著者
村岡 倫 森田 憲司 佐藤 智水 桂華 淳祥 渡邊 久 舩田 善之 渡辺 健哉 井黒 忍 櫻井 智美 松川 節 宮澤 知之 松田 孝一
出版者
龍谷大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-11-18

研究期間中に、ニューズレター『13,14世紀東アジア史料通信』の第16号~第22号および別冊の計8冊を刊行し、研究代表者および研究分担者・連携研究者の石刻史料に基づく研究成果を掲載した。本科研費で購入した『西安碑林全集』に関して、奈良大学図書館では「『西安碑林全集』を見る」という企画展を開催し、ニューズレター別冊は、その展示に関連して刊行したものであり、研究成果を一般に還元した。第19号、第20号も『西安碑林全集』研究の成果として刊行したものである。そのほか、特筆すべき研究として、新たに発見された漢文・パスパ文合璧碑文の研究、元代のモンゴル高原における地方行政制度の研究などが挙げられる。
著者
渡辺 昭一 木畑 洋一 秋田 茂 横井 勝彦 菅 英輝 吉田 修 木畑 洋一 秋田 茂 横井 勝彦 菅 英輝 吉田 修 都丸 潤子 波多野 澄雄 河西 晃祐 山口 育人
出版者
東北学院大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2007

冷戦体制の確立期におけるアジア国際秩序の再編問題について、国際援助計画コロンボ・フランの実施過程との関連から検討した。第一に、コロンボ・プランは、イギリスにとってコモンウェルス体制として影響力を残存させるために、インドおよびオーストラリア、ニュージーランドにとってアジア安全保障体制の強化のために、策定されたこと、第二に、その計画のド要な財源となったスターリング・バランスの枯渇により、イギリスの支援が資本援助から技術援助へとシフトしたこと、それによって被援助のアジアは、積極的な資本援助を求めて支援の多様化を図っていったこと、第こに、イギリスのコモンウェルスの存続、アメリカのヘゲモニー支配が強化される中で、その多様化が自立したアジア地域連合という新体制の成、忙につながったことを明らかにした。
著者
今本 成樹 岩崎 隆 三好 紀彰 三好 喜久雄 増田 国充 二本松 昭宏 渡辺 修一郎 山下 洋平 射場 満 今本 三香子 難波 信一 吉田 留理子 相馬 武久
出版者
動物臨床医学会
雑誌
動物臨床医学 (ISSN:13446991)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.96-102, 2012-10-20 (Released:2013-10-10)
参考文献数
14

一般病院に来院した犬1,104 頭,実験用ビーグル犬74 頭,2 つの繁殖場の犬120 頭の3 群に分け,Heat extract enzyme-linked immunosorbent assay(HE-ELISA)およびマイクロプレート凝集反応(MA)を用いて,抗Brucella canis (B.canis)抗体の保有状況の調査を実施した。一般病院群における検査においては,6 頭(0.54%)が抗B.canis 抗体陽性であり,1,073 頭(97.2%)は抗体保有が確認されなかった。実験用ビーグル群とカイ2乗検定を用いて比較すると,p-value < 0.0001 となった。 抗体陽性犬の6 頭のうち4 頭が繁殖場から引き取られた犬であった。この6 頭全てにおいて臨床症状は確認されなかった。一方,繁殖場の犬においては,26 頭(21.7%)が抗B.canis 抗体陽性と判定され,流産や精巣炎といったブルセラ症を疑わせる臨床症状を示す犬は抗体陽性犬のうち3 頭に過ぎなかった。 B.canis 感染を診断するにあたり,感染してからの期間,治療歴,発情,検査方法により診断結果に差が生じることや, B.canis 感染犬が必ずしも臨床症状を示すわけではないことは,既に知られている。今回の結果でも,抗体陽性犬の全てが,臨床症状を示したわけではない。そのため,B.canis 感染の検査においては,定期的・複数回の臨床症状の観察やB.canis 抗体検査を実施することが望ましい。B.canis 感染の蔓延を防ぐための犬のブルセラ症の監視・管理方法については,一般病院においては,感染症例に遭遇することは今回の結果からも非常に少ないと考えられるので,繁殖場をはじめとした集団飼育施設における管理について,今後さらなる対応を検討する必要があると考えられる。
著者
山崎 啓介 張諾 渡辺 俊典 古賀 久志
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2007, no.94, pp.35-40, 2007-09-25

高次元特徴空間を用いるテキスト分類等において不必要な次元軸を排除することは計算量などの面から重要な問題である.この問題を解決するためには不要と考えられる次元を見出し,類性能を保つ範囲でその次元を削除していくことを繰り返せば良い.本稿では,まずテキストをその圧縮率ベクトルに着目して特徴付ける方式を示し,そこでの次元縮小法と次元縮小に必要なパラメータ設定を支援する指標関数を提案する.指標関数を参考にしながら対話的に次元縮小を行うことで,分類精度を保ったまま約 50 %の次元縮小が可能となった.When text classification is implemented in high-dimension space, removing unnecessary dimensions becomes important to reduce computation cost. This problem can be solved by finding out unnecessary dimensions and removing them , keeping the classification power of the space. In this paper, we express texts by compression ratio vectors. After introducing it, we propose an interactive dimension reduction method with an index function. The index function is used to judge whether reduction should be continued or not. By removing unnecessary dimensions by using the interactive processing , we clould achieve 50% dimension reduction while keeping the classification accuracy of the space.
著者
高橋 秀行 佐伯 公康 渡辺 一俊
出版者
日本水産工学会
雑誌
水産工学 (ISSN:09167617)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.133-140, 2012-11-15

我が国の漁業就業者数は長期的な減少傾向にあり,またその年齢構成の高齢化,後継者不足は深刻である。このまま漁業者が減少し続ければ,我が国の漁業は労働力不足に陥り,産業としての存立が危ぶまれる。漁業は従来から身体への負担が大きく危険がともなう職業と言われる上に,近年の漁獲量の減少や魚価安が重なり,職業としての魅力が失われつつある。これらのことが,漁業就業者数の減少の主要な原因として考えられる。したがって,高齢の漁業者でも無理なく働け,かつ新規就業者が参入しやすい,安全で快適な労働環境を確立することは,漁業就業者数の減少に歯止めをかける有効な方策のーつと考えられる。しかし,漁業の労働実態について明らかにした事例は少なく,小型機船底曳網漁業,船曳網漁業,ワカメ養殖業,刺網漁業についての知見があるにすぎない。漁業の労働実態の全国的な様相を把握するには,事例調査の蓄積が必要である。著者は,小型機船底曳網漁業を主な対象として,労働実態の調査を行っている。小型機船底曳網漁業は我が国を代表する沿岸漁業種の一つであり,同漁業を営む漁船は日本各地に1万隻あまり遍在している。多くは個人経営で,乗組員は1~数名程度であるため,労働環境は個々人の裁量によって構築され,系統的な改善を図りにくいことが予想される。したがって,小型機船底曳網漁業の労働実態を定量的に把握し,系統的な改善方策を検討する必要がある。本報では,愛知県南知多郡の小型機船底曳網漁業を対象として,生産管理工学や人間工学の手法を用いて船上作業の状況を調査した結果について報告する。
著者
立間 徹 渡辺 正
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.42, no.11, pp.609-616, 1990-11-01

小特集 バイオテクノロジー
著者
畠山 茂久 安野 正之 青木 康展 高村 典子 渡辺 信
出版者
国立公害研究所
雑誌
重点領域研究
巻号頁・発行日
1987

重金属によって高度に汚染された宮田川を通年調査し, 付着藻類と水生昆虫について以下のような知見を得た. また代表的な重金属耐性種である硅藻やコケやコカゲロウの一種についてはその耐性機構の検討を始めた.重金属汚染地区から単離培養した硅藻と緑藻類は, その付近の非汚染河川から培養した藻類に比較し, 銅, カドミウム, 亜鉛に対しすべて高い耐性(50%光合成活性阻害値)を示した. 汚染地区から採取したラン藻は光合成活性試験では低い重金耐耐性を示し, 実際の河川での耐性機構を更に検討する必要がある. 種によっては汚染区と非汚染区の両地区に生育していたが, 同一種でも汚染区から単離培養したものは非汚染地区から採取したものよりも高い重金属耐性を示した. 重金属耐性種である硅藻の一種, Achnanthes minutissmaを銅を高度に添加した培養液中で3週間培養した. その結果, ほとんどの銅は細胞壁や硅藻の殻に分布し, その他は細胞膜や細胞内小器官の分画に存在した. 細胞内可溶性分画に存在する銅は極めて少なく, この種の耐性機構として, 銅の細胞内侵入防止, 有機酸による無毒化, あるいは銅が有機酸に結合後細胞外に排出されるなど機構が実験結果から示された.宮田川における重金属耐性水生昆虫としては, 数種類のユスリカ(幼虫), コカゲロウの一種Baetis thermicus, オドリバエの幼虫などが明らかにされた. 3種のコカゲロウを人工水路で10ppbのカドミウムに10日間暴露した. 3種はすべて同種度のカドミウムを蓄積したが, 暴露5日後から重金属耐性種のみ, 重金属結合蛋白が誘導され, その量は10日後にかけ増加する事が明らかにされた. 一般に重金属結合蛋白, メタロチオネインは有害金属を体内で結合し無毒化する. 誘導された重金属結合蛋白と本種の重金属耐性の関係を更に明らかにする必要がある.
著者
渡辺 俊一 下川 新二 上原 景光 場集田 寿 山内 励 古園 耕治 岩村 弘志 上村 亮三 平 明
出版者
特定非営利活動法人日本呼吸器外科学会
雑誌
呼吸器外科 : 日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09174141)
巻号頁・発行日
vol.4, no.6, pp.750-754, 1990-11-15
被引用文献数
1

より生理的な肺保存法として,摘出肺の胸膜外からの空冷保存を考案し,肺換気にはhigh frequency jet ventilationを用い,その後同所性に移植した.実験は2群で,4℃生理食塩水でflushしたdonor肺を,教室で開発した空冷保存装置で2時間及び5時間保存して同種左肺移植した群では,5〜79日の生存犬7頭を得た.他の群では,血液を含む細胞外液組成液でflushした6時間保存肺を同様に移植し,術直後及び術後3日目に100%酸素下で右肺動脈を閉塞,移植肺の機能を評価した.移植直後(n=5)の動脈血酸素分圧は,両肺で398.9±47,3mmHg(mean±SE),移植肺のみで357.6±48.0mmHgで,両老間に有意差はなかった.術後3日目(n=4)では,両肺で475.7±41.1mmHg,移植肺のみで330.5±53.6mmHgで,後者で低い傾向にあったが有意差はなかった.2つの実験群から,本法の有用性及びflush後6時間の肺保存が可能なことが示された.
著者
中田 高 奥村 晃史 今泉 俊文 隈元 崇 堤 浩之 渡辺 満久
出版者
広島工業大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2005

本研究は,従来の活断層研究により積み重ねられてきた断層の分布や構造に関する静的な断層モデルに対して,地震時の活断層の挙動に関する動的モデルを構築することを主たる目的とした.そのために,1)活断層の位置,形状,変位速度の分布を解明,2)断層変位量計測の新たな手法の開発,3)日本列島の活断層の変位量データベースの作成,4)活断層の挙動に関する動的モデルの検討,を具体的に行った.その結果,議論の多い活断層の不連続部や末端部において,大縮尺空中写真判読による見直しを実施し,これまで活断層の存在が確かではなかった岩国断層や西部や北九州地域の活断層をはじめ多くの活断層について,詳細な位置,形状を確定した.横ずれタイプと逆断層タイプのそれぞれの典型である阿寺断層および横手盆地東縁活断層系について,独自に空中レーザープロファイラーによるDEMを取得し,断層変位地形の把握,断層変位量の計測について,手法の利点と問題点を具体的に検討した結果,レーザー計測データを用いた断層変位地形の立体化が活断層認定に有効であり,正確な変位量の把握には変動地形学的手法の併用が不可欠であることが明らかになった.また,GPS地形測量装置や簡易レーザー計測装置(Handy Station)を用いた断層変位量計測を実施し,その有効性を検討した.さらに,既存の文献に記載された断層変位量などをもとに主要98活断層(帯)の活断層変位量データベースを構築した.これをもとに断層変位量分布の特徴を検討し,幾つかの活断層(帯)について地下のアスペリティの位置を推定した.これらの情報と活断層の幾何学形状から推定した断層の破壊開始点をもとに,主要活断層帯から発生する地震の動的モデルの試案を提示した.
著者
渡辺 偉夫
出版者
公益社団法人 日本地震学会
雑誌
地震 第2輯 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.83-107, 1983-03-25 (Released:2010-03-11)
参考文献数
63
被引用文献数
2
著者
渡辺 修
出版者
東洋史研究會
雑誌
東洋史研究 (ISSN:03869059)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.p517-543, 1990-12