著者

木村 琢也 小林 篤志

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.178-183, 2010-04-01 (Released:2017-06-02)

参考文献数

6

著者

小林弘造 北村 規明 清田 修 岡 卓史 西原 直枝 田辺 新一

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会大会学術講演梗概集, D-2, 2006 (ISSN:1341450X)

巻号頁・発行日

pp.451-456, 2006

被引用文献数

4

著者

江川 裕人 尾形 哲 山本 雅一 高原 武志 若林 剛 藤山 泰二 高田 泰次 保田 裕子 八木 孝仁 岡島 英明 海道 利実 上本 伸二 伊藤 孝司 吉村 了勇 吉住 朋晴 調 憲 前原 喜彦 阪本 靖介 猪股 裕紀洋 篠田 昌宏 板野 理 北川 雄光 川岸 直樹 石山 宏平 井手 健太郎 大段 秀樹 水野 修吾 伊佐地 秀司 浅岡 忠史 永野 浩昭 梅下 浩司 日髙 匡章 江口 晋 小倉 靖弘

出版者

一般社団法人 日本移植学会

雑誌

移植 (ISSN:05787947)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.062-077, 2015-03-10 (Released:2015-03-31)

参考文献数

12

---

【Objective】To estimate a standard dosage of rituximab prophylaxis for ABO incompatible living donor liver transplantation (ABO-I LDLT), we retrospectively investigated rituximab dosage, efficacy and safety in 37 patients including 4 children undergoing ABO-I LDLT with rituximab prophylaxis in 15 centers in 2013.【Methods】We analyzed the data collected by questionnaire that were sent to registered surgeons or hepatologists of the Japanese Liver Transplantation Society.【Results】Doses of rituximab in adult patients were 500 mg/body in 16 cases (48%), 375 mg/m2 in 12 cases (36%) and 300 mg/body or 100 mg/body in 5 cases. The number of administration was one in 29 cases (89%). The scheduled timing of initial administration was 2 weeks of operation or earlier in 14 centers (93%), and the median of actual timing was 14 days prior to transplantation. One-year patient survival rate was 82%, and the incidence of antibody-mediated rejection (AMR) was 9%. Patients with a standard regimen consisting of 500 mg/body or 375 mg /m2 rituximab 2 weeks before operation or earlier had significantly better one-year survival rate compared to a non-standard regimen consisting of 100mg/body or 300mg/body rituximab later than 2 weeks (100% vs. 70%, p = 0.009) and a lower incidence of AMR (0% vs. 15%, p=0.074). ABO-I LDLT with rituximab prophylaxis was well tolerated.【Conclusion】The recommended regimen for rituximab prophylaxis is a single dose of 375 mg/m2 body surface area 2 weeks before transplantation or earlier. The dose should be reduced carefully according to patient condition.

著者

高木 静代 小林 康江

出版者

一般社団法人 日本助産学会

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.227-237, 2010 (Released:2011-04-07)

参考文献数

25

被引用文献数

2

---

目 的 本研究の目的は,助産師が中期中絶を受ける女性のケアに携わることに対して感じる困難を明らかにし,記述することである。対象と方法 胎児異常を理由とした中期中絶ケアの経験のある2年目以上10年目未満の助産師9名から,半構成的面接によってデータを得た。データを逐語録に起こしデータを理解した上で,困難についての語りの内容を抽出し,コード化を行った。さらに,コード間の類似性と相違性の比較や,データとの比較を行いながらサブカテゴリー,カテゴリーへと抽象化した。結 果 助産師が中期中絶のケアに携わることに対して感じる困難は,4つのカテゴリーから構成されていた。助産師にとって中期中絶は,人工的に命が淘汰されることであり,亡くなりゆく命を目の当たりにするという受け入れがたい体験であり《絶たれる命に対する苦悩》を感じていた。また,助産師は母親がどのようなケアを望んでいるかが分からず,ケアに迷いが生じていた。これは,十分なケアが行えていないもどかしさを感じるが,一方では十分なケアを行えるだけの余裕もなく,《ケアに対する不全感》を招いていた。また,母親への違和感や,母親から感じ取る近づきにくさは,母親と関わることへのためらいとなり,《母親との関係性の築きにくさ》となった。助産師である自分が,子どもの人工的な死に加担することを役割として認めることができず,助産師自身がどう対応するべきかという戸惑いとなり《ケア提供者になりきれない》と感じ,ケア役割を遂行できないと認識していた。結 論 中期中絶のケアに携わる助産師の困難は,人工的に命が絶たれることへの苦悩や,ケアすることに対して感じる不全感,さらには母親へのケアを行うという関係性の築きにくさや,助産師としてケアを行うという役割に徹することができないという4つから構成されていることが明らかとなった。

著者

小林 美和 冨安 郁子

出版者

帝塚山大学

雑誌

帝塚山大学現代生活学部紀要 (ISSN:13497073)

巻号頁・発行日

no.5, pp.23-32, 2009-02

著者

宮下 剛輔 栗林 健太郎 松本 亮介

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT)

巻号頁・発行日

vol.2014-IOT-24, no.15, pp.1-6, 2014-02-20

---

システムの大規模・複雑化に伴い,サーバの構築・運用を効率化するために,サーバの状態をコードで記述する手法が数多く提供されている.それらの手法を効率良く扱うプロセスとして,テスト駆動開発の手法をサーバ構築に応用した Test-Driven Infrastructure が提案されている.このプロセスを支援するテストフレームワークもいくつか登場しているが,あるものは特定の構成管理ツールに依存,またあるものは OS 毎の違いを自ら吸収しなければならないなど,汎用性に難がある.そこで,本論文では,特定の構成管理ツールや OS に依存することなく,サーバの状態を汎用的かつ可読性の高いコードでテスト可能なテストフレームワークを提案する.提案手法では,汎用性を高めるために,これまでの OS や構成管理ツール固有の振る舞いを整理して一般化し,運用業務で発生するコマンド群,特に確認作業に関するコマンド群を体系化・抽象化した汎用コマンド実行フレームワークを定義する.続いて,テストコード記述の抽象度を高め可読性を上げるために宣言的かつ自然言語に近い記法で汎用コマンド実行フレームワークを操作できる制御テストフレームワークを定義する.これにより,管理者が OS や構成管理ツールの違いを気にすることなくサーバの状態を容易にテストできるようになり,サーバの運用・管理コストを低減できる.また,フレームワークを用途別に分離して定義することにより,制御テストフレームワークを独自の記述に変更する事も容易である.提案するテストフレームワークを serverspec と名付けた.

著者

小林信一

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.764, 2014-09

著者

大森 隆行 丸山 勝久 林 晋平 沢田 篤史

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.3_3-3_28, 2012-07-25 (Released:2012-09-25)

---

ソフトウェアは,利用者を満足させ続けるために絶えず進化しなければならない.本論文では,このようなソフトウェア進化に関連する研究を,手法,対象,目的という三つの視点から分類する基準を示す.その上で,それぞれの分類に基づき文献調査を行った結果を示す.この分類と調査の結果は,ソフトウェア進化分野の研究動向や研究の方向性を考察する足掛かりとなる.

著者

西尾 幸一郎 中野 誠也 杉林 一哲 松原 斎樹

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.61, no.10, pp.679-684, 2010-10-15 (Released:2013-06-24)

参考文献数

20

---

This research aims to estimate the states of sleep / wake time from measurement records of physical activity using an actigraph and to clarify the effect that sleep / wake time has on students living in a dormitory, both with and without roommates. Discoveries made as a result of the study are as follows:1) In subjects with roommates, regression in sleep-onset time and a reduction in night sleeping time were observed (p<0.01,p<0.05).2) In subjects with roommates, daytime sleep increased (p<0.1), while the average amount of activity during the day decreased (p<0.1). Furthermore, several cases were observed in which students with roommates slept approximately 1 hour during classes, something that was not observed among subjects without roommates. It was also confirmed that this had a major influence on attitude in class, etc.

著者

小林 美佳 岸野 光司 秋山 友子 進藤 聖子 大槻 郁子 菅野 直子 藤原 慎一郎 山本 千裕 室井 一男

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.613-618, 2020-08-25 (Released:2020-09-18)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

---

生後4カ月未満児のABO血液型検査は,母由来の移行抗体や抗A抗Bの産生が不十分であることから,オモテ検査のみの判定でよいと厚生労働省の「輸血療法の実施に関する指針」に明記されている.しかし,生後4カ月以降のウラ検査については,明確にされていない.今回,当院でABO血液型検査を実施した2010年1月から2017年4月までの約7年間における3歳未満の乳幼児,延べ1,068例のABO血液型検査について解析した.生後1カ月未満児と生後1カ月以上4カ月未満児のABO血液型オモテ検査とウラ検査の一致率(一致率)を比較すると有意差は認められなかった(P=0.638).さらに生後4カ月以上1歳未満の乳児を2カ月毎に一致率を比較検討した.その結果,月齢を重ねるに従い一致率も上昇した.また生後4カ月未満児の一致率(56.6%)と生後4カ月以上1歳未満児の一致率(76.5%)の比較では,有意差(P<0.001)が認められた.さらに,生後1歳以上では約90%の一致率が認められ,以上の結果より乳幼児のオモテ・ウラ検査を用いたABO血液型を確定する時期は,生後1歳以上が適切と考えられる.

著者

大山 璃久 佐藤 辰郎 一柳 英隆 林 博徳 皆川 朋子 中島 淳 島谷 幸宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.75, no.6, pp.II_135-II_141, 2019 (Released:2020-03-16)

参考文献数

22

---

小水力発電は有望な分散型の再生可能エネルギーであり,日本各地への導入が期待されている。小水力発電は環境負荷が小さいと考えられているが,減水区間が生じるため,河川生態系の影響を正しく評価しておく必要がある.本研究では,小水力発電による減水が渓流生態系にどのような影響を与えるのかを定量的に明らかにするため,底生動物を指標として渓流のハビタット類型ごとに減水の影響度合いを評価した.研究の結果,加地川では,全ての渓流ハビタットにおいて減水による底生動物個体数,分類群数,及び生物の群集構造への影響は認められなかった.加茂川では,一部ハビタットにおいて減水区間の底生動物個体数及び分類群数が減少しており,生態系の変質が示唆された.原因として,砂防堰堤から取水されるため,土砂供給量減少が考えられた.

著者

植林 茂

出版者

埼玉大学経済学会

雑誌

社会科学論集 (ISSN:05597056)

巻号頁・発行日

vol.137, pp.57-76, 2012-11

---

山形県では, 三隣亡の年は1年間を通して家を建てることを避けるべきであるという迷信が, 現時点においても広く浸透している。この地域的なアノマリーについて分析すると, 山形県の年間三隣亡は住宅投資(持家の新設住宅着工) への負の効果が認められ, 簡単な計量分析を行えば, 三隣亡の年には住宅着工が平均的に15~20%程度減少している。また, その影響は, 庄内地域だけではなく, 山形県全体に及んでいる一方で, 近隣他県においてはみられない。さらに, 三隣亡という迷信が住宅着工に影響を与えるというアノマリーは, プロスペクト理論を使えば, ある程度説明できる。In Yamagata prefecture, we can find the anomaly that most people avoid building residential houses in the Sanrinbou year which exists three times in 12 years (one circle of the signs of the zodiac in Chinese astrology). Econometric analyses show that the dummy variable of "Annual Sanrinbou" of the estimation equation has a 15~20% negative effect on residential investment. This negative effect spreads to all areas of Yamagata prefecture, but the phenomenon can't be found in other prefectures. The mechanism of this anomaly can be explained mostly by the Cumulative Prospect Theory.

著者

小林 新

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.89, no.2, pp.173-180, 2018-04-05 (Released:2018-06-08)

参考文献数

17

著者

永吉 雅人 杉田 収 橋本 明浩 小林 恵子 平澤 則子 飯吉 令枝 曽田 耕一

出版者

室内環境学会

雑誌

室内環境

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.97-103, 2013-12-01

---

上越市立の全小学校(新潟県)児童を対象に、化学物質過敏症(multiple chemical sensitivity:MCS)様症状に関するアンケート調査が2005年7月に実施されている。今回、その調査から5年経過した2010年7月、実態の時間的推移を把握するため、対象を市立の全小中学校の児童・生徒に拡げてアンケートの再調査を実施した。また今回新たに就寝時刻についても合わせて調査した。アンケートの有効回答数は14,024名(有効回答率84.0%)であった。/調査の結果、14,024名の回答児童・生徒中MCS様症状を示す児童・生徒は1,734名(12.4%)であった。今回の調査で主に、次の3つのことが明らかとなった。/1.小学1年生から中学3年生へ学年が進むに伴い、MCS様症状を示す児童・生徒の割合が増加傾向にあった。2.小学生全体のMCS様症状を示す児童の割合は、今回調査した小学生の方が5年前に比べて大きくなっていた。3.小学3年生から中学3年生までのMCS様症状を示す児童・生徒はMCS様症状を示していない児童・生徒より就寝時刻が遅かったことが明らかになった。

著者

海道 利実 濱口 雄平 奧村 晋也 小林 淳志 白井 久也 上本 伸二

出版者

一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会

雑誌

日本静脈経腸栄養学会雑誌 (ISSN:21890161)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.822-828, 2017 (Released:2017-04-20)

参考文献数

32

被引用文献数

1

---

サルコペニアとは、筋肉量の低下に筋力の低下または身体機能の低下を伴う病態である。その成因によって、加齢に伴う筋肉量の減少である一次性サルコペニアと、活動性の低下 (廃用性萎縮) や低栄養、臓器不全や侵襲、腫瘍などの疾患に伴う筋肉量の減少である二次性サルコペニアに分類される。サルコペニアは生命予後に影響し、特に消化器外科領域においては、手術患者の高齢化による一次性サルコペニアと低栄養や担がん状態、手術侵襲などによる二次性サルコペニアを伴う患者が増加しており、今後、ますます重要な問題となるであろう。事実、最近、消化器領域を中心に、サルコペニアの意義に関する論文が急増している。そのほとんどが、術前サルコペニアは予後不良因子であるという論文である。したがって、今後、サルコペニアをターゲットとした栄養・リハビリテーション介入が、消化器がん治療成績向上の新たなブレークスルーになると期待されよう。

著者

小林 美和

出版者

帝塚山大学

雑誌

帝塚山大学現代生活学部紀要 (ISSN:13497073)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.39-48, 2005-02-01

著者

林 祐輔

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.847-852, 2023-11-01 (Released:2023-11-01)

著者

樋口 収 下田 俊介 小林 麻衣 原島 雅之

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.14-22, 2016 (Released:2016-10-06)

参考文献数

28

被引用文献数

5 1

---

東京電力福島第一原子力発電所の事故から5年以上たった今なお福島県の産物の風評被害は続いている。なぜ消費者は福島県の産物を危険視するのだろうか?2つの実験で行動免疫システムが活性化すると,汚染地域を過大に推定するかどうかを検討した。実験1では,プライミングの条件(病気の脅威条件vs.統制条件)に関係なく,慢性的に感染嫌悪傾向が高い人の方が低い人よりも,汚染地域を過大に推定していた。実験2では,感染嫌悪傾向が高い人では病気の脅威条件の方が統制条件よりも汚染地域を過大に推定していた。また感染嫌悪傾向が低い人では条件で差異はみられなかった。風評被害と行動免疫システムの関係について考察した。

著者

漢那 朝雄 小林 正直

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, pp.677-681, 2014 (Released:2015-07-12)

参考文献数

7

被引用文献数

1

著者

山梨 裕美 小倉 匡俊 森村 成樹 林 美里 友永 雅己

出版者

日本家畜管理学会

雑誌

日本家畜管理学会誌・応用動物行動学会誌 (ISSN:18802133)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.73-84, 2016-06-25 (Released:2016-12-27)

参考文献数

73

---

母子分離は心身の健全な発達を妨げることが知られてきた。特に大型類人猿など、成育期間が長く幼少期の母子の結びつきが強い動物種においては影響が大きい。実際に人工保育されたチンパンジーは交尾や子育て行動が適切に発現できない、社会行動が変容するなど一生を通じた影響がみられる。そのため動物福祉・保全の観点から、不必要な人工保育は避けるべきである。またたとえ人工保育をおこなったとしても、できる限り早く群れに戻すことが必要であり、そうした事例が蓄積されている。しかしエンターテイメントショーには母子分離や人工保育を助長しやすい問題点が存在し、さらに動物の正しい理解が伝わらない問題点が指摘されている。今後、科学的な知見をもとにしたチンパンジーに適した飼育管理を推進するためには、人工保育やその後の群れ復帰などに関する基準の議論や施設間が連携して問題解決にあたれるような体制づくりなどが重要である。