1.インターネット調査の実施準備を完了した。現在の職場や職務内容、現職の任期、現職の雇用条件、在籍した博士後期課程等、キャリア・経験等を調査項目とし、項目ごとに詳細に設問した調査票を完成した。大学と他組織(企業等)との間の差異や同等性をも把握するため、博士課程出身の非正規労働者全体を調査対象とすることとし、調査対象は「博士課程出身者(博士号取得者、ならびに、単位取得後退学した満期退学者)かつ非正規労働者(大学・短期大学、公的研究機関等、民間企業、非営利団体、官公庁、その他の組織に任期付で雇用されている者。職務内容を問わない。)」と定義した。所属部局の研究倫理委員会による承認を得た。同承認が3月となり、年度内の発注・納品というスケジュールでは十分な回収数が得られない可能性もあったため、次年度の早期に調査を実施することにした。2.シンポジウム「エビデンスに基づく科学教育」(4月)に参加し、ポスドクが科学教育専門家としてのトレーニングを受けて活躍する北米の知見を得るとともに、講師のカール・ワイマン氏(ノーベル物理学賞受賞者、科学教育研究者)等と協力関係を構築した。また、シンポジウム「博士の選択2017~これからの博士・ポスドクのキャリアを考える~」(10月)に参加し、大学における博士人材のキャリア等に関する情報を収集した。さらに、文部科学省科学技術・学術政策研究所(NISTEP)主催「第10回政策研究レビューセミナー」(12月)に参加し、「博士人材のキャリアパス把握と分析」を含む諸発表を聴き、情報収集を行った。3.上記2のワイマン氏等が大きな役割を果たしたDBER(discipline-based education research)の発展及び博士のDBER人材としての育成・活用等に関する論考を刊行するとともに、学会シンポジウムにて日本固有の課題の一つとして博士の活用を論じた。
本研究の成果として,(1)アメリカにおける高等教育の市場化の構造を日本と比較して,日本の高等教育市場化の課題を明らかにしたこと(ローズ論文),(2)イギリスにおける大学団体の動向と課題を始めて体系的に明らかにしたこと(ロック論文),(3)アメリカ,イギリス,オーストラリア,北欧,中国,フランスの大学団体・専門団体の現状と課題を始めて明らかにし,今後の研究の基礎を作ったこと,(4)大学基準協会,国立大学協会,公立大学協会,日本私立大学連盟,日本私立大学協会という主要大学団体がはじめて参加し,大学団体の在り方を講論し,課題を整理したこと(2007年8月7日シンポジウム),(5)高等教育の市場化を支える装置である大学評価制度について,認証評価をはじめとする体系的な研究を行ったこと,(6)市場化のもとで,大学がガバナンスや組織変容を通じて適応していく方向や力学を明らかにし,調整団体・大学団体の役割を明確にしたこと,(7)国立大学関係学部長会議の資料収集と目録作成により,高等教育政策の形成過程において,これらの大学団体や組織が果たす役割を検討する基礎情報を明らかにしたことがあげられる。また,高等教育政策の形成にあたっては,大学内における学長(機関レベル),部局長(中間レベル),学科長(基礎組織レベル)の各層ごとで,統合の価値規範が異なるコーガン=ベッチャーモデルが日本でも検証でき,階層構造での葛藤を調整するガバナンスが求められることを明らかにした。大学団体・調整団体の役割は,こうしたガバナンスの構築に寄与することが期待される。
4 0 0 0 OA 大学マネジメントにおける上級管理職とIRの機能的連携に関する研究
3 0 0 0 IR 大学職員を対象とした変革力育成プログラムの開発
- 著者
- 稲田 ゆき乃 川面 きよ 杉本 和弘
- 出版者
- 東北大学高度教養教育・学生支援機構
- 雑誌
- 東北大学高度教養教育・学生支援機構紀要 = Bulletin of the Institute for Excellence in Higher Education, Tohoku University (ISSN:21895945)
- 巻号頁・発行日
- no.3, pp.345-353, 2017
本研究のテーマは、「高等教育改革の軌跡」であり、リサーチ・クエスチョンの第1は、日本及び比較対象諸国において、「高等教育改革は、グローバライゼーションや国際競争といった外的な要因、大学への期待や要請の増大、政治・行政システム及び歴史的な経緯の帰結としての高等教育システムにどのように影響を受けて、どのように行われたのか、その結果はどうなっているか」である。第2は、「昨今指摘されている国立大学法人化の諸問題はなぜ生じているのか、諸外国の高等教育改革の軌跡とどう違うのか、なぜ類似の改革が異なる結果をもたらしたのか」である。これらにより日本における国立大学法人制度を分析する。
2 0 0 0 OA 大学における内部質保証システムの再構築と効果的運用に関する国際比較研究
本研究は、各国の大学質保証における機関レベルの内部質保証システムの構造と機能を国際比較の観点から考察し、我が国の大学が内部質保証システムをいかに再構築し効果的運用すべきかを明らかにするため、(1)先行研究の整理・分析、(2)国内外の大学・質保証機関への訪問調査、(3)教育マネジメントに関する国際セミナーの開催を行った。その結果、大学の内部質保証システムを構築し機能させるために、全学レベルで学位プログラムを中心としたデータに基づく教育開発・教育改善が一体的に機能した質保証システムの整備を進め、さらに学内外にそのプロセスが明示されるようにすることの重要性が明らかとなった。
2 0 0 0 大学職員を対象とした変革力育成プログラムの開発
- 著者
- 稲田 ゆき乃 川面 きよ 杉本 和弘
- 出版者
- 東北大学高度教養教育・学生支援機構
- 雑誌
- 東北大学高度教養教育・学生支援機構紀要 = Bulletin of the Institute for Excellence in Higher Education, Tohoku University (ISSN:21895945)
- 巻号頁・発行日
- no.3, pp.345-353, 2017
2017年度は、国内調査と香港の訪問調査を実施した。国内調査は、国内4年制大学を対象に、過去15年程度のタイムスパンにおける教養教育の改革状況に関し、カリキュラム面と実施組織の両面からの改革状況を中心にしたアンケート調査を実施した。これは2003年に実施した調査と後継であり、ある程度同じ質問項目を用い、経年比較することを目的とするものである。その結果、カリキュラム面では、教養教育における大学教育への適応支援の科目がさらに増加し、教養教育が高校と大学との接続のための教育として用いられていること、他方で、2003年度調査では専門教育の学際化が進んでいたが、今回はむしろ専門教育の高度化が目指されていた。組織面では、教養教育の実施担当組織を設ける大学が増加傾向にあり、大綱化からの揺り戻しが生じているようである。香港調査では、香港大学、香港中文大学、香港科学技術大学、嶺南大学を訪問し、2012年の大学の4年制化にともなって導入が義務付けられた一般教育がどのように機能しているかについて、関係者へのヒアリングを実施した。導入の決定は2008年になされたが、4年間の猶予のなかで、どの大学もアメリカ、イギリスなどの大学を訪問し、どのような一般教育を構築するかの研究がなされて、どの大学も学際的カリキュラムの構築に注力されたこと、一般教育を担当を促進するために、departmentへの割り当てとともに担当することに対する補助金の付与を行い、インセンティヴを高める工夫をしていることが明らかになった。教員に対する一般教育担当のインセンティヴを高める方法は大学によって異なるものの、この工夫が一般教育の定着に寄与していると考えられる。
2 0 0 0 OA 大学教育の内部質保証を担うミドルマネジメント人材の専門性開発に関する国際比較研究
大学におけるミドルマネジメント人材の状況について、2012年実施の「大学の組織運営とマネジメント人材育成調査」のデータを用いて、学科長として必要な能力構造を析出し、また学科長の遂行能力が多様な経験や教職協働に支えられていることを明らかにした。他方、アングロサクソン諸国を中心に大学や大学コンソーシアムで展開されているアカデミック・リーダー育成プログラムの内容・構成・受講者等について現地調査を行うとともに、東北大学で実際に提供している同種プログラムの実装・改善に活かした。また、国内大学や大学団体が提供するマネジメント人材育成の取組や研修についても調査を行い、その特徴について学会発表を行った。
1 0 0 0 OA 高等教育システム改革に関する豪英比較 「二元制」から「一元制」への転換過程
- 著者
- 杉本 和弘
- 出版者
- 日本比較教育学会
- 雑誌
- 比較教育学研究 (ISSN:09166785)
- 巻号頁・発行日
- vol.1998, no.24, pp.141-160, 1998-06-30 (Released:2011-01-27)
The purpose of this paper is to comparatively examine higher education reforms in Australia and Britain, forcusing on the transformation process from binary systems to unitary ones, and to clarify some factors which brought about such a transformation.
1 0 0 0 OA オンライン授業の現状と学生の評価 -基礎ゼミ受講者へのアンケート結果を中心に-
- 著者
- 松河 秀哉 山内 保典 佐藤 智子 中川 学 縣 拓充 中村 教博 串本 剛 杉本 和弘 渡邉 文枝
- 出版者
- 東北大学高度教養教育・学生支援機構
- 雑誌
- 東北大学高度教養教育・学生支援機構紀要 = BULLETIN OF THE INSTITUTE FOR EXCELLENCE IN HIGHER EDUCATION TOHOKU UNIVERSITY (ISSN:21895945)
- 巻号頁・発行日
- vol.7, pp.3-21, 2021-03
1 0 0 0 OA 『潮騒』 : 「歌島」の物語
- 著者
- 杉本 和弘
- 出版者
- 中部大学
- 雑誌
- 国際関係学部紀要 (ISSN:09108882)
- 巻号頁・発行日
- vol.6, pp.355-364, 1990-03-01
1 0 0 0 OA 『絹と明察』の「日本」
- 著者
- 杉本 和弘
- 出版者
- 中部大学
- 雑誌
- 国際関係学部紀要 (ISSN:09108882)
- 巻号頁・発行日
- vol.12, pp.146-160, 1994-03-30
1 0 0 0 OA キャリア・職業教育による高等教育の機能的分化と質保証枠組みに関する研究
- 著者
- 吉本 圭一 亀野 淳 稲永 由紀 塚原 修一 村澤 昌崇 椿 明美 藤墳 智一 江藤 智佐子 酒井 佳世 木村 拓也 志田 秀史 三好 登 川俣 美砂子 飯吉 弘子 濱中 義隆 新谷 康浩 伊藤 一統 松高 政 坂野 慎二 長谷川 祐介 沼口 博 内田 由理子 安部 恵美子 渡辺 達雄 永田 萬享 飯田 直弘 舘 昭 小方 直幸 伊藤 友子 立石 和子 有本 章 赤司 泰義 秋永 雄一 佐藤 弘毅 杉本 和弘 竹熊 尚夫 ジョイス 幸子 吉川 裕美子 菅野 国弘 TEICHER Ulrich LE MOUILLOUR Isabelle SCHOMBURG Harald 石 偉平
- 出版者
- 九州大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2013-04-01
本研究は、ユニバーサル化した第三段階教育システムを対象とし、大学型・非大学型の教育プログラム単位での機能的分化と質保証のあり方を探究した。教育の目的・方法・統制の観点で、学術型とキャリア・職業型の教育を実証的に把握した。(1)共同IR型卒業生調査から学修成果の修得と活用、コンピテンシーの必要と修得という2つのベクトルがみられた。(2)非大学型教員調査の結果から機関の職業・地域志向性と個人の研究志向性との葛藤がみられた。(3)WILなどカリキュラム調査から教育高度化と内外ステークホルダー関与の方向性について、分野別の特徴を把握した。(4)国家学位資格枠組(NQF)から日本への示唆が得られた。
1 0 0 0 OA 「海辺の光景」論 : 幻想としての<母>
- 著者
- 杉本 和弘
- 出版者
- 中部大学
- 雑誌
- 国際関係学部紀要 (ISSN:09108882)
- 巻号頁・発行日
- vol.20, pp.131-144, 1998-03-25
1 0 0 0 OA 蓮田善明覚書(二) : 国文学者としての善明
- 著者
- 杉本 和弘
- 出版者
- 岐阜工業高等専門学校
- 雑誌
- 岐阜工業高等専門学校紀要 (ISSN:03864332)
- 巻号頁・発行日
- vol.18, pp.118-107, 1983-02-28