著者
岸本 良美
出版者
Japan Society of Nutrition and Food Science
雑誌
日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)
巻号頁・発行日
vol.74, no.3, pp.121-126, 2021 (Released:2021-06-14)
参考文献数
14

食品に含まれる機能性成分の疾病予防効果を解明するためには, 基礎研究, 臨床研究, 疫学研究を含めた多面的な検討が必要である。筆者は主にポリフェノールとカロテノイドに着目し, 低比重リポタンパク質 (LDL) の酸化や炎症の抑制, 血管機能改善など多様な機能により動脈硬化性疾患の予防につながる可能性を検討してきた。また, 日本におけるこれらの摂取量や摂取源についてはほとんど知見がなかったことから, 日本でよく食される食品の総ポリフェノール量を測定, データベースを構築し, いくつかの集団においてポリフェノール摂取量を推定した。さらに, 健康診断受診者や冠動脈造影検査受診者を対象にした横断研究や, 地域住民を対象とした前向きコホート研究において, ポリフェノール摂取量が酸化ストレス指標や, 冠動脈疾患リスクと負に関連することを報告した。これらの知見は, 機能性食品成分による動脈硬化予防作用の解明に資するとともに, 日本人における食と健康に関するエビデンスとしても重要であると考えられる。
著者
小林 俊秀 村手 源英 石塚 玲子 阿部 充宏 岸本 拓磨
出版者
国立研究開発法人理化学研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

生体膜に於いて脂質はランダムに配列しているのではなく、脂質二重層の内層と外層の脂質組成は異なり、内層のみ、外層のみをとっても特定の脂質がドメインを形成している。しかし生体膜における脂質の詳細な分布状態はほとんど明らかになっていない。私たちは特定の脂質、あるいは脂質複合体や脂質構造体に特異的に結合するプローブを開発するとともに、それらのプローブを用い、超高解像蛍光顕微鏡、免疫電子顕微鏡法等さまざまな顕微鏡手法を用いて、脂質ラフトをはじめとする脂質ドメインの超微細構造を解析し、また細胞分裂や細胞接着等や種々の病態における脂質ドメインの動態を併せて観測することにより脂質ドメインの機能の解明を試みた。
著者
藤本 徹 岸本 好弘 西村 圭一 高橋 薫 高橋 淳 谷内 正裕 山内 祐平
出版者
日本デジタルゲーム学会
雑誌
デジタルゲーム学研究 (ISSN:18820913)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.13-21, 2015 (Released:2019-10-01)

本研究では、数学的思考力を高める学習ゲーム開発のための履歴データ記録APIと、ゲームを公 開して一般ユーザーからのプレイデータを収集、閲覧できる機能を持ったオンラインプラットフォー ムの仕組みを開発した。そして、実際に開発したゲームをプレイしたユーザーへの調査結果をもとに 評価を行った。その結果、このようなプラットフォームを通して、従来は評価を得ることが難しかっ た外部のユーザーや開発者からのフィードバックを得る機会を提供でき、開発者教育に寄与する仕組 みとして機能する可能性が示唆された。
著者
笠井 忠 岸本 雅夫 川村 信一郎
出版者
香川大学農学部
雑誌
香川大学農学部学術報告 (ISSN:03685128)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.p111-119, 1981-03

カラスノエンドウ種子からビシアニンを単離結晶化し, 融点, 比旋光度とともに, ビワ種子から単離したアミグダリンと対比してTLC, GLC, IR, UVをどから同定した. カラスノエンドウ種子抽出粗酵素液のビシアナーゼを用いて, ビシアニンからビシアノースを単離し上記同様これを同定した. この種子抽出粗酵素液にはビシアノシダーゼも含まれるが反応の初期2時間までは主としてビシアナーゼ作用のみが認められた. ここで得たビシアニンを基質としたこの粗酵素液のビシアナーゼ活性はpH4.0, 温度45-50℃で最高であった.
著者
礒田 正美 野村 剛 柳橋 輝広 岸本 忠之
出版者
公益社団法人日本数学教育学会
雑誌
日本数学教育学会誌 (ISSN:0021471X)
巻号頁・発行日
vol.79, no.1, pp.2-12, 1997-01-01
参考文献数
40
被引用文献数
1

本研究は,数学的コミニュケーション力育成という今日的教育目標に対して,一斉指導の場面で二人教師が対立意見を闘わす討論を常設したティームティーチングの新たな方法を導入することで,生徒がいかに二人教師の討論に関係を持ち,授業への参画の仕方を変化させていったかを1年にわたり記録し,分析したものである.,生徒は,教師の討論に耳を傾けることにはじまり,自然に討論に口を挟むようになり,やがて,自由に意見を言うようになった.,そして,生徒が自ら教師の討論を代弁し,さらには生徒どうしが自ら討論を起こすようになっていった.,その分析から,教師が討論の見本を示せば,生徒も漸次討論に加わるようになり,やがて自ら討論できるようになること,自ら討論に加わることにこそ価値を認めた数学の授業観が生徒に育つことが確認された.,そして,適切な見本を示し,生徒の討論への参画の仕方が漸次進化するように年間指導計画を構成し,日々の学習指導を工夫すればすれば,討論は指導可能であることが示唆された.,
著者
木元 道雄 岸本 寛文 西 ひろみ
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.917-921, 2015
被引用文献数
1

がんによる死亡数が年々増加する中,ホスピス・緩和ケア病棟(以下,PCU)のベッド数は未だに不足しておりPCU を医療資源として有効に活用するためには適切で公正な入院判定が重要となる.厚生労働省の緩和ケア病棟入院料の施設基準や病院評価機構の緩和ケア機能の評価項目でも入院判定を適切に行うことを求めている.多くのPCU では入院判定会議が設置されているものの,入院の優先順位を決める明確な基準を公表している施設はない.今回,当科では独自の「緩和病棟入院チェックリスト」を作成し,入院の必要性をスコア化して入院判定に利用した.2013 年度は年間51 回の入院判定会議を開催し,延べ403 例(1 回平均7.9 例)の判定を行い入院の優先順位を決定した.2013 年度の実際の入院患者数は187名(平均在院日数は31.6 日)と少なく,優先順位による判定が必要であった.
著者
堤之 達也 岸本 一宏 船見 孝博 浅井 以和夫
出版者
一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会
雑誌
日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.13-23, 2007

<p>咀嚼・嚥下困難者の水分あるいは栄養補給の目的で,多くのゲル状食品が販売されている.これらの食品には,適度な硬さで付着性が少なく,口腔内での食塊形成性に優れ,更に離水が少ないことが求められる.これらの要件を部分的に満たすゲル化剤としてゼラチンを挙げることができる.しかし,ゼラチンゲルの調製には長時間の冷蔵が必要であり,またできたゲルは25℃付近で融解するなど,介護者にとっての利便性は必ずしもよくない.</p><p>本研究では,ゼラチン類似の力学特性(物性)を有し,かつ広い温度域,長期保存においてその変化が少なく,更には保水性の高いゲル状食品の開発を目的とした.</p><p>ゲル化剤として,寒天,脱アシル型ジェランガム,サイリウムシードガム,およびゼラチンを用いた.ゲルの力学特性は動的粘弾性試験および貫入試験により評価した.また,ゲルの保水性を離水量から評価した.</p><p>寒天あるいは脱アシル型ジェランガムと,サイリウムシードガムの併用ゲルはゼラチン類似の力学特性を示し,更にゼラチンに比べて温度依存性が小さかった.また,これら併用ゲルは,保存により力学特性がほとんど変化せず,離水もほとんど発生しなかった.</p><p>一般的に寒天および脱アシル型ジェランガムのゲルは脆く,食塊形成能が低い.一方,サイリウムシードガムのゲルは弾力・付着性が強く,いずれも単独では咀噛・嚥下困難者にあまり好ましくない.本研究から,複数の素材の併用が,咀嚼・嚥下困難者に適した食感を創製する重要なアプローチであることが示された.</p>
著者
桧 学 中西 和仁 岸本 誠司 牛尾 信也 北村 溥之 東辻 英郎 林 正彦 玉城 進 上原 範子 松浦 健次郎 西条 秀明
出版者
耳鼻咽喉科臨床学会
雑誌
耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)
巻号頁・発行日
vol.74, no.4special, pp.537-563, 1981 (Released:2011-11-04)
参考文献数
25

におい刺激でおこるめまいの機序を明かにし, その診断法, 治療法を開発する目的で一連の検査が行われ, 次の成果がえられた.(1) におい負荷平衡試験を考案した. この検査では, アリナミン (Diallyl sulfide) 溶液2ml (10mg) のアンプルより1mlをとり出し, それをしみこませた綿花 (1cm3) を被検者の鼻孔前1cmの箇所におき, 口を軽くとぢ, 安静呼吸で60秒間鼻呼吸を命ずる. 刺激中止後10分で愁訴, とくにめまいの変動を問診で確かめ, 各種平衡機能検査で客観化する.(2) (1) で述べた検査を正常成人に実施したがめまいの誘発や平衡失調の出現はなかった. しかし, 頭頸部外傷によるめまい例に施行すると, 次の成績がえられた.1) 受傷後, ある種のにおい物質に過敏となり, それを嗅ぐとめまいをおこした経験のあるものにのみ上述の平衡試験は陽性所見を示した.2) におい負荷平衡試験が陽性所見を示したものはすべて“アドレナリン負荷平衡試験; 桧, 他”が陽性所見を示した. この際, 両者の平衡試験で誘発される平衡失調は, その潜時, その形において相似する傾向を示し, 何れも delayed response を示す傾向が強かった.3) におい刺激で誘発される平衡失調型は病巣の局在と密接に相関した.4) 上肢小脳症状検査で陽性所見を示したものはにおい負荷平衡試験が陽性であることが多く, かつ前者の症状がつよいものほど後者の試験の陽性頻度が高かった.5) 我々が発表した“心因性めまい検出を意図した平衡試験”でA型平衡失調 (心身症型) を示すものは, におい負荷平衡試験で陽性所見をうることが多かった. しかし, A型平衡失調を示すものでも後者の平衡試験が陰性のものもあり, B型平衡失調 (非心身症型) を呈するものでも後者の平衡試験が陽性であることが少なくなかった.6) におい刺激で誘発されるめまい. 平衡失調の治療には cloxazolam (Benzodiazepime 系 minor tranquilizer) は効果がある. しかし, 小脳機能異常を有する例ではその効果を期待しがたい.以上の成績とこれまでにえた動物実験の成績より次の結論をのべた.(1) におい刺激でめまいが誘発される機序のうち, 大脳辺縁系 (とくに扁桃核) 中にふくまれる交感成分の活動性亢進は重要な因子である.(2) におい刺激で誘発されるめまいの機序のうち, 小脳は primary neural element ではない. しかし, その何れかの神経要素に作用し, 機能異常を助長して, におい刺激によるめまい・平衡失調の出現に促進的役割を果す.(3) 心身症によるめまいの機序とにおい刺激で誘発されるめまいの機序は overlap し, 相互に影響を与える可能性はあるが, それぞれの機序が独立した面をもつことを肯定すべきである.(4) 中枢神経系の交感神経成分の活動性抑制を目的とする操作はこの種めまい. 平衡失調の治療法として有用性がある.
著者
高宮 正貴 児島 博紀 生澤 繁樹 橋本 憲幸 室井 麗子 森岡 次郎 杉田 浩崇 虎岩 朋加 平石 晃樹 鵜海 未祐子 関根 宏朗 岸本 智典 市川 秀之 田中 智輝
出版者
大阪体育大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2020-04-01

これまで、教育学と政治学の接合の仕方は、①教育政策を政治学の方法で分析すること、②シティズンシップ教育として政治「を」教育すること、の2点に止まっていた。しかし本研究では、教育の規範を問う観点から、上記の接合の仕方とは異なった以下の3つのあり方を探究する。【1A】教育政策をいかに正当化すべきか(教育の分配的正義)【1B】教育は人々の生にどのように作用し、いかに包摂と排除を可能にしているのか(教育の生政治)【2】統治の対象かつ主体でもある人間は、いかにして形成されるのか(政治的主体の育成)これらの探究を通して、正義論、権力分析、市民性教育論を統合することで、規範的教育学の再構築を行う。
著者
山口 尹通 小松 美博 岸本 昭
出版者
Japanese Society for Food Science and Technology
雑誌
日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)
巻号頁・発行日
vol.24, no.10, pp.501-506, 1977-10-15 (Released:2010-01-20)
参考文献数
8

“レトルトパウチ食品”の製造時および貯蔵性におよぼす残存空気の影響について検討した。その結果:(1) 残存空気量が多くなるにつれて,グリシンーグルコース-AsAモデル系の褐変は進み,リノール酸メチルやアスコルビン酸のような被酸化成分の劣化程度が高くなる。(2) 破袋を防止するためには,残存空気量は10~15ml以下にすべきである。(3) 熱伝達様式がほぼ伝導型で,しかも流動体であるような食品については,残存空気量について特に注意を払うベきで,その量は10ml以下にする必要がある。(4) “レトルトパウチ食品”の許容出来る残存空気量は10ml以下であり,これより多く残存するものについては,何らかの除去手段を構ずる必要がある。
著者
岸本 太一 岸 保行
出版者
東京理科大学
雑誌
挑戦的研究(萌芽)
巻号頁・発行日
2019-06-28

近年文化製品の国際展開は、国家戦略となるほどにまで活発化し、その拡大に示唆を与える研究は、社会から強く求められつつある。本研究では、日本におけるワインという成功事例を基に、文化製品の大衆品化メカニズムの解明を試みる。研究領域の細分化と専門化が進展する経営学において、本研究では複合領域的な視角を採用する。具体的には、製品開発論、生産管理論、サプライチェーンマネジメント、マーケティング、国際経営論、社会学(文化論)を活用して分析を行う。一方、最終目的に関しては、特定仮説の実証研究による短編論文が主流の中、「メカニズムの全体像を描く仮説群の提示」自体を目的に掲げ、著書による最終成果物公表を目指す。