著者

樋口 博之 綾部 誠也 進藤 宗洋 吉武 裕 田中 宏暁

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.111-118, 2003-02-01

被引用文献数

22 13

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Daily energy expenditure has been measured by the physical activity recording and/or the questionnaire method. Recently, the accelerometer or pedometer is used to measure daily energy expenditure. The purpose of this study was to examine validity of the pedometer with accelerometer and to compare the daily physical activity between young and older Japanese. To examine validity of the pedometer, 10 young subjects worn the pedometer (Lifecorder) on the waist and then performed the walking test. Energy expenditure was measured by the expired gas analysis during the test. Fourty-three young and 54 older subjects worn the Lifecorder on the waist during free-living condition for 14 days. The intensity of Lifecorder had a high correlation with the physical activity intensity (METs) (r=0.958, P<0.001). In the free-living condition, daily energy expenditure was 2171±305 kcal in young and 1617±196kcal in older (P<0.001). Total step in young was significantly higher than older (young : 9490±2359 steps ; older : 6071±2804 steps. P<0.001). There was no significant difference in the duration of physical activities at the Lifecorder intensity 1 such as desk working, watching TV sitting on a sofa and driving a car. However, the duration more than the intensity 2 corresponding to 2.2 METs in young subjects was longer than that in older (P<0.001). We concluded that in older subjects, not only amounts of daily energy expenditure but also intensities of daily living were lower compared to the young subjects.

著者

神前 暁 八木 啓介 池田 克夫

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.58, pp.41-42, 1999-03-09

著者

広川 暁生 (2007) 廣川 暁生 (2005-2006)

出版者

お茶の水女子大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2005

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本年は、16世紀における風景と地図の密接な相関関係の一端を詳らかにすることを目的に研究を進めた。とりわけピーテル・ブリューゲル(父)の下絵(1558年)による銅版画《アントワープのシント・ヨーリス門前の氷滑り》は冬の情景とアントワープの都市像を結び付けた最も初期の図像と考えられる。8月と2月に行ったベルギー王立図書館、アントワープ市立図書館、ベルリン国立素描館における調査では、要塞の完成した1557年以降、以前の都市図を特徴付けていた河向こうの都市景観ではなく、新しく完成した都市の要塞の側からの都市景観図が著しく増加したことが明らかになった。ブリューゲルの図像はこれらの都市景観図と同様の地誌的な関心をわけあうことから、本版画を地誌的風景画の展開の中に位置づけることが可能となった。また本版画は16世紀後半、アントワープの画家たちに数多く描かれた「雪のアントワープの景観」のプロト・タイプとなる作品である。油彩による「雪のアントワープの景観」の登場は1575年以降というアントワープが事実上衰退していく時期と重なっている。これらの作品を図像的、背景となる歴史的事実から分析した結果、かつて繁栄していた都市の姿を懐かしむ同時代人のノスタルジックな感情の高まり、そしてブリューゲルが1565年以降、油彩において手がけた「雪景色」の流行を背景に生まれてきたことが推察された。さらにこれらの作例は、必ずしも景観の忠実な再現とはいえないが、「地誌的」な概念やその「地域」の時間的、空間的特性という「近代的」風景画の成立に不可欠な構成要素を含んでいるという点において、「ジャンル」としての風景画の成立過程におけるひとつの大きな転換点を示すことが明らかになった。以上の考察結果は、3月に開催された美術史学会東支部例会において口頭発表し、現在その内容を学会誌への論文(6月宋投稿締め切り)として執筆し、投稿を準備中である。

著者

近藤 暁夫

出版者

日本広告学会

雑誌

広告科学 (ISSN:13436597)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.62-73, 2010-11

著者

坪内 暁子 奈良 武司 丸井 英二 内藤 俊夫 加藤 聖子 重松 美加 山崎 浩 FAN Chia-kwung CHANG Nen-chung Chang LEE Yunarn-jang CHANG Yu-sai TSAI Ming-dar JI Dar-der SUKATI Hosea Mlotshwa TU Anthony T.

出版者

順天堂大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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台湾、日本、サントペ・プリンシペでの調査の結果、台湾と日本では医学生であっても感染経路や被害の状況を正確に把握していない、治療に関し最新の正しい情報がないため恐怖心がある、台湾の調査では「対策」の講義の機会のある公衆衛生学科の学生のほうが医学科の学生よりも正確に理解していること等がわかった。HIV/AIDSが日本国内に入って来て約20年が経過したが、新規感染者数は増加傾向にあり低年齢化してきている。日和見感染症や喫煙との関係が深いことは後述する調査で明らかとなった。HIV/AIDSの感染経路となるDrugや喫煙と併せて、正しい基礎知識と予防策を学校教育の中で教えていくことが重要である。

著者

佐々 暁生

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.2001, pp.239-240, 2001-07-31

著者

佐郷 ひろみ 町田 秀夫 和田 宏 加口 仁 田辺 宏暁

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

年次大会講演論文集 : JSME annual meeting

巻号頁・発行日

no.1, pp.383-384, 2001-08-22

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A part of the SORE system was developed for Reactor Vessel. SORE is prototype system that calculates stress history and creep-fatigue damage for main component of MONJU using plant data In this study, the calculating method of stress and temperature using plant data and the procedure of fatigue damage and creep damage evaluation using calculated history of temperature and stress was investigated.

著者

近藤 暁夫

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.234-252, 2009-09-30

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消費者が持つ事業所の位置や事業内容についての知識は多くの場合断片的である.そのため,企業・事業所は,消費者に対して位置や事業内容の情報伝達活動を行う.本稿では,その活動にみられる空間的な特徴について,中京大都市圏における事業所の屋外広告活動を事例に検討した.中京大都市圏北西部の主要道路沿いに屋外広告を出している事業所を調査し,屋外広告を約18,000件,広告主を約7,000件抽出した.屋外広告は,主に小売・卸売業の事業所と,対個人サービス業の事業所が掲出する.屋外広告は事業所からの距離を変数とする対数正規分布に類似したパターンをもって展開され,広告圏(広告の90%が含まれる範囲)は,事業所から半径約5.5kmの範囲である.業種別では,レジャー施設や宿泊施設の広告圏が広く,歯科医院や飲食店,理容・美容院などで広告圏が狭い.また,広告圏は市街地内に立地している事業所の方が市街地外の事業所より狭い.個々の事業所の広告展開は,基本的に「有限性」「広範性」「誘導性」の3つの原則に従う,それゆえ,事業所の広告展開には,事業所を中心として,近傍よりも一定距離が離れた岩地点に最大の広告掲出地点があるという共通の傾向が確認できる.屋外広告の空間展開が,全体として正確な対数正規分布パターンをなしているかどうかはともあれ,事業所からの距離に規定された分布パターンをなすのはこのためと考えられる.

著者

遠藤 暁 HOSHI M. TAUCHI H. TAKEOKA S. KITAGAWA K. SUGA S. MAEDA N. KOMATSU K. SAWADA S. IWAMOTO B. SAKAMOTO S. TAKEYAMA K. OMURA M.

出版者

日本放射線影響学会

雑誌

Journal of radiation research (ISSN:04493060)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.91-102, 1995-06

参考文献数

13

被引用文献数

10 24

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A neutron generator (HIRRAC) for use in radiobiology study has been constructed at the Research Institute for Radiation Biology and Medicine, Hiroshima University (RIRBM). Monoenergetic neutrons of which energy is less than 1.3 MeV are generated by the ^7Li(p,n)^7Be reaction at proton energies up to 3 MeV. The protons are accelerated by a Schenkel-type-accelerator and are bombared onto the ^7Li-target. An apparatus for the irradiation of biological material such as mice, cultured cells and so on, was designed and will be manufactured. Neutron and gamma-ray dose rates were measured by paired (TE-TE and C-GO2) ionization chambers. Contamination of the gamma ray was less than about 6% when using 10-dum-thick ^7Li as a target. Maximum dose rates for the tissue equivalent materials was 40 cGy/min at a distance of 10 cm from the target. Energy distributions of the obtained neutrons have been measured by a ^3He-gas proportion-al counter. The monoenergetic neutrons within an energy region from 0.1 to 1.3 MeV produced by thin ^7Li or ^7LiF targets had a small energy spread of about 50 keV (1 Gσ width of gaussian). The energy spread of neutrons was about 10% or less at an incident proton energy of 2.3 MeV. We found that HIRRAC produces small energy spread neutrons and at sufficient dose rates for use in radiobiology studies.

著者

藤原 暁宏 石水 隆 井上 美智子 増澤 利光 藤原 秀雄

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. PRO, [プログラミング]

巻号頁・発行日

vol.98, no.30, pp.129-136, 1998-03-23

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本稿では, 近年注目されている並列計算モデルであるCGMモデル及びBSPモデル上で, 要素数nの選択及びソートを行う決定性の並列アルゴリズムを提案する.まず最初に, 内部計算時間がO(n/p)時間, 通信ラウンド数がO(min(log p, loglog n)のコスト最適な選択を行う並列アルゴリズムを提案する.次に内部計算時間がO(n/p log p)時間, 定数通信ラウンド数の通信ラウンド数が最適な並列アルゴリズムを提案する.上記の2つのアルゴリズムは, n/p&ge;P^εかつε>0を満たすプロセッサ数pに対して動作する.最後に, 2つ目の選択アルゴリズムの拡張として, n/p&ge;P^2を満たすpに対して, O(n/p log n)時間, 定数通信ラウンド数でソートを行うアルゴリズムを提案する.

著者

吉田 暁史

出版者

大手前大学・大手前短期大学

雑誌

大手前大学人文科学部論集 (ISSN:13462105)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.A113-A134, 2006

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ネットワーク環境における主題検索研究に関しては、あまり顕著な進展はない。その中で、FASTという主題検索システムが登場した。LC件名標目表の豊富な語彙をほぼそのまま借用し、統語論的結合については簡略化したシステムである。LC件名標目表は、意味論的側面、統語論的側面の両方で、大きな問題を抱えている。本論ではLC件名標目表において、名辞の形、意味論的関係性、統語論的結号の各側面について検討する。次にFASTがどのような目的で、どのような経緯で出現したかを論じる。さらに上記それぞれの側面で、LC件名標目表をどのように継承し、LC件名標目表とどのように異なるかを調べる。最後にネットワーク情報資源の検索にとってあるべき姿を論じる。結論としては、(1)もはや事前結合索引にこだわるべきではなく、事後結合索引の方向に向かうべきである、(2)件名典拠ファイルは、語彙管理の部分と統語論的結合部分とに分離し、FASTはそのうちの語彙管理部分をLC件名標目表と共有すべきである、と指摘する。

著者

明堂 絵美 高木 幸一 米山 暁夫

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.291-292, 2008-08-20

著者

星 正治 山本 政儀 遠藤 暁 高田 純 吉川 勲

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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セミパラチンスク核実験場近郊住民の被曝の影響調査に関して、文部科学省の科学研究費補助金で平成7年度より継続した研究を行ってきた。本研究は平成13年度と14年度にわたって行われた研究である。この研究は平成6年に原医研が改組されその際に研究テーマの一環として組み込まれ、その後平成14年度の改組においても引き続き推進することが認められた。セミパラチンスクでの被曝の特徴は、1.外部と内部被曝をほぼ半分ずつ含むこと、2.線量的にドロン村で1Gyと大きいこと、それから3.数週間から数ヶ月の低線量率被曝であることである。今回の調査では、従来通り、プルトニウム、セシウムなどの土壌汚染の測定、人体の骨や臓器の汚染、人の歯を使った外部被曝線量評価、煉瓦を使った外部被曝線量評価のうち相互比較を進めるための準備を進めてきた。これらから、たとえばドロン村では1Gy相当の被曝があったことを証明した。また人体影響の調査も進め、甲状腺の検診、血液中の甲状腺ホルモンの測定、血液の染色体異常の検出、個人被曝線量の評価のための準備なども進めた。甲状腺の検診では放射線の感受性があるとされている結節を多く検診し、リンパ球については小核と染色体異常を観察している。また平成14年9月にはセミパラチンスクで開催された放射線量評価の国際会議を開催したことが特筆される。主催はセミパラチンスクの放射線医学環境研究所と医学アカデミーであり、ドイツ、ロシア、イギリス、フィンランド、アメリカ、インドなどの代表が参加した。広島大学は会議を主導し、従来の被曝線量評価があまりにも違いが大きいのでこれを国際的に解決する目標を提案し承認された。放射線被曝の線量評価は疫学調査と合わせて低線量率被曝のリスクを求めることにある。したがってこの直接的にリスクに影響する。

著者

北田 暁大

出版者

東京大学

雑誌

東京大学社会情報研究所紀要 (ISSN:0918869X)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.155-181, 1998

著者

与謝野 有紀 林 直保子 都築 一治 三隅 一百 岩間 暁子 佐藤 嘉倫

出版者

関西大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本研究は、経済資本、人的資本、文化資本に続く第4の資本としての社会関係資本の形成プロセスと機能について、社会的諸資源、近隣ネットワークや社会参加といったライフスタイルとの関連で理論的、実証的に明らかにしようとするものである。手法としては、質問紙調査、実験、コンピュータ・シミュレーション、フィールドワークをもちいた。また、2004年1月に面接調査法による調査を行い、ランダムにサンプル1000ケースに対して707ケースの回収をみた。日本での社会関係資本に関する本格的な面接調査は本調査が最初であり、日本の社会関係資本の状況を知る上での基礎データを提供するとともに、他の手法と補完しながら、以下の知見を最終的に得た。(1)社会関係資本の主要素として一般的信頼感に焦点を絞って解析した結果、信頼の生成メカニズムに関する現行の主要理論(「信頼の解き放ち理論」)のプロセスは、日本では一切確認されない(2)一般的信頼感の生成のためには、近隣ネットワーク、自主的な参加を前提とするクラブへの参加など、中間集団に対するコミットメント関係の形成が重要であり、これらの中間集団において醸成された個別的な信頼感は、他者一般に対する信頼感を形成する重要な基礎となる。また、この知見は共分散構造分析によるデータ解析とコンピュータ・シミュレーションによって同時に確認されており、頑健性が高い。(3)社会関係資本の形成のための投資と回収のプロセスを「社会関係基盤」概念を提出することで定式化し、さらに近畿調査データを用いて、この点を実証し、社会関係資本のセーフティーネットとしての機能と階層固定化機能の両者を確認した。(4)社会関係基盤については、フィールドワークからも投資、回収概念の高い適用可能性が確認された。これらの研究成果については、論文、著書のほか、日独先端科学技術会議(学術振興会・フンボルト財団共催)や本研究を中心に企画された第39回数理社会学会シンポジウムで報告されている。

著者

喬 暁東 梁 氷 李 穎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.256-265, 2010 (Released:2010-08-01)

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科学技術文献の提供を保障することは国家イノベーションのための戦略である。学術誌の購入費用の高騰を背景に,中国にとっては,その提供サービスは国が保障しなければならない。中国において,このシステムを「国家科学技術デジタル図書館(NSTL)」という。この記事はNSTLの位置づけから最新の展望までの全貌を述べる。具体的に,まずはNSTL設立の背景,NSTLの目標と戦略的な位置づけを紹介する。次にこの論文の本体である,NSTLの運営体制,NSTLの科学技術文献資料の種類と業務フロー,NSTLが提供するサービスおよびそのシステムの構築について述べる。最後にNSTLの展望を簡単にまとめる。

著者

小林 暁雄 増山 繁 関根 聡

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J93-D, no.12, pp.2597-2609, 2010-12-01

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日本語語彙大系や日本語WordNetといったシソーラスは,自然言語処理の分野における様々な研究に利用可能なように構築されている.これらのシソーラスはその精度を保持するために,人手により,よく吟味されて構築されている.このため,新たな語を追加する際にも,よく検討する必要があり,容易に更新することはできない.一方,Wikipediaはだれでも参加・閲覧できるオンラインの百科事典構築プロジェクトであり,日々更新が行われている.日本語版のWikipediaでは,現在100万本以上の項目が収録されており,非常に大規模な百科事典となっている.このWikipediaのもつ膨大な語彙を,既存のシソーラスの名詞意味体系に分類することができれば,非常に大規模な言語オントロジーを構築することができると期待できる.そこで,本研究では,Wikipediaを構成する構造の一つであるカテゴリーを,Wikipediaの記事の冒頭文を使用し,既存の言語オントロジーの意味クラスの分類階層と連結することで,大規模な言語オントロジーを構築する手法を提案する.

著者

庄司 博史 渡戸 一郎 平高 史也 井上 史雄 オストハイダ テーヤ イシ アンジェロ 金 美善 藤井 久美子 バックハウス ペート 窪田 暁

出版者

国立民族学博物館

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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1980年代後半からの日本の急激な多民族化の進展のなか、移民とともにいくつかの移民言語が生活言語として定着しつつある。同時に日本語を母語としない移民にとって、生活、教育の面でさまざまな言語問題も生じている。本研究は、いままで日本ではあまり注目されることのなかった移民言語に焦点をあて、社会言語学的立場から、その実態、および移民にかかわる言語問題への政策に関し調査研究をおこなった。その結果、国家の移民政策、移民の地位、ホスト社会の態度とのかかわりなど、移民言語を取りまく状況は大きくことなるが、今後日本が欧米のような多民族化に向かう上で、移民、国家双方の利益にとっていくつかの示唆的な事例もみられた。

著者

吉田 暁史 横谷 弘美

出版者

大手前大学・大手前短期大学

雑誌

大手前大学論集 (ISSN:1882644X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.237-257, 2009

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学術情報流通の変化は、特にデジタル環境においてめざましいものがある。デジタル資源については、メタデータが適切に作成・利用されることによって効率よく活用できると考えられ、異なるシステム間でメタデータを共通利用するために定められた規格がOAI-PMHである。本稿では、学術情報の流通面からみた必要性、規格としての技術仕様、活用事例といったことを広く取り上げる。特に、OAI-PMHとダブリンコアとの関係、横断的検索機能実現との関わりを論じ、そして、より質の高いメタデータの活用のために、その記述内容・質的水準に関わる規定等についてはどうあるべきか等が引き続き問題となることを指摘する。

著者

柴崎 暁

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学=Waseda law review (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.263-279, 2006-11-10