著者

田中 善大 伊藤 大幸 高柳 伸哉 原田 新 染木 史緒 野田 航 大嶽 さと子 中島 俊思 望月 直人 辻井 正次

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.58-66, 2014

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本研究では,保育所の年長児に対する縦断調査によって,保育士が日常業務で作成する「保育記録」を心理学的・精神医学的観点から体系化した「保育記録による発達尺度(Nursery Teachers Rating Development Scale for Children: NDSC)」と学校適応との関連及びNDSCを用いた小学校での適応の予測について検討した。単一市内全保育所調査によって386名の園児に対して保育所年長時にNDSCを実施した後,小学校1年時に教師評定による小学生用学校適応尺度(Teachers Rating Scale for School Adaptation of Elementary School Students [All student version]: TSSA-EA)を実施した。相関係数の分析の結果,NDSCと学校適応との関連が示された。重回帰分析の結果,学校適応の下位尺度である学業面,心身面,対人面,情緒面のそれぞれの不適応を予測するNDSCの下位尺度が明らかになった。重回帰分析の結果に基づくリスクの分析の結果,重回帰分析によって明らかになった下位尺度が,学校適応のそれぞれの側面を一定の精度で予測することが示された。

著者

田中修

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.148-152, 2014-04-15

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クオリカ(株)では,グローバル展開を通じて変革を進める中堅・中小製造業を支援すべく,クラウドサービス型で利用可能な生産管理システム「AToMsQube」を2011年4月より提供してきた.グローバル化を背景に年々厳しさを増す日本の製造業においては,生産管理業務を中心に基幹業務システムでのクラウド活用に注目が高まっている.本稿では日本の製造業を取り巻く環境も振り返りながら,AToMsQubeによるシステム化のメリットを事例も交え紹介する.なおAToMsQubeは一般社団法人情報サービス産業協会の「JISA Awards Winner 2013」,特定非営利活動法人ASP・SaaS・クラウド コンソーシアムの「ASP・SaaS・クラウドアワード2013 基幹業務系グランプリ」を受賞している.

著者

岩崎 俊貴 松橋 圭子 田中 稲子 三輪 律江 大原 一興 藤岡 泰寛

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集 (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.161-162, 2012-09-12

著者

田中 優子 小林 ふみ子 横山 泰子 小秋元 段 大木 康 王 敏

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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本研究では、次のことが明らかになった。第一に、江戸庶民が日本の領域を意識してきた、その経過と変遷である。第二に、歴史上の日本意識の高揚の理由や、国家と地域の齟齬という問題に気付くことになった。第三に東アジアにおける華夷意識が、日本においても国家と地域の関係に大きな影響を与えていることが認識できた。総じて、近世では近代とは異なる日本意識が様々な形で表現されていたことがわかった。また大学院博士課程の学生たちが、自らの研究の中で日本意識を考え、研究に取り入れるようになった。

著者

田中 貞二 横田 治彦 岩田 孝行

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.283-285, 1988-06-25 (Released:2010-03-11)

参考文献数

5

被引用文献数

3

著者

田中長嶺 著

出版者

石川芝太郎

巻号頁・発行日

1892

著者

黒石 智誠 菅原 俊二 田中 志典

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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ビオチンは水様性ビタミンB群に属し、細胞内において5種類のカルボキシラーゼの補酵素として機能する。これまでに、アトピー性皮膚炎患者における血清中ビオチン濃度の低下が報告されている。本研究では、マウスモデルを用いて、アトピー性皮膚炎発症に対するビオチン摂取量の影響を解析したが、その影響は認められなかった。一方、ビオチン欠乏マウスでは、ビオチン充足マウスに比較して肝臓中のアミノ酸(メチオニン、システインなど)含有量が低下していた。さらに、ビオチン欠乏に伴う抗酸化能の低下も認められた。

著者

石崎 彰 田中 丈志 高崎 一彦 西方 正司 渡邉 勝之 片桐 淳夫

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.113, no.10, pp.1192-1199, 1993

被引用文献数

19 14

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It is well known that the direct drive systems not to use the reduction gears with the clearane and backlash are required for the highly precise position control, whose motor must have high torque at very low speed. The authors have developed a new motor for this purpose and named PM vernier motor.<br>In this paper, it is explained at first what is PM vernier motor, the construction and principle, and then the theory able to calculate the torque and how to control its speed are described. It is also shown that the calculated values of torque were agreed well with the experimental results.

著者

田中正治郎 編

出版者

中村風祥堂

巻号頁・発行日

1912

著者

小澤 徹 小池 茂昭 田中 和永

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009-04-01

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物理現象を記述するモデル方程式として、場の古典論、流体力学、プラズマ物理をはじめ様々な分野に現れる重要な非線型楕円型偏微分方程式について、今まで個別に用いられることの多かった変分解析、非線型常微分方程式、粘性解理論の手法を総合的に駆使することにより、定在波の安定性や爆発現象を深く説明する方法論を確立し、さまざまな応用を見出した。

著者

奈良 一秀 木下 晃彦 田中 恵 村田 政穂

出版者

東京大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2011

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樹木の多くは養分吸収の大部分を外生菌根菌に依存しており、効果的な菌株な選抜・育種ができれば、樹木の成長や定着を促進できる。本研究では、厳しい土壌条件でも効果が期待される菌根菌の選抜や樹木に与える影響の評価を行い、有効な菌群を特定した。また、交配育種に役立つ情報を整備するため、主要な菌群の遺伝子流動や系統進化についても新規知見を得た。

著者

田中 伸一

出版者

判例タイムズ社

雑誌

判例タイムズ (ISSN:04385896)

巻号頁・発行日

vol.61, no.14, pp.30-39, 2010-07-01

著者

田中 孝幸 水谷 高幸 柴田 道夫 谷川 奈津 Parks Clifford R.

出版者

園芸学会

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.464-468, 2005-11-15

被引用文献数

2

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これまでに, ハルサザンカCamellia×vernalis T. Tanaka et al.は, 形態, 染色体およびアイソザイム分析からサザンカとヤブツバキ間の交雑により成立したと報告されている.ツバキ属の葉緑体DNAは, 他の被子植物と同様に, 細胞質(母系)遺伝をすることが示されており, ハルサザンカにサザンカの葉緑体が存在すれば, サザンカがこれらの雑種の種子親であると考えられる.atpI atpH遺伝子領域のPCR産物は, サザンカおよびハルサザンカではすべて約800bpの位置に, ヤブツバキでは約1200bpの位置に単一のバンドを示した.これらの結果は, 1)一次雑種と推定されたハルサザンカ'凱旋'の種子親はサザンカである, 2)ヤブツバキへの戻し交雑第一世代と考えられるハルサザンカ三倍体品種群の種子親は'凱旋'と考えられる, さらに, 3)戻し交雑第二世代と考えられる'笑顔型'四倍体品種群の種子親はハルサザンカ三倍体品種群に由来する, ことを示唆している.ハルサザンカは, 平戸島にある古木の樹齢および1630年に出版された本の記録'鷹の爪'などから判断して約400年前にその起源があると推定されている.したがって, 本研究の結果, ハルサザンカの種子親は400年前に遡ってサザンカであると示唆された.

著者

榛沢 和彦 林 純一 大橋 さとみ 本多 忠幸 遠藤 祐 坂井 邦彦 井口 清太郎 中山 秀章 田中 純太 成田 一衛 下条 文武 鈴木 和夫 斉藤 六温 土田 桂蔵 北島 勲

出版者

新潟大学

雑誌

新潟医学会雑誌 (ISSN:00290440)

巻号頁・発行日

vol.120, no.1, pp.14-20, 2006-01-10

被引用文献数

4

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新潟中越地震の車中泊では地震による心的ストレス,窮屈な下肢屈曲姿勢,そして脱水により下肢深部静脈に血栓が発生しエコノミークラス症候群(肺塞栓症)が多発した.10/31,11/3,11/7には厚生連佐久総合病院の診療チームと計69名(男性4名)にポータブルエコーで,11/15から12/20までは厚生連魚沼病院に通常のエコー装置を設置しマスコミを通じて呼びかけ82名(男性13名)に下肢静脈エコー検査施行した.2005/2/28から3/31まで再度魚沼病院で検査した方を対象に再度下肢静脈エコーを行った.10/31-11/7に検査した69名中車中泊経験者は60名で,8名にヒラメ静脈浮遊血栓(そのうち1名はCTで肺塞栓症を認めた),14名に壁在血栓を認め,血栓陽性例は全員車中3泊以上であった.11/15-12/20の検査では車中泊は66名(6名は30日以上連泊),そのうち60名が下肢の疼痛や腫脹を訴えヒラメ静脈の充満血栓1名,9名で壁在血栓を含めた血栓を認め,血栓陽性例は全員震災直後から車中4泊以上であった.血栓陽性率は震災後からの経過時間とともに低下し12/20では10%であったが2/28から3/31の診療結果では新たな血栓も認め血栓陽性率は21.9%と上昇を認めた.11/7までの下肢静脈エコーにおける車中泊者のヒラメ筋最大静脈径は8.8±2.5mm(車中泊経験の無いヒラメ筋最大静脈径7.1±2.0mm)より有意に大(n=55,p<0.05),また血栓を認めた被災者のヒラメ静脈最大径10.0±2.6mmで血栓の無い被災者(7.5±4.4mm)より有意に大であった(n=67,p<0.0001).本診療調査により大災害時における車中泊は急性期に肺・静脈血栓塞栓症を起こすだけでなく,静脈の損傷により慢性期に反復性の血栓を生じて血栓後症候群になる危険性も大であることが示唆された.

著者

田中 孝国 田島 綾香 黒須 友紀 鶴巻 勝 飯島 道弘 武 成祥 糸井 康彦

出版者

日本高専学会

雑誌

日本高専学会誌 : journal of the Japan Association for College of Technology (ISSN:18845444)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.59-61, 2010-10-30

著者

鈴木 慶子 千々岩 弘一 田中 智生 小野瀬 雅人 吉村 宰 平瀬 正賢

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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学習活動を推進する「書字力」とは、単純な「視写」や「聴写」ではなく、手書きによる「メモ力」であると再定義した。つまり、見たり聞いたりしたことや頭に浮かんだことを手書きでメモすることのできる力である。そのメモに基づいて、文章を産出しながら、自分自身の考えを整理したり深めたりする。この行為は、ICTが今以上に浸透しても、人間にとって必須の能力である。「メモ力」を育成するプログラムは、次の3点に留意して開発する必要がある。①書き写しミスに自分自身で気がつくことができるのは、小3以降である。②小1の多読書群では、無自覚なミスが少ない。③小1~小4では、「見て書く」力と「聞いて書く」力との関連がある。

著者

所澤 潤 中田 敏夫 入澤 充 小川 早百合 古屋 健 江原 裕美 澤野 由紀子 志賀 幹郎 山口 陽弘 田中 麻里 YOFFE LEONID G 服部 美奈 山崎 瑞紀 日暮 トモ子 猪股 剛 小池 亜子 小室 広佐子 近藤 孝弘 三輪 千明 市川 誠 音山 若穂 前田 亜紀子 徳江 基行 モラレス松原 礼子 佐藤 久恵 林 恵 清水 真紀 福田 えり (石司 えり) 白石 淳子

出版者

東京未来大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-11-18

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ドイツ、イタリア、チェコ、ブラジルは、学齢児の就学義務を設定している。ドイツとイタリアでは子供は社会の責任で国籍に拠らずに最低限の教育を受けさせねばならないという考えがあり、また、4国には、居住する子供を国籍で判別することが技術的に困難であるという共通の事情がある。それに対して、中国、韓国、台湾、タイでは、日本と同様、国家は自国民の子供に対してだけ就学/教育義務を課すという考えが主流である。いずれの国でも教授言語を習得させる特別な教育が設定されているが、並行して母語保持教育を実施する点についてはいずれの国もほとんど制度化が進行していない。

著者

上之園 佳子 田中 由紀子 中村 幸子 堀 崇樹 アン スンヒ 鴨澤 小織 菅野 衣美

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009-04-01

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介護従事者の腰痛予防の調査(n=495)では、腰痛経験率は88.4%と高い。腰痛予防は,労働安全衛生での組織的取組みや介護機器の普及は低い割合であった。予防教育は、職場では有効だが、養成教育では充実が課題であった。養成機関の聞取り調査(n=11)では、健康教育や腰痛予防、介護機器教育の適切な教材がなく、内容が多岐の科目に分散した学習であった。そのため健康や腰痛予防の体系的教育プログラムにより、健康意識の向上、労働安全衛生の知識、主体的な職場環境の改善、介護機器活用のアセスメント技術の習得が重要である。それは介護人材の定着・確保だけでなく、利用者の安全で自立した支援の社会的介護の基本となる。

著者

田中 繁雄 大渡 斉

出版者

埼玉県水産試験場

雑誌

埼玉県水産試験場研究報告 (ISSN:03889106)

巻号頁・発行日

no.42, pp.17-28, 1983-03 (Released:2011-03-05)

著者

田中 繁雄

出版者

埼玉県水産試験場

巻号頁・発行日

no.41, pp.18-28, 1982 (Released:2011-03-05)