著者

溝上 喜久男 相 三衛 北 昂 荒木 貞勝 笹森 喜弥太

出版者

Japanese Society of Equine Science

雑誌

日本中央競馬会競走馬保健研究所報告 (ISSN:03685543)

巻号頁・発行日

vol.1967, no.4, pp.107-111, 1967-12-20 (Released:2011-02-23)

参考文献数

1

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われわれは蹄壁欠損および釘傷を防ぐための蹄鉄装着方法として,瞬間接着剤を応用することに着目した。その手始めとしてウマの蹄角質片にプラスチック片または金属片をイーストマン910で接着して作製した実験材料につき,常温および40℃ に加温した状態,15℃ および40℃ 水中に浸漬した状態,さらにペイント塗布による耐水処置の効果について経時的な剪断力および抗張力の変化を"Shopper万能試験器"を用いて測定した。 1.常温および40℃ における剪断力および抗張力は,アクリルレジンによる材料が最も優れていたが,各材料は40℃ においては減少することが認められた。 2.アクリルレジによる材料は,15℃ および40℃水中に浸漬した結果,剪断力ならびに抗張力は減少し,水分により影響されることが認められた。 3.ペイントにより耐水処理をしたアクリルレジン材料は,耐水処理をしなかつた材料に比べ,約2.6倍も剪断力を維持することができた。

著者

福田 あずさ 荒木 美樹 平田 裕香 福島 富美子 石井 陽一郎 田中 健佑 下山 伸哉 宮本 隆司 小林 富男

出版者

特定非営利活動法人 日本小児循環器学会

雑誌

日本小児循環器学会雑誌 (ISSN:09111794)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.264-270, 2019-11-01 (Released:2020-02-13)

参考文献数

14

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背景:出生前に先天性疾患と診断される機会の増加に伴い,診断後の家族支援の重要性が増加している.群馬県立小児医療センターでは,先天性心疾患と診断された家族の支援を行っており,活動の一つとしてPICUの看護師もパンフレットを用いた出生前訪問を行っている.出生前訪問後のアンケートにより,先天性心疾患と診断された家族が,出生前訪問に求めるニーズを明らかにし,その効果と改善点について検討した.方法:先天性心疾患を疑われ群馬県立小児医療センターへ紹介受診となり,児がPICUに入室した母親51名を対象とし調査を行った.結果:対象者のうち23人(45.1%)から研究の同意が得られた.PICU看護師の出生前訪問を記憶していた母親は19人(82.6%)で出生前訪問を全員が「必要」と回答した.その理由は「心配・不安の軽減につながる」「PICUの雰囲気を把握できる」が多かった.しかし現在の出生前訪問では家族が求める情報が網羅できていなかった.結論:現在の出生前訪問により,家族の不安を軽減する可能性が示唆された.出生前訪問の内容の見直しとパンフレットの改訂を行い,家族の思いに沿った看護を提供する必要がある.

著者

荒木 理沙 藤江 敬子 中田 由夫 鈴木 浩明 松井 幸一 植松 勝太郎 柴﨑 博行 安藤 貴彦 植山 ゆかり 礒田 博子 橋本 幸一

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.121-131, 2018 (Released:2018-06-15)

参考文献数

28

被引用文献数

3 4

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オリーブは, 果実だけでなく, 葉にもオレウロペイン等のポリフェノールを豊富に含んでいる。この点に着目し, オリーブ葉茶が生産されているが, ヒトにおけるオリーブ葉茶の機能性は明らかになっていない。そこで, 血清LDL-コレステロール (LDL-C) 濃度が境界域または軽度高値の40‐70歳非糖尿病男女を対象とし, 試験飲料としてオリーブ葉茶と緑茶を用いたランダム化2群並行群間比較試験を実施した。12週間の介入によって, オリーブ葉茶群でのみ, 体重 (p<0.05) と腹囲 (p<0.01) が有意に減少した。このことから, オリーブ葉茶が緑茶に比べて体重や腹囲の減少に有効となる可能性が示唆され, オリーブ葉に特有のポリフェノール等の機能性成分の関与が考えられた。なお, オリーブ葉茶群ではLDL-C濃度の低下傾向 (p=0.054) がみられたが, 明確な糖・脂質代謝改善効果を認めるには至らなかった。オリーブ葉茶がヒトの健康に及ぼす影響について, 今後さらに検討すべきと考えられた。

著者

菊池 友和 山口 智 荒木 信夫

出版者

日本自律神経学会

雑誌

自律神経 (ISSN:02889250)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.88-91, 2022 (Released:2022-04-23)

参考文献数

16

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日本の慢性疼痛のガイドライン 2021 では,「統合医療」の項で、「鍼灸治療は慢性疼痛に有用か?」というクリニカル・クエスチョン(CQ)で推奨度は2(弱):施行することを弱く推奨する(提案する)、とあり、慢性片頭痛や慢性緊張型頭痛などにも推奨され始めている。慢性疼痛患者に対する鍼治療効果を脳イメージングを用いた手法により,検討した結果、慢性片頭痛では初回では反応しなかった下行性疼痛調節系の部位が4週間継続して鍼治療を行うことで、賦活した。さらに慢性腰痛ではシャム鍼と比較し、真の鍼で脳活動部位に差異が認められ、痛み軽減も有意に真の鍼の方が高かった。このように慢性疼痛患者に対する鍼治療効果は、脳の疼痛関連領域にも影響がある可能性が示された。

著者

北堂 真子 荒木 和典 高橋 達也 井邊 浩行 梁瀬 度子

出版者

Japan Human Factors and Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.229-239, 1999-08-15 (Released:2010-03-12)

参考文献数

42

被引用文献数

5 6

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電車の特徴的な振動を基に合成した振動に1/fゆらぎの特性を併せ持つ低加速度レベルの全身振動を人体に与え, 入眠に及ぼす影響について主に生理的反応から検討を行った. 健常な成人16名を対象に, 電車の固有振動数を応用し, かつ, 1/fゆらぎ特性を示すような時間間隔で変化させた垂直振動 (1.5Hz; 0.06m/s2rms及び2.0Hz; 0.11m/s2を交互, かつ12Hz; 0.09m/s2をON/OFF) 及び左右振動 (0.4Hz; 0.05m/s2及び0.6Hz; 0.09m/s2を交互, かつ12Hz; 0.13m/s2をON/OFF) を10分間負荷し, 振動のない場合と比較検討した. その結果, 全身振動の場合, 睡眠潜時が短縮される傾向が認められ睡眠量も増加した. また, 心拍周期の増加率が高くなる傾向が見られ, 心拍変動係数も高くなることが示された. 即ち, 全身振動により副交感神経優位の状態に誘導でき, 入眠促進の有効性を確認することができた. しかし, 振動による筋活動の低下状態や入眠への影響, あるいはリクライニング角度による影響等について, さらに研究を行う必要があると考えられる.

著者

古川 翔 永登 健太 荒木 智行 前田 俊二

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会大会講演論文集 30 (ISSN:13451510)

巻号頁・発行日

pp.203-206, 2017-11-25 (Released:2021-02-01)

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By embedding electronic watermarks (ex. QR codes) in advertisement such as digital signage, we can get additional information through the Internet by translating the electronic watermark into URL. Usually digital images in digital signage are composed of JPEG images. It is well known that electric watermarks deteriorate deeply if we embed them into JPEG images. It results in algorithm of JPEG compression. In this study, we try two methods as follows; (1) masking effect, and (2) embedding plural electric watermarks. Then, estimation and remained problems are shown.

著者

荒木 秀一 石川 信一 佐藤 正二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.133-144, 2007-09-30 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

5

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本研究の目的は、維持促進を圏指した児童に対する集団社会的スキル訓練(SST)の効果検討であった。54名の児童は維持促進訓練群と標準訓練群の2群に分けられた。2つの群ともに7セッションからなる通常の集団SSTが実施された。加えて、維持促進訓練群では維持の手続きとして、1)スキルの構成要素の掲示、2)朝の会・帰りの会でのワンポイント・セッション、3)保護者への働きかけの3つがなされた。結果、自己評定、教師評定により、両群とも通常の集団SSTに参加することでスキル得点の上昇がみられた。標準談練群においては、集団SST後から3か月フォローアップにかけて得点が減少したのに対して、維持促進訓練群ではフォローアップまで効果が維持されていた。以上のことから、通常の集団SSTはスキルの獲得を促すのに有効であるが、長期的な効果を維持するためには維持の手続きが必要不可欠であることが示唆された。

著者

冨岡 公子 山田 全啓 宇野 健司 荒木 勇雄 廣畑 弘 永井 仁美 吉田 英樹 髙山 佳洋 今井 雅尚 濱田 昌範 松本 政信

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.473-482, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)

参考文献数

13

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目的 近畿圏内の各保健所が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の第1波,第2波にどのように対応したかについて調査することを目的としたアンケート調査のデータを分析し,今後のパンデミック発生時の資料として提示する。方法 近畿圏内の63保健所を対象とし,近畿保健所長会が作成した「新型コロナウイルス感染症対策調査票」を2020年9~10月にメールで送付・回収した。COVID-19に関連した業務・医療資源・相談,業務継続計画における最繁忙期の業務見直し状況,COVID-19対応部署における増員数,感染症対策の課題とグッドプラクティス等を質問した。保健所管内人口(以下,人口規模)を3分位によって3区分し,COVID-19関連業務などと人口規模との関連を検討した。結果 57保健所から回答を得た(回答率90.5%)。COVID-19関連業務に関して,受診調整,検体搬送,患者搬送は,9割以上の保健所が担っていた。最も少なかった訪問検体採取においても77.2%であった。いずれのCOVID-19関連業務においても,保健所の人口規模とは関係なく役割を担っていた。業務継続計画における最繁忙期の業務見直し状況に関して,医療法に基づく立入検査とがん患者サロン・難病患者会は,5割以上の保健所が中止し,保健所の人口規模とは関係なく業務を中止していた。保健所や市町村が主催する研修会や会議,健康づくり事業,市町村職員の人材育成,学生実習受入は全体で2割程度が中止していたが,保健所主催の研修会や会議,地域医療構想調整会議,市町村職員の人材育成に関しては,保健所の人口規模が大きくなるほど中止した保健所が多くなる傾向がみられた。結核患者に関する事業や感染症発生動向調査事業を中止した保健所はなかった。結論 COVID-19パンデミックによって,保健所ではCOVID-19関連業務を担うことになり,半数以上の保健所が医療法に基づく立入検査や患者会を中止し,人口規模が大きい保健所では健康増進に関する市町村保健師等への教育や研修を中止する傾向があったが,コロナ禍においても,結核などのその他感染症対策は中止できなかった。感染症対策の課題において,多くの保健所が人員不足や大きな業務負担を指摘していた。COVID-19に関わる保健所業務の軽減および応援支援体制の整備を図るとともに,保健所の体制を強化・整備する必要がある。

著者

和田 穣隆 荒木 美穂

出版者

奈良教育大学

雑誌

奈良教育大学紀要. 自然科学 (ISSN:05472407)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.1-15, 1997-11

被引用文献数

3

著者

荒木 厚 井藤 英喜

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.1-12, 2018-01-25 (Released:2018-03-05)

参考文献数

71

被引用文献数

2 4

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「高齢者糖尿病の診療向上のための日本糖尿病学会と日本老年医学会の合同委員会」によって作成された「高齢者糖尿病ガイドライン2017」のエッセンスを紹介し,解説を加えた.高齢者糖尿病では認知機能や身体機能の障害がおこりやすく,それらの評価を含む高齢者総合機能評価を行うことが大切である.高齢者糖尿病の血糖コントロール目標(HbA1c値)は認知機能,ADL,併発疾患,重症低血糖のリスクなどに基づいて設定する.食事療法は過栄養だけでなく,低栄養,サルコペニアなどを考慮して行い,タンパク質やビタミンなどを十分に摂取する.運動療法は身体活動量を増やし,有酸素運動だけでなく,レジスタンス運動やバランス運動を行うことが望まれる.薬物療法は低血糖および他の有害事象を防ぐため,個々の心身機能や病態に十分配慮して行い,低血糖やシックデイの対策を行う.アドヒアランス低下や多剤併用にも注意する.今後,認知機能の簡易な評価法の開発,介護施設入所者の糖尿病のエビデンスの集積,および大規模なレジストリー研究などを行うことが,ガイドラインのさらなる発展のために必要である.

著者

荒木貞夫 著

出版者

朝風社

巻号頁・発行日

1933

著者

荒木 俊博

出版者

淑徳大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2022-04-01

著者

日本 PDA 製薬学会 電子記録電子署名委員会 クラウド CSV グループ 荒井 健太郎 荒木 澄江 石川 明水 稲葉 光治 荻本 浩三 杉浦 明子 坪田 浩之 峠 茂樹 西山 宇一 平野 勝久 古市 正 前田 豊

出版者

一般社団法人日本PDA製薬学会

雑誌

日本PDA学術誌 GMPとバリデーション (ISSN:13444891)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.25-122, 2016 (Released:2016-12-20)

参考文献数

7

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It could be worthwhile to make proposals related to practical methods for CSV of cloud-based GxP business systems, given that any guidelines for CSV of those systems have not yet been issued by the Ministry of Health, Labor and Welfare. In this study, we will show development activities, verification activities and a supplier audit, all of which our group experienced, for a SaaS-type electric document management system for GxP businesses, leading to an attempt to share the best practices in CSV of cloud-based GxP business systems. The feasibility of our proposal related to the CSV life-cycle management of cloud-based GxP business systems at the previous PDA Japan Annual meeting will also be discussed in this study.

著者

荒木 一視

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2007年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.4, 2007 (Released:2007-04-29)

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1.問題の所在 デカン高原・綿花栽培(・レグール土)という半ば方程式のような認識が長年にわたって学校教育の場に存在してきたのではないか。あるいはガンジス川下流地域の米作と上流地域の小麦作という図式に関しても同様である。例えば,1970年代から80年代にかけての高校地理教科書や地理用語事典では「デカン高原は世界的綿作地帯」「デカン高原で同国の綿花の大半を生産する」といった記述が認められる。しかし,こうしたインドの農業に対する認識は,決して正確なものとはいえない。近年高等学校の教科書などでは,地誌的な記載が減ってきたためインドの農業自体に割かれるページ数そのものが少ないこともあるが,なお,地図帳を含めた多くの教科書でこうした記載が認められる。本報告ではこうした誤解を生じかねない認識の背景を検討したい。これは決して記載内容の正確さを議論しようとするものではない。限定された時間とスペースの中では全く正確な記述などできるものではないし,必要に応じて情報が取捨選択されるのはやむをえないことである。むしろ,提起したいことはなぜこのように正確ではない記述が採用され,それが長期にわたって再生産され続けてきたのかということである。 2.インド農業の現状 デカン高原は決してインドにおける綿花栽培の突出した地域ではない。独立以来インドの綿花栽培はグジャラート州,パンジャーブ州及びデカン高原という3つの地域によって担われてきたというのが正確である。デカン高原はあたかもインド最大の綿花栽培地域のように教えられてきたが,州別の綿花生産量では1970年代から,80年代にかけてはグジャラート州が,80年代以降はパンジャーブ州が首位を担ってきた。デカン高原に位置するマハーラーシュトラ州が州別の生産量で首位になるのは1990年代半ば以降である(皮肉にもそれは日本の教科書からデカン高原の記述が少なくなる時期と重なる)。また,デカン高原の綿花栽培の特徴としてはその生産性の低さが挙げられる。2002年のマハーラーシュトラ州のそれは158kg/haでパンジャーブ州の410kg/haを大きく下回っている。 また,多くの地図帳を含めた教科書で,ガンジス川下流域での米作と上流域での小麦作をインドの農業の地域区分の骨格のように示しているが,中・上流に位置するウッタルプラデシュ州やパンジャーブ州の米作が貧弱というわけではない。無論のこと両州は小麦の州別生産量では群を抜くトップ2であるが,同時に米の生産量でも2位(ウッタツプラデシュ州),4位(パンジャーブ州)であり,従来は米作の盛んな地域とされてきたビハール州やオリッサ州の生産量を凌駕している。 3.どのような趣旨のもとに教えられてきたのか それではどのような趣旨のもとで,この決して正確とはいえない情報が長年にわたって教え続けられてきたのだろうか。第1に考えられるのは「地域の環境とそれに応じた農業」という文脈が強調されたということである。すなわち,土壌や降水量などの環境条件と栽培作物を関連させ,自然と人間活動の関わりを教えるという文脈から,デカン高原の綿花やガンジス川上流と下流の農業の違いを典型例として例示したという仮説である。第2には経済(農業)開発という文脈の強調である。従来,生産性が低く雑穀類の生産が主であったデカン高原で,商品作物の綿花が導入されることで,同地域の経済や農業の発展が促されたという点を積極的に評価する事例としてもちいられたという見方である。第3には土地利用を優先した農業観の存在である。「世界地理」(石田龍次郎ほか編,1959)では,主要作目別の土地利用比率からインドの農業の姿を描き出している。当時デカン高原では生産量は十分に向上しないものの作付面積では他に比べる品目が存在しなかった。一方,パンジャーブ州などでは,綿花生産量も大きかったが,小麦の作付面積の広さが強調された。こうした理解がそのまま,教科書に反映されたものと考えることも可能である。 今日インドの農業の状況は私たちの世代が教えられた状況とは大きく変わりつつある。その際,漫然と従前の知識を伝えるのではなく,どのような趣旨のもとでそれを教えるのか,今求められている趣旨は何かを十分に検討する必要がある。

著者

大北 喜基 荒木 俊光 近藤 哲 奧川 喜永 藤川 裕之 廣 純一郎 問山 裕二 大井 正貴 内田 恵一 楠 正人

出版者

一般社団法人 日本外科感染症学会

雑誌

日本外科感染症学会雑誌 (ISSN:13495755)

巻号頁・発行日

vol.15, no.6, pp.655-659, 2018-12-31 (Released:2019-04-20)

参考文献数

21

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近年の炎症性腸疾患に対する内科的治療は,従来から使用されてきたステロイドとともに免疫調節薬,生物学的製剤などの新しい内科的治療が開発され,治療薬の選択は多様化している。内科的治療は進歩したものの,治療抵抗や腸管合併症などの理由で手術を余儀なくされる症例は存在し,手術症例においては内科的治療が周術期管理に影響を与える可能性がある。長期ステロイド投与患者では,急性副腎不全に対する予防としてステロイドカバーが行われるが,従来の侵襲の大きさにかかわらず一律に高用量ステロイドを投与する方法から,近年では侵襲の程度に応じて投与量を決定する方法が推奨されている。炎症性腸疾患に対する手術は,内科的治療による免疫抑制のみならず,低栄養,慢性炎症などが原因で術後合併症,とくに感染性合併症の発生頻度が高いと考えられている。これまで多くの報告で術前ステロイド高用量投与が術後合併症のリスクとなることが示されており,ステロイドの投与量は手術タイミングと術式の選定,周術期管理を行ううえで重要な情報となる。

著者

荒木 達雄

出版者

東京大学文学部中国語中国文学研究室

雑誌

東京大学中国語中国文学研究室紀要 (ISSN:13440187)

巻号頁・発行日

no.9, pp.1-22, 2006-04-15

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application/pdf

著者

静 雅彦 長田 乾 柚木 和太 荒木 五郎 水上 公宏

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.255-261, 1980-09-25 (Released:2009-09-03)

参考文献数

12

被引用文献数

3 3

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CTによって視床出血と診断した71例の神経症状, 特に視床出血に特徴的とされている眼症状と血腫の拡がりとの関連を明らかにした.さらに予後との関連についても検討を加えた.1) 脳出血のうち視床出血は35, 4%であった.2) 血腫の大きさによりA群からD群の4群に分け, さらに血腫の拡がりにより脳室内出血のない限局型, 脳室内出血少量型, 脳室内出血多量型の3型に分類した.3) 視床出血の片麻痺で特徴的なことは, 手指の麻痺が軽度である視床不全片麻痺thalamic hemiparesisを呈することである.4) 瞳孔は縮瞳傾向を示し, 2.5mm以下の大きさのものが大多数であった.脳室内出血のある症例では瞳孔不同, 内下方視, 対光反応消失が高頻度にみられる.5) 予後不良の徴候として意識障害の外に4.0cm以上の血腫, 脳室内出血多量, 病巣側の瞳孔が大きい瞳孔不同, 共同偏視, 開散外方視があげられる.computed tomography (CT) の出現により,高血圧性脳出血 (脳出血) の部位および,その拡がりを正確に診断できるようになった.したがって,これまで剖検所見に基づいて行われてきた出血の部位別頻度や神経症状の解析は臨床例を対象とした場合とは大きく異なることも考えられる.また脳出血の予後についても正確に判断し得るようになり,従来とはかなり異なった成績が得られている.本報告ではCTによって視床出血と診断した症例の神経症状,特に視床出血に特徴的とされている眼症状と血腫の拡がりとの関連を明らかにする.さらに予後との関連についても検討を加えた.

著者

隅蔵 大幸 奥野 龍禎 高橋 正紀 荒木 克哉 北川 一夫 望月 秀樹

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.224-228, 2013-03-01 (Released:2013-03-23)

参考文献数

25

被引用文献数

2 1

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症例は76歳男性である.71歳より耳の奥でカチカチ鳴る音を自覚した.75歳から進行性の歩行障害が出現した.睡眠時も持続する約2 Hzの律動的な口蓋振戦と体幹失調をみとめ,脳MRIでは下オリーブ核のT2異常高信号と肥大,軽度の小脳萎縮をみとめた.近年,孤発性の変性疾患としてprogressive ataxia and palatal tremor(PAPT)という症候群が報告されている.診断にあたっては,多系統萎縮症,脊髄小脳変性症,成人型アレキサンダー病などの鑑別を要するが,本例では否定的でありPAPTに該当すると考えられた.本例の口蓋振戦は症候性と考えられたが,耳クリック音で発症した点が特異であった.

著者

荒木 和夫 増澤 祐子 高橋 由光 中山 健夫

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.12, pp.730-743, 2018-12-15 (Released:2018-12-27)

参考文献数

45

被引用文献数

1

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目的 現行個人情報保護・研究倫理法制の体系と立法目的を明らかにすることにより,研究主体と研究対象の違いによる分類ごとに適用すべき個人情報保護・研究倫理関係法令等の適用関係を示す。学術研究目的による個人情報保護法令等の適用除外を考察することにより,改善点と今後の在り方を提示する。方法 系統的文献調査による記述的研究。「e-Gov法令検索」により,個人情報保護又は研究倫理に関する法令であって,人を対象とする医学系研究又はヒトゲノム・遺伝子解析研究に適用可能なものを選択した。薬機法およびGCP・GPSP省令等ならびに行政組織・手続等に関する法令は除外した。さらに,都道府県の個人情報保護条例(個条例)および対象法令に対応するガイドライン等を選択した。これらの法令等に基づき,個人情報保護と研究倫理に関する現行法体系とそれらの適用範囲・優先適用関係等を検討した。個人情報保護3法・個条例の目的規定および学術研究目的による適用除外規定の内容ならびに個条例の規定の地域的偏りを調査した。結果 個人情報保護に関する現行法体系は約2,000件の法令等を含む3階層から成ること,医学研究に関する個人情報の保護について包括的な法律がないこと,そのため研究主体の類型により適用法令等が異なることが明らかとなった。研究倫理は,医学研究の種類により適用法令等が異なっていた。個人情報保護法(個情法)は2つの目的を,行政機関個人情報保護法(行個法)と独立行政法人等個人情報保護法(独個法)は3つの目的を規定していた。学術研究目的の場合,個情法には包括的除外規定があるが,行個法と独個法は3つの個別除外規定を設けていた。個条例では,都道府県により規定の有無・内容にばらつきがあるが,国の法令と整合性を取るため要配慮個人情報に関する改正が相次いだ。結論 我が国の現行個人情報保護法令等の体系は「混合方式」と考えられる。さらに,(1)法令等の間で必ずしも整合性がとられていない,(2)研究倫理に関する包括的な法律はない,(3)研究主体の類型により適用法令が異なるため,学術研究目的による個人情報保護法令等の適用除外に違いがあるほか,とくに共同研究の場合は適用法令等の判別が複雑である。そのため,医療に関する個人情報については,今後,制度という大きな枠組みで,その保護,利活用および倫理問題について検討を進めることが不可欠と考えられる。

著者

荒木 浩

出版者

日本仏教綜合研究学会

雑誌

日本仏教綜合研究 (ISSN:13484850)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.63-91, 2013 (Released:2019-04-25)