著者

岡本 依子 菅野 幸恵 東海林 麗香 高橋 千枝 八木下(川田) 暁子 青木 弥生 石川 あゆち 亀井 美弥子 川田 学 須田 治

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.23-37, 2014 (Released:2016-03-20)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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親はまだしゃべらない乳児と,どのようにやりとりができるのだろうか。本研究は,前言語期の親子コミュニケーションにおける代弁の月齢変化とその機能について検討するため,生後0~15ヶ月の乳児と母親とのやりとりについて,代弁の量的および質的分析,および,非代弁についての質的分析を行った。その結果,代弁は,「促進」や「消極的な方向付け」,「時間埋め」,「親自身の場の認識化」といった12カテゴリーに該当する機能が見いだされた。それらは,「子どもに合わせた代弁」や「子どもを方向付ける代弁」,および,「状況へのはたらきかけとしての代弁」や「親の解釈補助としての代弁」としてまとめられ,そこから,代弁は子どものために用いられるだけでなく,親のためにも用いられていることがわかった。また,代弁の月齢変化についての考察から,(1)0~3ヶ月;代弁を試行錯誤しながら用いられ,徐々に増える期間,(2)6~9ヶ月;代弁が子どもの意図の発達に応じて機能が限られてくる期間,(3)12~15ヶ月;代弁が用いられることは減るが,特化された場面では用いられる期間の,3つで捉えられることが示唆された。そのうえで,代弁を介した文化的声の外化と内化のプロセスについて議論を試みた。

著者

農林省開拓局 編

出版者

農林省開拓局

巻号頁・発行日

1948

著者

若林 茂

出版者

一般社団法人 日本内分泌学会

雑誌

日本内分泌学会雑誌 (ISSN:00290661)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.623-635, 1992-06-20 (Released:2012-09-24)

参考文献数

25

被引用文献数

3 6

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It is widely acknowledged that high viscosity water-soluble dietary fibers such as pectin and guar gum affect a lowering of blood glucose levels and a reducing of insulin secretion following a sugar load. However, as dietary fibers vary in origin and in chemical properties, their physiological functions differ as well. In this study the effects of Indigestible Dextrin (PF-C), a low viscosity, water-soluble dietary fiber obtained through acid and heat-treatment of potato starch, on various aspects of sugar tolerance were examined.First, the influence of PF-C on sucrose hydrolysis was examined in rat intestinal mucosa cell homogenate confirming that PF-C did not inhibit sucrase activity. Then, in order to investigate the influence of PF-C on sugar digestion-absorption, an experiment was performed by using the everted intestinal sac of the rat in vitro. PF-C did not have an effect on glucose-transport into the serosal medium, whereas PF-C did inhibit the transport of hydrolyzed-glucose from sucrose, with no change in the hydrolysis of sucrose.Recently, Crane et al. reported that there is a specific route for hydrolyzed glucose from sucrose in glucose-absorption on the enteric surface (disaccharidase related transport system). The possibility exists that PF-C specifically affects this pathway. Further, total glucagon released into the serosal medium stimulated by both glucose and sucrose were reduced by PF-C.On the basis of these results, an oral sugar tolerance test was conducted in both rats and healthy human subjects. In male Sprague-Dawley rats (8 weeks old, 250-280g) concurrent administration of PF-C (0.6g/kg body weight) reduced an increase in plasma insulin levels with no change in glucose levels following a glucose (1.5g/kg body weight) load. Further noted were reductions in increases in both plasma glucose and insulin levels following a sucrose (1.5g/kg body weight) plus PF-C (0.6g/kg body weight) load to that of the sucrose (1.5g/kg body weight) single load. These findings reflect the above mentioned in vitro results. Moreover, in healthy male subjects the increase in both plasma insulin and glucagon-like immunoreactivity (Gut GLI) levels following a Trelan-G75 load were significantly reduced by concurrent administration of PF-C.From these observations it would appear that the effectiveness of reducing insulin secretion by PF-C results due to the decrease in sugar absorption by inhibiting the disaccharidase-related transport system. As glucagon-like peptide 1 (GLP-1), [an incretin in the enteroinsular axis] secreted with Gut GLI from intestinal L cells, is known to enhance insulin secretion following a sugar load, the resulting effectiveness by PF-C to reduce insulin secretion is thought to be attributed to the action on this enteroinsular axis mechanism.

著者

高島 弘幸 黄金 勲矢 竹林 庸雄 押切 勉 森田 智慶 吉本 三徳 寺島 嘉紀 山下 敏彦

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.11, no.6, pp.897-901, 2020-06-20 (Released:2020-06-20)

参考文献数

15

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慢性腰痛患者では,多裂筋の筋細胞内脂肪(intramyocellular lipids:IMCL)が上昇していることが報告されている.本研究では,慢性腰痛患者における多裂筋のIMCLが腰痛の経過とともにどのように変化するかを縦断的に解析した.腰痛VASの改善率とIMCLの変化率の間には,正の相関(r = 0.818,p < 0.001)が認められ,腰痛の改善とともにIMCLが低下する傾向であった.多裂筋のIMCLは,慢性腰痛と深い関連があることが示唆された.

著者

農林省水産局 編

出版者

農林省水産局

巻号頁・発行日

vol.昭和13年, 1939

著者

金澤 富美子 菊川 あずさ 金丸 善樹 髙澤 千智 大類 伸浩 丸山 聡 柳田 保雄 小林 朝夫 柏崎 利昌 藤田 真敬

出版者

航空医学実験隊

雑誌

航空医学実験隊報告 (ISSN:00232858)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.1-13, 2017 (Released:2017-05-25)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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Pilot fatigue, which causes 21% incidents in US Civil Aviation, 25% lethal accidents in US Air Force's night tactical flight, and 12% lethal accident in US Navy, has been recognized as an insidious threat through out aviation. Despite our recognition of fatigue, no guideline was published until 2011, due to its difficulty in objective assessment. Recently, objective assessment for fatigue has been partly established and contributed to open guidelines. National Institute for Occupational Safety and Health (NIOSH) published guidebook as "Plain language about shiftwork" in 1997. Aerospace Medical Association published position paper as "Fatigue countermeasures in aviation" in 2009. International Air Transport Association (IATA), International Civil Aviation Organization (ICAO), and International Federation of Air Line Pilots’Association (IFALPA) published "Fatigue Risk Management System (FRMS) Implementation guide for operators" in 2011. Those guidelines says that aviation-related fatigue is caused by disorder of sleep and circadian rhythm. Psychomotor Vigilance Task (PVT) or Motion logger watch (Actigraphy) are recommended for objective assessment of fatigue. Best counter measures for shift work and aviation related fatigue are adequate sleep. We review those guidelines and discuss applicability for safe flight in Japan Air Self-Defense Force.

著者

泉 千尋 藤森 一真 金森 貴洋 桑原 洋平 西谷 彰紘 鈴木 学 菅原 誠一 太田 真之 佐藤 宏行 林 健太郎

出版者

一般社団法人 日本不整脈心電学会

雑誌

心電図 (ISSN:02851660)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.173-182, 2021-12-23 (Released:2021-12-24)

参考文献数

11

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心房性頻脈性不整脈(AT/AF)のburdenを減少させる機能として,第2世代心房抗頻拍ペーシング(A-ATP)の有用性が報告されているが,導入後に治療が有効となる症例の特徴は明らかでない.そこでわれわれは,A-ATP(Reactive ATP, メドトロニック社製)作動症例22名の患者背景,心内心電図,12誘導心電図,エコー所見,BNPから治療が有効となる因子を検討した.AT/AF burdenの50%以上減少をA-ATP有効と定義し, AT/AF burden<5%の症例とAT/AFのエピソードが1件のみの症例は治療有効性の判断が困難なため,10名を除外した.有効群(5名)は無効群(7名)と比較して,心内AT/AF average tachycardia cycle length(AvCL)>300ms(28.6% vs 5.2%,p<0.05)および規則的なAT/AF(71.9% vs 48.5%,p<0.05)が多く,AT/AFに対するカテーテルアブレーション(CA)またはMaze手術既往が多かった(80% vs 14%,p<0.02).また,12誘導心電図において有効群はf波のCLが無効群より延長していた(220.5ms vs 141.4ms,p<0.05).A-ATPは延長したAT/AF AvCL,または規則的なAT/AF症例で有効であり,CAやMaze手術の既往,12誘導心電図のf波CL延長が植込み前に観察可能な有効性の予測因子として有用な可能性がある.

著者

吉田 成仁 高嶋 希 皆川 陽一 脇 英彰 山本 純 小林 直行

出版者

一般社団法人 日本アスレティックトレーニング学会

雑誌

日本アスレティックトレーニング学会誌 (ISSN:24326623)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.147-153, 2019-04-30 (Released:2019-11-13)

参考文献数

21

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トレーニングを安全に効果的に実施するには,目的に合わせたトレーニング負荷で実施することが求められる.本研究は,サイドブリッジの足の高さや不安定性を変化させた時の筋活動を明らかにすることを目的とした.健常な大学生を対象とし,安定した床(安定面),台上安定面,バランスディスク(不安定面),台上のバランスディスク(台上不安定面)に足を置いて実施する4種類のサイドブリッジを行い,実施時の筋活動を比較検討した.台上に足を挙げると中殿筋の活動が低下し,不安定面に乗せると体幹筋の活動が増加することが示唆された.高さは中殿筋の活動量,不安定性は体幹筋の活動量に影響を与える可能性がある.

著者

高橋 史 岸田 広平 栗林 千聡 武部 匡也 松原 耕平

出版者

信州大学教育学部

雑誌

信州大学教育学部研究論集

巻号頁・発行日

no.14, pp.331-348, 2020-03-31

著者

林 智成 鈴木 信 米山 榮 尾崎 朋文 芳賀 康朗

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.411-419, 2011 (Released:2012-02-06)

参考文献数

10

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【目的】鍼治療において最も深刻かつ重大な医療過誤である外傷性気胸を回避し、 安全な鍼治療を行う為に胸背部における体壁の厚さを計測し、 過去に行われた同様の報告と比較しする。 また、 身体測定によって得られる測定値の意義と問題点について検討する。 【対象と方法】対象は生体187例 (男性90名, 女性97名) とした。 これを性別及び体格別に分類した後、 Computed Tomography (以下CT) の画像を用いて、 医療用画像処理ソフトOsiriX (ver3.0 32-bit) にて背部における胸壁厚の計測を行った。 【結果】全187例の測定値の平均±標準偏差は、 気管部3.01±0.79cm、 肩甲部2.34±0.65cm、 最短部2.14±0.61cmであった。 なお、 最短部は肋骨角付近における体表から胸膜までの距離が最も短い部位とした。 最小値は最短部の0.94cm、 最大値は気管部の5.56cmであった。 分散分析により部位間の平均値を比較した結果、 全部位の効果に有意差を認めた。 これを性別に検討すると、 男女ともに部位の効果、 および気管部と肩甲部では性別の効果に有意差が認められた。 また、 体格別に検討した結果、 体格の効果、 および部位の効果に有意差を認めた。 BMI値と測定値の間にはいずれの部位においても強い正の相関がみられ、 年齢と測定値との間にはいずれの部位においても弱い負の相関がみられた。 今回測定を行った3部位と経穴との対応では、 概ね、 気管部は膏肓穴、 肩甲部はイキ穴、 最短部は膈関および魂門穴の辺りに相当すると予想された。 【考察】過去の報告および今回の検討では対象の条件に差異があるにも関わらず、 同様の結果が得られたことは、 過去の報告の重要性を改めて確認出来たこととして興味深い。 一方、 身体測定という方法を用いる際の対象は、 より臨床に近い条件に吟味すべきである。 今回の検討では、 体表-胸膜間の最短距離の計測には画像所見が有用であることが示唆された。 一方、 どのように精緻な計測や統計学的処理を駆使しても、 身体計測という方法論においては様々な不確定因子が混入する可能性は残されており、 計測によって得られた測定値を即、 安全な刺鍼深度と捉えることに対しては慎重にしなければならないと考える。 【結論】体壁厚の計測を行い、 安全な刺鍼深度の目安を解剖学的根拠に求めることは、 科学的検討という意味で非常に重要であると考える。 今回の検討と過去の報告の間には様々な測定条件の不一致があり、 単純に比較検討することは困難であったものの、 結果として同様の傾向が示されたことは興味深い。 また、 身体計測を行う際、 実際臨床により近い条件を備えた対象を検討する必要がある。 一方で、 身体計測という方法論においては様々な不確定因子が混入する可能性は残されており、 身体計測の結果得られた測定値を 「安全深度」 ではなく 「危険深度」 と呼称する方が、 むしろ適切であると考える。

著者

竹内 茂 大塚 恭弘 林 高志 永野 伸郎 安藤 哲郎 小林 充

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.197-201, 2017 (Released:2017-03-28)

参考文献数

10

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透析時血管痛は局所冷却や加温などで対応されるが, 不十分なケースも多い. 透析時血管痛を呈する3症例に対し, マイクロコーン (ソマレゾン®) を用いた耳介治療を行った. 症例1は80歳代, 女性. 透析時のシャント肢の右肩血管痛に対し同側の耳穴 (SF-4) を治療し, visual analogue scale (VAS) が74→0となった. 症例2は50歳代, 女性. 透析時のシャント肢前腕痛に対し同側の耳穴 (SF-2) を治療し, VASが34→6に減じた. 症例3は80歳代, 女性. 透析中の頸静脈長期留置カテーテル留置側の上腕血管痛に対し同側の耳穴 (SF-4) を治療し, VASが78→0となった. いずれも痛みが出現する前に耳介治療を行い, 治療開始日より著効が得られた. 同様の治療を透析ごとに行うことにより, その後の痛みが予防できた. マイクロコーンによる加療は穿刺を必要としない簡便な治療法のため, 透析時血管痛に対する本治療の有効性が広く確認できれば, 今後普及する可能性がある.

著者

小林 麻耶 宮本 文人 下倉 玲子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.283-284, 2006-07-31

著者

上田 恵介 小林 和夫

出版者

The Ornithological Society of Japan

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.103-105, 1991-05-25 (Released:2007-09-28)

参考文献数

3

被引用文献数

2

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We observed that Japanese White-eyes Zosterops japonica sucked honey dews secreted by two species of small jumping plant-lices, Heterophylla cubana and Stenopsylla nigricornis. This is the first observation of inter-specific relationship between homopteran insects and white-eyes. Such a foraging manner might be common in White-eyes. Although honey dew of homopteran insects is not neccessary to White-eyes as nectar resource, the homopteran insects seems important as insect foods.

著者

林 正子 ハヤシ マサコ HAYASHI Masako

雑誌

岐阜大学地域科学部研究報告 (ISSN:13428268)

巻号頁・発行日

no.50, pp.69-106, 2022

著者

林 雅雄 稲盛 隆穂 佐伯 龍男 野口 聡

出版者

石油技術協会

雑誌

石油技術協会誌 (ISSN:03709868)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.42-53, 2010 (Released:2012-03-01)

参考文献数

32

被引用文献数

11 13 1

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The Japanese Government has acquired regional reconnaissance seismic data in territorial waters since 1969 to evaluate the country's hydrocarbon potential. Total length of seismic lines is about 100,000 km and many surveys cover relatively deep water areas where gas hydrate stability zone (GHSZ) is expected to exist. BSRs related to methane hydrates in the offshore areas surrounding Japan were studied jointly by the group comprised of JNOC (at present, JOGMEC) and 10 private sectors based on these archived seismic data, and the areal extent of BSRs was reported to be 44,000 km2 in 2000.The country's research into methane hydrates has been accelerated since 2001 by establishment of the research consortium (MH21) under administrative guidance of METI. To investigate into methane hydrate, extensive 3D seismic surveys were conducted in the eastern Nankai Trough and many LWD wells were drilled there. Through the exploration campaign, certain new knowledge on seismic attributes related to the concentration of methane hydrates was obtained. In the light of this advanced knowledge about the appearance of BSRs, MH21 has decided that the archived seismic data should be investigated for the comprehensive understanding of methane hydrates as the potential future energy resources. Old seismic data processed suitably for loading in a “work station” was interpreted in the sophisticated system, though the volume of them was very limited.A method of high density velocity analysis was applied to the seismic data which recorded clear BSR appearing at abnormally shallow depth as 200msec below the sea floor in the Sea of Japan and in the Sea of Okhotsk, comparing to 500 to 700 msec in the Pacific side. This may represent that the geotectonic setting of the Japanese Islands controls GHSZ and this understanding seems to be important for the future exploration of MH.Present study has revealed that the areal extent of BSRs in offshore Japan is 122,000 km2.

著者

林韑 [等編]

出版者

泰山社

巻号頁・発行日

vol.第5・6巻, 1940

著者

庵本 直矢 竹林 崇 日比野 新

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.579-589, 2020-10-15 (Released:2020-10-15)

参考文献数

21

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要旨:ロボット療法は,脳卒中後上肢麻痺の改善に有効だが,麻痺手の使用行動の改善が困難である.今回,亜急性期の脳卒中後中等度~重度上肢麻痺患者に対し,ReoGoⓇ-Jを用いた自主練習(Reo練習)と麻痺手の使用行動の改善に有効であるCI療法に準じたアプローチ(以下,修正CI療法)を6週間実施し,麻痺手の使用行動の改善が可能かを先行研究の結果と比較することで検討した.結果,先行研究よりも明らかな上肢機能の改善と実生活における麻痺手の使用行動の改善を認めた.これより,ロボット療法によって獲得された機能を実生活に活かし,さらなる上肢機能の改善といった相乗効果を得るには,修正CI療法の導入が有効であることが示唆された.

著者

野林 靖彦

出版者

麗澤大学出版委員会

雑誌

麗澤大学紀要 = Reitaku University Journal (ISSN:02874202)

巻号頁・発行日

vol.98, pp.51-61, 2015-01-31

著者

小林 宏通

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.359-362, 2014 (Released:2016-07-16)

参考文献数

3

著者

佐藤 健一 小林 量作 計良 圭一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.A3P3068, 2009

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【目的】麓(1982,1989)の研究によると、利き足には機能的利き足(以下、機能足)と力発揮の利き足(以下、支持足)に分けられる.前者はボールをける足で右足が多く、後者は高跳びなどの踏み切り足とされ左足であることが多い.本研究の目的は、左右及び利き足の違いによって片脚立ち保持時間に影響を及ぼすか検討することである.<BR>【方法】対象は本学およびA専門学校学生588名(男性394名、女性194名、19.5±1.7歳)の内アンケートにおいて骨・関節障害の記載者を除いた463名(男性316名、女性147名、19.5±1.6歳、身長168.1±8.2cm、体重61.1±9.5kg)である.対象者に開眼・閉眼片脚立ち時間の測定およびアンケートを実施した.片脚立ち時間の測定は上限を120秒とし、開眼、閉眼において左右各2回行い最長時間を代表値とした.アンケートは、年齢、身長、体重、運動器疾患の有無、車酔いの頻度、めまいの有無、機能足(ボールをける足)、支持足(高跳びの踏み切り足)である.統計解析にはSPSS Ver.12を使用し、一元配置分散分析、対応のないt検定、有意水準5%未満とした.なお本研究は新潟医療福祉大学倫理委員会の承認を得て対象者全員から書面による同意を得た.<BR>【結果】(1)利き足の割合は支持足右42.7%、左52.9%、左右4.3%.機能足右92.6%、左5.2%、左右2.2%で、利き足の組み合わせは9通りみられ、最も多かった組み合わせは支持足左-機能足右49.5%、次いで支持足右-機能足右39.3%であった.(2)片脚立ち時間の性差は、開眼・閉眼とも認められなかった.(3)車酔い、めまいのアンケート結果と片脚立ち時間及びロンベルグ率(閉眼片脚立ち時間 / 開眼片脚立ち時間)の比較でも有意差は認められなかった.(4)左右の片脚立ち時間では、開眼(右117.3秒、左118.8秒)、閉眼(右55.8秒、左60.7秒)のいずれも左右差が認められた.(5)支持足および機能足の左右差では、支持足における閉眼片脚立ち(右50.6±38.9秒、左65.2±44.0秒)のみ有意差が認められた.(6)ロンベルグ率における支持足、機能足の左右差においても支持足(右0.4±0.3、左0.5±0.4)のみ有意差が認められた.<BR>【考察】片脚立ち保持時間については支持足が左であることが他の条件(支持足が右、機能足が左など)よりも有意に長く、特に閉眼片脚立ちで顕著であった.これは、姿勢バランスの視覚による補正が断たれることで顕在化したものと考えられる.また、閉眼では全体的に標準偏差が大きいことから、片脚立ち保持時間の測定には利き足の個人差が影響すると考えられる.