著者

田中 光宏

出版者

社団法人 日本流体力学会

雑誌

日本流体力学会誌「ながれ」 (ISSN:02863154)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.318-325, 1994-08-30 (Released:2011-03-07)

参考文献数

6

著者

田中光常行田哲夫著

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

1970

著者

田中光常 新妻昭夫著

出版者

アスキー

巻号頁・発行日

1999

著者

田中光常 新妻昭夫著

出版者

アスキー

巻号頁・発行日

1996

著者

田中 光

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.353-372, 2013-11-25 (Released:2017-05-17)

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本稿は戦間期,地域経済が第一次世界大戦以前の成長基調から停滞へと変化する中で,大蔵省預金部の地方資金制度がいかに展開し機能したかを,1927年における救済融資がその制度的な1つの画期となったことを踏まえ,長野県の事例から分析するものである。大蔵省預金部資金は郵便貯金を主な原資とし大蔵省がそれを運用する資金である。その運用の中でも地方資金制度は1909年以降,様々な危機に対応する中で展開し,第一次世界大戦開戦前後の時期までに,地方資金供給を基盤とする形で勧銀・農工銀・産業組合などが連携する金融システムがおおむね形作られた。それは災害時などの緊急時の救済を主な目的としながらも,地域経済の振興を制度の基礎的な目的の中に含むものだった。戦間期においては1925年の預金部改革によっても地方資金制度がその大枠を変更されることはなかったが,1927年の金融恐慌下で発生した長野県を中心とした大規模霜害に対する救済融資は,預金部を基盤とした金融ネットワークに新たな資金供給ルートと社会的・経済的影響力を付与していくこととなる。

著者

田中 光

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.119-141, 2012

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本稿は,20世紀初頭に制度化された,郵便貯金をその主な原資とする大蔵省預金部資金の地方還元機能について,実際にそれが投入された事例から具体的に明らかにしようとするものである。大蔵省預金部の地方への資金還元機能は,先行研究においてその金融制度内における重要性が指摘されてきたが,それは制度史や統計的概観に関する分析に留まってきた。郵便貯金はその設立にあたって細民の生活保全を目的としており,預金部資金の性質には一種の社会保障的な政策側面が付加されていた。しかし預金部資金はその後,地方経済振興資金としても扱われるようになっていった。1909年に預金部の地方還元は制度化された。1914年に行われた預金部資金による救済融資は,凶作や天災といった自然事象に対する救済ではなく,それ以外の経済的危機に対して預金部資金が大規模に投人された初の事例であった。そこに本稿は注目し,この救済資金から多額の融資を受けた長野県の事例から,制度の発動とその利用過程を具体的に追っていくことで,預金部資金の実態とその性質を考察する。

著者

田中 光 山根 嵩史 中條 和光

出版者

広島大学大学院教育学研究科心理学講座

雑誌

広島大学心理学研究 (ISSN:13471619)

巻号頁・発行日

no.18, pp.159-173, 2019-03-31

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A scale for assessing report writing strategies based on audience awareness was developed and validated. In a pilot study, we collected strategies and techniques used for improving the understanding of reports through free descriptions of participants (N = 29). Then, we conducted a questionnaire survey with undergraduate participants (N = 156) using the strategies identified in the pilot study. Exploratory factor analysis of their responses indicated seven factors: "Checking the logical structure and context", "Checking expressions and grammatical errors", "Checking by others", "Checking the format", "Simplifying sentences", "Writing attractive sentences for readers", and "Proofreading". To assess the validity of the scale, we examined if the scale identified differences in use of strategies between participants. Participants were classified into high and low score groups based on their characteristics such as the frequency of writing reports and self-efficacy of report writing. Results indicated that Checking the logical structure and context and Writing sentences attractive for readers were significantly higher in the high compared to the low group. Also, participants were classified into high and low score groups based on their experience in report writing such as the frequency of feedback from teachers and peer reviews by students. Results indicated that Checking by others and Checking the format in the high group were significantly higher than in the low group. These findings suggest that the scale is effective for identifying the usage of report writing strategies based on audience awareness.

著者

西山 由加李 泉田 久美子 木下 美佐栄 古屋 伴子 吉浦 洋子 川島 博信 松永 彰 井手口 裕 田久保 智子 迫田 岩根 友成 洋子 佐藤 博行 清川 博之 田中 光信 高橋 順子 谷 慶彦

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.267-273, 2011 (Released:2011-09-09)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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58歳男性.脳出血のため当院救命救急センターを受診した.入院時,AutoVue Innova®のカラム遠心凝集法によるRh血液型検査で抗Dの反応が(3+)と通常より弱く,weak Dまたはpartial Dが疑われた.各種市販抗D試薬およびエピトープ特異的抗Dモノクローナル抗体を用いた精査では,partial DのカテゴリーDBTとほぼ同様の反応パターンを示した.Polymerase chain reaction-sequence specific primers法によるRHD遺伝子解析ではexon 5,6および7の増幅が認められず,更にcDNAのRHD遺伝子領域を直接シーケンス法にて分析したところ,RHD遺伝子のexon 5,6および7がRHCE遺伝子のexon 5,6および7に置換していることが確認された.以上より,本例は本邦でも珍しいpartial DのDBT-1(RHD-CE(5-7)-D)と同定された. カラム遠心凝集法での抗Dの反応は,試験管法に比べ強く反応することが多いので,カラム遠心凝集法で(3+)以下の凝集を示す場合は,weak Dやpartial Dの可能性を念頭におく必要がある.

著者

大東 延久 清地 正人 綱脇 恵章 藤田 雅之 今崎 一夫 中井 貞雄 三間 圀興 車 信一郎 後藤 道夫 小久保 正之 中尾 直也 山中 千代衛 加瀬 貞二 青山 誠 赤羽 温 中野 文彦 松岡 伸一 山川 考一 大前 吾一 八木 隆志 伊藤 紳二 文 雅司 和泉田 真司 小野 晋吾 劉 振林 大竹 秀幸 猿倉 信彦 耿 紀宏 和田 智之 浦田 佳治 田代 英夫 南畑 亮 児玉 英範 田上 潤一 河仲 準二 窪寺 昌一 佐々木 亘 黒澤 宏 寺嶋 克知 田中 宏和 久保 博一 鈴木 徹 太田 毅 榎波 龍姫 若林 理 溝口 計 大部 彩子 渡邊 隆之 中野 真生 堀 司 西坂 敏博 伊藤 貴志 小島 哲夫 今野 進 藤川 周一 安井 公治 吉澤 憲治 森 勇介 佐々木 孝友 田中 光弘 岡田 幸勝 島村 清史 Namujilatu 福田 承生 松原 健祐 田中 歌子 今城 秀司 早坂 和弘 大向 隆三 占部 伸二 渡邊 昌良 大場 正規 加藤 政明 丸山 庸一郎 小矢田 康晴 山本 修平 平野 嘉仁 Pavel Nicolaie 佐藤 聡長 伊藤 篤史 大島 広明 吉田 弘樹 阪上 幸男 挾間 寿文 西岡 一 鬼澤 敦子 上原 昇 植田 憲一 西村 昭彦 宅間 宏 常包 正樹 田口 昇 稲場 文男 関田 仁志 RUTHERFORD Todd TULLOCHI Bill 笠松 直史 BYER Robert 松井 宏記 江口 武芳 川田 安男 金辺 忠 山中 正宣 中塚 正大 井澤 靖和 神崎 武司 宮島 博文 宮本 昌浩 川嶋 利幸 岡田 康光 菅 博文 秋山 靖裕 高瀬 智裕 高田 淳 湯浅 広士 小野 明 吉田 史朗 中山 通雄 佐藤 雅夫 内藤 真哉 町田 久忠 家久 信明 軽部 規夫 西畑 実 鈴木 伸孝 太田 忠喜 藤原 弘康 市位 友一 木村 信二 木村 美紀雄 庄司 康浩 今城 正雄 柳澤 隆行 内野 修 永井 智広 長澤 親生 住吉 哲実 荒井 恒憲 佐藤 俊一 石原 美弥 菊地 眞 バサ ニレシ 岡田 龍雄 前田 三男 水波 徹 松岡 直哉 岡崎 豊 菊池 健 山口 滋 南里 憲三 藤岡 知夫 森 啓 鈴木 薫 中田 順治 嘉成 和孝 小平 裕司 内藤 靖博 永野 宏 蓮池 透 谷脇 学 清水 幸喜 熊谷 幹郎 高島 洋一 遠藤 雅守 川上 政孝 武田 修三郎

出版者

The Laser Society of Japan

雑誌

レーザー研究 (ISSN:03870200)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.23-24,27, 1999

著者

田中光彦 著

出版者

文進堂書店

巻号頁・発行日

1934

著者

福屋 いずみ 舩越 咲 山根 嵩史 田中 光 森田 愛子

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, 2016

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これまでの研究で,被説明者の理解状況や説明対象の状況を確認することが,口頭説明のわかりやすさを高めることが示されている。本研究では,①口頭説明中に説明者が被説明者の状況を確認する条件,②説明対象である図形の状況を確認する条件,③単純に説明を繰り返す条件の3条件を設定し,2種類の状況確認発話が被説明者の理解度に与える影響を検討した。その結果,説明のわかりやすさは,説明を反復する条件においてもっとも高くなることが示された。幾何学図形の描画の正確さの得点が,いずれの条件においても高かったことから,口頭説明における状況確認の発話は全ての状況において有効なわけではなく,説明内容が容易である場合には,説明を繰り返すことで被説明者の理解が促進されることが示唆された。

著者

齋藤 亮 両川 明子 夏堀 裕之 三上 俊成 武藤 梨奈 田中 光郎 橋本 真衣子 鈴木 寿

出版者

一般社団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.183-183, 2005

著者

齋藤 亮 両川 明子 夏堀 裕之 三上 俊成 武藤 梨奈 田中 光郎 橋本 真衣子 鈴木 寿

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, 2005-04-25

参考文献数

2

著者

松本 弘紀 角田 初恵 夏堀 裕之 原田 利佳子 田中 光郎

出版者

一般社団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.405-411, 2007

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少子化と齲蝕罹患者率の減少という社会状況において当小児歯科に求められている役割の現状を把握し,的確に対応する方策を検討するために,平成13年4月から平成17年年3月までの5年間に本学小児歯科外来を受診した全初診患児の初診時の問診表およびカルテをもとに実態調査を行い,以下の結果を得た.<BR>1.初診患児数は3歳から7歳が多かった.これは,歯科疾患実態調査の結果に比べて,一人平均齲蝕歯数が多い年齢層であり,また齲蝕を主訴として来院する比率も高かったことから,治療に対する協力性が乏しく,治療が困難であるために当科を受診した患児が多かったためと推測された.<BR>2.患児の居住地は盛岡市内と近郊で62.6%を占めていたが,その他の地域から来院する患児では50.8%と紹介率が高く,当科の北東北地区における二次・三次医療機関としての役割を示唆していた.<BR>3.当科への紹介患者は全初診患者の38.7%であり,平成13年度から平成17年度にかけて,21.6%増加した.開業医からの紹介と医学部からの紹介に増加傾向が認められ,この結果も当科の二次・三次医療機関としての位置づけが示されていた.<BR>4.初診時の主訴は齲蝕処置が40.6%で最も多く,次いで歯列咬合18.4%,診査希望13.0%,外傷10.6%の順であった.これは大学病院小児歯科にはいまも低年齢児や非協力児に対しての齲蝕処置が患者からも開業歯科医師からも求められているためと考えられた.<BR>5.年齢別一人平均齲蝕歯数(乳歯)は,平成17年歯科疾患実態調と比較して,殆どの年齢において実態調査の一人平均齲蝕歯数を上回っており,5歳以下ではその傾向がさらに明確に認められた.年齢別一人平均齲蝕歯数(永久歯)は,平成17年歯科疾患実態調査と比較して,10歳以上の年齢において実態調査の一人平均齲蝕歯数を上回っていた.また未処置歯分類(乳歯)ではC2,C3を持つ者の割合が多かった.

著者

千葉 哲矢 石塚 豪 尾形 剛 但木 壮一郎 藤田 央 山口 展寛 尾上 紀子 田中 光昭 篠崎 毅 菊池 喜博

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.101, no.12, pp.3522-3524, 2012-12-10

被引用文献数

3

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68歳男性,糖尿病性ケトアシドーシスで入院,亜急性前壁中隔梗塞を合併していた.第116病日に左前下行枝の慢性完全閉塞病変に対しエベロリムス溶出性冠動脈ステントを留置したところ,術後13日目より発熱,咳などの症状が出現.胸部単純写真,CTでは間質性肺炎所見を呈した.種々の検査所見から心不全,感染症,悪性腫瘍などは否定的で薬剤性間質性肺炎と診断した.内服薬はすべて4カ月前に処方されたものを継続していたため,2週間前に新たに植え込んだエベロリムス溶出性ステントの可能性を最も疑った.ステロイドの治療により比較的速やかに改善した.<br>

著者

齊藤 涼子 池田 尚平 田丸 貴規 尾上 紀子 田中 光昭 石塚 豪 馬場 恵夫 篠崎 毅

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.42, no.11, pp.1466-1473, 2010 (Released:2012-04-24)

参考文献数

17

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症例は33歳, 男性. 体重増加(160kg)と著明な労作時息切れを主訴に来院し, 精査加療目的に入院となった. 全身浮腫, 低酸素血症, 高二酸化炭素血症, 総ビリルビン値上昇を認め, 左室拡張機能および収縮機能は低下していたが, 肺水腫や肺うっ血は認めなかったことから, 右心不全優位の肥満低換気症候群(obesity hypoventilation syndrome; OHS)と考えられた. 簡易型終夜ポリグラフ検査にて重症の閉塞型睡眠時無呼吸(obstructive sleep apnea; OSA)を認めたが, 患者は持続陽圧呼吸療法を受け入れることができなかった. 心不全に対して通常の内科治療のみを開始したところ, 心不全は徐々に増悪し, 入院第13病日に多臓器不全を呈した. 心係数低下, 肺動脈楔入圧上昇を認めたため, 両心不全の増悪と判断し, 人工呼吸器管理を行った. 経過中にTorsade de Pointes(TdP)とそれに引き続く心不全の再増悪を認め, 持続緩徐式血液濾過が必要となった. その後, 心不全は徐々に改善し, 体重は77.5kgまで減少し, カルベジロールを開始した. 第211病日にはOSAと心機能は著明に改善した. 現在カルベジロール少量投与にて経過観察中である. 重症心機能障害を合併するOHSでは, 早期より気管切開による陽圧呼吸療法も含めた積極的な加療を考慮すべきである.

著者

田中 光晴

出版者

日本比較教育学会

雑誌

比較教育学研究 (ISSN:09166785)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.38, pp.87-107, 2009

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In Japan, the issue of private tutoring expenses has been debated as a social issue for some time. We have recently seen a new phase regarding private tutoring expenses; for example, several public junior-high schools are affiliated with specific private tutoring schools and offer after-school facilities to support extra education for students. Despite the significant function and impact of taking advantage of private tutoring, past educational research has neglected to focus on these aspects. Different from other educational issues such as equal educational opportunity and diversity in public education, these issues go beyond public education and limitations exist to discuss them only within the public education arena. How private tutoring and public education will establish a cooperative relationship has presented considerable controversy.In South Korea, the issue of private tutoring has also been debated for several years, yet with considerably more intensity. Since the 1960s, private tutoring expenses have been recognized as social issues and the South Korean government has been attempting to take various measures toward them. However, while the government is tackling the issues, we have not seen much progress or improvement. This article investigates the reasons behind this lack of progress, aiming to disclose the historical background, relevant factors and the current situation of private tutoring expenses in South Korea. It approaches the subject from the perspective of educational policy, revealing a vicious circle whereby new governmental policies concerning private tutoring expenses have in turn caused other private tutoring expense issues.Through reviewing the background of issues concerning private tutoring expenses, it becomes obvious that the primary reason why private tutoring expenses developed as social concern is rooted in radical entrance examination policies after the 1960's, which evolved with the development of mass education. Although these policies achieved a high degree of equality of educational opportunity, the rigid college admission system is characterized by contradictions. Therefore, many students started to seek supplementary education outside of school to differentiate themselves from their peers. In South Korea, a paradigm shift in private tutoring has recently become apparent. (View PDF for the rest of the abstract)

著者

元兼 正浩 佐々木 正徳 楊 川 田中 光晴 大竹 晋吾 雪丸 武彦 山下 顕史 李 〓輝 波多江 俊介 金子 研太 畑中 大路 清水 良彦 呉 会利 前田 晴男 李 恵敬

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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我が国においても校長の養成システムには高い関心が寄せられるようになった。だが、校長人事研究は十分に進展しておらず、実務レベルでも行政が大学の諸資源を活用せずにシステム改革の方向を模索している状況にある。したがって、「大学と教育委員会の協働による校長人事・養成システム」をすすめている諸外国(たとえば大韓民国)の事例に学ぶとともに、日本でのシステム構築に資するような校長人事を実証するための研究方法について考察した。

著者

井上 美津子 浅里 仁 池田 訓子 小林 聡美 佐々 龍二 高木 裕三 朝田 芳信 大嶋 隆 小口 春久 田中 光郎 前田 隆秀 宮沢 裕夫 藥師寺 仁 渡部 茂 真柳 秀昭 鈴木 康生 下岡 正八 野田 忠 渋井 尚武 進士 久明 田村 康夫 土屋 友幸 大東 道治 香西 克之 西野 瑞穂 木村 光孝 本川 渉 藤原 卓 山崎 要一 吉田 昊哲 丸山 進一郎 嘉ノ海 龍三 品川 光春

出版者

一般社団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.561-570, 2005-12-25

参考文献数

11

被引用文献数

5

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小児に対する歯科用局所麻酔剤の安全性を明らかにするため日本小児歯科学会の委嘱により,臨床における使用実態と不快事項の発現に関する調査を行った.大学病院小児歯科および個人小児歯科診療所より4,145名分のデータが収集され,以下の結果を得た.<BR>1.局所麻酔を用いた治療は0歳から20歳以上の幅広い年齢層に行われていたが,12歳以下の者が約90%を占めていた.<BR>2.全身疾患やアレルギー体質を有する小児は調査対象児の2割以上を占め,また局所麻酔が初めての小児が16.2%であった.3<BR>.小児の治療において,局所麻酔はコンポジットレジン修復などの修復処置にも多用されていた.<BR>4.局所麻酔薬剤としてはリドカイン製剤が多く用いられており,投与量は1.0ml以下が多かったが,1.8mlを超えた例も3%程度みられ,追加投与により総量が増える傾向がみられた.<BR>5.術中,術後の不快事項は,それぞれ108名(2.6%),109名(2.6%)にみられた.不快事項の内容は,麻酔の奏効不良による疼痛や麻痺による違和感・不快感の訴えや,麻痺の残存による咬傷などが多くを占めていた.<BR>6.局所麻酔薬剤の副作用を疑わせる熟睡や軽い呼吸困難,悪心などの症状は,術中に3例,術後に6例ほどみられたが,いずれも重篤なものではなかった.

著者

稲葉 継雄 松原 孝俊 金 〓実 田中 光晴 新城 道彦 入江 友佳子 小林 玲子 花井 みわ 槻木 瑞生 天野 尚樹 三田 牧 アンドリュー ホール

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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基本的に朝鮮・台湾・南洋など各地域研究の形で進行してきた植民地教育研究の枠組みを変え、研究協力体制を簡便に構築できるネットワークを形成することが目的である。いわゆる「外地」と呼ばれた地域の実地調査を進め、コリアン・ディアスポラを巡る問題を教育史を通して糾明し、さらに、各地域の研究者が一同に会する研究会を開催したり、世界韓国学研究コンソーシアム(UCLA、SOAS、ソウル大学校、北京大学、ハーバード大学、オーストラリア国立大学などで組織)を活用することで研究のネットワーク化を進めた。