著者

李 東俊 田中 喜代次 坂根 直樹 吉田 俊秀

出版者

日本肥満学会

雑誌

肥満研究 : 日本肥満学会誌 = Journal of Japan Society for the Study of Obesity (ISSN:1343229X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.48-53, 2004-04-25

参考文献数

28

被引用文献数

3

著者

松本 秀次 越智 浩二 田中 淳太郎 妹尾 敏伸 原田 英雄

出版者

岡山大学医学部附属環境病態研究施設, 岡山大学医学部附属病院三朝分院

雑誌

環境病態研報告 (ISSN:09133771)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.5-10, 1991-08

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早期膵癌を発見するためのスクリーニング法を確立するため,1986年6月1日から1990年6月30日までの期間のprospective studyを行った。対象は,人間ドックを目的として来院した患者を主とする三朝分院の外来患者1,748名である。一次スクリーニング検査として,血清アミラーゼ,エラスターゼI,腹部超音波検査(US)を施行し155名の要精検者が得られ,要精検率は8.9%であった。155名の要精検者に,二次検査として,USの再精査,ERCP,腹部CTを施行した。その結果,早期膵癌患者1名,進行膵癌患者4名を発見し,膵癌発見率は0.29%と良好な成績であった。加えて,一次スクリーニングの検査項目を限定することによりcost-benifitを改善することができた。発見された膵癌患者の3名は60歳代であった。また,年代別要精検率は加齢とともに上昇した。1年以後にfollow-up検査を受けた患者の数は641名でfoilow-up率は36.7%であり,そのなかから膵癌は発見されなかった。60歳代のfollow-up率は40歳以上60歳未満のそれにくらべて有意の低値をとった。早期膵癌の見逃しを少なくするためには,今後,60歳代を中心とする患者のfollow-up率をさらに高めることが必要である。To find an effective mass screening method for detecting early pancreatic cancer among asymptomatic populations and patients with vague abdominal symptoms, a prospective studywas attempted on 1748 patients who came to Medical Clinic of Misasa Branch Hospital, Okayama University Medical School mostly for a routine annual chek-up from June 1,1986 through June 30, 1990. These patients underwent first-step screeing tests including serum amylase, elastase I and routine abdominal ultrasonography (US). Consequently 155 patients (8.9% of the total 1748 patients) showed abnormal findings and underwent secondstep tests including US, ERCP and computed tomography. Final diagnosis was early pancreatic cancer in one patient and advanced pancreatic cancer in four. Three of the 5 patientswith pancreatic cancer were in their sixties. Detection rate of pancreatic cancer (0.29%) in this series was satisfactory as compared with the results of previous reports with US alone. The rate of second-step examination increased with age. Six hundred and forty-one patients (36.7% of the 1748 patients) underwent follow-up examinations more than one year after the previous test.No pancreatic cancer was detected in the 641 patients. The rate of follow-up examination in patients in their sixties was significantly lower than in those in their fortiesor fifties. It is important to improve the follow-up rate in patients in their sixties, because they are at a high risk for pancreatic cancer as suggested by the presentstudy.

著者

熊谷 エツ子 田中 龍二 熊谷 崇 東田 善治 尾道 三一 中村 郁夫 田上 省三 甲木 孝人 澤田 昭三

出版者

日本放射線影響学会

雑誌

Journal of Radiation Research (ISSN:04493060)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.203-210, 1988-09

被引用文献数

1 1

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To clarify the long-term effects of occupational exposure to low doses of radiation, Epstein-Barr virus (EBV)-specific antibody titers in sera from 104 radiological technologists (R.T.) and 118 controls in Kumamoto prefecture were measured by the immunofluorescence method. Antibody titers to viral capsid antigen (VCA)-IgG increased with the years of experience as R.T., and the prevalence of abnormal antibody titers to both VCA-IgG and early antigen (EA)-IgG were significantly higher in R.T. with over 15 years of experience or 30 rads of cumulative radiation dose than in the controls. However, there was no correlation between exposure and the frequency of abnormal EBV-associated nuclear antigen (EBNA) antibody titers. The EBY-specific antibody titers of 24 Hiroshima atomic-bomb survivors were also measured. They were similar to those of the R.T.with over 30 years of experience. The EBV-specific antibody titers of R.T. suggest that there may be an impairment of immunologic competence after continuous long-term exposure to low doses of radiation. Also, the correlation of EBV-specific antibody titers and frequency of cells with chromosome aberrations in 53 R.T. was studied. Some correlations were found between the antibody titers to both of the VCA-IgG and EBNA and the frequency of cells with chromosome aberrations.

著者

田中 規夫 DAS SHAMAL Chandra DAS SHAMAL Chandra

出版者

埼玉大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2009

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バングラデシュ国における側岸侵食の実態と現状で行われている対策方法、堤防被覆に使用可能な植生(草本・木本)を整理した。また、高潮時における被災事例の把握をもとに、堤防や盛土法面を被覆し侵食を防止する植物としてのベチベル草を選定し、水理模型実験の粗度としてモデル化し、堤防を越水する流れに及ぼす草本や低木の効果を定量評価するための実験を行い、せん断力低減効果を評価した。また、側岸侵食防止効果について、高水敷上の水制の長さ・間隔や傾きをパラメータとして、流速低減域と加速域がどのように変化するかについて、水理模型実験を行い、それを表現する数値モデルの開発を行った。さらに、樹木の倒伏限界値の把握に関して、荒川明戸地点・荒川板橋地点・高麗川にて行った樹木引き倒し試験の比較検討を行った。特に、荒川板橋地区にて行った引き倒し試験結果を詳細に解析した.その結果,地上部体積を表すパラメータが転倒限界モーメントMmaxを精度良く表現すること、根茎構造(浅根型,深根型)の相違による根鉢のサイズ(根鉢の表面積および体積)が転倒限界モーメントに大きく影響していること、転倒限界モーメントには地盤の粘着性が大きな影響を与えることなどを明らかにした.樹林帯の高潮減災効果については、数値モデル解析を行い、バングラデシュに存在するマングローブ樹種の効果について、樹林幅・樹種などによる相違を解析した.特に緩勾配条件化では2つの樹種を組み合わせることで高潮に乗っている高波成分の流速の低減には有効であることを示した。

著者

モナコ公 アルバート 田中 茂穗

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.18, no.217, pp.279-290, 1906-11-15

著者

モナコ公 アルバート 田中 茂穗

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.18, no.218, pp.317-326, 1906-12-15

著者

吉井 健悟 有田 清三郎 田中 章太郎 宮脇 貴久

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会大会講演論文集 : BMFSA

巻号頁・発行日

no.14, pp.100-101, 2001-10-27

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Recently the number of tuberculosis at Osaka City is increasing to the high level in the world. It is important to make clear the mechanism of the trial of the tuberculosis spread model. In this paper, we propose a mathematical model for the tuberculosis spread model in Osaka using the distance based on the data of 27 indexes of the management table of Osaka's tuberculosis. From the analytical results based on our model, it is suggested that tuberculosis spread model in Osaka has the central area and it is spread to the seaside.

著者

田中 健次 稲葉 緑

出版者

電気通信大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では,生活用製品業界における事故回避のために,企業,市民,行政の三者間における事故情報活用システムのモデルを構築した.企業内での設計・運用間でのトラブル情報の共有化構造に,社会全体での事故情報システムを統合したものである.特に市民ユーザの安全意識を高め事故情報やリコール情報を効果的に活用するために,Web利用を含めた事故情報活用システムのプロトタイプを作成,評価した.

著者

高橋 義行 高田 正司 小田中 芳次 井園 佳文 長岡 広行 沼田 京太 藤田 俊一

出版者

日本農薬学会

雑誌

日本農薬学会誌 (ISSN:03851559)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.378-382, 2002-11-20

参考文献数

11

被引用文献数

1

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宮崎県佐土原町の圃場において, キャベツを定植した灰色低地土の緩斜面圃場(A1 : 1.7°, 5a)で1997年5∿7月の梅雨期に地表水の流出が計13回観察された.この圃場にダイアジノン粒剤の定植時処理(a.i. 300 g/10 a), その55日後にTPN (400 mg/l)とジメトエート(430 mg/l)の混用液(239 l/10 a), その8日後にTPN, ダイアジノン(400 mg/l)とジメトエートの混用液(224 l/10 a)を散布した.表流水によって流出したTPNの96%(流出直後)から47%(終了直前)は, 浮遊物質(SS)とともに流出した.一方, ダイアジノンとジメトエートはそれぞれ33∿44%および1%とほぼ一定の割合でSSとともに流出した.また, 同年9∿10月の台風時期にはA1圃場の傾斜を1.15°に調整した圃場(A2)と黒ボク土の圃場(B, 5 a, 傾斜1.15°)にダイコンを播種して地表水の流出頻度を比較した.その結果, 灰色低地土では4回, 黒ボク土では台風時の降雨によって2回の地表流出が認められた.灰色低地土のA1圃場では平均降雨強度5 mm/hr前後以上で, A2圃場では10 mm/hr以上の降雨によって, また黒ボク土のB圃場では20 mm/hr以上の降雨によって地表水の流出が生じた.さらに, 人工降雨装置を用いた屋内小規模地表流出試験系でも灰色低地土からは黒ボク土よりも容易に表流水が発生した.

著者

田中 照純

出版者

日本経営学会

雑誌

經營學論集

巻号頁・発行日

vol.49, pp.二四〇-二四四, 1979-09-01

著者

田中 恵子 辻 省次

出版者

新潟大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1996

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腫瘍隨伴性神経症候群のなかで、抗Hu・抗Yo抗体などの特異な抗体を有する群は、臨床像・拝啓腫瘍に一定の特徴を有し、自己抗体が患者の腫瘍と病変神経組織を共通に認識するなどの特徴から、抗体による神経組織障害機序が考えられている.我々はこれまで、これらの自己抗体を用いて様々な方法で動物モデルの作製を試みたが、抗体による組織障害は惹起できなかった.そこで細胞障害性T細胞(cytotoxic T cell:CTL)が関与する病態機序の可能性を考え、抗Hu抗体を有する患者の抹梢血を用いてCTL活性を検討した.標的細胞を患者自身から得た線維芽細胞とし、線維芽細胞のclass 1分子を利用し、HuDのrecombinant蛋白をmicroinjectionにより線維芽細胞の細胞質に注入することによりHu抗原分子断片を呈示させ、CTLの標的とした.同一患者から採取しIL-2下で培養した抹梢血リンパ球と共培養した結果、80%の線維芽細胞が消失した.この結果は、本症の組織障害にCTLが関与している可能性が推定された.一方、抗原分子のペプチド構造を明らかにするため、患者のHLA型を解析し、多くの例で共通であったA11分子をaffinity chromatographyにより精製し、HPLCで分取した後そのアミノ酸配列を決定した.今後この中から使用頻度の高いペプチドモチーフを調べ、Hu蛋白のアミノ酸配列との比較により、リンパ球の抗原決定基を推定する.

著者

大須賀 弘 田中 秀和 宮地 義之 柴田 利明 HERMES Collaboration

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, 2003-03-06

著者

柴田 利明 宮地 義之 大須賀 弘 田中 秀和 HERMES Collaboration

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, 2003-03-06

著者

小関 勝男 小澤 昌広 小野瀬 順一 田中 礼治

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. C-1, 構造III, 木質構造, 鉄骨構造, 鉄骨鉄筋コンクリート構造 (ISSN:1341447X)

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.903-904, 2004-07-31

著者

新谷 紀人 田中 一裕 川口 ちひろ 今井 雅之 山本 亜希子 橋本 均 馬場 明道

雑誌

日本神経精神薬理学雑誌 = Japanese journal of psychopharmacology (ISSN:13402544)

巻号頁・発行日

vol.22, no.6, 2002-12-25

参考文献数

4

著者

河田 惠昭 田中 聡 林 春男

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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プレート境界型巨大地震として南海地震を取り上げ,これによる地震・津波災害の被害軽減策を危機管理の立場から考究した.まず,南海地震津波が広域に西日本太平洋沿岸を襲い,臨海大都市で大きな被害を起こす恐れがあることから,最終年度に大阪市を取り上げ,そこでの氾濫シミュレーションを実施し,氾濫水の特徴を見いだした.すなわち,大阪市北区梅田地区を対象に,M8.4の南海地震を想定し,地震動によって堤防が沈下し,その部分から津波が市街地に流入したという条件の下でシミュレーションを行った.その結果,氾濫水の市街地氾濫は面的に広がるために浸水深の距離的減少が大きいために,津波の場合が破堤点と地下空間の距離が短く,地下空間への浸水量は洪水の氾濫の場合よりも大きくなることがわかった.そこで,津波や高潮氾濫の被害軽減を図る危機管理上の項目を,2000年東海豪雨災害を参照して整理した.その結果,高潮氾濫の場合には路上浸水が始まり,床下浸水,床上浸水,地下空間浸水というような時系列によって被害が段階的に進行し,それぞれに対して防災対策が存在することを明らかにした.一方,津波氾濫を想定した場合,まず地震が起こることが先行するから,二次災害対策として津波防災が存在することがわかった.したがって,地震とのセットで防災対策を立てる必要があり,しかも高潮に比べて時間的余裕があまりないので,選択的に対策を進めざるを得ないことを指摘した.さらに,津波,高潮災害の危機管理上,最大の問題は超過外力に対してどのような考え方を採用するかということである.そこで,受容リスクと受忍リスを新しく定義して対処する方法を提案した.これらを参照して,浸水ハザードマップを防災地理情報システム上で展開する場合に情報を集約するプログラムを開発し,その有用性を明らかにした.

著者

酒井 寿郎 田中 十志也 川村 猛

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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脂肪細胞分化において、分化誘導のマスターレギュレータPPARγが分化を完成させるメカニズムの一端として、ヒストン修飾酵素の発現を制御し、エピジェネティックな制御機構を担うことを解明した。また、Wntが脂肪細胞分化を抑制する機構として、核内受容体COUP-TFIIの転写を促進し、これがPPARγの転写調節領域に結合し、ヒストン脱アセチル化複合体を介してPPARγ発現を抑制するメカニズムを解明した。

著者

中條 直樹 佐藤 昭裕 神山 孝夫 岡本 崇男 酒井 純 塚原 信行 山口 巌 山田 勇 今村 栄一 水野 晶子 田中 大

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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2008年度には、本プロジェクトにおいて正本と位置づけた『ラヴレンチー版原初年代記』のコンコーダンス(CD)を作成し、2009年度には、その異本の一つである『ラジヴィル年代記』のコンコーダンス(CD)を作成した。最終年度においては前年度に電子化を終えていた『トロイツァ年代記』について徹底した校正を行い、そのコンコーダンスを作成し、これら三つの年代記のコンコーダンスを一枚のCDに収めることにより、共通する語の文脈等の環境の差異の検証を飛躍的に容易に可能にした。

著者

井上 美津子 浅里 仁 池田 訓子 小林 聡美 佐々 龍二 高木 裕三 朝田 芳信 大嶋 隆 小口 春久 田中 光郎 前田 隆秀 宮沢 裕夫 藥師寺 仁 渡部 茂 真柳 秀昭 鈴木 康生 下岡 正八 野田 忠 渋井 尚武 進士 久明 田村 康夫 土屋 友幸 大東 道治 香西 克之 西野 瑞穂 木村 光孝 本川 渉 藤原 卓 山崎 要一 吉田 昊哲 丸山 進一郎 嘉ノ海 龍三 品川 光春

出版者

一般社団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.561-570, 2005-12-25

参考文献数

11

被引用文献数

5

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小児に対する歯科用局所麻酔剤の安全性を明らかにするため日本小児歯科学会の委嘱により,臨床における使用実態と不快事項の発現に関する調査を行った.大学病院小児歯科および個人小児歯科診療所より4,145名分のデータが収集され,以下の結果を得た.<BR>1.局所麻酔を用いた治療は0歳から20歳以上の幅広い年齢層に行われていたが,12歳以下の者が約90%を占めていた.<BR>2.全身疾患やアレルギー体質を有する小児は調査対象児の2割以上を占め,また局所麻酔が初めての小児が16.2%であった.3<BR>.小児の治療において,局所麻酔はコンポジットレジン修復などの修復処置にも多用されていた.<BR>4.局所麻酔薬剤としてはリドカイン製剤が多く用いられており,投与量は1.0ml以下が多かったが,1.8mlを超えた例も3%程度みられ,追加投与により総量が増える傾向がみられた.<BR>5.術中,術後の不快事項は,それぞれ108名(2.6%),109名(2.6%)にみられた.不快事項の内容は,麻酔の奏効不良による疼痛や麻痺による違和感・不快感の訴えや,麻痺の残存による咬傷などが多くを占めていた.<BR>6.局所麻酔薬剤の副作用を疑わせる熟睡や軽い呼吸困難,悪心などの症状は,術中に3例,術後に6例ほどみられたが,いずれも重篤なものではなかった.

著者

田中 英明 黒川 不二雄 松尾 博文

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EE, 電子通信エネルギー技術 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.286, pp.35-40, 2004-09-03

参考文献数

7

被引用文献数

2

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本論文では,移動平均によるディジタルローパスフィルタで構成されたディジタル制御回路をDC-DCコンバータに適用した場合の出力電圧安定化特性について検討する。まず,ディジタルローパスフィルタのゲイン,サンプル数およびA-D変換器のビット数等のディジタル制御回路のパラメータが出力電圧安定化特性へ与える影響について検討する。次に,それらのパラメータと量子化に伴って出力に発生する振動現象との関連についても議論する。