぼ一定になった.SLTAでは6~7歳で90~100%の正答率を示す項目が多いが,8~12歳で90~100%の正答率に達する項目もあった.一方,WCSTの処理能力は10歳まで向上後思春期に停滞し,16歳以降再び向上する2段階の発達を示した.これらの検査を小児に用いる場合にはWISC-III知能検査と組み合わせて,総合的に評価する必要がある.

著者

山本 栄一郎 竹内 萌 山崎 正史

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 (ISSN:1348592X)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.69-72, 2011 (Released:2018-04-30)

参考文献数

7

被引用文献数

3 2