著者

林 政彦 白石 浩一

出版者

福岡大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2002

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対流圏エアロゾルの観測に適した気球搭載型粒子計数装置を開発した。この装置を用いて福岡上空の大気エアロゾルの成層圏までの鉛直分布観測,偏光解消度観測を含む3波長ライダーによる光学特性の観測を実施し,その比較解析を行ってきた.福岡上空の境界層から成層圏までのエアロゾルの粒径分布・濃度その変動についての情報を得ている.これまでのところ,ライダーによって観測される自由対流圏の偏光解消度の高い層が粒径数マイクロメータ程度の巨大粒子をふくむエアロゾル群として存在していること,自由対流圏の非球形粒子を含むエアロゾル層が,相対湿度が70%を超えるような比較的湿った状態になっていることが多いことなどが明らかになった.無人航空機を用いて,中央九州高原部のエアロゾル鉛直分布観測を久住高原で,中国大陸から輸送されてくる混合層および自由対流圏最下層のエアロゾルの粒径分布観測およびサンプル回収を北部九州雷山および唐津湾上空で行った.北部九州で春季に採取したエアロゾル粒子のSEM-EDXの組成分析により個別粒子の存在状態の解析を行った.これらの知見と,衛星からのリモートセンシング情報の解析結果との比較検討を行っている.その結果,これまでに,日本上空に輸送されてくるまでの間に鉱物粒子と海塩成分と内部混合した変質粒子が,雲過程を経ないで形成されるのは,混合層が発達するとともに,混合層温度が海面温度より低い状態にあることが明らかになった.この結果から,海面による加熱と水蒸気,海塩粒子にともなう海上霧の形成が鉱物-海塩混合粒子形成を促進する重要な条件になっていることが示唆された.

著者

大城 望史 八幡 浩 春田 直樹 丹治 英裕 篠崎 勝則 内田 一徳 杉野 圭三 丸林 誠二 浅原 利正 土肥 雪彦

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.32, no.10, pp.2350-2354, 1999-10-01

参考文献数

16

被引用文献数

7

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症例は56歳の男性, 嚥下困難を主訴に前医を受診し, 食道癌と診断され当科に入院した. 入院時白血球数は19,400/mm^3と高値であったが, ほかに炎症所見は認めなかった. 1998年6月9日に食道亜全摘術を施行, 病理組織学的診断はいわゆる癌肉腫であり, mp, n(-), Pl_0, M_0, stage Iであった. 術後白血球数はすみやかに低下し, 血中G-CSF値は術前109pg/mlと高値であったが, 術後は21pg/ml, 11pg/mlと低下し, 抗G-CSF抗体を用いた免疫染色でも陽性であり, G-CSF産生腫瘍と診断した. G-CSF産生食道癌肉腫は本邦2例目と極めてまれである. G-CSF産生腫瘍は予後不良であるが, 自験例は8か月経過した現在も再発の兆候を認めていない.

著者

林 辰美 伊東 るみ 本間 学 城田 知子 稲益 建夫

出版者

中村学園大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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目的 幼児の食生活を含む生活習慣および食品摂取状況と年齢発達の関連を明らかにし、幼児期からの望ましい食習慣、生活習慣の確立と心身両面の健康づくりを検討することを目的とした。対象および方法 園児の保護者に対して調査票を用いて、自記入法により実施した。分析対象は16,295人である。統計解析ソフトSPSS 11.0Jを使用し、統計学的解析はX^2検定、年齢発達と生活習慣および食生活の諸要因との関連性の検討には数量化理論I類を用いた。また食品摂取状況はクラスター分析法により検討した。結果および考察 (1)朝食喫食習慣は82.6%の幼児に定着していた。朝食を食べないことが多い幼児は3.0%存在した。(2)朝食喫食習慣が定着している幼児は健康状態(X^2=65.02,df=4,p<0.001)、園の出席状況(X^2=242.96,df=6,p<0.001)も良好であった。一方、朝食欠食習慣は起床時刻、就寝時刻が遅い幼児にみられた。(3)年齢と生活習慣等の関連は、年齢(3.8±1.5歳)を目的変数とし、説明変数は生活習慣の諸要因をあげ、数量化理論論を適用すると、健康状態の偏相関係数は0.192と、高くはないが、「病気はほとんどしない」のカテゴリーウエイトは0.398であり、年齢の平均値にプラスに作用していた。(4)食品摂取状況について、クラスター形成を樹状図(デンドログラム)により解釈すると、(1)肉類、魚介類、揚げ物・妙め物のクラスターの形成が早々に見られ、副食偏重の食事がうかがえること、(2)冷凍・インスタント食品、炭酸飲料、お惣菜のクラスターの形成から簡便食の幼児が存在することが明らかとなった。結語 朝食喫食習慣の定着を図ること、また偏った食品選択の是正、主食と副食の質と量のバランスの理解を深める食育カリキュラムの内容の充実を行い、保護者を包含した食育システムやネットワーク等、食環境の整備が急務と考える。

著者

天羽 清子 多屋 馨子 宮川 広実 砂川 富正 指原 淳志 小林 尚弥 清水 一男 山西 弘一 岡田 伸太郎

雑誌

臨床とウイルス (ISSN:03038092)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, 2000-05-01

著者

宮腰 英一 森田 朗 大桃 敏行 高橋 寛人 若林 直樹

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、公財政支出の削減が推し進められる中で、わが国及びイギリスが「子ども・青少年」施策の効率化を図り、かつその意思決定と実施過程において責任体制を支える「ネットワーク型ガバナンス」を構築し、教育運営システムの改善を進めている実態を現地調査により明らかにした。(1) 英国バーミンガム市の「子ども・青少年」行政について市当局及び「子どもセンター」への訪問調査と職員へのインタビューを実施した。その結果、教育行政に隣接する福祉・医療・労働の分野を「子ども・青少年」行政として統合している実態がわかった。(2) 国内調査 : 太田市、佐賀市、出雲市、豊田市、駒ヶ根市、大分市等の「子ども行政」に見られる教育委員会の部局再編の経緯について情報を収集し、成果を関連学会において発表した。

著者

浦 雅春 石光 泰夫 小林 康夫 杉橋 陽一 河合 祥一郎 高橋 宗五

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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本研究は既存の国や文化の枠を超えてますますクロスオーバー化する現代の演劇の諸相を歴史的淵源にさかのぼって分析するとともに、近年著しい成果をあげているインターディシプリナリーな分析装置を手がかりに多角的に演劇の表象システムを再検討することを目指したものである。年度ごとの研究成果を記せば、以下の通りである。平成9年度においては、まず研究の端緒として広くヨーロッパ近代演劇の成立にかかわる各国の演劇理論を再検討し、個々の演劇理論が具体的にどのような舞台表象とつながりの中で発展してきたかを解明した。平成10年度には、「身体論」と「空間論」の観点から演劇の表象システムを考究した。おのおの文化に固有な身体観や空間意識がいかなる形式を演劇に与えるか、また逆に演劇という表象システムが演劇固有の身体や空間を形作ってきたか、その相互のダイナミズムを理論化した。平成11年度には、精神分析の立場から演劇に分析を加えた。たんに戯曲というテクストを精神分析的に解剖するのではなく、演劇と精神分析がきわめて類似した表象システムであることを分析し、演劇の中でヒステリー的身体がいかに抑圧され、また解放されてきたを歴史的に解明した。最終年の平成12年度には、これまでの研究成果の取りまとめの段階として、演劇という表象システムの歴史的変遷を総括した上で、演劇と他のメディアの相互作用、個別身体論や空間論との交叉から演劇のインター・カルチャー的本質を抽出し、演劇理論の新しいパラダイムを構築した。

著者

小林 久峰

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.71-75, 2013 (Released:2013-06-07)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

著者

山崎 正幸 森本 伸秀 大政 真一 永井 康秀 菊池 建次 坂口 浩二 林 克哉 山口 貴敏 上河 深 小野 清一郎 下位 紘一 澤田 克仁 坂本 勝治 津田 真啓

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFT, 光ファイバ応用技術 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.429, pp.35-40, 2005-11-17

参考文献数

3

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CIGRE SC D2会議が, 2005年6月6日から6月10日までメキシコのクエルナバカで開催された。この会議は, 定例会議, コロキウムおよびテクニカルチュートリアルが含まれている。コロキウムでは, 日本から三つの投稿論文"日本の電力会社の光ファイバー心線貸しビジネスの意義と今後の課題", "日本の電力会社の光ファイバーネットワークデザインと管理システムの構築"および"日本の電力会社のバーチャル・プライベート・ネットワークに関する事項およびアプリケーション"を含めて討議を行った。本会議で討論した内容について報告する。

著者

小林 正

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.80, no.8, pp.1243-1247, 1991-08-10 (Released:2008-06-12)

参考文献数

4

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インスリンの構造異常によりそのインスリン作用が低下するため,代償的にインスリン分泌が亢進し,このため高インスリン血症をきたす異常症は世界で12家系発見されているが,糖尿病は軽症であることが多い.最近の遺伝子解析の手法の進歩により簡単に構造決定されるようになり,インスリンの構造と作用, NIDDM発症の機序などこれらの症例から学ぶことが多い.

著者

小林 弘明

出版者

公益社団法人日本船舶海洋工学会

雑誌

Techno marine : bulletin of the Society of Naval Architects of Japan : 日本造船学会誌 (ISSN:09168699)

巻号頁・発行日

no.860, 2001-03-10

著者

葉賀 弘 谷 直介 加藤 伸勝 鍋倉 正信 坂井 誠 小林 豊生

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, 1981-02-01

著者

林 毅

出版者

大阪大学大学院法学研究科

雑誌

阪大法学 (ISSN:04384997)

巻号頁・発行日

no.65, pp.123-161, 1968-03

著者

林 美和

出版者

神戸大学

雑誌

鶴山論叢 (ISSN:13463888)

巻号頁・発行日

no.4, pp.35-49, 2004-03

著者

小林 俊介 島田 伸敬

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.27, 2013

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本研究ではグループ内のメンバー間の齟齬を解消する説得発話を生成するために、DBNにより記述したロボットならびに個々のメンバーの主観知識状態を表す主観的知識状態の推定手法を提案する。説得時に有効な論拠を選択するため、各情報媒体や他のメンバーからの発話情報への信頼度を各メンバーごとに用意し、説得対話中に動的に学習させる。説得に応じ態度を変容(翻意)させた時の有用性を対話実験により示す。

著者

村松 潤一 井上 善海 盧 濤 原口 恭彦 奥居 正樹 加藤 厚海 秋山 高志 上林 憲雄 三崎 秀央 柯 麗華

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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発展著しい中国には早くから日本企業が進出し、製造業を中心とした産業集積が形成されてきた。本調査研究は、そうした産業集積に焦点をあて、メーカーとサプライヤーがどのような関係を構築しているか、また、その基盤としての組織内マネジメントがどのようになされているかについて現地調査した。その結果、日系企業間での強い結びつき、また、日系企業の人的資源管理はプロセスコントロールを重視していることが明らかとなった。

著者

伊集院 智子 小林 貴美子 水野 淨子

出版者

相愛女子短期大学

雑誌

相愛女子短期大学研究論集 (ISSN:09103546)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.1-8, 2001-03

著者

多名部 重則 東田 光裕 林 春男

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文集 (ISSN:13452088)

巻号頁・発行日

no.10, pp.565-572, 2008-11

参考文献数

7

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City formed a warning cordon with the radius of 300 meters from the bomb and ordered to evacuate from the restricted area. It considered what was important was to let vulnerable people to disasters evacuate smoothly. In order to find out vulnerable people who were not reported, Government of Kobe City ordered the staffs to visit all the houses in the restricted area in advance. On the day of disabling of unexploded bomb, the support plan for vulnerable people was carried out. To complete to evacuate, the staffs visited all the houses again and checked whether no one left. The aim of this thesis is to examine the lessons learnt from the emergency procedures on the evacuation support for vulnerable people to disasters.

著者

前林 清和

出版者

神戸学院大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、地雷被害が続くカンボジアにおける地雷回避教育を推進するための研究である。まず、カンボジア北部地域、特にポイペト市において、地雷被害調査と地雷教育の実情を調査し、その不備も含めて明らかにした。そのうえで、実際の地雷回避教育プログラムおよび教材を開発した。開発した「地雷ノート」をポイペト市にある小学校3校の子どもたちに配布し、地雷回避教育を実施し、その効果を明らかにした。

著者

東田 光裕 多名部 重則 林 春男

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会梗概集

巻号頁・発行日

no.22, pp.57-60, 2008-05

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The on-site processing of the unexploded bomb discovered in Higashinada, Kobe, which had been done on March 4, 2007 consisted of various measures. Most of them are similar countermeasures for crisis or disaster management. Government of Kobe City regarded a study of the process as a telling blow to work out their disaster response manuals. It made problems clear through the on-site staffs' opinions and analyses of document materials and completed the systematic after-action report "A Report of the On-site Processing of the Unexploded Bomb Discovered in Higashinada, Kobe". The aim of this thesis is to pigeonhole the on-site process and countermeasures.

著者

立木 茂雄 林 春男 重川 希志依 田村 圭子 木村 玲欧 山崎 栄一 上野谷 加代子 柴内 康文 牧 紀男 田中 聡 吉富 望 高島 正典 井ノ口 宗成

出版者

同志社大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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人と環境の相互作用の視点から災害脆弱性をとらえ、地理情報システ ム(GIS)の活用により、平時における災害時要援護者の個別支援計画の策定や、災害時におけ るり災情報と支援策の重ね合わせによる支援方策の最適化等に資する標準業務モデル群を開発 した。開発成果は東日本大震災被災地および被災地外の自治体で実装した。併せて、東日本大震 災の高齢者・障害者被害率と施設収容率との間に負の相関関係があることを見いだした。