著者
早川 武敏
出版者
THE JAPANESE SOCIETY OF CHILD NEUROLOGY
雑誌
脳と発達 (ISSN:00290831)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.308-328, 1980

小児てんかん患児のstatus発症頻度を知る目的で, 昭和52年10月より同53年9月までの一年間に当科を初診したてんかん患児348例, およびけいれん重延状態急性期の臨床像検討の目的で昭和50年1月より昭和53年10月までにけいれん重延状態を主訴とし当科に入院した患児67例, さらに小児てんかん重延状態の比較的長期予後, またはてんかん重延状態をくりかえしやすい患児の特性を検討するため, 昭和49年以前にてんかん重延状態で入院し, その後, 自発的に当科外来通院中のてんかん患児32例を対象に調査し次の結果を得た.<BR>1. 小児のてんかん患児におけるてんかん重延状態の頻度は8%で, 男女差はなかったが, 精神運動発達障害のある群は精神運動発達正常群に比べ2~3倍の頻度を示した.<BR>2. 小児てんかん重延状態の発作型は全身性強直間代性けいれん, 一側間代性けいれんが主体をなし, 25%の症例はstatusで発症した.status以前のてんかん発作型との比較では, 前者ではStatuSで発症又は全身性けいれんを示すのが多いのに比べ, 後者ではStatUSで発症または一側性, 焦点性けいれんが多く, 時に全身性けいれんがみられた.<BR>3. 小児けいれん重延状態の原因はてんかんが多く, 続いて脳炎, 脳症であるが, 脳腫瘍はまれであった.<BR>4. 小児けいれん重延状態の治療はジアゼパムが第一選択薬であるが, ジアゼパム無効例は (1).statusの原因. (2).個体の基礎疾患. (3).statusの発作型に関連を求められる.<BR>ジアゼパム有効量は大部分0.3~0.5mg/kgに含まれるが, 効果不十分な場合, 全身状態に注意して1.0mg/kgまで増量すべきである.<BR>5. Statusの内容, 種類により,<BR>A群: 持続性けいれん<BR>B群: 頻回にくりかえすけいれん発作<BR>C群: A群とB群が同程度にみられる群に分類すると, 頻度はA群に多く, 年齢はA, B群で差をみない.原因別では各群にてんかんが多いが, C群ではてんかん以外の症例の頻度がやや高い.A, B群間では原因不明, 症候性てんかんの頻度に差はなかった.発作型はA群では一側間代性けいれん, B群では全身強直間代性けいれん, 全身強直性けいれんが多かった.けいれん持続時間はA群では2時間以内が多く, B, C群では長時間例が半数を占めた.ジアゼパム効果はA群で良好であるのに比しB, C群では効果が劣った.<BR>6.小児のけいれん重延状態の予後を規定する因子はその原因, 発症年齢, けいれん持続時間, 急性期治療効果の良否, statusの種類等があげられる.てんかん重延状態による障害は56%にみられたが, 一過性障害が多く (43%), 恒久的障害を示した症例は13%であった.<BR>7. てんかん重延状態をくりかえしやすい小児は初回のstatus以前より精神運動発達の遅れを示すものが多く, statusをくりかえしやすい要因として, 一側脳半球の障害またはdiffuse cortico-centrencephalic damageを推測した.<BR>8. てんかん児においてstatusをおこしやすい患児の特性を知り, 有効血中濃度を目標に抗けいれん剤の調整が必要である.
著者
早川 聞多
出版者
国際日本文化研究センター
雑誌
日本研究 (ISSN:09150900)
巻号頁・発行日
no.6, pp.p115-136, 1992-03

本研究ノートは、ある美術作品とそれを観る者の間に生まれる「魅力」といふものを、生きた形で記述するための一つの方法を提起する。私がここで提起する方法は、スタンダールが『恋愛論』の中で詳細に生き生きと記述した「結晶作用」といふ、恋する者の心の中で起こる現象の記述方法に倣はうとするものである。「結晶作用とは目前に現れるあらゆることから愛する相手の裡に新しい美点を次つぎと発見する精神の作用のことだ」とスタンダールは述べてゐるが、かうした心理現象は恋人に対してだけ生じるものではなく、愛好する美術作品に対しても起こつてゐるのではないかと、私は考へる。そこで本文では、この「結晶作用」といふ心理現象に従つて美術作品の「魅力」を記述する具体例を示すために、私が長年興味を覚え続けてきた美術作品の一つ、與謝蕪村筆『夜色樓臺図』を例に採り、私の裡で生じた「結晶作用」の発展過程を記してみようと思ふ。そこには私の勝手な思ひ込みが幾重にも重ねられてゐるが、私にとつてはそれこそが「魅力」というふものの真の姿のやうに思へてならない。
著者
早川 洋行
出版者
名古屋学院大学総合研究所
雑誌
名古屋学院大学論集 社会科学篇 = THE NAGOYA GAKUIN DAIGAKU RONSHU; Journal of Nagoya Gakuin University; SOCIAL SCIENCES (ISSN:03850048)
巻号頁・発行日
vol.52, no.4, pp.97-112, 2016-03-31

本論文は,政治学者神島二郎の業績を社会学理論の観点から再評価するものである。1では,問題の所在を明らかにし,2ではこれまでの研究と評価を紹介して,その不十分さを指摘する。3では,神島の業績の中から7つの概念群を抽出して解説する。4では,それら7つの概念群を使って,神島の近代化論を再構成した後に,そこから読み取れる神島の視点の特徴を論じる。そして,これら7つの概念群が現代社会の理解にも有効なものであると主張する。
著者
藤井 義晴 古河 衛 早川 嘉彦 菅原 和夫 渋谷 知子
出版者
日本雑草学会
雑誌
雑草研究 (ISSN:0372798X)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.36-42, 1991
被引用文献数
9

薬用植物, および香料植物の一部から, 他感作用候補植物を, レタスに対する発芽・生育試験とフザリウムに対する抗菌性試験 (胞子発芽と菌糸伸長試験) から検索した。その結果, 作物や一般雑草よりも高い頻度で, 活性の強い他感作用候補植物が得られた。<br>植物発芽・生育阻害活性も抗菌性もともに最も強かったのは, キンポウゲ科のオキナグサとセンニンソウであった。これらは著名な毒草としてすでに知られており, とくにセンニンソウは牧草地に侵入する有害雑草として良く知られている。<br>これに次ぐものとして, オオグルマ, フレンチタイム, アンミビスナーガ, ゲッケイジュがあった。ユリ科のニラとニンニクは, 水抽出液の抗菌性が, カンゾウとクスリウコンはメタノール抽出液の抗菌性が強かったが, 植物生育阻害作用は小さかった。逆にヨウシュヤマゴボウ, ニッケイ, ペパーミントは, 抗菌性は小さかったが, 植物の発芽・生育阻害が強かった。
著者
早川 文代 井奥 加奈 阿久澤 さゆり 米田 千恵 風見 由香利 西成 勝好 馬場 康維 神山 かおる
出版者
公益社団法人 日本食品科学工学会
雑誌
日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)
巻号頁・発行日
vol.53, no.6, pp.327-336, 2006-06-15 (Released:2007-06-15)
参考文献数
28
被引用文献数
9 12

日本語テクスチャー用語445語について,消費者を対象とした質問紙による調査を行い,以下の知見を得た.1)認知度が0.75以上の用語を消費者の語彙とし,135語を得た.そのうち,認知度0.90以上のテクスチャー語彙の中核となる用語は66語あった.2)“crisp”,“crunchy”,“juicy”,“soft”,“creamy”に相当する用語は,異種の言語間で共通して消費者パネルによく使用されるテクスチャー表現であることが推察された.
著者
奥田 昌男 中根 洋治 可児 幸彦 早川 清 松井 保
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.383-393, 2010

中国が源流といわれる版築工法は土の突固めが工法の要であるから,土の突固め技法が渡来人の持込んだ技術であろうと推察し,土の突固め技法を突固め用小型道具の側面から中国の文献に遡って調査した.滋賀県湖東には,地盤を突固めるための道具として,ぐりんさんと呼ばれる地搗石が残されている.このぐりんさんを用いて地盤の突固め実験をした.実験結果から,ぐりんさんを用いて突固めた土工事の歩掛りを推定すると共に,ぐりんさん伝承の背景を文献史学的に調査した.これらの結果,ぐりんさんによる地盤の突固め効果は,近代的な締固め工法による盛土の締固め効果に劣らぬことが判明し,手作業による土工事の歩掛りも推定できた.また,地搗石伝承の文献調査過程において,ぐりんさんが亥の子突き風習と関係ある事と共に,その語源も推察できた.
著者
福島 正子 小林 拓美 竹山 恵美子 早川 保昌
出版者
Japanese Society for Food Science and Technology
雑誌
日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)
巻号頁・発行日
vol.37, no.9, pp.682-686, 1990-09-15 (Released:2009-04-21)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1

弱酸性食品であるビールに金属アルミニウムが長時間接触した場合,食品がどのような影響を受けるか,その腐食傾向と食品中のアルミニウム溶存量を測定することにより検討した.まずビールによる金属アルミニウムの腐食傾向を自然電極電位の経時変化及び分極曲線で測定したところ,ビールはアルミニウムを局部腐食より全面腐食しやすいということがわかった.次に市販ビール中に溶存するアルミニウムを原子吸光分光光度計で定量した場合,缶からビール中にアルミニウムが溶出することがわかった.その際溶出量は3ケ月以上の室温保存で有意に増加することが認あられた.また5℃で保存したものより室温保存した市販缶ビールの方がアルミニウム溶存値は高いという結果が得られた.
著者
白澤 洋一 篠原 稔和 八木 大彦 高橋 慈子 富崎 止 早川 誠二
出版者
特定非営利活動法人 人間中心設計推進機構
雑誌
人間中心設計 (ISSN:18829635)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.6-13, 2021-03-16 (Released:2021-03-31)
参考文献数
15

This paper suggests the improved version of Body of Basic Knowledge of Human Centered Design required for human resources who practice HCD, which is required in various fields.
著者
早川 佐知子
出版者
社会政策学会
雑誌
社会政策 (ISSN:18831850)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.111-126, 2016

<p> 本論文の目的は,EU諸国において,グローバル枠組み協定が形作られた背景と意義を明らかにすることである。その手段として,締結企業の1つであるVolks Wagen社を採りあげ,同社のグローバル枠組み協定への,また,CSRへの取り組みを紹介し,コーポラティズムとの関係を考えてゆきたい。 はじめに,EU諸国のCSRの特徴,グローバル枠組み協定が生まれた背景を明らかにすることにより,これがヨーロッパで生まれた必然性を論ずることができるであろう。そして,グローバル枠組み協定のもつ意義を,サプライヤー・マネジメントに焦点を当てながら,明らかにする。グローバル枠組み協定はもともと,途上国の下請け企業の労働者を保護することを目的として,ヨーロッパのグローバルカンパニーと労働組合が声をあげてつくったものである。そのような趣旨に立ち返り,サプライヤーの労働者を保護するために,自動車組み立て企業がどのような策を講じているのかを見てゆきたい。</p>
著者
早川 玲理 浅見 泰司
出版者
公益社団法人 都市住宅学会
雑誌
都市住宅学 (ISSN:13418157)
巻号頁・発行日
vol.2004, no.47, pp.148-153, 2004-10-31 (Released:2012-08-01)
参考文献数
6
被引用文献数
3

Right area is defined as the area appropriate for a specific household type in selecting its residential environment. Based on the analysis of the relationship between household types and their selected residential area where they actually bought houses, right area maps are constructed. The regression analysis suggests that each household composition type has a trait of residential selection and household with householder 55-64 years old have more conditions for residential selection than other types. The right area for a specific household type tends to cluster spatially, which suggests that the residential environment is similar in nearby areas. The distribution of right area of three-person households and that of single households are difference. The area with the high rate of commercial area coincides with the non-right area of every household. Right area for three-person households seems to be more reliable than single or two-person households, partly because the number of houses sold in the actual housing market has the major share.
著者
古村 孝志 武村 俊介 早川 俊彦
出版者
公益社団法人 東京地学協会
雑誌
地學雜誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.116, no.3, pp.576-587, 2007-08-25
参考文献数
15
被引用文献数
5 9

Large and prolonged shaking with long-period ground motions having periods of about 7 sec were observed in central Tokyo during the Off Niigata-ken Chuetsu, Japan, M6.8 earthquake on 16 July, 2007. The observed ground motions from a dense nationwide strong motion network (KNET and KiK-net) demonstrate clearly that the long-period ground motions consist of Rayleigh waves, which developed at the northern edge of the Kanto Basin and were induced by conversion from the S waves radiating from the earthquake source. The amplitude and the duration of the long-period surface waves were enhanced dramatically as they propagated in the Kanto Basin, which has a thick cover of sedimentary rocks overlaying rigid bedrock. Observed ground motions of long-period signals at the center of Tokyo from the 2007 Off Niigata-ken Chuetsu event correlated well with observations from the Chuetsu earthquake on 23 Oct. 2004 (<I>M</I> 6.8). By analyzing waveform data from the main shock and aftershocks of the 2007 Off Niigata-ken Chuetsu earthquake and the Chuetsu earthquake in 2004, it is found that the long-period surface wave having a dominant period of about 7 sec at the center of Tokyo is developed efficiently by a large earthquake with a magnitude greater than about M6.5-7, but it is not developed by small earthquakes of less than about <I>M</I>6.5.
著者
早川 光 小笹 泰宏 成田 有子 射場 浩介 山下 敏彦
出版者
金原出版
巻号頁・発行日
pp.1041-1043, 2017-07-01

野球歴のある7 歳男児のPanner 病を経験した。初診時は上腕骨小頭骨端核の骨透亮像は限局しており,離断性骨軟骨炎と診断した。その後の経過で,骨端核全体の分節化が出現したためPanner 病との診断に至った。安静,生活指導による保存加療を行い症状は消失し,7 カ月後より投球練習を開始,最終経過観察時には制約なく野球が可能となった。
著者
早川 尚志
出版者
日本イスラム協会
雑誌
イスラム世界 (ISSN:03869482)
巻号頁・発行日
no.86, pp.33-59, 2016-10

This paper examines control over transportation in Eastern Turkestan under the rule of the late Mughūl Ulūs (mid-16th to late 17th century), the dynasty that was pivotal in completing the process of Islamization in Eastern Turkestan. Controlling transportation has always been of vital importance so that rulers retain their dominion and authority over a given territory, even more so in huge inland empires, like the ones that Muslims built in Eurasia during the Medieval Ages. This was the case in Eastern Turkestan going as far back as the time of the Western Turkic Khaganate. In the middle of the 13th century, this area hosted a well-maintained postal system known as "yāmchī system" under the Yuán dynasty. However, after the decline of Yuán dynasty's rule, the rise of the Chaghatay Ulūs and under the rule of the Mughūl Ulūs, it is not well established what kind of control regulated transportation in this area. In order to grasp the complexities of Mughūl Ulūs's rule over Eastern Turkestan from the perspective of transportation three points of interest are discussed. First, the manzil network is examined in order to give a picture of the infrastructure of transportation in this area. Second, travel passes are explained: which authority issued them, what was granted through their possession, and what was the state of affairs of the actual caravans 34 and the security that was promised to them. Last but not least, the argument is concluded by analyzing the postal systems in East Turkestan under the Mughūl Ulūs, where, contrary to the era of Mongol rule, a failure of the stated system is acknowledged. After giving an outline of the transportation system and the way in which it was governed during the late Mughūl Ulūs, the paper concludes that this represents a clear example of the failure of a transportation system in a country that was disintegrating.