著者

平島 健司

出版者

日本比較政治学会

雑誌

日本比較政治学会年報 (ISSN:21852626)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.25-46, 2003-06-25 (Released:2010-12-10)

参考文献数

44

著者

村川 堅太郎 岸本 通夫 太田 秀通 山本 茂 井上 一 渡辺 金一 板倉 勝正 西嶋 定生 石母田 正 藤間 生大 橡川 一朗 前田 護郎 吉田 隆 土井 正興 中島 健一

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

日本オリエント学会月報 (ISSN:18841384)

巻号頁・発行日

vol.3, no.9-12, pp.135-161, 1960-12-25 (Released:2010-03-12)

著者

篠島 健二 小谷内 敏明 川島 博

出版者

公益社団法人 日本雪氷学会

雑誌

雪氷 (ISSN:03731006)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.83-99, 1966-07-30 (Released:2009-09-04)

参考文献数

6

被引用文献数

1 1

著者

中島 健二 中曽 一裕 古和 久典 YASUI Kenichi 安井 建一

出版者

鳥取大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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我々はこれまでにParkinson病(PD)の発症要因および増悪因子を検討する中で,PD患者における血漿高ホモシステイン(Hcy)の存在を報告してきた(Yasui et al.,2000).今回高Hcy血症の生じる機序を検討するため,20例の未治療PD患者において,L-dopa内服前後の血漿Hcy及びメチレンテトラヒドロ葉酸還元酵素(MTHFR)遺伝子多型を検討した.PD患者のL-dopa内服前の血漿Hcy値は11.0±4.5μMで健常対照群(n=55)の10.2±5.3μMと有意差を認めなかった.一方,L-dopa内服後の血漿Hcy値は18.8±13.5μMであり,内服前と比較して有意な上昇を認めた.さらに血漿Hcy値をMTHFR遺伝子多型別にみると,C/C型(wild)では10.9±1.6μMから14.6±2.4μMへ,C/T型では10.3±4.0μMから14.1±4.2μMへ,T/T型では11.9±7.1μMから29.3±21.8μMへと上昇し,いずれも有意な上昇であり,特にT/T型では顕著だった(Yasui et al.,Acta Neuro Sca in press).さらに,高Hcy血症は血管障害の危険因子であるため,L-dopa内服PD患者における動脈硬化性変化を頸動脈超音波検査で検討した.PD群(n=100)では健常群に比して有意に中内膜複合体厚が高値であったが,L-dopa非投与PD患者では健常群と有意な差を認めなかった.さらに血漿Hcy値,MTHFR多型を同時に検討したところ,MTHFR 677T/T多型を有するL-dopa投与PD患者においては高Hcy血漿を伴う頸動脈中内膜肥厚が認められた.以上よりPD患者群における頸動脈中内膜肥厚への,L-dopa内服に伴う高Hcy血症の関与が示唆された(Nakaso et al.,J Neurol Sci 2003).また,53例のPD患者においてHcy産生の中間代謝産物s-アデノシルメチオニン(SAM)およびs-アデノシルホモシステイン(SAH)を測定してSAM/SAH比を算出し,臨床型と比較検討した.同比は罹病期間が長くなる程,またwearing off現象を有するPD患者において低値であったが,有意差は無かった.

著者

小嶌 綾子 辰巳 和奈 夏秋 優 大日 輝記 椛島 健治

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.17, no.6, pp.313-316, 2018 (Released:2019-08-13)

参考文献数

16

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10歳代後半,男性。約 1 ヶ月間,中南米ベリーズ国のプレイセンシアへ渡航し,森林や海で蚊などによく刺された。帰国 4 日前より左側胸部に痒みを伴う皮疹を認め,その後も腫脹が持続した。 2 週間後の数日間,皮疹部に激痛があり,皮疹中央部に瘻孔が出現し,浸出液を認めた。皮疹の出現から約 5 週間後,浸出液の増加があり周囲を圧迫したところ瘻孔から虫が排出され,翌日当科を受診した。持参した虫体をヒトヒフバエと同定し,自験例を皮膚蠅症と診断した。幼虫は形態や大きさから 2 齢幼虫の可能性が高いものと推定した。ヒトヒフバエは中南米に限局して棲息する昆虫で,哺乳動物の皮膚に寄生して成長し一定期間を経て自然に排出され創は治癒するが,寄生している時期は痛みを伴うため一般的な治療法として,圧出,外科的な摘出,または現地でよく行われることとして呼吸のための孔を塞ぎ虫を誘い出す方法などがある。今後,海外旅行の機会の増加や渡航先の多様化はさらに加速すると考えられる。難治性の癤様結節をみた際には本症の可能性も念頭において,海外渡航歴についての問診を行うことも重要と考える。 (皮膚の科学,17 : 313-316, 2018)

著者

高橋 憲二 小島 健吾 中島 理恵 鈴木 達彦 渡邉 文之

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

pp.22-00079, (Released:2022-07-05)

参考文献数

38

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Collaborations between hospital and community pharmacists play a key role in ensuring consistent continuation of pharmacotherapy within official medical care plans designed to promote community-based healthcare. A previous study conducted by the authors clarified the constructs of collaboration between the hospital and community pharmacists from the hospital pharmacist's perspective. In this study, a similar questionnaire was used to survey a group of pharmacies with 424 outlets nationwide, and 244 responses were collected. Factor analysis from the community pharmacists’ perspective extracted five latent factors comprising 18 variables, and structural equation modeling yielded a model with a high goodness-of-fit. In the latter model, variables representing “Organizational climate” and “Basic policy on collaboration” formed the foundation of the collaboration between hospital and community pharmacists, while variables representing “Understanding of healthcare policy,” “Resources for collaboration,” and “Community support systems” represented concepts that flexibly compensated for fluctuations in medical policy. These trends were similar to those of the constructs previously indicated by hospital pharmacists. We performed multiple regression analysis and structural equation modeling to confirm the impact of the inclusion of “Need for collaboration” as a dependent variable on the proposed constructs of hospital-community pharmacist collaboration using different analytical methods. Our results indicated that “Organizational climate,” “Basic policy on collaboration,” and “Community support systems” affected the “Need for collaboration”. Our findings indicate that future studies are needed to confirm and clarify the causal relationships demonstrated by the constructs of hospital-community pharmacist collaboration seen within the current study.

著者

山本 修平 倉島 健 松林 達史 戸田 浩之

雑誌

マルチメディア,分散協調とモバイルシンポジウム2019論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, pp.1472-1479, 2019-06-26

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ドライブレコーダで記録された交通事故やそれに近い危険な運転状況に関する映像やセンサデータは,ドライバーの安全運転教育や法人車両の運行管理サービスに利用される有益な情報である.このようなドライブレコーダのデータは,車に急な挙動の変化があったことがトリガーとなり記録されるが,段差を乗り越えた際の衝撃等で危険運転ではないデータも数多く記録され混在している.また危険運転を含むとしても,多様なデータが存在するため,内容に応じて類型化されることが望ましい.本論文では,ドライブレコーダデータに対して,危険運転の発生対象ラベルの自動推定のタスクに取り組む.著者らはこれまでも同様のタスクに取り組んできたが,本論文では特に,異なる環境で記録されるデータに対しても頑健な推定を実現するため,前方映像に対して物体検出技術を適用して得られる物体検出結果に着目する.深層学習に基づく既存手法によって物体検出結果を特徴ベクトルに変換するにあたり,本論文では 2 つの拡張点を提案する.1 つ目は物体検出結果から得られる境界領域をもとに,物体の重要度を考慮できる特徴量を算出する.2 つ目はその特徴量に基づいて重要物体を優先的に選出し,危険度の高い物体の取りこぼしの可能性を低くする.実際のドライブレコーダデータを用いた評価実験の結果,2 つの拡張点を用いた提案手法が,既存手法に比べて高い推定性能を示すことを明らかにした.

著者

平島 健司

出版者

国立大学法人 東京大学社会科学研究所

雑誌

社会科学研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.121-138, 2020-06-11 (Released:2020-12-02)

著者

平島 健司

出版者

国立大学法人 東京大学社会科学研究所

雑誌

社会科学研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.75-94, 2022-03-08 (Released:2022-04-28)

著者

松井 一秋 澤田 隆 山本 章夫 中島 健 阿部 清治 北村 正晴

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.289-301, 2008 (Released:2019-06-17)

参考文献数

6

著者

松島 健一 田中 忠次 毛利 栄征

出版者

公益社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.254, pp.151-160,a2, 2008-04-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

14

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地盤内に設置された矢板を引抜く際, 地盤に生じた空隙が応力の再配分を引き起こし, 地中構造物に大きな影響を及ぼす. 本研究では, 矢板引抜きに伴う地盤と地中構造物の相互作用メカニズムを解明するため, 矢板引抜き現象を考慮した数値解析モデルを開発した. 地盤中の応力解放は要素掘削手法を適用し, 空隙両側の不連続な地盤面の接触は, Belytshko et al.(1991) が提案したピンボールアルゴリズムを採用した. 本手法は, パイプラインを対象とした矢板引抜き模型実験における埋設管のたわみや地表面沈下などの挙動を定性的に予測できることが分かった. また, 地盤中のひずみや土圧分布の変化などから埋設管のたわみの発生メカニズムを明らかにすることができた.

著者

本島 健次

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.66-73, 1959-01-05 (Released:2009-06-30)

参考文献数

17

被引用文献数

3 2

著者

阿部 真大 中島 健太 新妻 実保子

出版者

Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.651-656, 2021-08-15 (Released:2021-08-15)

参考文献数

20

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仮想空間でのスムーズな作業を行うためには,空間を正確に認識し,三次元空間内の物体などの情報を直感的に扱えることが重要である.本研究では,HMDを用いた両眼視差に基づく立体視と.距離画像センサによる身体動作計測を融合したVRゲームを構築した.また,没入感や操作性を高めるために,振動グローブを用いて触覚情報を提示した.実験により,実スケールの身体動作,三次元立体視,触覚提示による物体操作の有用性を検証した.その結果,立体視によってゲームの印象が向上し,実スケール身体動作によりゲームのスコアが向上することが確認された.

著者

贄田 高弘 今井 稚菜 田島 健太郎 黛 太佑 横澤 美咲 樋口 大輔

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.O-33, 2020

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<p>【目的】健常者において、ライデルセイファー音叉を用いた振動覚検査法(RS法)の検者内・検者間信頼性を明らかにすることを目的とした。</p><p>【方法】検者は理学療法士5人(経験年数2 〜10年)とし、被検者は健常成人20人(男性16人、女性4人、29.2±6.2歳)とした。RS法で用いるRS音叉の頭部には0 〜8の目盛りがあり(数値が大きいほど振動が弱い)、被検者が振動を感じなくなった時点の目盛りを読み取った。従来法として、音叉を検査部位に当ててから被検者が振動を感じなくなった時点までの時間(感知法)と被検者が合図した時点から振動が停止した時点までの時間(不感知法)を測定した。音叉は右内果にあてた。検者内信頼性は1 人の被検者に対し、特定の検者1人が1週間以上の間隔をあけて2度、3種の振動覚検査を5回ずつ行った。次に、検者間信頼性は1人の被検者に対し、任意の3人の検者がそれぞれ3種の振動覚検査を5回ずつ行った。ICC(1,2)とICC(2,3)を算出した。</p><p>【倫理的配慮】高崎健康福祉大学倫理審査委員会の承認を得た(3064号)。対象者には本研究の説明し、同意を得た。</p><p>【結果】検者内信頼性で20人に行った各10回述べ200回の検査値は、RS法が7.7±0.6(5 〜8)点、感知法が18.0± 3.7(10.6 〜30.5)秒、不感知法が8.1±2.8(1.3 〜14.1)秒であった。ICC(1,2)はRS法が0.77(95%信頼区間 0.43 〜0.91)、感知法が0.65(0.12 〜0.86)、不感知法が 0.81(0.52 〜0.92)であった。ICC(2,3)はRS法が 0.85(0.69 〜0.94)、感知法が0.85(0.70 〜0.94)、不感知法が0.59(0.61 〜0.83)であった。</p><p>【考察】感知法と不感知法はRS法と比較して検者内信頼性または検者間信頼性で劣っていた。これは、検者内でも音叉を叩く強さが一定でなかったことや、検者間で終了時点の判断にばらつきを認めたことによると推察された。</p><p>【まとめ】ライデルセイファー音叉による振動覚検査は検者内、検者間信頼性共に担保できる方法である。</p>

著者

副島 健治

出版者

富山大学留学生センター

雑誌

富山大学留学生センター紀要 = Journal of International Student Center, Toyama University (ISSN:13472739)

巻号頁・発行日

no.7, pp.15-30, 2008-10

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いわゆる「ビザなし交流」の一環として「北方四島交流事業日本語講師派遣事業」が独立行政法人北方領土問題対策協会によって1998年から実施されている。これは,日本とロシアという2つの国家聞の領土をめぐる緊張した状況を抱える「北方領土」の地で,島氏に対する日本語講座を開講する事業である。事業の目的は北方領土問題の解決に寄与することにほかならない。毎年開講されているが,短期間なので受講者の学習したことが定着しにくく適当な教材も不足しているなど,困難な側面もある。しかし,島民からは概ね好意的に受け入れられており,日本語学習を通して,現地に親日的・友好的な雰囲気が生まれ,醸造されてきており,「北方領土」における本事業の日本語教育は一定の成果が上がっていると言える。しかし,本事業の趣旨である「ビザなし交流」に合致した教材の開発,効果的な講師派遣の方法や期間など,今後さらに検討し,取り組むべき課題もある。

著者

堀江 翔太 水池 千尋 水島 健太郎 三宅 崇史 稲葉 将史 久須美 雄矢 石原 康成 立原 久義 山本 昌樹

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0411, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに】足部の動的アライメントの異常は,有痛性下肢疾患の原因の1つとされている。足部アライメント異常によるToe Outの蹴り出しでは,上行性運動連鎖により膝がKnee Inを呈することが知られている。このようなアライメントを呈する症例への理学療法に対して,体幹や股関節筋力の強化によって治療効果が得られた先行研究も散見される。しかし,日常診療においては,足部筋力が低下している症例を多く経験する。我々が渉猟した限りでは,足部の動的アライメント異常と母趾筋力の関係について不明な点が多い。そこで本研究の目的は,足部の動的アライメント異常と母趾筋力の関係を明らかにすることである。【方法】対象は,下肢に整形外科的疾患を有さない健常成人17人33足を,立脚後期にToe Outで蹴り出しを行う群(以下,TO群)14人14足(男性:7人7足,女性7人7足,平均年齢:33.3±5.2歳)と,立脚後期にToe Outで蹴り出しを行わない群(以下,C群)19人19足(男性:12人12足,女性:7人7足,平均年齢:29.5±5.3歳)の2群とした。これら2群は,動的アライメントで分類し,対象者の裸足歩行をデジタルビデオカメラで撮影し,立脚後期での蹴り出し時の足部の状態で判断した。除外条件は膝伸展位での足関節背屈角度が5°以下,フットプリントより外反母趾,扁平足や凹足などのアライメントを呈する者とした。筋力の測定肢位は,端坐位で股関節と膝関節を90°屈曲位とし,母趾屈曲および母趾外転筋力をハンドヘルドダイナモメーター(マイクロFET2,日本メディック社製)を用いて測定した。母趾屈曲筋力は,足関節底背屈中間位と最大底屈位での2条件とし,母趾外転筋力が足関節底背屈中間位で測定した。対象者に方法を十分に習得させた後,3秒間の最大努力で2回測定し,平均値を体重で除した値を採用した。統計処理には,足部の動的アライメントによる比較を対応のないt検定を用いて行った。なお,有意水準は危険率5%未満とした。【結果】足関節底背屈中間位での母趾屈曲筋力は,TO群が0.08±0.03kgF/kg,C群が0.11±0.03kgF/kgであり,TO群が有意に低値を示した(p<0.05)。足関節底屈位での母趾屈曲筋力は,TO群が0.04±0.01kgF/kg,C群が0.06±0.02kgF/kgであり,TO群が有意に低値を示した(p<0.05)。母趾外転筋力はTO群が0.03±0.01kgF/kg,C群が0.04±0.02kgF/kgであり,2群間に差を認めなかった。【考察】足部の動的アライメント異常の原因は,局所や全身の問題など様々な要因がある。本研究の結果,TO群の母趾屈曲筋力は,足関節底背屈中間位と足関節底屈位の両条件において低値を示した。TO群では,デジタルビデオカメラで撮影した歩行において蹴り出し時の母趾伸展が少ないことが確認できた。歩行では,蹴り出し時に強制的に母趾が伸展されるため,母趾屈筋力が必要となる。Toe Outの蹴り出しでは,母趾の伸展角度が少なくなることから,母趾屈筋群の活動が低下することが予想される。すなわち,母趾屈筋群の筋力低下がある場合,Toe Outによる代償的な蹴り出しを行う可能性がある。また,TO群における長母趾屈筋や短母趾屈筋の筋力低下は,これを反映した結果であると考えられる。母趾外転筋の筋力は,動的アライメントによる差を認めなかった。これは,Toe outによる母趾外転筋の活動に与える影響が少ないことを示唆しているものと考えられた。本研究は,母趾のみを対象とした研究であり,足趾および足部の筋力や機能,脛骨の外捻角度や体幹・股関節機能など,動的アライメント異常を呈するその他の要因との関連性は不明である。今後,これらについても検討していく予定である。【理学療法学研究としての意義】立脚後期にToe Outでの蹴り出しを行っている例では,母趾機能が低下していた。すなわち,足部の動的アライメントの異常は,足部機能の低下が原因の一つとなっている可能性が示唆された。このことから,足部の動的アライメント異常に対する理学療法において,足部の局所的な評価や治療の必要性を示したものと考えられる。

著者

渋野 拓郎 村上 寛 橋本 博明 具島 健二

出版者

広島大学生物生産学部

雑誌

生物生産学研究 (ISSN:1341691X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.p93-100, 1993-12

被引用文献数

1

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ニシキベラの成長に伴う食性と採餌行動の変化を、南西諸島の口永良部島の磯水域で調査した。小型魚は主に小型甲殻類(ヨコエビ類、カイアシ類、介形類、等脚類、タナイス類、クマ類)を、これらの小型の餌生物が豊富な微小藻場で摂餌していた。一方、大型になるに従い、worm類(多毛類、ホシムシ類)、貝類(巻貝類、ピザラ異類、二枚貝類)、大型甲殻類(カニ類、シャコ類、エビ類、ヤドカリ類)を含む、より大型の餌を摂餌していた。これらの、より大型の餌生物の生息宿度は微小藻場では比較的低いため、大型になるに従い採餌の範囲を拡大すると共に、より大型の餌生物が生息する石灰藻場やブダイ類のかじり跡へと採餌場所を移行させた。Ontogenetic changes in diet and foraging behavior of Thalassoma cupido were studied on the shallow reefs at Kuchierabu-jima Island, southern Japan. Small fish mainly took small crustaceans (gammarids, copepods, ostracods, isopods, tanaids and cumaceans) from algal mats, where the small prey species lived in a large numbers. While larger fish consumed correspondingly larger prey, including worms (polychaetes, sipunculids), shells (gastropods, chitons and pelecypods), and large crustaceans (crabs, stmatopods, shrimps and hermit crabs). Because the density of larger prey species was relatively low in the initial habitats foraged, larger fish shifted their foraging attention to coraline algal mats and sites scraped by scarid fish, where the larger prey species were present, as well as foraging over larger areas.

著者

中島 健祐

出版者

一般社団法人 情報システム学会

雑誌

情報システム学会誌 (ISSN:18842135)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.36-59, 2021 (Released:2021-04-30)

著者

谷口 豪 澤田 欣吾 渡辺 雅子 成島 健二

出版者

一般社団法人 日本総合病院精神医学会

雑誌

総合病院精神医学 (ISSN:09155872)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.11-20, 2014-01-15 (Released:2017-05-03)

参考文献数

38

被引用文献数

1

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総合病院における精神科臨床の現場においては,症状性精神病やせん妄などの意識障害を基盤とした精神症状に遭遇する機会が多いため,脳波を用いた意識障害の評価はきわめて重要である。しかしながら,わが国の若い世代の精神科医は脳波に対する苦手意識をもつことが多く,必ずしも適切に脳波を活用しているとは言い難い。結果として,脳波が治療方針の決定の過程において重要な役割を担っているという認識が乏しくなっている。そこで,本論文においては,筆者らが実際に経験した,脳波の判読が治療方針の決定に大きな役割を果たして効果的な治療に結びついた実際の症例を呈示することで,脳波検査のもつ重要性に対する注意を喚起した。わが国の若い世代の精神科医が,精神科医にとって歴史的に“付き合いの長い”脳波検査に親しみを感じ,興味をもって臨床の現場で有効に活用するための一助となれば幸いである。

著者

益田 晴恵 武内 章記 石橋 純一郎 松島 健

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集 2019年度日本地球化学会第66回年会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.122, 2019 (Released:2019-11-20)

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水銀は地圏では活動的な元素であり、マグマ活動と関連する熱水活動に伴って移動する。しかし、西南日本ではマグマ活動が顕在しない地域で水銀が10mよりも浅い井戸水に観察されることがある。霧島連山硫黄山で得られたマグマ水中の水銀の挙動と比較して、大阪平野の地下水中水銀の起源について考察した。マグマ水中ではヒ素がイオウと親和的に挙動するのに対して、水銀は気体になりやすい傾向が明らかであった。大阪平野では水銀検出井戸は大部分が活断層に平野周辺の活断層に沿った3ヶ所に集中して出現する。20〜30kmの深度の深部低周波地震の発生地点と水銀検出井戸出現地域が一致することと水銀同位体比から、水銀は地殻下部の脱水現象と関係していることが推定される。