著者

中島 健次 江草 周三

出版者

The Japanese Society of Fish Pathology

雑誌

魚病研究 (ISSN:0388788X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.12-15, 1970-09-30 (Released:2010-02-10)

参考文献数

8

被引用文献数

4

著者

高島 健一郎

出版者

名古屋近代文学研究会

雑誌

名古屋近代文学研究 (ISSN:02890658)

巻号頁・発行日

no.21, pp.57-74, 2004-03

著者

内藤 健 高橋 有 山内 卓樹 福島 健児 風間 裕介 江崎 文一 友岡 憲彦

出版者

日本育種学会

雑誌

育種学研究 (ISSN:13447629)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.64-70, 2015-06-01 (Released:2015-07-03)

著者

澤口 武尊 山崎 晶司 森 美鈴 牛島 健太郎 藤井 博文 吉尾 卓

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.135-138, 2018-05-31 (Released:2018-06-21)

参考文献数

4

著者

前島 健作 大島 研郎 難波 成任

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理学会報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.80, no.100th_Anniversary, pp.S124-S133, 2014 (Released:2014-12-27)

参考文献数

118

著者

田中 佑典 倉島 健 藤原 靖宏 岩田 具治 澤田 宏

雑誌

第8回Webとデータベースに関するフォーラム論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.197-204, 2015-11-17

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シングルソースデータからユーザの購買行動を引き起こした要因を推定するための購買行動モデルを提案する.シングルソースデータとは,商品の購買履歴と広告閲覧履歴とを各ユーザ ID に紐づけて収集したものである.1) 個人の嗜好,2) 他者から受ける影響,3) メディア広告から受ける影響の 3 つの要因に基づく確率過程にしたがって起こるものとしてユーザの購買行動をモデル化する.提案モデルは購買行動が起こった時刻において各要因がどの程度影響しているかを分析することにより,購買行動を引き起こした要因を推定することができる.実シングルソースデータを用いた評価実験では,提案モデルが比較手法よりも高精度にユーザの購買行動を予測可能なことを確認した.この結果は,提案モデルがユーザの購買行動をより正しく説明できることを示しており,提案モデルにより推定された購買要因が妥当であることを示唆するものである.さらに,企業による TV 広告がどの程度購買につながったかという観点で広告効果を分析した結果について報告する.

著者

石島 健太郎 伊藤 史人

出版者

一般社団法人日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.82-93, 2016-02-29

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本研究は,意思伝達装置を用いるALS患者204人を対象に,複雑な条件組み合わせと結果の関連を明らかにすることができるファジィセット質的比較分析(fsQCA)を用いて,筋萎縮性側索硬化症(ALS)の患者が意思伝達装置を用いる際,どのような条件がそろえば満足度が高まるのかを明らかにするとともに,社会福祉学でのfsQCAの有効性を示すことを目的とする.分析の結果,重度障害者でも意思伝達装置を満足度の高い利用方法が複数示唆され,かつ年齢や同居する家族の有無に応じて支援すべき方向性も異なってくることが明らかとなった.こうした知見は,ケースワークにおける個別性の原則を経験的に確かめるものであるとともに,実践的には支援者が患者の属性を踏まえた意志伝達装置の利用促進に示唆を与えるものである.また,無作為抽出が困難で,さまざまな条件が複雑に関連した事例の多い社会福祉学でfsQCAを用いる意義も示された.

著者

平島 健一 木村 清和 広瀬 幸雄

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 A編 (ISSN:03875008)

巻号頁・発行日

vol.57, no.542, pp.2516-2522, 1991-10-25 (Released:2008-02-21)

参考文献数

7

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By using the theoretical results for closed-form analytical solutions of in-plane problems inclusion under point forces, dislocations and so on, several numerical examples are shown by many graphical representations. The previous results published by several authors can be included as particular cases of our solutions.

著者

矢萩 智裕 宮川 康平 川元 智司 大島 健一 山口 和典 村松 弘規 太田 雄策 出町 知嗣 三浦 哲 日野 亮太 齊田 優一 道家 友紀

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2014年大会

巻号頁・発行日

2014-04-07

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国土地理院では全国に約1,300点のGNSS連続観測施設(電子基準点)を設置し,1HzサンプリングのGNSS連続観測を実施している.データ取得及び解析系まで含めた一連のシステムはGEONET(GNSS連続観測システム)と呼ばれ,GEONETで得られた観測データや解析結果等は,我が国の位置の基準を定める測量や地殻変動監視,高精度測位サービス等の幅広い分野で利用されており,現代社会を支えるインフラの一つとしての役割を担っている.防災面においても,これまでGEONETは地震や火山活動に伴う地殻変動の検出等で大きな貢献を果たしており,平成23年東北地方太平洋沖地震(Mw9.0)後には,短周期地震計等により推定された地震発生直後の地震規模が過小評価だったことを踏まえ,より信頼度の高い津波警報初期値への利用を視野に,GEONETのリアルタイムデータを用いた地殻変動結果による地震規模の即時推定技術について大きな期待が寄せられているところである.このような背景を踏まえ,国土地理院では,平成23年度から東北大学との協同研究の下,新たなGEONETのリアルタイム解析システム(REGARD:Real-time GEONET Analysis system for Rapid Deformation Monitoring)の開発を進めてきた.REGARDでは,GEONETで収集されたデータをRTKLIB 2.4.1(Takasu, 2011)をベースとした解析エンジンで処理し,RAPiDアルゴリズム(Ohta et al., 2012)又は緊急地震速報(Kamigaichi et al., 2009)を用いて検知された地震発生に伴う各電子基準点の変位量を入力値として矩形断層モデルの即時自動計算(西村, 2010)を実行することで,地震規模が推定される.平成24年度からは東北地方を中心とした143観測点によるプロトタイプ版を開発して連続稼動の試験運用を実施するとともに,GEONET運用後に発生した過去の大規模地震時の観測データ等を利用したシステムの能力評価を行ってきた.一例として,平成23年東北地方太平洋沖地震のケースでは,推定される矩形断層モデルとCMTとの比較では位置及びメカニズムに若干の差異はあるものの,地震発生から約3分でMw8.9を推定可能であること,Mw7.5を下回る規模の地震の場合にはS/N比が低くなり推定精度が落ちること等が明らかとなった.平成25年度には,プロトタイプシステムをベースに,解析範囲を全国の電子基準点に拡大するとともに,解析システムをGEONET中央局内で二重化すること等により冗長性を高めた新たな全国対応システムを構築した.また,解析設定ファイル作成や結果ファイル閲覧等の支援機能についても追加で実装している.同システムについて平成26年4月から本格的な運用に向けた試験を開始している.本講演では,過去の観測データから得られた検証結果及び全国対応システムの概要を報告するとともに,将来的な津波警報への活用に向けた取り組みや課題について報告する.

著者

石島 健一郎 相澤 清晴

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. PRMU, パターン認識・メディア理解 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.565, pp.85-92, 2001-01-11

被引用文献数

2

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著者らは, センシングデバイスと情報処理機器の小型化が進み、ウェアラブルなビデオ機器により個人の人生をそのまま記録することが可能になると考えており、映像と同期して記録した脳波を解析することで精度良く興味映像を抽出しうる手法を提案してきた。本稿では、脳波の時系列特性に基づいた解析手法により、意味のあるまとまりとしてのシーンを生成しうることを示す。

著者

石島 健一郎 椎名 誠 相澤 清晴

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. PRMU, パターン認識・メディア理解 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.181, pp.51-58, 2000-07-06

被引用文献数

5

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著者らは、センシングデバイスと情報処理機器の小型化が進み、ウェアラブルなビデオ機器により個人の人生をそのまま記録することが可能になると考えている。本稿では、このウェアラブル機器で記録した個人体験映像の要約と構造化について論じる。特に、映像と同期記録した脳波による要約実験を示し、精度良く興味映像を抽出しうる事を示す。

著者

三浦 信幸 横路 誠司 井上 香織 高橋 克巳 高橋 健司 島 健一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. HI,ヒューマンインタフェース研究会報告 (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.86, pp.39-44, 1999-11-25

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本稿では,インターネット上に存在する雑多な形式の情報を,位置に応じて適切に提供するための情報構造化や情報フィルタリングを行う手法を検討する.このような情報を適切に提供するためには,雑多な形式の情報に対して構造化を行い,構造化された結果を利用して,位置を含めた様々な観点から情報を分類・フィルタリングする必要がある.検討した手法では,情報構造化に際してパターンマッチや特定分野の辞書を用いた形態素解析などを行う.また,情報フィルタリングに際しては,構造化された情報と構造化されなかったHTMLファイル中の名詞や固有名詞の中からtfidf値を参考に頻出する情報を抽出する.さらに,検討した手法のプロトタイプである,モーバイルインフォサーチ3実験(MIS3)について紹介する.

著者

三浦 信幸 高橋 克巳 横路 誠司 島 健一

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.57, pp.637-638, 1998-10-05

被引用文献数

8

著者

小笹 晃太郎 出島 健司 竹中 洋

出版者

京都府立医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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京都府南部の人口約6000人の町の唯一の公立小中学校の児童生徒を対象として、1994〜98年の5〜6月に質問票と抗原特異的IgE抗体価の血清検査からなる疫学調査を行った(受検率80〜98%)。当該地域のスギ花粉飛散量はダーラム式捕集法により165〜5941個/cm^2であった。スギ花粉特異的IgE抗体(スギIgE抗体)陽性者の割合は43〜56%、スギ花粉抗体陽性で鼻または眼症状のいずれかが3月または4月に3週間以上持続する者(スギ花粉症確定者)は14〜22%で、いずれもスギ花粉飛散量と相関を示した。すなわち、スギIgE抗体CAP-RASTスコア2以上の陽性者でのSpearman's ρ=0.82(p=0.04)、同スコア4以上の陽性者ではρ=0.60(p=0.20)、スギ花粉症確定者ではρ=1.00(p<0.01)であった。また、スギIgE抗体価ごとの有症状者の割合は比較的一定(スコア0で約10%、2で約20%、3で約30%、4以上では約40〜60%にばらつく)であり、スギ花粉飛散量の多い時には、抗体陽性者が多くなるためにスギ花粉症有病率も高くなると考えられた。スギ花粉症状の発現に対する血清中の脂肪酸分画およびサイトカイン活性の関与を評価するために、スギ花粉IgE抗体価高値(CAPスコア4以上)で症状のある者(1群)、抗体価中等度(CAPスコア2-3)で症状のある者(2群)、抗体価中等度で症状のない者(3群)、および抗体陰性で症状のない者(4群)について、各群10人ずつを無作為に抽出して、脂肪酸分画、IFNγ、IL4、IL10およびIL18を測定した。その結果は、いずれの測定値も4群間で有意な差をみとめなかったが、2・3群間の比較から、スギ花粉症中等度陽性の場合には、有症状群の方で飽和脂肪酸、IL4、IL18が高い可能性が示唆された。

著者

前田 章光 安藤 仁 浅井 徹 石黒 久晶 梅本 紀夫 志水 清和 伊藤 基博 細畑 圭子 牛島 健太郎 藤村 昭夫

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.8, pp.481-485, 2011 (Released:2012-08-30)

参考文献数

10

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Recent studies carried out in Western countries have suggested a potential adverse interaction between clopidogrel and proton pump inhibitors (PPIs), which inhibit CYP2C19 activity. The purpose of this study was to examine the influence of individual PPIs and CYP2C19 polymorphism on the antiplatelet effect of clopidogrel in Japan. The platelet aggregations induced by 20 μmol/L ADP and CYP2C19 single nucleotide polymorphisms (*2 and *3) were determined in 118 patients on aspirin plus clopidogrel (75 mg/day) therapy. Twenty-five and 13 patients were treated with lansoprazole and rabeprazole, respectively. The platelet aggregation of extensive metabolizers (EM : *1/*1) treated with lansoprazole tended to be higher than those not given a PPI (21.5 % vs. 17.4 %, respectively, p=0.14). Lansoprazole was observed to have no effect on platelet aggregation in intermediate metabolizers (IM : *1/*2 and *1/*3) and poor metabolizers (PM : *2/*2, *2/*3, and *3/*3). Furthermore, platelet aggregation in IMs and PMs not given lansoprazole was significantly higher than that in EMs taking lansoprazole. Rabeprazole did not affect platelet aggregation in any genotype. These results suggest that the influence of PPIs on the antiplatelet effect of clopidogrel is minimal in Japanese patients.

著者

日本皮膚科学会アトピー性皮膚炎・蕁麻疹治療安全性検討委員会 佐伯 秀久 秋山 真志 安部 正敏 五十嵐 敦之 今福 信一 大矢 幸弘 加藤 則人 亀田 秀人 椛島 健治 常深 祐一郎 秀 道広 大槻 マミ太郎

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.132, no.8, pp.1797-1812, 2022-07-20 (Released:2022-07-20)

参考文献数

30

著者

葛谷 健 中川 昌一 佐藤 譲 金澤 康徳 岩本 安彦 小林 正 南條 輝志男 佐々木 陽 清野 裕 伊藤 千賀子 島 健二 野中 共平 門脇 孝

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.385-404, 1999-05-30 (Released:2011-03-02)

参考文献数

47

被引用文献数

86

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糖尿病は, インスリン作用の不足による慢性高血糖を主徴とし, 種々の特徴的な代謝異常を伴う疾患群である. その発症には遺伝因子と環境因子がともに関与する. 代謝異常の長期間にわたる持続は特有の合併症を来たしやすく, 動脈硬化症をも促進する. 代謝異常の程度によって, 無症状からケトアシドーシスや昏睡に至る幅広い病態を示

著者

内田 真哉 足立 直子 西村 泰彦 牛嶋 千久 出島 健司

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.101, no.2, pp.121-126, 2008-02-01 (Released:2011-10-07)

参考文献数

10

被引用文献数

4 4

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Many patients with severe dysphagia are male, the larynx has often dropped, and even tracheostomy is sometimes difficult. During surgery to prevent aspiration in such patients, techniques that can be performed even in the presence of a dropped larynx are necessary. In addition, since complications are generally present in such patients, minimally invasive surgical techniques are desirable. Therefore, we developed a laryngeal closure method in the subglottic area that prevents postoperative suture failure and can also be performed in patients with a dropped larynx. This surgical technique was performed in patients with severe dysphagia.The subjects comprised 5 patients who had undergone this procedure more than 6 months previously. All were males aged ≥70 years and had demonstrated repeated episodes of pneumonia.In this surgical technique, laryngeal closure is performed in the subglottic area, and the dead space formed in the suture area is filled with an anterior cervical muscle flap. The status of ingestion before and after surgery and the course were observed and evaluated.There were severe complications in any patients. In all patients, the prevention of aspiration was achieved, and the status of ingestion improved.This surgical procedure may be an accurate aspiration-preventive technique that is minimally invasive and infrequently induces suture failure.

著者

中島 健次

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.29, no.5, pp.277-280, 1976-05-20 (Released:2011-06-17)

著者

中島 健一

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.445, 2014 (Released:2016-06-21)

参考文献数

4

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ホップHumulus luplusはビール原料の1つとして,その雌株の毬花が風味付けや保存性向上のために利用されている.ビール特有の苦味は,主にフムロンや醸造中に変換されるイソフムロン等の苦味成分によるものである.本成分の存在は古くから知られていたが,昨年,遂に絶対構造の決定が成された.同様にホップの主成分であるキサントフモール(xanthohumol:XH,図1)に関する研究も興味深い.XH は,カルコン誘導体であり,がん予防効果について盛んに研究が行われてきた.Legetteらは,高脂肪食を与えた雄の肥満モデルラットにおいて,6週間XHを投与したところ,体重増加と空腹時血糖値上昇を有意に抑制することを報告したが,最近,その作用に関するさらなる研究が報告された.なお,本稿は下記の文献に基づいて,その研究成果を紹介するものである.1) Urban J. et al., Angew. Chem. Int. ed., 52, 1553-1555 (2013).2) Legette L. L. et al., Phytochemistry, 91, 236-241 (2013).3) Kirkwood S. J. et al., J. Biol. Chem., 288, 19000-19013 (2013).4) Krajka-Kuzniak V. et al., Toxicol. In Vitro, 27, 149-156 (2013).