著者
見須 裕香 加藤 雅子 種村 留美 岡村 仁 山本 大誠
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.41, no.3, pp.380-384, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)
参考文献数
14

作業療法では,対象者が行いたいことや必要としていることと実際に行っていることとの間に生じる作業ギャップを把握することが重要となる.本研究の目的は,作業ギャップを測定するOccupational Gaps Questionnaire日本語版(OGQ-J)を作成し,言語的妥当性を検討することである.方法は,標準化された手順に従いOGQ-Jを作成した.その結果,原版との内容的な整合性を保ちつつ,日本の文化において使用可能な30の活動項目で構成されるOGQ-Jの言語的妥当性が確認された.今後は,高齢者や心身機能の低下を伴う人々を対象に含め,信頼性および妥当性の検証を実施する必要がある.
著者
山本 敬三 坪倉 誠
出版者
バイオメカニズム学会
雑誌
バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)
巻号頁・発行日
vol.42, no.3, pp.159-164, 2018 (Released:2019-08-01)
参考文献数
18

スキージャンプ(以下,ジャンプ)の一連の動作の中で,空気力学的に重要な局面は飛行と踏切局面であり,これらの局面で選手に作用する空気力は,競技パフォーマンスに大きく影響を及ぼす.この解説論文では,飛行機の飛翔メカニズムについて概説した後,ジャンプの飛行と踏切局面について,その力学的メカニズムと先行研究によって明らかになった知見について解説する.飛行局面では,揚力獲得のメカニズムと姿勢の安定性について述べる.助走局面では,動作の力学的目的を流体力学の視点から考察する.ジャンプの気流解析では,手法として風洞実験と数値流体解析が用いられることが多い.空気力(揚力や抗力)の導出や気流状態の可視化には,計測対象の固定方法や力覚センサの配置,精度検証など,クリアしなければらない課題が多い.しかし,ジャンプが飛翔能力を競うスポーツであることから,空気力学的な観点は競技力向上に必要不可欠である.
著者
吉田 成仁 高嶋 希 皆川 陽一 脇 英彰 山本 純 小林 直行
出版者
一般社団法人 日本アスレティックトレーニング学会
雑誌
日本アスレティックトレーニング学会誌 (ISSN:24326623)
巻号頁・発行日
vol.4, no.2, pp.147-153, 2019-04-30 (Released:2019-11-13)
参考文献数
21

トレーニングを安全に効果的に実施するには,目的に合わせたトレーニング負荷で実施することが求められる.本研究は,サイドブリッジの足の高さや不安定性を変化させた時の筋活動を明らかにすることを目的とした.健常な大学生を対象とし,安定した床(安定面),台上安定面,バランスディスク(不安定面),台上のバランスディスク(台上不安定面)に足を置いて実施する4種類のサイドブリッジを行い,実施時の筋活動を比較検討した.台上に足を挙げると中殿筋の活動が低下し,不安定面に乗せると体幹筋の活動が増加することが示唆された.高さは中殿筋の活動量,不安定性は体幹筋の活動量に影響を与える可能性がある.
著者
渡邉 瑞也 北村 高之 藤田 修英 鈴木 皓晴 杉山 夏来 清水 勇三郎 徳川 城治 中尾 保秋 山本 拓史
出版者
一般社団法人 日本脳神経外傷学会
雑誌
神経外傷 (ISSN:24343900)
巻号頁・発行日
vol.39, no.1, pp.37-40, 2016-08-10 (Released:2020-04-27)
参考文献数
16

A patient over 60 years old who had suffered gunshot wound to the head was transported to our hospital by emergency medical helicopter service. Computed tomography (CT) revealed the bullet had entered from the right parietal region, penetrated the brain, and lodged in the left parietal bone, leaving numerous bone and metal fragments scat-tered within the brain. Acute subdural hematoma (ASDH) on the left side had caused midline shift. Emergency decompressive craniectomy was performed to remove the hematoma and extract the bullet. Acute brain swelling occurred during dural closure, so evacuation of the necrotic brain and extensive duroplasty with artificial dura were also performed. Unfortunately, the patient died of central herniation the day after surgery. As gun ownership is strictly regulated under the Firearms and Swords Law, gunshot wounds are extremely rare in Japan. In particular, treatment of gunshot wounds to the head is hardly ever experienced. ASDH is rare after gunshot wound to the head, with only one case on the entry side, but the present case occurred on the opposite side to the point of entry. In general, ASDH is caused by tearing of the bridging veins in the subdural space and/or bleeding from the contusional brain. In the present case, the subdural hematoma on the opposite side to the point of entry was caused by continuous bleeding from the left parietal bone fracture extending into the subdural space through the dura tear.Knowledge of the treatment of patients with gunshot wounds to the head may become more important in the future in Japan. We report this case along with a review of the pertinent literature.
著者
山本 一生
出版者
上田女子短期大学
雑誌
紀要 (ISSN:21883114)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.41-57, 2018-01-31

本稿は華北占領地後の北京大学において日本留学経験者が「対日協力者」として果たした役割を考察した。日本が華北を占領すると、主だった国私立大学は蒋介石政権と共に「南遷」し、国立西南連合大学などを結成した。一方で残った北京大学や清華大学などを統合して、「国立北京大学」が「対日協力政権」である中華民国臨時政府唯一の総合大学として設置されることとなった。 当初「国立北京大学」の設立に批判的であった銭稲孫は、家族問題を理由に北京に留まり、その批判対象であった機関の長という「対日協力者」となった。「国立北京大学」文学院長、華北政務委員会教育総署督辦となった周作人も家族問題などを理由に北京に留まり、結果的に「対日協力者」となった。
著者
山本 浩三
出版者
同志社大学
雑誌
同志社法學 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.11, no.4, pp.124-136, 1960-01-20

資料
著者
櫻井 綾子 大河内 昌弘 山本 陽一 加地 謙太 田村 泰弘 浅田 馨 服部 孝平 後藤 章友 神谷 泰隆 大野 恒夫
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会学術総会抄録集 第59回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)
巻号頁・発行日
pp.65, 2010 (Released:2010-12-01)

症例は、70才男性。20年前より、糖尿病(2型)、高血圧、胃潰瘍を指摘され、内服治療を継続され、glimepiride 2mg、pioglitazone 15mg, Voglibose0.9mg最近1年のHbA1cは、6.1~6.8%で推移していた。H21年6/14に、急に、複視を認めるようになり、救急外来を受診された。来院時、意識清明で、瞳孔・対光反射に異常なく、右方視による複視(右眼内転障害)を認めた(pupillary sparing)。眼瞼下垂、舌偏位、顔面神経麻痺、四肢の麻痺は全て認めず、Barre sig、Finger-nose testに異常を認めなかった。頭部CT&MRI&MRAでは、lacunar infarctionを認めるのみで、内頸動脈・後交通動脈分岐郡脳動脈瘤や海綿静脈洞血栓症は認めなかった。加えて、両下肢の感覚神経障害を認め、アキレス腱、膝蓋腱反射の低下を認めた。眼科的にも眼球運動異常を認めるのみで、眼底異常、視野異常は認めなかった。以上より、脳の器質的な疾患による動眼神経麻痺は考えにくく、糖尿病性動眼神経麻痺と診断した。治療としては、リハビリ治療に加え、血糖コントロールの強化、血小板凝集抑制薬、血管拡張薬、アルドース還元酵素阻害薬、ビタミンB12製剤を併用したところ、1ヶ月程度で右眼内転障害および、複視は消失し、以後症状の再発は認めなかった。糖尿病性合併症としての動眼神経、外転神経麻痺は比較的まれな疾患であるため、脳梗塞の一症状と間違われやすいと考えられる。しかし、急性発症し、高齢者に多く、糖尿病の罹病期間・コントロール状態・眼底所見とは無関係に発症すること、一側の動眼神経、外転神経麻痺が多く、 瞳孔機能は保たれる(pupillary sparing)特徴的な所見から、比較的鑑別は容易であること、加えて、多くは数か月以内に回復する予後の良さから、その疾患を知ることは、疾患の迅速な鑑別・治療および患者指導に役立つと考えられ、典型的な自験例をここに報告する。
著者
山本 博樹 織田 涼 島田 英昭
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.89.17015, (Released:2018-05-25)
参考文献数
24

We examined the hypothesis that the effect of signaling on students' prose comprehension is significant only when structure strategies are deficient during production. Participants included first-year high school students (N = 120, mean age 16.0) and university students (N = 120, mean age 20.8). Students' tendencies to use structure strategies were evaluated and classified as lower-structure (LS) or upper-structure (US) strategy using the median (23 high school students and 25 university students). Participants performed sentence arrangement, recall, and reconstruction tasks. Each task consisted of expository sentences with or without signaling. The results indicated the following: (a) Signaling facilitated structure identification in organizational processes in the US strategy group of high school students, which improved their prose comprehension, whereas no effects were evident in the LS strategy group. (b) An identical effect was seen in the LS strategy group of university students, whereas it was not observed in the US strategy group. These results support our hypothesis. The boundary conditions for the effect of signaling on students' prose comprehension are discussed from the perspective of the production deficiency in structure strategy.
著者
東 美穂 冨樫 耕平 大森 由紀乃 山本 淳一
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
認知行動療法研究 (ISSN:24339075)
巻号頁・発行日
vol.47, no.3, pp.235-247, 2021-09-30 (Released:2022-01-12)
参考文献数
11

本研究では、発達障害のある幼稚園年長児に対して、「家族」「先生」「友達」とのコミュニケーション行動の獲得を支援する家庭用教材を作成し、オンライン発達行動支援を実施した。課題間多層ベースライン法を用い、カテゴリーごとの介入効果を検討した。支援者が母親に対して行った半構造化面接をもとに、標的行動を選定した。支援者はプローブ試行のみを実施し、母親が家庭トレーニング試行の実施者となった。その結果、3種類のコミュニケーション行動が獲得され、100%に近い正反応率で推移した。1カ月後フォローアップでも高い値を示した。母親の満足度調査の結果からは、高い満足度と低い負担度が得られた。
著者
山本 哲朗 林 光緒
出版者
Japanese Society for Physiological Psychology and Psychophysiology
雑誌
生理心理学と精神生理学 (ISSN:02892405)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.249-256, 2006
被引用文献数
3

午後の眠気の抑制には短時間仮眠が有効であることが報告されている。しかし, 短時間仮眠が運動パフォーマンスを向上させるかどうかについては検討されていない。そこで本研究は, 短時間仮眠が運動パフォーマンスに及ぼす効果を検討した。運動部に所属する男子大学生10名が実験に参加した。彼らは14 : 00に仮眠をとるか (仮眠条件), 15分間新聞を読んだ (仮眠なし条件) 。仮眠条件では, 睡眠段階2が3分間出現した時点で起こした。15 : 00より自転車エルゴメータで, 参加者の限界に至るまで運動を続けた。その結果, 運動継続時間は仮眠条件の方が27秒長かった (<I>p</I><.05) 。運動中の心拍数に差はみられなかったが, 仮眠条件の方が, 主観的運動強度, 眠気が有意に低く, 活気も有意に高かった (<I>ps</I><.05) 。これらの結果は, 短時間仮眠が午後の運動パフォーマンスを改善させる効果があることを示唆している。
著者
山本 茂夫 西川 和則
出版者
社団法人 農業農村工学会
雑誌
農業土木学会誌 (ISSN:03695123)
巻号頁・発行日
vol.57, no.11, pp.1045-1050,a2, 1989-11-01 (Released:2011-08-11)
参考文献数
5

260年余にわたり,農業経営を担ってきた見沼代用水が,近年,水路の老朽化や都市化にごよる農地の壊廃に伴い,水路の機能が著しく低下し,用水路の維持管理および営農に支障が生じた。このため,農業水利施設の整備を行い,配水システムの確立を図り,農業用水の安定供給と,新たにご利用可能となる水を上水道に転用する農業側と水道側の共同事業として埼玉合口二期事業を実施した。また,水路改修に伴い余剰地が発生したが,この余剰地の有効活用を目的に,地域住民の憩の場としての環境整備を土地改良事業と一体的に実施したのでここで報告する。
著者
金子 健太郎 尾形 優 熊谷 英樹 山本 真千子
出版者
日本看護技術学会
雑誌
日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.4-11, 2012-08-20 (Released:2016-07-08)
参考文献数
9
被引用文献数
3

蒸しタオルによる足部への温罨法 (以下,蒸しタオル法とする) の生理学的効果と,既報の足浴による効果とを比較した.若年健常男子 19名 (平均年齢 21.3 ± 3.4歳) を対象に,心拍数と血圧,体表温 ・ 皮膚血流量,心拍変動 (heart rate variability :HRV),圧受容器反射感受性 (baro-reflex sensitivity : BRS) 指標を測定した.蒸しタオル法は,安静臥床位 15分後に,加温 ・ 加湿したフェイスタオルを両足にそれぞれ4枚で 15分間被覆する方法で実施した.各測定値の観察は,蒸しタオル法前から蒸しタオル法後 30分間まで連続して行った.その結果,蒸しタオル法は,全身循環に負荷をかけることなく,末梢循環を促進,維持させ,自律神経活動では,交感神経活動を賦活化させることなく,副交感神経活動を亢進させることが確認できた.また,蒸しタオル法と足浴法を比較した結果,ほとんどのパラメーター間で統計学的に有意差は認められなかった.したがって,蒸しタオル法は少なくとも今回の方法に従えば,足浴に代わる方法として用いることが可能であると考えられた.
著者
藤崎 順子 山口 和久 山本 智理子 堀内 裕介 大隅 寛木 吉水 祥一 片岡 星太 平澤 俊明 由雄 敏之 石山 晃世志 山本 頼正 土田 知宏 五十嵐 正広
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.778-787, 2016-05-25

要旨●2013年4月〜2014年3月までの間に,当院でESDを施行した症例中,除菌後発見胃癌症例166例の検討を行った.臨床的には陥凹型,分化型が多く,除菌後5年未満,5年以上に分けると,5年以上で発見された病変サイズは小さい傾向にあった.さらに,レトロスぺクティブに画像の解析が可能であった分化型優位の140例について検討を行った.術前にNBI拡大内視鏡検査にて範囲診断を施行し,ESDを行った結果,病理学的に水平断端陽性,もしくはマーキング上に病変範囲が乗っていた範囲誤診例だった症例は,5年未満で79例中1例(1.3%),5年以上で61例中3例(4.9%)と5年以上の症例で多かった.画像の検討が可能であった140例は,除菌後5年未満が79例,5以上〜10年未満が38例,10年以上が23例であった.NBI拡大内視鏡検査での胃炎様所見は,5年未満で34例(43.0%)にみられ,5年以上で25例(41.0%)であった.さらに,5年以上を5〜10年と10年以上に分けた場合,5〜10年で13例(34.2%),10年以上経過例では12例(52.2%)であり,10年以上で高い傾向を示した.病理組織学的に表層の非癌上皮が確認できた症例は,5年未満で27例(34.2%),5〜10年で8例(21.1%),10年以上で8例(34.8%)であった.今回の検討では除菌後長期例での胃炎様変化の出現率が高かった.
著者
山本 文子
出版者
千里文化財団
雑誌
季刊民族学 (ISSN:03890333)
巻号頁・発行日
vol.45, no.4, pp.96-103, 2021-10
著者
山本 裕朗 谷口 宏充
出版者
東北大学
雑誌
東北アジア研究 (ISSN:13439332)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.201-232, 1999-03-31

Numerous cinder cones from Ojikajima monogenetic volcanic group are well-exposed by marine erosion that allows a detailed investigation of the proximal products. Observation of the exposures at sea cliffs and petrological study of the volcanic rocks revealed the formation process and the internal structure of cinder cones. These cones are divided into three types in terms of evolution: 1) scoria cone+lava flow, 2) spatter cone+lava flow, 3) maar,tuff-ring (phreato-magmatic phases)+scoria cones+lava flow. Four eruption styles of lava flow are found: 1) over flow from crater edge, 2) outflow from middle part of scoria cone with horseshoe-shaped collapse (intrusion of dike oblige from fissure), 3) without collapse, 4) outflow from middle part or basement (intrusion of dike parallel to fissure).論文Article
著者
山本 ゆりえ 庄子 雅保 細川 真理子 村上 匡史 田村 奈穂 河合 啓介
出版者
一般社団法人 日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.60, no.8, pp.719-727, 2020 (Released:2020-12-01)
参考文献数
14

摂食障害患者の下剤乱用は予後不良因子の1つである. 入院治療において薬剤師による下剤乱用や便秘に焦点を当てた教育的指導を実施した後, 下剤の処方量と患者の認識の変化, 退院1年後の下剤乱用量について調査した. 下剤乱用患者33名は入院時処方に比較して, 退院処方では刺激性下剤に関して有意な変化を認めなかった (p=0.435) ものの, 入院前の下剤乱用量を考慮すると刺激性下剤の総量としては減少したと推察する. 医師らと連携しながら薬剤師が教育的指導を実施したところ, 患者の排便や下剤に対するこだわり発言に変化がみられた. 追跡調査として対照群を設定し, 入院前と退院1年後の下剤の乱用量を比較した. 入院前の下剤乱用量が少ないこと (p=0.000), 薬剤師の介入 (p=0.029) は, 退院後の下剤乱用量を減少させる因子であることがわかった. 摂食障害患者に対するチーム医療において, 薬剤師の関わりは有用である.