著者
井上 剛 森山 芳則
出版者
岡山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

有効な治療薬が無い難治性てんかんに対して、ケトン食療法が有効であることが知られている。そこで本研究では、ケトン食による代謝変化(ケトン体の上昇、グルコースの減少)に着目し、その作用機序の解明と抗てんかん剤の同定を行った。ケトン体の化学構造を改変する事で、興奮性シナプス伝達を抑え、抗てんかん作用も示す化合物を見出した。さらに、ケトン食による神経抑制・抗てんかん作用の新規メカニズムも見出し、それに基づく抗てんかん剤も見出した。
著者
森山 昭雄
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.243-261, 1983-04-01 (Released:2008-12-24)
参考文献数
20
被引用文献数
1 1

筆者は,まず人工地形を「人間の諸活動が自然の地形に対して直接的にあるいは間接的に作用することによって生じた地形」と定義し,直接的に造られた地形(第一次人工地形)と間接的な影響によって生じた地形(第二次人工地形)とを区別した.第一次の人工地形は,改変前の地形・地質条件,改変主体の性格,改変方法,法的規制等の詳細な分析により成因論的に説明することが可能であることを述べた.その考えに立って,瀬戸市およびその周辺地域に分布する陶土・珪砂採掘鉱山の人工地形について分析した.その結果,本地域の陶土・珪砂採掘に伴う人工地形は,改変主体の零細性に起因する鉱区の狭小性が数多くの巨大な採掘穴を無秩序に分布させたこと,ベンチカット方式と重機械による採掘方法および法的規制によって,ベンチの高さや幅,道路の幅や配置,穴底の沈澱池などの人工地形に著しい規則性をもたらしたことを述べた.また, 1m2当たり改変土量が約35m3にも達する強度の改変は,露天掘鉱山特有の性格であることを強調した.
著者
加賀谷 早織 角田 孝彦 森山 達哉
出版者
公益社団法人 日本皮膚科学会
雑誌
日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)
巻号頁・発行日
vol.116, no.3, pp.331-334, 2006-03-20 (Released:2014-12-10)

症例1:36歳女性.夕食にフキノトウの天ぷらを摂取後,のどがかゆくなり,嘔吐した.さらに咽頭の腫脹,呼吸困難,蕁麻疹が出現した.CAP-RAST(class)では,ヨモギ3,ブタクサ1,スギ3,カモガヤ0.症例2:50歳女性.春と秋に花粉症症状あり.フキノトウの天ぷらを摂取後,上腹部不快感と鼻閉感があり,その後口腔内のしびれと全身に蕁麻疹が出現した.CAPRAST(class)では,ヨモギ3,ブタクサ2,スギ4,カモガヤ0.両症例について,フキノトウの小花,苞のprick to prick testで陽性が確認された.両症例とも花粉がついている雄株で陽性を示し,花粉に重要な抗原があることが考えられた.患者血清を用いて行った免疫ブロットでは,15 kDaと20 kDa付近のアレルゲンが検出された.
著者
森山 昭雄 淺井 道広
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.53, no.9, pp.557-573, 1980-09-01 (Released:2008-12-24)
参考文献数
18
被引用文献数
1 2

これまでに調べられた多くの河川堆積物は, -2~0φの粒径がヒストグラムの谷となるのに対して,矢作川河床堆積物はおよそ-2φおよび0φの付近にピークが現われる.その原因について,粒径別に礫種・鉱物種の構成比を調べ,さらに流域の大半を占める花醐岩類の造岩鉱物とその風化マサの粒度組成を調べた結果,次の結論を得た.すなわち, -2φおよび0φ付近にピークを持つB・C集団は,それぞれ伊那川・小原岩体の粗粒花歯岩と武節・下山岩体の細粒花歯岩類の造岩鉱物およびその風化マサの粒度組成と密接な関係があり,両岩体の岩石が流送過程で破砕・分解されて鉱物粒子となり,それに風化マサが加わって河床で混合したものであると解した.
著者
熊谷 秋三 右田 孝志 花村 茂美 日高 己喜 森山 善彦 佐々木 悠
出版者
一般社団法人日本体力医学会
雑誌
体力科学 (ISSN:0039906X)
巻号頁・発行日
vol.46, no.4, pp.415-421, 1997-08-01 (Released:2010-09-30)
参考文献数
34
被引用文献数
1 2

本研究は, 男子大学生の陸上長距離選手 (n=12) のHDL-cと性ホルモン, SHBG及びOBLA-SPで測定された体力との関連性を横断的に検討ことが目的である.陸上長距離選手のHDL-c水準は高水準 (平均67.8mg/dl) にあったが, 大きな個体差 (44~93mg/d1) が認められた.血中エストラディオール (E2) は, Apo AIとの間に有意な正相関を認めた.遊離テストステロンは, HDL3-c及びApo AIIとの間に有意な正相関を認めた.また, SHBGはHDL-c及びHDL2-cとの間に有意な正の相関を認めた.年令, 体脂肪率, 体脂肪分布尺度および体力と脂質代謝指標との間には, 有意な相関は認めなかった.これらの成績より, トレーニングされた陸上長距離選手においても, 男性ホルモンおよびSHBGのみでなく女性ホルモンもHDL-c代謝に深く関与しており, 有酸素トレーニング状態におけるHDL-c水準の個体間変動に性ホルモンの関与が示唆された.
著者
鈴木 規之 津田 徹 齋藤 利文 森山 京平 ザモーラ ジェーンルイ フレスコ 樫原 茂 藤川 和利 山口 英
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. MoMuC, モバイルマルチメディア通信 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.384, pp.49-54, 2012-01-12
被引用文献数
1

大規模災害時において,建物の倒壊や負傷により移動できない被災者を救出するためには,発生直後から如何に迅速な救助活動を行うかが重要となる.しかし,災害時には,既存の通信インフラが使用できないため,被災者の情報を入手することが困難となる.そこで,本稿では,各ユーザのスマートフォン間で蓄積運搬転送型通信を行うことで,被災者からの救助要請メッセージを伝搬し,救助者が被災者の状態や位置を把握できるアプリケーション(SOSCast)の設計を提案し,実装する.SOSCastは救助要請メッセージに含まれている被災者のGPS情報と,救助要請メッセージの受信者のGPS情報を用いて,多くの救助要請メッセージを収集することで,被災者の位置の把握を行うことができる.また,プロトタイプシステムを用いた実験評価では,被災者のGPS情報が誤差を含んでいる,または取得できない場合においても,受信者のGPS情報をもとに被災者の位置を推測できることを示した.
著者
斜森 亜沙子 森山 美知子
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.102-110, 2015 (Released:2015-06-25)
参考文献数
14
被引用文献数
1

目的 : プライマリ・ケア診療所において, 診療所の果たすべき機能とそこで働く看護師の役割, 必要な能力を明らかにする.方法 : プライマリ・ケア診療所に勤務する医師6名と看護師11名を対象に, フィールド調査 (面接法及び参加観察法) を実施し, 質的帰納的分析を行った.結果 : プライマリ・ケア診療所には「外来機能」「在宅支援機能」「地域支援機能」の3つが抽出され, それを支える看護師の役割として「個人及び家族の健康を守る役割」「人々が住み慣れた場所で安心して療養でき/最期を迎えることを支援する役割」「地域の健康問題に対処する役割」, これらの機能を支える「診療所をマネジメントする役割」の4カテゴリーが, 役割に対応する能力として9カテゴリーと, プライマリ・ケアを実践する専門職者に必要な4つの基本能力が抽出された.結論 : 診療所におけるプライマリ・ケア看護師は幅広い役割と能力が必要とされていることが明らかになった.
著者
森山 卓郎 鍋島 惠美 斎藤 真由美 村田 眞里子 櫨山 ゆかり 小川 陽子 高野 史朗 光村 智香子 田中 琢也
出版者
京都教育大学
雑誌
京都教育大学紀要 (ISSN:03877833)
巻号頁・発行日
vol.115, pp.27-45, 2009-09

葛藤場面の写真から事態をどう見取るか,そしてどのような対応をするのかを学生(教育実習未経験),保護者,幼稚園の教員,保育園の保育士,において調べた。その結果,「可能性のある事態」,「最も可能性の高い事態」としても,幼稚園の教員は「事故」と考える割合が低く,学生は高かった。ここから,学生は事態をどう見るかの観点が獲得できていないと言える。次に,対応についても調査したが,「見守る」という対応をとったのは幼稚園の教員に有意に多く,学生に有意に少かった。同じ場面に対しても学生と幼稚園教員とでは対応が違うと言える。子どもが「仲よく」という発言をしていたという仲裁の場合は,「そうだね,仲良くしようね」といった介入は幼稚園の教員には有意に少なく,保護者に有意に多かった。以上から,幼稚園教員には直接的な介入を少し控えて,子どもたちの自立的な発達を促す傾向が読み取れる。こうした様々な「見方」を意識化することは教育実習での学びをより深くするためにも有益だと思われる。Using questionnaires, we studied how students, parents, kindergarten and nursery school teachers judged a situation in a photo showing conflict between 9 children. We found that students tended to judge the scene as an accident, while kindergarten teachers did not. From a management point of view, kindergarten teachers tended to "monitor the situation," while students did not. In case in which a child tried to mediate other children's conflicts, parents agreed with and enforced the mediation, while kindergarten teachers did not. Generally speaking, kindergarten teachers try to refrain from intervening with the intent of nurturing children's self-management.
著者
佐々木 華織 菅野 洋光 横山 克至 松島 大 森山 真久 深堀 協子 余 偉明
出版者
日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.51, no.12, pp.881-894, 2004
参考文献数
25
被引用文献数
3

山形県庄内地方に発生する清川ダシの集中気象観測を行い,峡谷出口に強風域が局限される事例(Obs-1)と,全域で強風の事例(Obs-2,3)を観測した.峡谷出口でのパイバル2点観測の結果,東風成分の高度は事例によって異なり,Obs-2では下層200~400mに最強風帯が,その上空付近には1m/s以上の強い上昇流が発生していた.峡谷出口の風速は,峡谷内の気圧傾度によって加速された,地峡風の風速と同様の傾向であったが,Obs-1ではばらつきが大きかった.付近の高層データから,全ての事例で逆転層が認められた.Obs-1では上流である仙台の逆転層が清川周辺の山脈と同程度と低く,フルード数は0.11であり,峡谷出口付近でHydraulic jumpが発生していた可能性がある.一方,Obs-2,3では仙台の逆転層が高く,フルード数は最高0.58で,強風が平野全域に現れやすい状況であったと考えられる.
著者
太田 純一 大竹 慎二 南村 和宏 澤田 卓人 藤川 敦 林 宏行 森山 正敏
出版者
日本泌尿器内視鏡学会
雑誌
Japanese Journal of Endourology (ISSN:21861889)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.289-293, 2013 (Released:2013-11-16)
参考文献数
10

経尿道的膀胱腫瘍一塊切除術(Transurethral resection of bladder tumor in one piece:TURBO)は,腫瘍を細切せず一塊に切除することで,より正確な病理診断が可能である.その治療成績と病理診断における有用性について報告する.膀胱腫瘍135例,173病変に対し経尿道膀胱腫瘍一塊切除(TURBO)を施行した.切除は1.marking,2.粘膜切開,3.水平切除,4.腫瘍摘出の順に施行した.腫瘍は膀胱内いずれの部位でも切除可能であり,合併症も許容される範囲であった.切除検体に筋層を含む症例は123例(91.1%)に認めた.pT1 23例中22例(95.7%)に粘膜筋板を認めた.粘膜筋板を超えない浸潤であったT1症例は進行例を認めないが,粘膜筋板を超える浸潤を認めた7例中4例に病期進展を認め,1例に上部尿路再発を認めた.TURBOにおける深達度診断は正確であり,粘膜筋板浸潤の有無は予後と相関する可能性が示唆された.
著者
佐藤 萌都子 田村 幸嗣 吉田 裕一郎 河野 芳廣 森山 裕一(MD)
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2012, pp.48100387-48100387, 2013

【はじめに、目的】 癌患者、その家族にとって終末期をどのように過ごすかは大きな問題のひとつである。今回、癌の進行に伴い、ADLおよび活動意欲が低下し、目標喪失となった終末期癌患者への理学療法を担当した。本症例を通し、意識変化のきっかけを与えることで、共通目標の設定・自宅退院が可能となった症例を経験する機会を得たため、報告する。【方法】 症例は30歳代女性。子宮肉腫に対し、他院にて子宮全摘+両側付属器切除施行。その6年後、子宮肉腫クラスV再発を認められ、当院にて抗癌剤治療目的に入院となる。生命予後については、主治医より"年単位は難しい"と入院時のインフォームドコンセントにて症例・ご家族に対し告知済みである。ご家族は夫・両親・義理の母親を中心に終日誰かが病室にいる状態であり、症例に対し非常に協力的であった。【倫理的配慮、説明と同意】 ヘルシンキ宣言に沿って個人情報保護に配慮し、患者情報を診療記録から抽出した。症例ご家族に対し、本学会にて症例報告を行うことについて同意を得た。また、当院の倫理委員会の承諾も受けた。【結果】 当院入院から退院までを以下の3相に分け、経過を報告する。(介入初期)当院入院約1ヶ月経過し、機能改善目的にリハビリテーション(以下リハ)開始となった。介入当初は、PS2~3と個室内トイレへは点滴台歩行にて自立レベルであったが、終日嘔気・嘔吐に加え間欠的な腹部痛、下腿浮腫を中心とした倦怠感により臥床傾向であった。また、人目を気にすることで個室外出はほとんどみられず、"リハが入っても何もできない"とリハ介入に対しての強い不安が聞かれた。そこで、まずは「個室からリハ室までの外出」を目標に、他の利用者のいない昼休み時間を利用するなど環境設定をしながら、少しずつ離床を図った。(活動範囲拡大期)点滴台歩行に加え自転車エルゴメーターを中心に運動耐容能改善を図るなかで、"思ったより歩けた""動けるなら自宅に帰って妻らしく家事がしたい"など心理的変化に加え、意欲的な発言がみられ始めた。一時的には病棟内を散歩するなど、人前に出る機会も多くなり、身体機能の向上を図ることができた。PTに対して、在宅復帰への希望がある一方で、ご家族の負担となることへの不安を話す場面もあったが、症例、ご家族、病棟スタッフを含め「自宅退院」という目標を共有した。その後、抗癌剤治療の合間に自宅退院の予行を含め、訪問看護を導入しながら一時退院となった。(自宅復帰移行期)再入院に伴い再び介入したが、抗癌剤治療開始に併せ、腹水の増加や熱発・嘔吐が持続し、誤嚥性肺炎を呈するとNGチューブ・ドレーン留置となり、徐々にベッドサイドでの身体機能維持を目標とした緩和的な介入が中心となった。加えて、症状の不安定性により積極的な介入が行えない日が増えた。そのため、病棟との連携の中で疼痛コントロールを図った上での介入を行い、リラクゼーション・下腿浮腫に対するマッサージをはじめとし、体調に合わせたプログラム設定の中で、個室内の点滴台歩行の継続を図り、機能維持に努めた。最終的な自宅退院が近づく中、希望がみられる一方で"家に帰っても家族の迷惑になるのでは"という強い不安が聞かれたが、家族の受け入れを得ることができ、再入院から2ヵ月後、状態維持のまま自宅退院となった。【考察】 介入当初、活動意欲の低かった症例に対し目標設定を行うことに大変苦慮したが、症例に合わせた環境設定を行うことで個室外への離床を図ることができ、そこから前向きな意識変化を生み出せたことが自宅退院という共通目標設定に大きく繋がったと考える。また、終末期においてADL低下は避けられないが、緩和的介入へ移行し症状が不安定な中でも介入し続けることで治療はまだ続いているという精神的な支えとなり、身体機能低下を遅らせるだけでなく、目標への意欲を保持することも可能であると考える。自宅退院が決まったのち、症例からは笑顔とともに"やっぱり家が良いね"と、ご家族からは"家に帰らせることができて良かった"という発言が聞かれ、QOL向上を図れたことから今回のPT介入は適切なものであったと考える。【理学療法学研究としての意義】 癌の終末期において、QOLの向上を図ることは重要である。ADL機能の向上が図れなくなった時こそ、身体機能面への介入だけでなく、症例に合わせた理学療法を行い、目標を共有し意識を高めることはQOL向上に有効なアプローチと考える。
著者
日野 美波理 石井 雅人 藤原 聡子 松香 直行 定金 典明 森山 雅弘 二神 幸次郎 柴田 和彦 五味田 裕
出版者
日本医療薬学会
雑誌
医療薬学 (ISSN:1346342X)
巻号頁・発行日
vol.30, no.7, pp.457-467, 2004-07-10
被引用文献数
7 7

Owing to the approval of reimbursement of fees for antineoplastic chemotherapy on an outpatient basis by the national health insurance scheme in April 2002, an antineoplastic chemotherapy room was set up in the ambulatory area of our hospital in August 2000. In order to ensure the effective use of the safety cabinet and other existing equipment and the safe administration of antineoplastic agents to patients, the authors assigned a mixing pharmacist and a coordinating pharmacist who was to be in charge of antineoplastic chemotherapy for outpatients. First, the mixing pharmacist prepared IV mixtures of the antineoplastic agents and auxiliary medicines in a sterile area and then the coordinating pharmacist audited the mixtures and carried them to the antineoplastic chemotherapy room. Other functions of the coordinating pharmacist included providing pharmaceutical care to patients and cooperating with doctors, nurses and other pharmacists involved in the chemotherapy. They also searched for information on individual medical charts or in patient statements and pointed out doubtful records or potential problems that might affect chemotherapy. Coordinating pharmacists notified 50 potential problems between August 2002 and April 2003. To evaluate our pharmaceutical practices in outpatient antineoplastic chemotherapy, we conducted a questionnaire survey of the patients. Their responses indicated that our pharmaceutical care program was working well and that they hoped we would continue it. However, the usefulness of our program was not entirely clear to all patients and we recognized the need to better inform patients concerning this.
著者
森山 幹弘
出版者
京都大学東南アジア研究センター
雑誌
東南アジア研究 (ISSN:05638682)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.108-122, 1990-06

この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。