著者

山本 和子 緒方 昭 中森 靖郎 浅野 長一郎 畠中 駿逸

出版者

The Japanese Society for Hygiene

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.416-424, 1973-10-30 (Released:2009-02-17)

参考文献数

12

---

The purpose of this paper is to make clear a comprehensive relationship between two groups of measurements of blood pressure and physical constitution. The first group of measurements include pulse rate, systolic blood pressure and diastolic blood pressure, and the second group of measurements include height, weight, chest circumference, circumference of the upper arm and sitting height.These figures are taken from the Nutrition Survey of Japanese, including 6617 males and 8909 females, investigated in May, 1961.Appling the canonical correlation analysis, we found the following results.1) Only two canonical correlations were statistically significant.2) The value of the first canonical correlation was 0.262 for males and 0.381 for females. The corresponding canonical variables were considered as a blood pressure factor and a physical type factor, respectively.3) It seemed that, as the physical type factor changed with age, the blood pressure factor also changed proportionately.4) The value of the second canonical correlation was rather small but significant, 0.094 for males and 0.108 for females. The corresponding canonical variables seemed to be a pulse-pressure factor and a second physical type factor related to weight (positive) and chest circumference (negative).5) In addition, it was also found that the pulse rate has little to do with the physical type.

著者

栗山 恵里花 落合 博子 井上 義一 坂本 好昭 山本 直樹 内海 俊明 貴志 和生 奥本 隆行 松浦 晃洋

出版者

藤田学園医学会

雑誌

藤田学園医学会誌 (ISSN:02885441)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.37-39, 2017

著者

山本ひろ子

出版者

和光大学

雑誌

東西南北 : 和光大学総合文化研究所年報

巻号頁・発行日

vol.2005, 2005

著者

藤木 典生 中井 哲郎 金沢 弘 渡辺 稔夫 柿坂 紀武 和田 泰三 岡田 喜篤 津田 克也 細川 計明 山本 学 阿部 達生 近藤 元治 斉藤 隆治 渋谷 幸雄

出版者

日本先天異常学会

雑誌

日本先天異常学会会報 (ISSN:00372285)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.101-112, 1972

---

最近10年間に先天異常ことに心身障害児に対する一般の関心が大いに高まってきて、染色体分析や生化学的な代謝異常のスクリーニングの改善によって、早期診断、保因者の検索、適切た治療が進められてきた。こうした染色体異常や代謝異常でたくても、一般の人々が家系の中に発生した先天異常が遺伝性のものであるか、従って結婚や出産にあたってその再発の危険率などについて、しばしば尋ねられることが多い。我カは既に過去10年間にわたって遺伝相談を行ってきたが、今回これら二機関のデーターについて集計した結果について報告する。京都では、研究室で染色体分析や生化学的なスクリーニングことにアミノ酸分析を行っているためもあって、精薄が最も多く、近親婚の可否、精神病の遺伝性、先天性聾唖の再発率、兎唇、その他遺伝性疾患の遺伝的予後だとが主なものである。実施にあたっては、予約来院した相談者は人類遺候学の専門の知識をもったその日の担当医によって家族歴、既往歴など約2時間にわたる詳細な問診と診察の後に、その遺伝的予後についての資料が説明され、パンチカードに記入ファイルされるが、夫々臨床各科の専門医の診察の必要な場合には、その科の相談医の日が指定されて、専門的な診療指示が与えられる。愛知では、昨年末までの8ケ月間の一般外来忠児約900名について集計分類してみると、精薄が31.5%を占め、次いで脳性まひ、てんかん、自閉症、タウソ症候群、先天性奇形を含む新生児疾患、小頭症、情緒障害児、水頭症、脊椎異常、フェニールケトン尿症、脳形成異常、その他となっており、また、これらの心身障害児の合併症として骨折その他の外傷、上気道感染、胃腸障害が約30%に認められた。臨床診断にあたっては、臨床各科の医師と、理療士、心理判定士、ケースワーカーなどのパラメディカルスタッフからなる綜合診断チームが新来愚老の診察にあたって、綜合的な診断と専門的な指示が与えられるように考慮されている。心身障害児の成因分析をパイロット・スタディーとして試みたが、大半の症舳こ妊娠分娩或いは新生児期に何等かの異常を認めた。このことは、このような不幸な子供を生まないようにするためには、妊娠分娩時の母子の健康管理が遺伝の問題と共にいかに大切であるかを示すものである。今后、この方面の基礎的研究が各機関で進められると同時に、患者・保因老の早期発見、結婚出産に対する適切な指導を行うために、各地にこのような心身障害児のためのセンターが作られるように切望すると同時に、人類遺缶学が基礎医学のみでなく、臨床医学の一部としても、卒後研修の中にとり入れられることを切望する。

著者

坪井 宏仁 近藤 克則 金子 宏 山本 纊子

出版者

日本行動医学会

雑誌

行動医学研究 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.1-7, 2011 (Released:2014-07-03)

参考文献数

46

---

心疾患は、本邦では悪性新生物に次ぐ死因の第2位を占め、その多くが「冠動脈疾患(coronary heart disease, CHD)」である。CHDのリスクファクターとして、高血圧・高脂血症・糖尿病など生活習慣に基づくものが一般に知られているが、心理的・社会的・経済的因子も無視できない。多くの欧米諸国では長年にわたり心疾患が死因の第1位であるため、その原因と予防に関する研究も多く、CHDと心理的社会的因子や社会経済的因子に関する研究結果が多く得られている。わが国でもライフスタイルの変化により動脈硬化病変がさらに増加し、CHD罹患率やそれによる死亡率の上昇することが予測される。その予防において、個人の生活習慣以外にCHDの重要なリスクファクターである社会経済的要因を把握することも重要であろう。わが国は、高度成長時代を経て平等と言われる社会を築いてきたが、1990年代後半以降は個人間の社会経済的格差が広がっている。その変化の長短は視点によって異なるところであろうが、社会経済的格差が健康に影響を及ぼすのであれば、格差の変革が疾病予防にもつながるはずである。そこで本稿では、CHDと社会経済的状況(socioeconomic status, SES)の関係について、まず両者の関係を述べ、次に両者をつなぐメカニズムを主に心理社会的側面から触れ、最後にCHD予防の可能性を社会的側面から考察した。CHDは、冠動脈壁に経年的に形成される内膜の肥厚病変とその破裂により発生し、原因は酸化・炎症や交感神経系の亢進などである。一方、SESは収入・教育歴・職業(職の有無、職場での立場も含む)などから成り、さまざまな経路でCHDに影響すると考えられる。健康行動はSESによって差があり、高SES層ほど健康によい行動を取る傾向にある。その差が、健康増進資源・医療へのアクセスの違いにつながり、CHDの発症および予後に影響する。次に、心理社会的経路であるが、この経路では、心理的・社会的特性の差異が自律神経・内分泌・免疫系を介してCHDの成因に影響する。低SES層には、慢性ストレスやライフイベントが多く、抑うつ傾向・怒り・攻撃性・社会的孤立などが認められる一方、高SES層ではコントロール感や自己実現感が高い。このような差違が、視床下部-下垂体-副腎皮質(hypothalamic-pituitary-adrenal, HPA)系または交感神経-副腎髄質(sympathetic-adrenal-medullar, SAM)系を介し、炎症・酸化・血糖の上昇・交感神経系の亢進に影響し、長年の間にCHDイベントのリスクが高まる。また、両親および幼少期のSESが、HPA系およびSAM系の反応を脆弱にしたり、成人後の行動的・心理社会的リスクファクター(喫煙・運動不足・攻撃性・職場での緊張・不健康な心理状態など)に影響を与え、CHDに影響を及ぼす可能性も示唆されている。さて、CHDの予防は、生活習慣予防として特定健康診査・特定保健指導により個人および職場レベルで2008年より行われている。しかしSESとCHDの関連性を考慮すると、社会レベルでの予防策も必要であろう。WHOは、健康を決定する社会的要因として「社会経済環境」「物理環境」「個人の特性と行動」を挙げている。このうち、社会経済環境を整備することがCHD予防につがなる可能性を示した。教育による介入、社会保障制度の整備、人生の節目でのサポートなどが有効であろうことが海外の研究で示されている。SESを改善しCHDを予防する戦略には、エビデンスに基づいた社会疫学的研究が必要であろう。

著者

國田 祥子 山本 あゆみ

出版者

中国学園大学/中国短期大学

雑誌

中国学園紀要 = Journal of Chugokugakuen (ISSN:13479350)

巻号頁・発行日

no.13, pp.131-140, 2013-06-16

---

子どもの問題行動の背景には,自己表現力や自己抑制力の欠如があると言われている。本研究では,この2者の関係について検討した。保育者および小学校教諭を対象に,担任している子どもについての質問紙調査を行った。回収した質問紙を学年によって幼児,低学年,中学年,高学年に分類し,適切な自己表現であるアサーティブな自己表現および不適切な自己表現であるノンアサーティブ,アグレッシブな自己表現の生起頻度について平均得点を算出した。さらに,自己抑制を構成する行動の抑制,注意の移行,注意の焦点化の3因子についても平均得点を算出した。自己表現に関する得点を説明変数,自己抑制に関する得点を従属変数とする重回帰分析を行ったところ,アサーティブ得点から自己抑制の3因子に対して概ね負のパスが見られた。このことから,適切な自己表現を行っている子どもほど自己抑制ができないと捉えられていることが示唆された。保育現場や教育現場においては,本来独立しているはずの自己表現と自己抑制が,対照的なものと捉えられているのかもしれない。保育者や小学校教諭は,子どもの自己表現をより肯定的に捉えられるよう,配慮していく必要があるだろう。

著者

伊藤 マモル 中澤 史 朝比奈 茂 落合 久夫 鈴木 良則 山本 利春

出版者

法政大学体育・スポーツ研究センター

雑誌

法政大学体育・スポーツ研究センター紀要 = The Research of Physical Education and Sports, Hosei University (ISSN:21862842)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.19-28, 2011-03-31

著者

山本 充義

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.94, no.5, pp.392-396, 1974-05-20 (Released:2008-11-20)

参考文献数

8

著者

山本弘著

出版者

楽工社

巻号頁・発行日

2010

著者

山本 勇気 足立 浩平

出版者

日本計算機統計学会

雑誌

日本計算機統計学会大会論文集 (ISSN:21895821)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.6-9, 2018

著者

山本 健久 早山 陽子 筒井 俊之

出版者

獣医疫学会

雑誌

獣医疫学雑誌 (ISSN:13432583)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.48-54, 2015-07-20 (Released:2016-01-04)

参考文献数

17

---

We developed a deterministic mathematical model to grasp transmission features of the large scale epidemic of Ebola virus disease (EVD) occurred in the West African region since March 2014. Basic reproduction number (R0) was estimated as 1.32, and the number of days between clinical onset and isolation into caretaking facilities was estimated as 5.0 days. If the days to isolation was less than 3.3 days, the epidemic was considered to be successfully controlled.

著者

末川 裕 後藤 昌史 山本 和司 加藤 陽治

出版者

一般社団法人 日本応用糖質科学会

雑誌

応用糖質科学:日本応用糖質科学会誌 (ISSN:21856427)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.B47, 2014-08-20 (Released:2018-01-25)

著者

諸頭 三郎 山崎 博司 内藤 泰 眞鍋 朋子 山本 輪子 藤原 敬三 篠原 尚吾

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.68-76, 2012 (Released:2012-03-28)

参考文献数

23

---

当科で人工内耳手術を行った小児内耳奇形例11例をSennaroglu分類による奇形の型と人工内耳使用マップ, 術前聴力と術後人工内耳装用域値, 術前後の語音聴取や言語発達の成績, 発話明瞭度との関連を評価し, この分類法の臨床的妥当性について検討した。内耳奇形の内訳は2例がcommon cavity (CC), 2例がincomplete partition type I (IP-I), 5例がincomplete partition type II (IP-II), 1例がcochleovestibular hypoplasiaとcochlear nerve deficiencyの合併例 (CVH/CND), 1例が内耳道狭窄とCNDの合併例であった。11例中8例において人工内耳で音感を得るのに通常より大きな電荷量を必要とした。嚢胞状の蝸牛を呈するCCとIP-Iの4例中2例は術後語音聴取成績, 言語発達は良好であったが2例は不良でばらつきがあった。IP-II5例はすべての検討項目で術後成績が良好で言語メディアに聴覚-音声を使用していた。CND合併例2例は術後も語音聴取や言語発達の成績が不良で視覚言語の併用を必要とした。IP-IとIP-IIを峻別するSennaroglu分類とMRIによる蝸牛神経の評価の臨床的意義が確認された。

著者

月本 一郎 塙 嘉之 高久 史麿 浅野 茂隆 上田 一博 土田 昌宏 佐藤 武幸 大平 睦郎 星 順隆 西平 浩一 中畑 龍俊 今宿 晋作 秋山 祐一 櫻井 實 宮崎 澄雄 堺 薫 内海 治郎 黒梅 恭芳 古川 利温 山本 圭子 関根 勇夫 麦島 秀雄 矢田 純一 中沢 真平 小出 亮 加藤 俊一 金子 隆 松山 秀介 堀部 敬三 小西 省三郎 多和 昭雄 筒井 孟 高上 洋一 田坂 英子 植田 浩司

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.31, no.10, pp.1647-1655, 1990 (Released:2009-03-12)

参考文献数

14

被引用文献数

3

---

Recombinant human granulocyte colony-stimulating factor (rG-CSF), produced by Chinese hamster ovary cells, was administered in 69 chemotherapy-induced neutropenic pediatric patients (pts) with malignant tumors. Each pt received two cycles of the same chemotherapy and had neutropenia with absolute neutrophil counts (ANC) <500/μl in the first cycle. Initiating 72 hours after termination of chemotherapy in the second cycle, rG-CSF (2 μg/kg/day) was given subcutaneously or intravenously to each pt for 10 days. rG-CSF significantly increased ANC at nadir; 72±14 vs. 206±40/μl (data in the first cycle vs. data in the second cycle, respectively), and reduced the period of neutropenia with ANC<500/μl; 9.7±0.6 vs. 5.1±0.6 days, and the period for restoration to ANC≥1,000/μl after initiation of chemotherapy; 25.5±0.6 vs. 17.5±0.9 days. rG-CSF did not affect other components of peripheral blood. The number of days with fever ≥38°C was significantly reduced by rG-CSF treatment. Neck pain and lumbago were observed in one pt, polakysuria in one pt, and elevation of the serum levels of LDH and uric acid in one pt, however these were mild to moderate, transient, and resolved without any specific treatment. We concluded that rG-CSF was effective in neutropenia induced by intensive chemotherapy for malignant tumors without any serious side effects.

著者

山本 元

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.147, pp.132-148,L14, 2007

---

After the end of the Cold war era, domestic conflicts became a key issue facing international society. However, there exist cases actually left untouched for several years. Theorists of international politics also have not paid much attention to such cases as the subject of their research, with the result that we have not accumulated knowledge about &ldquo;pretermitted conflicts&rdquo; and the dynamics of the peace negotiation.<br>The purpose of this paper is to explain the sudden change in the behavior of a government in a peace negotiation even though international society sits still and watches. As Gurr points out, however, domestic conflicts have also occurred in quasi-states. This institutional character makes international intervention difficult and justifies the non-intervention of international society.<br>Making a point of being a quasi-state, the author characterizes the government as a player that tries to maximize public support. Inside the government organization, however, the army, which keeps the capability to overturn the peace agreement between the government and the proindependence militant, exists and opposes a move to the peace agreement. People not directly concerned with the domestic conflict determine support (or nonsupport) for their government after observing the will for peace and the ability to control the armed forces (civil-military relations). But the reality of civil-military relations is the private information of the government. Based upon this setting, the model on a peace negotiation was formulated as an incomplete information game.<br>After analyzing this model, the author derives two kinds of equilibrium paths to reach a peace agreement. One is a separating equilibrium, in which the government <i>H</i> aving control over the national military (<i>H</i>) proposes the peace plan, but the government <i>L</i>acking control over it (<i>L</i>) does not when the militant's belief that the government is <i>H</i> is high, and the militant will accept it. The other is a pooling equilibrium that both <i>H</i> and <i>L</i> propose when the belief is low and the militants will reject it. The first is a trivial outcome. However, <i>L</i> can propose it because <i>L</i> can appeal to the people's will for peace without exposing the low ascendancy of L on the separating equilibrium.<br>Finally, the author explains the dynamics of peace negotiations in Indonesia and the Philippines and points out that civil-military relations could be a useful explanatory variable. And as they are also policy implications for avoiding further humanitarian crisis, international society should not castigate <i>L</i> for a passive stance on the separating equilibrium, and it should notcastigate separates for it in regards to the pooling equilibrium. In this way, by seeing the effect of civil-military relations on the dynamics of a peace process, the optimal reply of international society to the government's and the militant's behavior must be changed to effect a prompt and appropriate response to avoid further massacre or the violation of human rights.

著者

山本 尚志

雑誌

学習院高等科紀要

巻号頁・発行日

no.12, pp.81-99, 2014-10-01

著者

山本 英史

出版者

東洋文庫

雑誌

東洋学報 = The Toyo Gakuho (ISSN:03869067)

巻号頁・発行日

vol.101, no.2, pp.31-32, 2019-09

著者

西田 順一 橋本 公雄 山本 勝昭

出版者

公益社団法人 全国大学体育連合

雑誌

大学体育学 6.1 (ISSN:13491296)

巻号頁・発行日

pp.43-54, 2009-03-15 (Released:2018-01-09)

---

本研究では,対人コミュニケーションスキル支援を意図した大学体育実技を大学新入生26名に実施し,その心理的有効性を大学への適応感の観点から評価した。大学体育実技は,計6回のセッションから構成され,キンボール,ユニホック,伝承あそびなどが主なアクティビティとして採択された。また,本授業においては大福帳が活用され,教員と学生間で往復の意見交換が行われた。大学体育授業前後における新入生の適応感を比較した結果,「被信頼感・受容感」の有意な向上が示された。また,大福帳の利用に関しては,「相互コミュニケーション機会」「返信の嬉しさ・楽しさ」「講義内容のふりかえり機会」といった利点があることが質的に明らかとなった。これらの結果から,大福帳を用いて対人コミュニケーションスキル支援を意図した大学体育実技が大学新入生の適応感の向上に貢献できる可能性が示唆された。最後に,本プログラムの制限と有用性を高めるための今後の課題について議論された。

著者

山本 仁志

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.35-46, 2019-12-31 (Released:2020-01-18)

参考文献数

41

---

互恵的な協力は人間社会の持続的な発展の重要な基盤である。基礎的な互恵的協力として「過去において自身に協力した他者には協力する」という直接互恵が存在する。一方で,直接的な見返りが期待できない見知らぬ人間同士でも安定して協力行動を維持する仕組みは関係の流動性の高い現代において極めて重要になりつつある。このような協力が安定して成立するためには,非協力的な人だけが得をしないように,良い人と悪い人とを判断する評価ルール(規範)が必要であり,有効な規範の精緻な分析が進められてきた。しかし多くの先行研究は単一の規範が社会で共有されるという前提を置いており,多様な規範が混在する中からどのような規範が社会で受け入れられるのか,更には社会のネットワーク構造が規範の進化に与える影響は未解明の課題であった。そこで本研究ではエージェントシミュレーションを用いて多様な規範が存在する規範エコシステムをモデル化し,規範と協力の共進化過程がネットワーク構造によってどのような影響を受けるのかを分析した。その結果これまで協力を実現できないとされてきた規範が,相互接続の次数が高い社会において協力が進化するためには必須であることがわかった。この結果は協力社会の実現のためには協力を維持する方策だけではなく,協力の進化過程において必要な規範についても検討する必要性を示している。

著者

山本七平著

出版者

日本経済新聞社

巻号頁・発行日

2005