著者

仙北谷 英貴 山本 秀朗 党 偉栄 久保内 昌敏 津田 健

出版者

合成樹脂工業協会

雑誌

ネットワークポリマー (ISSN:13420577)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.178-187, 2002 (Released:2012-08-20)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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ケミカルリサイクルを行う目的で3種類のエポキシ樹脂を80℃の4mol/1およひ6mol/1の硝酸水溶液により分解した.DDM (diaminodiphenylmethane) 硬化ビスフェノールF型エポキシ樹脂では, 樹脂は4molAで約400時間, 6mol/1で80時間の分解時間を要した.DDS (diaminodiphenylsulfone) 硬化TGDDM (tetraglycidyldiaminodiphenylmethane) 型エポキシ樹脂は, 4mol/1では約50時間, 6mol/1では約15時間で分解した.硝酸水溶液から酢酸エチルによって抽出された化合物の分析の結果, C-N結合の開裂とニトロ化が起こっていることが明らかになった.また, 一般的に耐酸性の高い酸無水物硬化エポキシ樹脂について, 樹脂主剤の化学構造の中にC-N結合をもつ無水メチルハイミック酸硬化TGDDM型エポキシ樹脂を硝酸水溶液で分解させた.4molA硝酸水溶液では約80時間, 6mol/1では約250時間で分解し, 本手法が酸無水物硬化エポキシ樹脂にも応用可能であることが明らかになった.分解生成物の分析結果から, 回収された分解生成物を再重合する目的であればビスフェノールF型エポキシ樹脂の4mol/1硝酸水溶液による分解が優れ, 単純に廃棄物処理するだけであればDDS硬化TGDDM型エポキシ樹脂を6mol/1硝酸水溶液で分解させる方法が最も適していることが明らかになった.

著者

山本 浩史

出版者

一般社団法人 日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.117-128, 2012-05-31 (Released:2018-07-20)

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済世顧問制度は,岡山県において1917(大正6)年に公布された防貧制度である.本稿の目的は,創設期における顧問個人による活動を考察することにある.その研究方法であるが,制度創設者である笠井信一の思想と済世顧問制度の概要を整理したうえで,制度創設期における顧問の実践を実例から分析し,それぞれの実例に対し,顧問がどのような支援を行っていたのか分析するものである.

著者

石井 慎一郎 山本 澄子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A0515, 2008 (Released:2008-05-13)

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【目的】膝関節は屈曲位から伸展する際にスクリューホームムーブメント(以下SHM)と呼ばれる外旋運動が受動的に起こる.SHMの詳細な運動動態については個人差や加齢による変化,靭帯の弛緩性による影響など,依然として不明な部分が多い.そこで本研究では生体膝の自動運動下におけるSHMの動態特性を明らかにするため,三次元運動計測により,SHMの加齢変化を調べた.【方法】対象は本研究に同意した下肢に既往の無い20~79歳までの成人男性26名,女性 33名の計59名とした.計測課題は,股関節と膝関節が90度屈曲位となる端座位からの膝屈伸自動運動とした.開始肢位より膝関節のみを自動的に完全伸展位まで伸展させ,再び開始肢位まで戻す動作を連続して10回行わせた.膝関節の三次元運動計測には,Andriacchiらが考案したPoint Cluster法(以下PC法)を用いた.被験者の体表面上のPC法で定められた所定の位置に,赤外線反射標点を貼り付け,課題動作中の標点位置を三次元動作解析装置VICON612(VICON-PEAK社製)により計測した.得られた各標点の座標データをPC法演算プログラムで演算処理を行い,膝関節の屈伸角度,回旋角度,ならびに大腿骨に対する脛骨の前後方向移動量を算出した.各被験者の10試行のデータから, Tokuyamaの報告した最小二乗法に基づいた位相あわせによる平均化手法を用い各被験者の平均波形を抽出した。得られたデータから,各被験者の膝最終伸展位における脛骨の回旋角度ならびに脛骨の前後移動距離を調べ,年齢との関係をSpeamanの相関係数を算出して調べた.統計学的有意水準は危険率p<0.05とした.【結果】膝最終伸展位における脛骨の外旋角度は,年齢が高くなるにつれ小さくなる傾向にあった(p>0.05).60歳以上の被験者では27名中14名の被験者が内旋位になっていた.また,脛骨の前後移動距離と年齢との間には統計学的有意差は認められなかったが,60歳以上の被験者を対象に,脛骨の回旋角度と前後移動距離との関係を調べたところ,脛骨が内旋する被験者では脛骨の前方移動距離が大きくなる傾向にあった(p>0.05).【考察】60歳以上の被験者で,SHMが逆転し脛骨の内旋運動が起きる被験者が多く観察されたのは,加齢変化に伴う靭帯の緊張状態の変化の影響によるものと考えた.ま,SHMが内旋する被験者では,脛骨の前方移動が大きいという結果からも,何らかの原因で脛骨が前方へ変位し,それが原因となって伸展に伴い脛骨が内旋すると考察した.SHMの逆回旋は,関節の伸展運動を制限し,関節の安定化にも重大な問題を引き起こす.変形性膝関節症の有病率が60歳以上で急激に多くなること,SHMの逆回旋が60歳以上で多く見られるようになることに因果関係が存在する可能性が考えられた.

著者

山本 昭子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.50, no.9, pp.939-947, 1999-09-15 (Released:2010-03-10)

参考文献数

16

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歩行に伴う足囲ボールおよび足先長の変化を定量的に把握するため, 22歳の女子3名を被験者として, 立脚期の歩行動作時の前足部を, 硬軟2種類の粘土上において, 石膏レプリカを採取する方法で検討した.結果をまとめると次のようになる.(1) 足囲ボールは, 歩行時, 軟粘土上ではほとんど変化しないが, 硬粘土上では, 蹴り出し時の爪先離地直前に, 片足直立時より2.7% (6.4mm) 減少する.立位静止時の足囲ボールに対しては約2.1% (5mm) の減少となる.硬粘土上での減少率を通常の歩行時のものと考えると, それらの変化量の把握は, 靴型の足囲寸法設計のための情報として有用である.(2) 足先長の足底側寸法は, 蹴り出し時の爪先離地直前に, 硬粘土上では, 片足直立時より13.4% (9.5mm), 軟粘土上では9.6% (6.9mm) 増加する.また, 足背側寸法は, 硬粘土上・軟粘土上共に約21~23% (13.5~15mm) 減少する.硬粘土上での足底側足先寸法の増加量 (9.5mm) は, 立位静止時の足長寸法の約4%に相当する.それらの変化量の把握は, 靴型の爪先余裕長の設計のための情報として有用である.

著者

山本 聡 松永 安光 徳田 光弘 漆原 弘

出版者

日本都市計画学会

雑誌

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.989-994, 2006-10-25

参考文献数

9

被引用文献数

1

著者

山本茂著

出版者

大空社

巻号頁・発行日

1997

著者

山本 昭子

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.31, no.12, pp.579-584, 1990-12-25 (Released:2010-09-30)

参考文献数

7

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女子学生 (18~23歳) 204名と, 女子高年層 (60~90歳) 218名について, 足部計測と併せて, 履物の着用実態と足の障害に関する調査を行なったが, 次の様な結果を得た.1) 日常最も着用頻度の高い履物は, 若年層では, 低ヒール革靴が68.1%, 中ヒール革靴が20.1%で両者で90%近くを占めるが, 高年層では, 低ヒール革靴が36.2%, 突掛け24.8%, 草履・下駄17.4%, 中ヒール革靴11.5%とバラエティーに富んでいる.2) 自称靴サイズと実測足長との差を実測足長あるいは実測足囲毎に分析すると, それらの差は, 足長の小さい者ほど大きく, また, 足長235mm以下では, 足囲の大きい者ほど大きい傾向がみられる.以上の傾向は若年層, 高年層共にみられるが, 全体に高年層の方がその差が大きい.それらのことから, (1) 足長が小さいか, あるいは大きい者は, それらのサイズが充分でないため, 実寸法より大きいかあるいは小さいサイズの靴を選択している. (2) 足長サイズ235mm迄のものは, 足長に合った靴を選ぶと, 靴の足囲サイズが小さすぎるため, 足長よりむしろ足囲サイズに適合する大きめの靴を選ぶ.しかし, 足長の大きいものは, 足囲の大小にかかわらずサイズが不足しているたあ, やむをえず小さめの靴を選択している. (3) 高年層は若年層に比べ足長が小さく幅広の足型傾向にあるため, 足長サイズは比較的充たされているが, 足囲サイズが不足しているため, 足囲に合わせて一層大きあのサイズを選んでいる.等のことが類推される.3) 靴に対して不満の有る者は, 若年層が86.3%, 高年層が64.2%であり, 不満の内容は, 靴幅および爪先が狭すぎる, が若年層, 高年層共に最も多く, 両者を平均すると83.5%になる.4) 靴着用による足傷のある者は若年層が75%, 高年層が47.2%であり, 足傷の最も出来やすい部位は, 中足骨頭部外側, 足裏趾付根部付近, 踵部, 趾表面, 趾裏面等である.5) 母趾角 (第1趾側角度) による趾の変形の度合は, 総合的には高年層より若年層の方が進んでいるが, 高年層の方は個人差が大きく, 変形が低度の者が多い反面, 外反母趾等高度の変形足も一部みうけられる.最後に, 今回の調査にご協力頂いた福岡市老人福祉センター東香園・長生園・舞鶴園の職員及び関係者各位に厚く御礼申し上げます.なお, この資料は, 本学被服構成学研究室の桜木真理, 東嶋朋美, 下川真由美, 金丸彰代諸嬢の卒業研究の一部を補足し, まとあたものである.

著者

リュディガー・ザフランスキー [著] 山本尤訳

出版者

法政大学出版局

巻号頁・発行日

1990

著者

山本 悠三 ヤマモト ユウゾウ

雑誌

東京家政大学研究紀要 1 人文社会科学 (ISSN:03851206)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.163-171, 2004

著者

山本 悠三 Yamamoto Yuzo ヤマモト ユウゾウ

雑誌

東京家政大学研究紀要 1 人文社会科学 (ISSN:03851206)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.139-147, 2005

著者

山本 悠三 ヤマモト ユウゾウ

雑誌

東京家政大学研究紀要 1 人文社会科学 (ISSN:03851206)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.117-125, 2003

著者

山本 政一郎 尾方 隆幸

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2017年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.100116, 2017 (Released:2017-10-26)

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1. 問題の所在 学校教育は,言うまでもなく,学術的な成果に基づいたものでなければならない.しかしながら,地理教育については,その母体となる地理学,さらには関連する地質学や地球物理学などの成果が適切にフィードバックされていない現状があり,特に大地形についてはいくつかの指摘がなされている(たとえば,岩田 2013;池田 2016). 高校「地理」「地学」で扱われる分野には,共通する内容が多い.両科目で共通する分野については,お互いに協調して対象を取り扱うことで,地球に対する理解をより総合的・系統的に身につけさせることができる.しかしながら,同じ内容を説明しているにも関わらず両科目間で用語が異なっていたり,内容の解説そのものに相違があったりする.さらに,同一科目内においても,同じ内容を示す用語が教科書会社によって異なっているなど,混乱がみられる. この現状は学校教育現場に混乱をもたらす.とりわけ,教育を受ける側の生徒にとっては,受験に伴う不公平さえ生まれかねない.これらの問題を即時に解消することは困難としても,教育者側が相違の現状を把握しておくことで,それらに留意した説明をするなど,教育現場での対応が可能になる.そのためには,まずは教育現場で実際に使用されている教科書を分析し,課題を可視化する必要があろう. 本発表では,高等学校「地理」「地学」において,教科書によって記載が異なる事項を中心に,2017年度に使用されている全ての教科書(地理B:3冊,地理A:6冊,地学:2冊,地学基礎:5冊,科学と人間生活:5冊,計21冊)を対象に,用語のブレを比較検討する.地形分野については,大地形および沖積平野,土砂災害に関する用語がどのように扱われているか,またそれらの発達史・プロセスがどのように扱われているかについて報告する.気象・気候分野については,大気大循環に関する用語・説明の範囲,および気候区分に関する記述の違いを中心に報告する.2. 用語問題の類型発表者らは用語問題を以下の3つの類型に分類している.類型I)科目内の違い……同一科目内において,同じ内容を示す用語が教科書会社によって異なっているもの.大学受験など,科目内で統一した知識が必要となる際に障壁となる.類型Ⅱ)間の違い……同じ内容を説明しているにも関わらず両科目間で用語が異なる.地理・地学の連携を行う際に障壁となる.類型Ⅲ)学術用語との違い……学術界で死語となった,あるいは変更されて現状で使用が不適切な語.大学での教育を含む日本国内の知識理解の向上のために使用を改めたい. この類型に加えて,異音同義語(同じ定義だが異なる用語)と同音異義語(異なる定義だが同じ用語)の分類も重要である.学習者にとってはどちらも混乱を生じるものであるが,前者の問題は同じ定義であることを確認できれば解消しうるものの,後者は学術的に極めて不適切といえる.  3. 改善に向けて 将来的には「地理」「地学」両領域にまたがって用語の用例・相違の状況を把握できるように,用語の状況を整理・統合して公表しているデータベースの構築が望ましい.文部省発行『学術用語集』のように一時点での情報で,かつ情報がその持ち手に限られる媒体のみではなく,情報を閲覧しやすく,更新しやすいオンライン形式であれば,教員,教科書会社,大学入試作問者,学習者である生徒も使えるものとなろう. 【文献】池田 敦 2016. 月刊「地理」, 61 (2): 98-105.岩田修二 2013. E-Journal GEO, 8 (1): 153-164.尾方隆幸 2017. 月刊「地理」, 62(8): 91-95.山本政一郎・小林則彦 2017. 月刊「地理」, 62(9): 印刷中.

著者

柴田 幸子 伊藤 裕之 山本 梓 行田 佳織 尾本 貴志 篠崎 正浩 西尾 真也 阿部 眞理子 当金 美智子

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.12, pp.885-892, 2014-12-30 (Released:2015-01-14)

参考文献数

31

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分割食で栄養指導を行ったのちに持続血糖測定(CGM)を施行した妊娠糖尿病44例(32±4歳,妊娠週数:24±5週)を対象とし,血糖,ケトン尿に影響する因子を検討した.摂取熱量と栄養素はCGM時に行なった食事記録より算出した.指示熱量に対する摂取熱量比は88±17 %であった.摂取熱量中の糖質の比率は46±10 %で,60 %以上の糖質過剰摂取は13例(30 %)にみられた.蛋白質,脂質の摂取熱量比率は17±3 %と37±9 %であった.CGMで高血糖を示した例は14例(32 %)で,高血糖の無かった群に比し,糖質の過剰摂取例が有意に高頻度であった(64 % vs. 13 %).栄養指導後にケトン尿を呈した6例においては,指示に対する摂取熱量比(69±10 %)が,ケトン尿を示さなかった例(91±17 %)に比し有意に低値であった.妊娠糖尿病の栄養指導に際しては,摂取熱量のみならず糖質への配慮が重要と思われた.

著者

小長谷 明彦 山本 昌弘

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.26, no.7, 1985-07-15

著者

久我 健一 萩原 学 山本 光晴

出版者

千葉大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2015-04-01

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我々は幾何的トポロジーにおいて位相同型写像を作る基本的な手法を提供するビング収縮定理を証明支援系Coq/SSReflectを用いて形式化した。この定理は直感的には異なるように見える空間の間に位相同型写像を与える時に用いられる。この定理の重要な応用例の一つはフリードマンによる4次元ポアンカレ予想の解決であり、そこでは、キャッソンハンドルと標準的ハンドルの間の位相同型写像が構成される。我々は、この定理を形式化するために、まだ多くの形式化を必要とするが、本質的な困難は形式化に必要な膨大な時間だけであると考えている。我々は形式化の負担軽減の目的で、Coqへの簡単なpythonインターフェースも作った。

著者

山本 哲 半谷 仁一 秡川 芳彦

出版者

横河橋梁製作所

雑誌

横河橋梁技報 (ISSN:0287704X)

巻号頁・発行日

no.16, pp.p139-151, 1987

著者

山本 輝生 宇多 小路豊

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.13, no.133, pp.37-46, 1965 (Released:2009-07-09)

参考文献数

4

著者

山本 恭子 安井 久美子 茅野 友宣 鵜飼 和浩

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.5, pp.347-352, 2009 (Released:2009-12-10)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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手洗いは感染予防策のなかでも,最も重要な手段のひとつである.本研究では,地域における高齢者を対象に手洗いの除菌効果,手洗い方法の特徴を明らかにし,手洗いの指導方法を検討した.   石けんと流水による手洗いの除菌効果について調べるために,高齢者(17名)および看護師(15名)の手洗い前後での手指の細菌数を測定したところ高齢者では手洗い前の手指の細菌数が平均620.2 CFUであり看護師の164.1 CFUと比較して多く,高齢者においては17名のうち8名で手洗い後に手洗い前よりも多くの細菌が検出された.手洗いの手技を観察すると,手のひらや手背部,指の間は半数以上の人が擦り合わせていたが,指先や母指,手首については擦り合わせている人が少ないことが分かった.また,すすぎを確実に行っていた人は23.5%,乾燥を確実に行っていた人は29.4%と少なかった.   そこで,感染予防のための手洗いの必要性や手洗い方法を指導した後,手洗い手技等について再度観察を行い指導の効果を見たところ,64.7%の人が指先を,76.5%の人が母指を,41.2%の人が手首を擦り合わせており,すすぎを確実に行った人70.0%,乾燥を確実に行った人94.1%と有意な増加が見られ,手洗い手技の改善が示唆された.これらの結果より,手洗いを感染予防に繋げるためには手洗いを奨励するだけでなく,手洗い手技についても指導する必要があると考えられた.

著者

山本 淳子

雑誌

人間文化研究

巻号頁・発行日

vol.36, pp.202-174, 2016-03-10

著者

若林 崇雄 宮田 靖志 山上 実紀 山本 和利

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 = An official journal of the Japan Primary Care Association (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.360-367, 2010-12-15

参考文献数

23

被引用文献数

1 1

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【目的】<br> 内科医撤退を経験した基幹病院を利用する患者・住民が, 医師・医療についてどのような想いを抱いているのかを明らかにする. <br>【方法】<br> 一時内科医が撤退し, 現在は診療を再開しているA市の基幹病院を利用する患者・住民を対象とした. <br>1. 質問紙作成<br>2回のフォーカス・グループ・インタビューをもとにテーマとサブテーマを抽出する質的な手法により質問項目を作成した. <br>2. 質問紙調査<br> A市基幹病院を利用する患者を対象とした. <br>【結果】<br> 有効回答は399名. 内科医師撤退の原因として, 81%の患者が大学, 79%が国の制度, また72%が病院と回答した. 内科医師が撤退したことは医師の身勝手かどうかについては50%ずつに意見が分かれた. また74%の患者は内科医師撤退が患者に不信感を与えたと回答した. 88%の患者は医師が患者に尽くしていると回答し, 88%が勤務条件で病院を移ることは仕方ないと回答したが, 96%の患者は医師に患者のために尽くすことを求めていた. 85%の患者は医師を信頼できると考えていた. <br>【結論】<br> 医師撤退を経験した患者は撤退により現実的に困っており, これは患者の利便性が損なわれるため当然と考えた. また撤退の原因として医療に関する組織に対し不信感を持っていることが示唆された一方で, 医師個人に対しての感情は複雑であった. 多数の患者は医師を聖職と考え, 医師撤退を経て尚, 医師の人間性やコミュニケーションへ期待し信頼していると考えられたが, 医師をサービス業と捉える患者も見られ, 信頼の構造に変化がある可能性も示唆された.