著者
清水 弘明 林田 滋 我妻 永利
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.108, no.12, pp.1203-1208, 1988-12-25 (Released:2011-07-11)
参考文献数
24
被引用文献数
3 3

グアイアズレンスルホン酸ナトリウムsodium 1, 4-dimethyl-7-isopropylazulene-3-sulfonate (I) は抗炎症, 抗アレルギー作用を有することから胃炎, 口内炎等の治療薬として使用されている. しかしながら, Iは熱光に対し不安定であり, 室内で保存すると徐々に退色, 分解してグアイアズレン (II) になることが報告されている (Chart 1).また, IはpH7.5-8.5附近の弱アルカリ性では安定であるが, pH5以下になると急激に分解することが知られている.これらIの水溶液中又は固体状態での分解反応及び安定化については種々の報告があるが, いずれも温湿度条件下による検討が主であり, 光照射条件下におけるIの分解反応や安定化についての詳細な報告は見あたらない.そこで著者らは, Iの光分解反応及びその安定化法を検討し, 錯体形成の観点から考察を加えた.
著者
水口 仁人 福井 亘 宮本 脩詩 髙林 裕
出版者
公益社団法人 日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究(オンライン論文集) (ISSN:1883261X)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.20-23, 2020-06-24 (Released:2020-08-06)
参考文献数
24

Communal roosts of birds formed on the street trees are problems in many cities, but no drastic solution has been found. Therefore, it is considered necessary to clarify the current situation of communal roosts from quantitative investigations and to accumulate knowledge of communal roosts formed on the street trees. The purpose of this study was to investigate the communal roosts on street trees of Kyoto city as an example, and to grasp the current situation. A research site was selected from places where Passer montanus and Spodiopsar cineraceus roosting in Kyoto. The survey was conducted once a week between June 13 and November 4, 2018, recording the number of roosting individuals, the time of roost initiation and completion, and roosting status. As a result, it became clear that a population roost will be formed until October. Furthermore, it was found that the population of P. montanus and S. cineraceus forming the communal roost increased during June. In addition, the initiation and completion times of roosting are close to the changes in sunset time, and it is considered that the sunset time is one of the factors affecting the roosting time. And, it was thought that there could be trees that are favored as roosts.
著者
柴田 清 葛生 伸 黒田 光太郎 小林 志好 小林 信一 塚本 公秀 英 崇夫 原田 昭治
出版者
公益社団法人 日本工学教育協会
雑誌
工学教育 (ISSN:13412167)
巻号頁・発行日
vol.69, no.6, pp.6_48-6_53, 2021 (Released:2021-12-05)
参考文献数
29

Liberal arts education is attracting great interest in term of source of innovation to comprehend social needs and acceptance of technologies. However, the engineering has not been sufficiently included in the conventional liberal arts education, despite of its significance in modern society. To incorporate engineering in the liberal arts education, the following approaches are discussed. Engineers should learn social science and humanities to understand social needs and to enhance communication skills, and acquire generic engineering principle which is common in all engineering field. General public should develop technological literacy to ascertain the possibilities and limits of technology. Public, including engineers, should know nature of engineering to communicate each other, and obtain ability to identify the risk and benefit of technology.
著者
中川 種昭 池上 暁子 鷺 二郎 伊藤 幸高 林 智子 大島 みどり 島 信博 山田 了
出版者
特定非営利活動法人 日本歯周病学会
雑誌
日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)
巻号頁・発行日
vol.34, no.4, pp.901-906, 1992-12-28 (Released:2010-08-25)
参考文献数
15
被引用文献数
2

本研究は, スクラビング方式の電動歯ブラシを用い, 刷掃時間, 振動数などの違いによるプラーク除去効果および手用歯ブラシとの比較検討を行った。被験者は本大学保存科医局員10名とした。プラークの付着状態を各条件のブラッシング前後で比較した結果, スクラビング方式の電動歯ブラシのプラーク除去効果は手用歯ブラシと同程度であり, 短時間で高い刷掃効果は得られなかった。刷掃時間は電動歯ブラシ, 手用歯ブラシともプラーク除去効果に与える影響が大きく, 刷掃時間が短いと刷掃効果は著しく低下し特に隣接面におけるプラーク除去効果の低下が認められた。
著者
敷地泰成 長谷川雄基 松本将之 林和彦
雑誌
コンクリート工学年次大会2023(九州)
巻号頁・発行日
2023-06-16

本研究では,摩耗とカルシウム溶脱が進行した水路コンクリートにおけるけい酸塩系表面含浸工法の適用性の検討を目的として,モルタル供試体を使用した基礎実験を行った。結果として,カルシウム溶脱が進行することで,表層部が脆弱となり,摩耗が進行しやすくなることが確認できた。カルシウム溶脱が生じたモルタルにおいても,含浸材による改質効果は発揮されることが分かった。しかしながら,溶脱後に含浸材を塗布した場合に期待できる改質効果は,無溶脱のモルタルに含浸材を塗布する場合に期待できる改質効果よりも劣ることが明らかとなった。
著者
島田 瑞穂 土井 寛大 川端 寛樹 山内 健生 安藤 秀二 小林 由美江 廣瀬 芳江 周藤 史憲 藤原 由佳子 齊藤 美穂 菊池 広子 小松本 悟 室久 俊光 島野 智之
出版者
日本衛生動物学会
雑誌
衛生動物 (ISSN:04247086)
巻号頁・発行日
vol.74, no.2, pp.53-56, 2023-06-25 (Released:2023-06-30)
参考文献数
18

During the 3-year period (2020–2022), 49 cases of tick bites were presented to the Japanese Red Cross Ashikaga Hospital in Tochigi Prefecture, Japan. More than 60% of all tick bites between March and September occurred within two months (May and June). Amblyomma testudinarium was responsible for 40 cases among all the tick bite cases. Specifically, 41 individuals of this species (39 nymphs/2 adult females) were linked (The point estimate was 0.79 with a 95% confidence interval of 0.67–1.00). There were 38 cases of tick bites in Ashikaga City, and 23 of which occurred in the vicinity of the patients’ houses (gardens and fields). Suspected cases of Tick-associated rash illness (TARI) were first recorded in the Japanese Red Cross Ashikaga Hospital in May 2020, in a total of five cases ( i.e., the patients were aged 50 years or older). TARI is indicative of repeated tick bites, which points to the permanent settlement of the A. testudinarium in and around Ashikaga City. Therefore, we believe that greater efforts should be implemented towards the detection of tick-associated infections in this area, including Severe fever with thrombocytopenia syndrome virus for which A. testudinarium is considered as a major vector.
著者
杉林 堅次
出版者
The Society of Cosmetic Chemists of Japan
雑誌
日本化粧品技術者会誌 (ISSN:03875253)
巻号頁・発行日
vol.41, no.4, pp.241-245, 2007-12-20 (Released:2010-08-06)
参考文献数
17

化粧品には, その目的により, 有効成分を角層中に浸透させたり, 表皮細胞層や真皮細胞層に吸収させるべく設計されたものがある一方で, 有効成分を皮膚に浸透させずに皮膚をカバーすることによって目的を達成できるものがある。また, 有効成分を皮膚の実質層ではなく毛髪や毛嚢にのみに集中的に移行させることを企図した化粧品もある。したがって, 化粧品の有効性を高める場合には, その化粧品の目的にあった有効成分の浸透・吸収性を示すことが望まれる。ここでは, 有効成分の皮膚への浸透・分配性, また皮膚透過性の実験・評価方法, さらには, 皮膚浸透・分配性や皮膚透過性の制御や改善 (促進) 技術について主にQ/A形式で紹介する。
著者
林 隆之
出版者
日本高等教育学会
雑誌
高等教育研究 (ISSN:24342343)
巻号頁・発行日
vol.23, pp.9-31, 2020-07-15 (Released:2021-08-12)
参考文献数
25

日本で大学の第三者評価制度が導入されてから20年が経つ.本稿ではこの間を振り返り,日本の大学評価の特徴はどのようなものであり,その焦点や方法がいかに変化してきたかを検討する.認証評価も国立大学法人評価も導入時には各大学の理念や目的・目標を重視し,評価を通じてマネジメントサイクルの確立を求め,評価結果の比較可能性を否定してきた.それゆえに評価への関心も高まらず,別の評価類似の取組が生まれることとなった.しかし,次第に学修成果の測定や研究成果の多面的測定が求められ,国立大学法人評価では分野ごとの共通的な観点や指標も検討されるようになってきた.さらに近年は,内閣府や財務省等から大学の教育研究の成果に対する客観的評価の要請も強く示されるようになっている.それに応えるためには,大学評価は制度的な見直しが必要となる.
著者
佐藤 寿祐 土屋 昭夫 小林 則之 木村 純一 林 英昭 小林 博 保母 良基 鴨井 久一
出版者
特定非営利活動法人 日本歯周病学会
雑誌
日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.752-757, 1986-06-28 (Released:2010-08-25)
参考文献数
7
被引用文献数
3 1

クマザサ原形質溶液が歯周疾患に対して効果があるか, また, 歯周治療に応用できるかどうかを検討した。口腔内の環境因子である唾液内微生物において, その殺菌効果および乳酸生成抑制効果について調べた。臨床的には, 実験的歯肉炎および中等度歯周疾患においてプラーク付着状態, 歯肉溝滲出液量, 歯肉の炎症状態を診査し, また, 口腔内規格写真撮影によって観察測定した。その結果, クマザサ原形質溶液の濃度が高くなるにつれて, 殺菌効果および唾液内微生物の乳酸生成抑制効果が認められた。含嗽または投与により, 実験的歯肉炎ではプラーク付着抑制には有意な効果はみられなかったが, 歯肉溝滲出液量の減少傾向および歯肉の炎症に対する阻止効果が認められた。
著者
大南 香織 小川 博之 林 光一
出版者
一般社団法人 日本航空宇宙学会
雑誌
宇宙技術 (ISSN:13473832)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.1-10, 2008 (Released:2008-03-11)
参考文献数
10
被引用文献数
1 1

Hydrazine (N2H4) and NTO (dinitrogen tetroxide: N2O4) mixtures are used in spacecraft bipropellant systems, having the advantage, for sampling missions, of having no carbon composition. However, no reasonable hydrazine and NTO combustion model has been developed. To construct a hydrazine and NTO combustion model that is useful for bipropellant thruster CFD simulation, we extracted efficient elementary reactions from detailed kinetic reaction model proposed by Ohminami and Ogawa in 2007. The reduced hydrazine and NTO combustion model was composed of 61 extracted reactions with 23 chemical species and was coincident with the original detailed kinetic reaction model in terms of combustion gas temperatures and ignition delay times over O/F(oxidizer and fuel mass ration) =0.82-1.84. Also the simulated combustion gas temperatures were good agreed with the adiabatic flame temperatures, and the simulated ignition delay time at O/F=1.2 was consistent with the literature value. Chemical reaction paths before and after ignition were showed, and could explain hydrazine and NTO combustion network mechanism change.
著者
小林 秀樹 松永 恒雄 梅干 野晁
出版者
The Remote Sensing Society of Japan
雑誌
日本リモートセンシング学会誌 (ISSN:02897911)
巻号頁・発行日
vol.22, no.5, pp.612-624, 2002-12-31 (Released:2009-05-22)
参考文献数
31
被引用文献数
2

本研究では,まずTOMS/PAR法の基礎検討により,Ruvに対するRsの影響と,標高の変化に伴うPARclearの変化が無視できないことを指摘し,改良TOMS/PAR法を提案した。また,TOMS/PAR法と改良TOMS/PAR法でのPAR推定精度の違いを気象庁の観測値を用いて検証し,後者の場合,より妥当なPAR推定値が得られる事が確認できた。さらにMODISのFPARプロダクトとTOMS/PAR法及び改良TOMS/PAR法によるPAR推定値を用いてAPARを算出し,APAR推定誤差がNPP推定誤差に与える影響を評価した。その結果,ランダム誤差は最大で年間NPPの4%程度,バイアス誤差が4-6%(MODIS/FPAR+改良TOMS/PAR法),8-9%(MODIS/FPAR+TOMS/PAR法)であった。これらの検討から,TOMS/PAR法,改良TOMS/PAR法ともに,既往研究における年間NPPのモデル間のCVよりは小さく,現在のAPAR推定値は全球NPP推定値の算出に対して十分な精度を持っていることが示された。しかし,年間NPPの全球推定にあたって,不確実性を低減させるためには,様々な地表面の紫外線反射率の影響を受けにくい改良TOMS/PAR法を用いた方がより信頼できる値を得られる。
著者
林 知己夫
出版者
一般社団法人 日本統計学会
雑誌
日本統計学会誌 (ISSN:03895602)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.353-367,266, 1992 (Released:2009-01-22)
参考文献数
39

ここでは,意識の国際比較の方法論を中心に述べる.これを具体的にするに当たって, 35年間継続している統計的日本人の国民性研究(統計数理研究所国民性調査委員会)の考え方,方法,成果が土台となっているので,この研究にも言及する.意識の国際比較は,異なる文化圏に属する人々の考え方,感じ方の異なっている所と似ている所を明らかにすることがその根幹である.これをどのように統計的に現実化するかがわれわれの研究の中核である.このためには“調査の科学”というフィロソフィーが不可欠であることと,データをどうとり(design of data),どう分析するか(analysis of data)を深めることの重要性を説明する.そして,似た所と違った所を鎖の環のように続けて行く方法論,連鎖的比較調査分析法(CLA)を提起し,その構想を説明する.この方法論を考え出した背景,さらにこの方法を用いて国際比較を行った経緯についても論じる.
著者
小林 周平 陳 昱儒 井手 一茂 花里 真道 辻 大士 近藤 克則
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.235-242, 2023-04-15 (Released:2023-04-25)
参考文献数
37

目的 高齢者の歩行量を維持・増加させることには多くの健康上望ましい効果が期待できる。しかし,健康日本21(第二次)中間評価では,高齢者の歩数が目標値まで達成できなかったことが報告されている。そのため,従来とは異なるアプローチに建造環境(街路ネットワーク,施設や居住密度,土地利用など人工的に造られる環境)を通じた身体活動量や歩数の維持・増加をもたらすゼロ次予防が注目されている。本研究では,建造環境の1つである生鮮食料品店の変化と歩行時間の変化との関連を明らかにすることを目的とした。方法 日本老年学的評価研究(JAGES)が27市町の要介護認定を受けていない65歳以上を対象に実施した自記式郵送調査データを用いた2016・2019年度の2時点での縦断パネル研究である。目的変数は,歩行時間の2時点の変化(増加あり・なし)とし,説明変数は追跡前後の徒歩圏内にある生鮮食料品(肉,魚,野菜,果物など)が手に入る生鮮食料品店の有無の2時点の変化を5群にカテゴリー化(なし・なし:参照群,なしとわからない・あり,あり・あり,あり・なしとわからない,その他)したものである。調整変数は2016年度の人口統計学的要因,健康行動要因,環境要因,健康要因の計14変数とした。統計分析は,ロバスト標準誤差を用いたポアソン回帰分析(有意水準5%)で歩行時間の増加なしに対する歩行時間の増加ありとなる累積発生率比(cumulative incidence rate ratio:CIRR)と95%信頼区間(confidence interval:CI)を算出した。分析に使用する全数のうち,無回答者などを欠測として多重代入法で補完した。結果 歩行時間の増加ありが13,400人(20.4%)だった。追跡前後で徒歩圏内の生鮮食料品店の有無の変化が「なし・なし」(6,577人,10.0%)と比較した場合,「なしとわからない・あり」(5,311人,8.1%)のCIRRは1.12(95%CI:1.03-1.21)だった。結論 徒歩圏内の生鮮食料品店が増加していた者で,高齢者の歩行時間が増加した者の発生が12%多かった。暮らしているだけで歩行量が増える建造環境の社会実装を目指す手がかりを得られたと考える。
著者
竹内 寛貴 井手 一茂 林 尊弘 阿部 紀之 中込 敦士 近藤 克則
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
pp.22-088, (Released:2023-06-08)
参考文献数
61

目的 健康寿命延伸プランの主要3分野の1つに,高齢者のフレイル対策が掲げられ,その1つとして社会参加の活用が期待されている。しかし,これまでの先行研究では,社会参加の種類や数とフレイル発症との関連を縦断的に検証した報告はない。本研究では,大規模縦断データを用い,社会参加の種類や数とフレイル発生との関連について検証することを目的とした。方法 日本老年学的評価研究(Japan Gerontological Evaluation Study : JAGES)の2016年度と2019年度のパネル調査データを用いた縦断研究である。2016年度(ベースライン時点)と2019年度(追跡時)のJAGES調査に回答した高齢者から,ベースライン時点の日常生活動作の非自立者と無回答者,フレイル(基本チェックリスト8点以上/25点)とフレイル判定不能者などを除いた,28市町59,545人を分析対象とした。目的変数は追跡時のフレイル発症とし,説明変数はベースライン時点の9種類の社会参加の種類と数を用いた。調整変数には,ベースライン時点の性,年齢,等価所得,教育歴,婚姻,家族構成,就労,プレフレイル(基本チェックリスト4~7点/25点)の有無,喫煙,飲酒,都市度の11変数を用いた。多重代入法により欠損値を補完し,ポアソン回帰分析を用いて社会参加とフレイル発症との関連を検証した。結果 追跡時のフレイル発症は6,431人(10.8%)であった。多重代入法後(最小64,212人,最大64,287人)の分析の結果,老人クラブを除く8種類の社会参加先である介護予防(Risk Ratio: 0.91),収入のある仕事(0.90),ボランティア(0.87),自治会(0.87),学習・教養(0.87),特技・経験の伝達(0.85),趣味(0.81),スポーツ(0.80)で,フレイル発症リスクが有意に低かった。さらに,社会参加数が多い人ほどフレイル発症リスクが有意に低かった(P for trend <0.001)。結論 社会参加とフレイル発症リスクとの関連を検証した結果,ベースライン時点で8種類の社会参加をしている人,社会参加数が多い人ほど3年後のフレイル発症リスクが低かった。健康寿命延伸に向けたフレイル対策の一環とし,社会参加の促進が有用であることが示唆された。