著者

片山 さつき

出版者

Japan Association for Real Estate Sciences

雑誌

日本不動産学会誌 (ISSN:21859531)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.8-13, 2004

著者

平賀 康嗣 栗山 裕司 宮﨑 登美子 柏 智之 片山 訓博 重島 晃史 稲岡 忠勝 山﨑 裕司

出版者

学校法人高知学園 高知リハビリテーション学院

雑誌

高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.39-41, 2019-03-30 (Released:2019-09-19)

参考文献数

6

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本研究では,健常者のハムストリングスに対するストレッチを継続的に実施し,持続的なストレッチ効果が現れる治療期間について検討した.対象は,健常者14名(男性7名,女性7名)である.介入前右膝窩角は,137.7±12.1度であった.介入1 ,2 ,3 ,4 週目の右膝窩角は,それぞれ144.4±13.0度,152.7±10.5度,155.6±7.7度,162.0±6.2度であった.2 週目以降,開始時と比較し膝窩角は有意に増大していた(p<0.01).介入前左膝窩角は,138.8±12.4度であった.介入1 ,2 ,3 ,4 週目の左膝窩角は,それぞれ143.9±12.4度,151.3±7.8度,154.3±8.2度,160.7±6.1度であった.2週目以降,膝窩角は有意に増大していた(p<0.01).明確な膝窩角の改善は, 2 週目以降と説明することが妥当なものと考えられた.

著者

実重 真吾 片山 茂裕

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.34, no.7, pp.548-554, 1997-07-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

21

被引用文献数

1 1

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インスリン及びIGF-1の培養血管平滑筋細胞 (以下VSMCと略) に対する増殖効果及び細胞外基質のコラーゲン合成能とI型コラーゲンα1鎖の遺伝子発現に及ぼす影響を検討した. ブタの腹部大動脈より採取したVSMCに, インスリンを0, 16, 160nM, IGF-1を0, 1.31, 13.1nMの濃度で添加し, 細胞数・DNA合成能 ([3H]-thymidine) を, またインスリン0, 1,600, 16,000nMを加えて, 蛋白合成能 ([3H]-proline)・総コラーゲン蛋白合成能を調べた結果, 細胞数は1.4倍 (IGF-1) ~1.5倍 (インスリン) に, DNA合成能は3倍 (IGF-1) ~3.8倍 (インスリン) に, 蛋白合成能は1.8倍 (IGF-1) ~3倍 (インスリン) に濃度依存性に有意に増加した. 総コラーゲン蛋白合成は, インスリン16,000nM, IGF-113.1nMの濃度で, それぞれ26.5倍, 2.3倍に増加した. I型コラーゲンα1鎖mRNAは, IGF-1では濃度依存性に増大し, インスリンではIGF-1と比較して弱いが, 増大傾向を認めた. 以上, インスリンやIGF-1が, VSMCの増殖の情報伝達及び細胞外マトリックスの合成に密接に関連している可能性が示唆された.

著者

関本 愉 松尾 浩一郎 片山 南海 岡本 美英子

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.118-126, 2020-09-30 (Released:2020-10-25)

参考文献数

40

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目的:今回われわれは,胃がん周術期患者における術前の口腔機能低下症(Oral Hypofunction, OHF)の罹患率および栄養状態との関連性について検討した。 方法:2018年6月から2020年3月までに当科に周術期口腔管理目的で受診した胃がん患者214名を対象とした。OHFの7項目を測定し,3項目以上が診断基準に該当した場合にOHFと定義した。また,2019年7月よりMini Nutrition Assessment(MNA)を用いて栄養状態を評価した。70歳未満を若年群,70歳以上を高齢群とし,口腔機能の測定値とOHF罹患率が年齢とがんのStageによって差があるか検討した。また,OHFの有無とがんのStageでMNA値に差があるかについても検討した。 結果:舌圧,咬合力,舌口唇運動機能の各値は,高齢群で有意に低かった。また,舌圧はStageの進行とともに低下していた。OHF罹患率は,若年群では25%であったが,高齢群では39%と高齢群で高い傾向にあった。また,Stage 2以上の患者では,高齢群で低舌圧,咬合力低下,舌口唇運動機能低下の該当率が有意に高かった。MNA値はOHF罹患者で有意に低値を示していた。 結論:胃がん周術期患者では,がんの病期によらず,70歳以上の高齢者で口腔機能が低下していることが明らかになった。また,がんのStageの進行とともに舌圧が低下していることが示唆された。OHFは栄養状態とも関連している可能性があり,術後栄養管理の一環として,周術期における口腔機能への評価と介入が必要と考えられた。

著者

片山 友幸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.92, no.4, pp.276-280, 2009-04-01

被引用文献数

6

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安心安全のための位置情報取得及び車や歩行者の経路案内など,GPS(Global Positioning System)を利用した携帯電話サービスが急速に普及している.このGPS信号は,複数の地球周回衛星から送信されており,地下街などの遮へい空間では利用できない.GPSの高度有効利用には受信可能エリアのシームレス化が不可欠であり,これを可能にする方法の一つとして提案されているリピータ方式による実用化検証実験を行ったので紹介する.

著者

片山 幹生

出版者

成城大学

雑誌

Azur = Azur

巻号頁・発行日

no.6, pp.19-33, 2005

著者

片山 寛則

出版者

近畿作物・育種研究会

雑誌

作物研究 (ISSN:1882885X)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.1-9, 2019 (Released:2019-09-06)

参考文献数

38

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イワテヤマナシ(Pyrus ussuriensis var. aromatica)は東北地方に自生する野生ナシの1変種である.1940年頃までは利用されていたが,現在は地元でもほとんど知られておらず,消滅の恐れがある.筆者は遺伝資源としてのイワテヤマナシに注目し,1999年より北東北3県を網羅した探索調査を行ってきた.その結果1500本以上のナシ属植物が見つかり,その8割は北上山系に集中して分布していた.集団構造解析により真のイワテヤマナシ集団を推定し,保全単位や保全方法を検討した.またイワテヤマナシの起源を解明するため,中国大陸に自生する秋子ナシ(Pyrus ussuriensis)との系統関係を調査した.ところでイワテヤマナシはニホンナシにない様々な有用形質を持つ.ここでは芳香を取り上げ,香気分析や香気関連QTL座の決定,香りナシ育種について紹介する.筆者はイワテヤマナシを利用することで認知度を高め,その結果,普及し,保全されることを期待している.最後に2011年の東日本大震災で被災した三陸沿岸地域で展開したイワテヤマナシを復興のシンボルとする取組を紹介する.

著者

片山 泰久

出版者

素粒子論グループ 素粒子論研究 編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.234-247, 1964-05-20 (Released:2017-10-02)

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非局所場の内部変数を用いて対称性を導こうとする試みを検討する。内部変数をspurion形式で展開し、アイソ・スピンとhyperchargeを導入する。この系に特定の性質を課することによつて、アイソ・スピンとhyper-chargeの一定の組合せが得られる。

著者

片山 一道 梅津 和夫 鈴木 庸夫 松本 秀雄

出版者

The Anthropological Society of Nippon

雑誌

人類學雜誌 (ISSN:00035505)

巻号頁・発行日

vol.93, no.1, pp.97-112, 1985 (Released:2008-02-26)

参考文献数

30

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山形県酒田市に属する飛島は3集落(勝浦,中村,法木から成る小島であるが,小地域でヒト集団の小進化過程を解明する上で,すぐれたモデルを提供してくれるものと期待できる。前々報と前報では,そこでの人口構造,婚姻構造,さらにそれらから導かれる各種の遺伝学的パラメーターを斟酌することによって,飛島住民の身体形質には,遺伝的浮動を主因とすると思われる地域的分化が存在するという可能性が指摘できること,実際にも皮膚紋理形質については,そのことをある程度裏付けるような地域的分化が,集落間や本州一般集団との間で存在していることを立証してきた。本報では,合計389人の飛島在住者の血液試料から,23の遺伝的多型性形質について,集落ごとの遺伝子頻度を求め,集落間の遺伝的分化の大きさとパターンを詳細に分析することによって,飛島で生起した小進化過程の様相を推測するとともに,その主働要因についてな一層詳細に検討していこうとするものである。主な成績は次のように要約できる。1.検査した23種類の血液型システムのうち,LDH,AK,PGK,PHI では変異型が全く存在しなかったが,他の19システムでは多かれ少なかれ多型性が観察された。しかし,Rh(D)では(D-)型は法木集落で2人観察されただけである。2.多型状態にある形質のうち,Rh(D),Tf,ADA,SGOT を除いた15形質について,有意差検定を行ったところ,過半数の8形質で3集落間には有意な遺伝子頻度の差異があることが判明した。なかでも ABO 式と Gm 式血液型では極めて大きな集落間差が認められた。3.集落間差異の内訳をみると, MN と Gmと EsD では中村が,また ABO では勝浦が他の2集落から偏った遺伝子頻度を示すことに起因しており,総合的には中村と他の2集落とでは遺伝的組成をやや異にする傾向にあることが認められた。4.3集落間の遺伝的分化の大きさは,根井の分化係数(GST)が0.0117と推定されることから,かなり大規模なものであると評価できる。ちなみに,本州の遠隔3地方一般集団間の GSTは0.0008,アイヌと近畿人と先島人の間の GSTは0.0077である。5.多型性形質の遺伝子頻度について,各集落と日本人一般集団との間の偏差を標準化したのち,集落ごとに変異パターンを図示して,集落間分化のパターンを比較したところ,勝浦と法木の変異パターンは相対的には相互に類似しているが,中村のそれはこの両者によりもむしろ一般集団の方によく相似していることが判明した。6.しかし,一般集団の頻度を基準とした,遺伝子頻度の偏差の方向は,多くの形質では,3集落間で互いにかなり異った様相を呈しているとみるのが妥当である。7.飛島全体をプールしてみると,日本人一般集団と比較した場合,MN, P, Jk, Gc, Gm,Km, PGM1, PGD, EsD, sGPT など多くのシステムで,特徴的な遺伝子頻度を有しているものと判定できる。これらのうちには,飛島独自の特徴として示唆できるものもあるが,北部日本での共通な特徴である可能性があるものも少なくはない。8.以上の結果を総合すると,飛島の3集落間には大きな遺伝的分化があり,前々報で予測したように,基本的には遺伝的浮動などの機会的要因によって生起したものと考えることができる。しかし,勝浦と法木の間でのやや頻繁な通婚による inter-village migrations, さらには山形県の本州集団から中村への gene flowも,その分化には色濃く投影されている。また,集落成立時には,創始者効果も一定の役割を果したであろうということは想像にかたくない。しかし,このことを立証する積極的な証拠は全く見あたらない。むしろ,飛島での平均ヘテロ接合確率が比較的大きいことから,マイナーな要因であった可能性の方が高い。いずれにしても,本研究は,日本の小地域での小進化過程において,機会的要因だけでなく,gene flow もまた重要な役割を果してきたことを示す実例を提供してくれるものである。

著者

片山 紀子

出版者

日本比較教育学会

雑誌

比較教育学研究 (ISSN:09166785)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.30, pp.110-128, 2004-06-25 (Released:2011-01-27)

参考文献数

44

著者

片山 憲一

出版者

公益財団法人 アジア成長研究所

雑誌

東アジアへの視点 (ISSN:1348091X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.26-36, 2014 (Released:2020-04-03)

参考文献数

16

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私は北九州市役所で長い間,地域開発の仕事に携わり北九州地域の発展過程,とりわけ産業の発達と交通の変遷,交通の拠点性と都市の盛衰に接し,これらが複雑に絡み合って今の北九州市が形成されてきたことに興味をもった。また,歴史的な街ではなかった地域が都市に成長するには地理的な要因に加え,国の地域開発計画などの何らかのきっかけと,結果として具体的な国のプロジェクトを地域に導入することが都市の発展に大きな役割を果たしてきたことを強く感じた。 特に,公共財の道路や港湾などは,その整備が国の予算に大きく左右される。北九州の都市形成は筑豊地域の石炭の存在に加えて官営八幡製鉄所立地に始まったといわれているが,北九州市の都市形成過程に交通がどのような役割を果たしたかを,一度立ち止まって整理しておくことは有意義と考えた。 ここでは鉄道,路面電車,バスといった都市内の交通機関や市街地形成に寄与した道路などに着目し,北九州における交通と都市の発展のかかわりについて明治期から現在までを,主なエポックで区分しながら整理し,考察を試みた。 市役所の先輩である出口隆氏が平成11 年にまとめられた博士論文「北九州工業地帯の形成と鉄道の役割に関する研究」(出口,1999)の中で,この問題について明治から大正期の北九州創成期における鉄道を中心とした状況について論じておられる。参考としたい。

著者

片山(高原) 優美子 山口 創生 種田 綾乃 吉田 光爾

出版者

一般社団法人 日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.28-41, 2013-05-31 (Released:2018-07-20)

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本研究は,精神障害者の就労支援に有効とされる援助付き雇用と個別職業紹介とサポート(Individual Placement and Support ; 以下,IPS)の長期的な追跡調査についてのシステマティック・レビューを行い,その効果を明らかにすることを目的とした.本研究は7つのデータベースを用いて,関連する研究を模索した.検索の結果,3研究(N=103)が導入基準に合致し,追跡期間は4〜12年,すべて対照群をもたない長期介入研究であった.追跡率やアウトカムの評価方法に課題があるものの,介入としてIPSを利用した精神障害者の40〜70%が研究期間中に少なくとも一度は就労を経験していることが明らかになった(累積就業率).調査結果から,重度の精神障害者であっても,IPSモデルによる個人の希望や能力に応じたきめ細やかな支援により,長期的な視点からも当事者の競争的雇用への就労において効果を示しうることが示唆された.

著者

片山 正夫 多紀 保彦

出版者

The Ichthyological Society of Japan

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.361-367, 1984-02-15 (Released:2010-06-28)

参考文献数

18

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高知県と宮崎県の沿岸・河口周辺に出現するアカメ科魚類アカメには, 従来一般にLatesc alcarifer (Bloch) の学名が与えられてきたが, 種の査定には疑問がもたれていた (Katayama et al., 1977).そこで本研究では日本, フィリヒ。ン, タイ, オーストラリア産のLates属魚類を比較したところ, 日本以外の地域からの標本はすべて形態的に同一でL.calcariferと同定されるが, 日本産のアカメは, L.calcariferのtype localityが日本ということになっている (Bloch, 1790) にもかかわらず, 未記載の別種であることが判明し, これをL.japonicus sp.nov.として記載した.Bloch (1790) のtype localityの表示は, おそらくjavanaiseをJaponaiseと混同したことからきた誤りと思われる (Cuvier in Cuvier and Valenciennes, 1828) 。アカメLates/aponicusは, 体高体長比, 背鰭第3棘と轡鰭第2棘の相対長, 胸鰭条数, 鱗数, 鯉紀数の諸形質で, L.calcariferと区別される.本種はこれまで高知・宮崎両県下からのみ記録されている.

著者

日本皮膚科学会日本皮膚アレルギー・接触皮膚炎学会手湿疹診療ガイドライン委員会 高山 かおる 片山 一朗 室田 浩之 佐藤 貴浩 戸倉 新樹 椛島 健治 塩原 哲夫 加藤 則人 矢上 晶子 足立 厚子 横関 博雄

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.128, no.3, pp.367-386, 2018-03-20 (Released:2018-03-20)

参考文献数

88

著者

片山 翔太

巻号頁・発行日

2018-03-22

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Hokkaido University(北海道大学). 博士(医学)

著者

片山 祐介 北村 哲久 清原 康介 酒井 智彦 溝端 康光 嶋津 岳士

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.21, no.6, pp.697-703, 2018-12-31 (Released:2018-12-31)

参考文献数

12

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患者が病院を受診すべきか否かを自身で判断できないことは救急車要請の一因である。その一方で,電話相談で「緊急度が低い」と判定されたにもかかわらず救急車出動した事例の実態については明らかにされていない。方法:対象者は2013〜2015年に大阪市内から救急電話相談に電話をし,「緊急度が低い」と判定された症例で,救急車が出動した症例のうち救急活動記録とひもづけできた救急搬送患者である。5歳年齢階層ごとの判定例1,000人当たりの救急車出動数を算出し,年齢階層別の動向をJoinpoint分析で評価した。結果:緊急度が低いにもかかわらず救急車が出動したのは185件で,もっとも多かった年齢階層は0〜4歳群で23件であった。一方でJoinpoint分析結果では,35〜39歳以降大きく増加していた。考察:とくに高齢者では緊急度が低いにもかかわらず救急車が出動する傾向にあり,救急車に代わる病院受診手段の確立が求められる。

著者

佐藤 貴浩 横関 博雄 片山 一朗 室田 浩之 戸倉 新樹 朴 紀央 椛島 健治 中溝 聡 高森 建二 塩原 哲夫 三橋 善比古 森田 栄伸

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.122, no.1, pp.1-16, 2012-01-20 (Released:2014-11-13)

著者

重島 晃史 山﨑 裕司 片山 訓博

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1701, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】関節可動域の目測は理学療法士(PT)にとって必要なスキルの1つである。我々は,学生やPTの目測能力やトレーニング効果について検証してきたが,測定角度の違いが目測精度に与える影響については未だ検討の余地が残されている。目測の難易度が明らかになれば,トレーニングすべき目測角度やその目標が明確となる。本研究の目的はPTを対象に,角度の違いによって目測精度がどの程度異なるのかを検証することである。【方法】対象はPT17名(男性11名,女性6名)で,経験年数は1~14年目であった。目測能力の測定は我々が先行研究(2011年)で作成した測定ツールを使用した。Power Point画面上に直線角度を34パターン作図し,10度~170度までの角度を10度間隔で表示した。測定では1分間にできる限り速く正確に各スライドの角度を声に出して読むように指示し,角度は検査者が記録用紙に記入した。内容は5種類あり,ランダムに5回実施した。各測定終了時には正解角度のフィードバックを行わなかった。データの解析では,5回試行したすべてデータを対象として各角度における正答率および誤差角度を算出した。統計学的解析では,各角度間の正答率および誤差角度の差を検討するために反復測定分散分析および多重比較を用いた。また,経験年数と目測精度との関連性についてピアソンの相関係数を用いて検討した。【結果】正答率は直線角度10度から170度の順に,73.0±33.8%,69.3±27.6%,55.5±23.9%,49.6±22.3%,36.3±27.8%,51±31%,66.3±27.3%,82.1±20.9%,94.4±11.5%,88.2±20.8%,59.9±29.1%,51.6±37.5%,38.4±20.8%,17.1±19.0%,40.4±24.4%,48.4±26.0%,87.4±22.8%であった。誤差角度は直線角度10度から170度の順に2.7±3.4度,3.1±2.8度,4.4±2.4度,5.8±2.1度,6.9±3.4度,6.0±4.5度,4.2±4.3度,2.0±2.3度,0.6±1.1度,1.2±2.1度,4.1±3.0度,5.7±4.1度,7.4±2.9度,11.1±3.7度,6.7±4.2度,5.9±3.9度,1.6±2.8度であった。なお,経験年数と正答率との間には有意な関連はなかった(r=0.40,NS)。【結論】本研究の結果から,目測角度によって難易度に違いがあることが明らかとなった。目測の難易度の高い角度は50°,60°,130°,140°,150°であり,難易度の低い角度は80°,90°,100°,170°であった。人は「斜線効果」によって,斜めの線よりも垂直または水平に近い線の方が線の方向を正確に認識し判断できると言われている。本研究において,難易度の低い角度はどれも水平か垂直に近い角度を示していることから,生理的に安易で正確に捉えやすいと考えられた。動作分析や関節可動域測定で目測を活用する際は,正答率の低い角度について注意する必要がある。経験年数と目測精度の間には有意な関連は無く,経験年数に関わらず目測精度を維持するためにはトレーニングが必要なものと考えられた。

著者

松川 康夫 張 成年 片山 知史 神尾 光一郎 YASUO MATSUKAWA NARITOSHI CHO SATOSHI KATAYAMA KOICHIRO KAMIO (独)水産総合研究センター中央水産研究所 (独)水産総合研究センター中央水産研究所 (独)水産総合研究センター中央水産研究所 (株)東京久栄 National Research Institute of Fisheries Science Fisheries Research Agency National Research Institute of Fisheries Science Fisheries Research Agency National Research Institute of Fisheries Science Fisheries Research Agency Tokyo Kyuei Co. Ltd.

出版者

The Japanese Society of Fisheries Science

雑誌

日本水産学会誌 = Bulletin of the Japanese Society of Scientific Fisheries (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.137-143, 2008-03-15

参考文献数

60

被引用文献数

8 37

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我が国のアサリRuditapes phillipinarumの総漁獲量は,1960年には10万トンであった。その後,一部に漁場の埋め立てによる減少があったにも関わらず,1982年には14万トンまで増加したが,1984年から激減して,1994年にはわずか3分の1程度(5万トン)になり,その後もこの水準が続いている。著者らはアサリの生態や資源に関する報告を総括し,1984年以降のアサリ漁獲量の激減の主要因を過剰な漁業活動,すなわち親貝と種貝用の稚貝に対する過剰漁獲と結論づけた。それ以外にも,周年の過剰操業による底質擾乱は,稚貝の生残率低下を助長した可能性が高いと考えられる。The annual catch of the Manila clam Ruditapes phillipinarum in Japan increased from 100 thousand tonnes in 1960 to 140 thousand tonnes in 1982. This increase occurred despite a local decrease in coastal fishing grounds due to land reclamation and helped to balance overall production. Since 1984, however, the catch has decreased drastically to only 50 thousand tonnes and has remained at this low level. The authors reviewed published reports relevant to the ecology and resources of Manila clam and concluded that the main factor responsible for the drastic decrease in catch is over-fishing. Over-exploitation of the adults and sub-adults significantly affected and damaged reproduction and source-sink relationships among localities. Disturbance of the clam habitat throughout the year by heavy fishing gear may also be responsible for lowering the survival rate of the juveniles.

著者

田中 智子 横関 博雄 片山 一朗 金田 眞理 田村 直俊 菅野 範英 吉岡 洋 玉田 康彦 四宮 滋子

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.120, no.8, pp.1607-1625, 2010-07-20 (Released:2014-11-28)