著者

荒木 淑郎

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.11, pp.731-736, 2009 (Released:2009-12-28)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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The Japanese Society of Neurology was founded in 1960. The Department of Neurology was established at The Kyushu University Faculty of Medicine in 1963, and then The Japanese Neurology has advanced.

著者

加藤 美奈子 浅井 琢美 荻 紗綾 杉本 学 荒木 悠里 高橋 立夫 須崎 法幸

出版者

特定非営利活動法人 日本脳神経血管内治療学会

雑誌

脳血管内治療 (ISSN:24239119)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.57-61, 2022 (Released:2022-09-20)

参考文献数

16

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【目的】全身麻酔中の保温は,全身合併症の予防に重要であるが,これまで破裂脳動脈瘤コイル塞栓術中に体温が低下する経験をした.今回保温目的で導入した,アルミ薄膜付きの覆布(以下,サンステート)の体温低下予防効果につき,後ろ向きに検討した.【方法】2017年5月から2018年6月の期間に,全身麻酔下で緊急コイル塞栓術を受けた患者50名のうち,来院時心肺停止,入室前38.0°C以上の発熱例,来院から24時間以降に治療を開始した例を除いた33名を対象とした.サンステートを導入前後で2群(導入前=A群,後=B群)に分け,BMI, 血管撮影室入室時体温,退室時体温,治療時間について比較検討した.【結果】対象例はA群14例,B群19例であり,年齢(58.4歳vs 57.8歳),性別(女性:78.6% vs 63.2%),BMI(22.6 kg/m2 vs 23.2 kg/m2), 入室時体温(35.3°C vs 35.5°C),治療時間(169分vs 190分)については両群に差はみられなかった.退室時体温はB群で有意に高く(35.5°C vs 36.1°C, p=0.04),体温低下例はB群で有意に少なかった(43% vs 5%, p=0.03).【結論】サンステートの導入により,全身麻酔下における破裂脳動脈瘤コイル塞栓術中の体温低下を予防する効果が確認された.覆布の使用は,血管内治療時の体温低下予防に有用であることが示唆された.

著者

池添 冬芽 小林 拓也 中村 雅俊 西下 智 荒木 浩二郎 市橋 則明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0376, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】近年,低強度の筋力トレーニングであっても疲労困憊までの最大反復回数で行うと,高強度と同程度の筋力増強・筋肥大効果が得られることが報告されている。しかし,疲労困憊までさせずに最大下の反復回数で低強度トレーニングを実施した場合,高強度と同等の筋力増強・筋肥大効果が得られるかどうか,また筋の質的要因に対しても改善効果が得られるかどうかについては明らかではない。本研究の目的は,健常若年男性を対象に低強度・高反復および高強度・低反復の膝関節伸展筋力トレーニングを8週間実施し,1)低強度・高反復トレーニングは高強度と同程度の筋力増強や筋肥大・筋の質改善効果が得られるのか,2)各項目の経時変化に両トレーニングで違いはみられるのかについて明らかにすることである。【方法】対象は下肢に神経学的・整形外科的疾患の既往のない健常若年男性15名とした。対象者を無作為に低強度・高反復トレーニング群(低強度群)と高強度・低反復トレーニング群(高強度群)に分類した。膝関節伸展筋力トレーニングは筋機能運動評価装置(BIODEX社製System4)を用いて,低強度群では30%1RM,高強度群では80%1RMの強度で週3回,8週間実施した。8回の反復運動を1セットとし,低強度群では12セット,高強度群では3セット実施した。介入前および介入2週ごとに1RM・最大等尺性筋力,超音波測定を行った。1RM・最大等尺性筋力測定には筋機能運動評価装置を用い,膝伸展1RMおよび膝関節70°屈曲位での最大等尺性膝伸展筋力を測定した。超音波診断装置(GEメディカルシステム社製LOGIQ e)を用いて,大腿直筋の筋量の指標として筋厚,筋の質の指標として筋輝度を測定した。なお,筋輝度の増加は筋内の脂肪や結合組織といった非収縮組織の増加を反映している。トレーニングの介入効果を検討するために,各項目について分割プロット分散分析(群×時期)を行い,事後検定にはBonferroni法による多重比較を行った。【結果】分割プロット分散分析の結果,1RM・最大等尺性筋力,筋厚および筋輝度のいずれも時期にのみ主効果がみられ,交互作用はみられなかったことから,いずれの項目も2群間で効果の違いはないことが示された。事後検定の結果,両群ともに1RMおよび最大等尺性筋力はPREと比較して2週目以降で有意な増加がみられた。また両群ともに筋厚はPREと比較して4週目以降で有意に増加し,筋輝度は8週目のみ有意に減少した。【結論】本研究の結果,両トレーニング群ともに筋力増強,筋肥大,筋の質の改善がみられ,その変化の程度や経時変化に違いはみられなかったことから,低強度であっても12セットと反復回数を増やすことによって,高強度3セットのトレーニングと同様の筋力,筋量,筋の質の改善効果が得られることが明らかとなった。

著者

荒木 秀夫

出版者

日本コーチング学会

雑誌

コーチング学研究 (ISSN:21851646)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.139-144, 2009-03-31 (Released:2021-08-13)

著者

小川 節郎 鈴木 実 荒川 明雄 荒木 信二郎 吉山 保

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.141-152, 2010-05-25 (Released:2010-08-22)

参考文献数

15

被引用文献数

18

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帯状疱疹の皮疹消褪後に3カ月以上痛みが持続している帯状疱疹後神経痛患者371例を対象に,プレガバリン150 mg/日,300 mg/日,600 mg/日(1日2回投与)を13週間投与したときの有効性および安全性を無作為化プラセボ対照二重盲検比較試験にて検討した.いずれのプレガバリン群においても疼痛は投与開始1週後から速やかに軽減し,最終評価時の疼痛スコアは300 mg/日群および600 mg/日群ではプラセボ群に比べ有意に低下した.プレガバリンは痛みに伴う睡眠障害を改善し,アロディニアや痛覚過敏にも有効であることが示された.主な有害事象は浮動性めまい,傾眠,便秘,末梢性浮腫,体重増加などであった.これらの有害事象は用量依存的に発現頻度が高くなる傾向があったが,ほとんどが軽度または中等度であった.以上の結果より,プレガバリンは帯状疱疹後神経痛に対して有用性の高い薬剤であることが示された.

著者

北村 智 中原 淳 荒木 淳子 坂本 篤郎

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.92-103, 2009-06-20 (Released:2022-08-20)

参考文献数

37

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本研究ではPutnam(2000)の議論に基づいて組織における社会関係資本を結束型社会関係資本と橋渡し型社会関係資本に弁別した上で,組織における社会関係資本と業務経験を通した個人の能力向上の関係について階層線形モデルを用いて検討した.その結果から,業務経験を通した個人の能力向上について論じる上で,組織レベルの要因と個人レベルの要因の交互作用を検討する重要性を示した.

著者

夏原 隆之 中山 雅雄 川北 準人 荒木 香織 市村 操一

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.379-396, 2022 (Released:2022-05-26)

参考文献数

72

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The successful development of Transformational Leadership (TFL) theory has influenced research in organizational psychology since the 1980s. Research shows that TFL has been effective not only in the domain of business but also in the military, education, parenting, and public sectors. Sport psychology researchers became interested in TFL in the early 2000s. The TFL behaviors in sport include individualized consideration, inspirational motivation, intellectual stimulation, fostering teamwork, high performance expectation, and appropriate role modeling. The focus of the current review paper is to examine and organize research on TFL in the sport coaching literature. More specifically, the effects of coaches’ TFL behavior on the psychological and behavioral aspects of athletes are reviewed. The previous literature was organized into 7 themes: performance, training attitude, motivation, self-efficacy, cohesion, satisfaction, and psychological development. It is recommended that future research should examine the effect of TFL on desired psychological and behavioral outcomes of athletes and include it in sport coaching education.

著者

荒木 達雄

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集 第67回(2016) (ISSN:24241946)

巻号頁・発行日

pp.62_1, 2016 (Released:2017-02-24)

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内田良氏の提言で組(立)体操がクローズ・アップされ、文科省の指針発表にまで発展した。この問題は、体育の授業内ではなく「体育祭」という「スポーツ・イベント」内での事故が多発しているためである。もともとは体操領域に「組(立)体操」は位置しているわけであるが、指導要領にその種目の文言が戦後、一度明記されたのみであり、現在の「体つくり運動」でも明記されていない。また、名称の不徹底も問題となっている。それは「組立体操」、「組体操」の区別の仕方である。「組立体操」は、人間が2段、3段に積み上げて造形美を表現する「静的」な運動形態である。「組体操」は、2人以上で互いの力を利用し合って動く、「動的」な運動形態である。体育の指導者であれば、この違いを理解したうえでこれらの運動種目を指導すべきであろう。また、普段の授業内での練習した種目を厳選したうえで、体育祭での発表作品として選択すべきと考える。今回は、「組立体操」、「組体操」の目的を明確にして実践例を参加者に体験してもらい、発表作品にまで発展させていく企画である。

著者

荒木 雅也

出版者

エアワールド

雑誌

Air world (ISSN:02885603)

巻号頁・発行日

vol.36, no.6, pp.15-19, 2012-06

著者

高松 賢司 平松 佑一 藤田 暢一 木瀬 憲司 荒木 和子 宮井 一郎

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.153-157, 2022 (Released:2022-04-20)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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〔目的〕回復期リハビリテーション病棟を退院した後の在宅生活におけるFunctional Independence Measure(FIM)運動下位項目の経時的変化を明らかにする.〔対象と方法〕対象は,退院直後から訪問リハビリを開始した41名の脳卒中患者とした.診療録から抽出したFIM運動項目合計と,その下位項目の点数を各時期(退院時,退院直後,退院後3ヵ月)で比較した.〔結果〕退院直後は排泄(排便)が向上,移動(歩行)が低下した.退院後3ヵ月はセルフケア(食事,清拭,更衣下半身,トイレ動作),排泄(排尿,排便),移乗(ベッド,トイレ,浴槽),移動(階段)が向上したが,整容,更衣上半身,歩行は変化しなかった.〔結語〕退院後3ヵ月におけるFIM運動下位項目の変化は,生活段階で異なることが示唆された.

著者

磯野 哲一郎 國津 侑貴 増田 恭子 平 大樹 荒木 久澄 荒木 信一 宇津 貴 寺田 智祐

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.11, pp.601-609, 2017-11-10 (Released:2018-11-10)

参考文献数

29

被引用文献数

1 3

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The proper use of drugs with renal excretion and nephrotoxicity is an urgent problem due to the increase in CKD patients. We have been sharing renal function data on CKD patients among medical staff, including community pharmacists, using the CKD sticker since March, 2012 in Shiga. The CKD sticker is affixed to the medication log book of CKD patients. We performed questionnaire surveys of all community pharmacies in Shiga for five years from 2012 to 2016, and examined the utility of the CKD sticker. The CKD sticker was recognized at 98.6% of pharmacies in 2016. Pharmacies attended by patients with the CKD sticker increased to 68.8% in 2016. In addition, there were no local differences among 9 branches in the Shiga Pharmacist Society in 2016. The number of pharmacies that performed questionable inquiries based on the CKD sticker increased from 7.7% in 2012 to 24.7% in 2016. Pharmacies that inquired about patients with CKD stickers greatly increased in 2016, and the number of prescription changes increased. The spread of CKD stickers was observed throughout the prefecture, and this study demonstrated that the CKD sticker was a useful tool for questionable inquiries. The CKD sticker helped to avoid the use of drugs in cases with nephrotoxicity and to reduce the quantity of drugs in cases with renal excretion, allowing for safe medication of CKD patients.

著者

佐藤 美樹 荒木田 美香子 金子 仁子 三輪 眞知子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.121-133, 2020-02-15 (Released:2020-02-22)

参考文献数

32

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目的 本研究の目的は,幼児を持つ親の家族エンパワメント尺度(Family Empowerment Scale for Parents with Toddlers,以下FES-P)を開発し,妥当性と信頼性を検討することである。方法 まず,先行文献の検討と専門家への面接調査に基づき,尺度原案を作成した。次いで,全国の1~3歳児を持つ親800人(男性400人,女性400人)を目標回答数とし,インターネットを活用した構成的質問調査を実施し,FES-Pの妥当性と信頼性を検証した。さらに,再テスト法による再現性と安定性を検討した。結果 回答の得られた825人(男性412人,女性413人)を分析対象とした。因子分析の結果,5因子26項目で各因子の解釈が可能な最適解を得た。5つの下位因子は「家族との関係性」,「育児の効力感」,「地域とのつながり」,「親役割達成感」,「サービスの認知と活用」からなることが確認された。モデルの適合度は,GFI = .878,AGFI = .852,CFI = .943,RMSEA = .044と良好な適合値が得られ,構成概念妥当性が確認された。Cronbach's α係数は尺度全体で.96,下位因子では.85~.92であり,十分な内的整合性をもつと判断された。また,FES-P総得点とFamily APGER Score(r = .562, P<.001),育児感情尺度の肯定感(r = .620 P<.001),特性的自己効力感尺度(r = .318 P<.001)との間には正の相関が認められた。再テスト法による級内相関係数は,尺度全体でr = .876,下位因子ではr = .794~.876であり,安定性と再現性が確保できた。結論 本研究では,26項目,5つの下位因子からなる一定の妥当性および信頼性を有するFES-Pが開発された。5つの下位因子は相互に関連する構成概念であり,「育児の効力感」と「親役割達成感」は個人的なエンパワメントに関する項目,「家族との関係性」と「地域とのつながり」は他者との関係性に関する項目,「サービスの認知と活用」は社会資源に関する項目で構成されていた。

著者

荒木 雪葉 Araki Yukiha

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学人文論叢 = Fukuoka University Review of Literature & Humanities (ISSN:02852764)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.809-834, 2018-12

著者

荒木 俊之

出版者

日本都市地理学会

雑誌

都市地理学 (ISSN:18809499)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.57-67, 2019-03-15 (Released:2020-04-22)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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本稿では,地方都市・岡山市を取り上げて,まちづくり三法制定とそれに関連する都市計画制度充実の結果,地方自治体が小売店の立地規制をどのように選択し,その選択が,主に1990 ~2010 年頃の小売店の立地にどのような影響を与えたかを,筆者の実証研究(荒木 2010,2011,2013)をもとに考察した. まちづくり三法制定とそれに関連する都市計画制度の充実は,大規模小売店舗(以下,大型店)を含む小売店の立地規制を,地域の実情に応じて強化や緩和することを可能にした.岡山市では1990 年代以降,大型店の立地は郊外化するとともに,2004 年以降,開発許可条例を利用した大型店を含む小売店立地の外延的拡大が進み,開発許可条例区域では新たな商業集積地が形成された.コンビニエンスストア(以下,コンビニ)もまた,2000 年代以降,郊外化を指向した.岡山市は,どちらかといえば,小売店に対する立地規制の緩和を選択し,結果として,まちづくり三法施行後も小売店立地は郊外化の傾向にあった.

著者

荒木 一視

出版者

立命館大学食マネジメント学会

雑誌

立命館食科学研究 (ISSN:2434818X)

巻号頁・発行日

no.4, pp.57-75, 2021

著者

柴垣 広太郎 三代 剛 川島 耕作 石村 典久 長瀬 真実子 荒木 亜寿香 石川 典由 丸山 理留敬 石原 俊治

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.1043-1050, 2020-07-25

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要旨●H. pylori未感染者のラズベリー様腺窩上皮型胃癌32例39病変の臨床病理学的特徴を検討し,8病変の全ゲノム解析を行った.年齢は中央値57(38〜78)歳,男女比は21:11,腫瘍は中央値3(1〜6)mm,すべてUM領域に発生し,6例は多発癌であった.白色光像ではいわゆるラズベリー様外観を呈し,NBI拡大像では不整な乳頭状/脳回様構造を呈した.すべて上皮内病変であったが,Ki-67 labeling indexは中央値62.0(4.4〜96.5)%と高値を示した.腫瘍数(多発vs. 単発)と背景因子の検討では,喫煙(83.3% vs. 34.6%,p<0.05),飲酒(66.6% vs. 30.7%,p=0.12),男性(p=0.059),胃底腺ポリープ併存(100% vs. 57.7%,p=0.059)で多発癌を多く認めた.ゲノム解析ではKLF4遺伝子のDNA結合ドメイン内で共通するSNVsを認め,CNVsは半数以上で染色体1p,9q,17qでの増幅および6qや18qでの欠失を認めた.

著者

佐藤 朝美 椿本 弥生 荒木 淳子 堀田 博史 松山 由美子 中村 恵 松河 秀哉

出版者

愛知淑徳大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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本研究では、園と保護者が連携し、パートナーシップの関係性を構築するためのポートフォリオを開発することを念頭に、設計要件を導くための調査を行った。写真を共有するシステムを利用している保育者と保護者へインタビューを行い、パートナーシップの構築のために、保育者と保護者の互いの専門的知識を提供し合う方法が課題として挙げられた。そこで、保護者が園から提供された情報をもとに子どもの成長や学びについて深く考えていくために、園生活や活動の意義、園や先生の役割、保護者の成長と園との関連について振り返る支援を行うワークショップを開発・実践した。保護者の意識が変化し、そこから保育者との相互理解の可能性が示唆された。

著者

田口 奈緒 荒木 智子 中島 文香 片岡 裕貴

出版者

一般社団法人 日本周産期・新生児医学会

雑誌

日本周産期・新生児医学会雑誌 (ISSN:1348964X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.282-287, 2021 (Released:2021-09-06)

参考文献数

16

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妊娠期における親密なパートナーからの暴力(Intimate partner violence:以下IPVと略)と産科合併症との関連について検討を行った.2019年2月から7月までに受診した妊婦のうち切迫早産や前期破水,胎児発育不全といった産科合併症のために母体胎児集中治療室に入院した69名と外来健診者355名を比較した.スクリーニングには女性に対する暴力スクリーニング尺度(VAWS)を用い,被害の陽性率は入院群では36.4%,外来健診群では23.4%と有意差を認めた(p=0.027).多変量解析において出産回数,全般性不安障害,早産既往,喫煙の有無で調整した後の入院群と外来健診群ではIPVは有意な単独要因として残らなかった.産科合併症のために入院した妊婦の3分の1がIPVの可能性があったという今回の結果から,妊婦および胎児の心身の健康上,潜在的なIPVを発見するためにスクリーニングを行うことは重要であると考えられた.

著者

清野 裕 南條 輝志男 田嶼 尚子 門脇 孝 柏木 厚典 荒木 栄一 伊藤 千賀子 稲垣 暢也 岩本 安彦 春日 雅人 花房 俊昭 羽田 勝計 植木 浩二郎

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.7, pp.485-504, 2012 (Released:2012-08-22)

参考文献数

59

被引用文献数

10 1

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本稿は,2010年6月発表の「糖尿病の分類と診断基準に関する委員会報告」以降の我が国におけるHbA1c国際標準化の進捗を踏まえて,同報告のHbA1cの表記を改めるとともに国際標準化の経緯について解説を加えたものである. 要約 概念:糖尿病は,インスリン作用の不足による慢性高血糖を主徴とし,種々の特徴的な代謝異常を伴う疾患群である.その発症には遺伝因子と環境因子がともに関与する.代謝異常の長期間にわたる持続は特有の合併症を来たしやすく,動脈硬化症をも促進する.代謝異常の程度によって,無症状からケトアシドーシスや昏睡に至る幅広い病態を示す. 分類(Table 1,2,Fig. 1参照):糖代謝異常の分類は成因分類を主体とし,インスリン作用不足の程度に基づく病態(病期)を併記する.成因は,(I)1型,(II)2型,(III)その他の特定の機序,疾患によるもの,(IV)妊娠糖尿病,に分類する.1型は発症機構として膵β細胞破壊を特徴とする.2型は,インスリン分泌低下とインスリン感受性の低下(インスリン抵抗性)の両者が発症にかかわる.IIIは遺伝因子として遺伝子異常が同定されたものと,他の疾患や病態に伴うものとに大別する. 病態(病期)では,インスリン作用不足によって起こる高血糖の程度や病態に応じて,正常領域,境界領域,糖尿病領域に分ける.糖尿病領域は,インスリン不要,高血糖是正にインスリン必要,生存のためにインスリン必要,に区分する.前2者はインスリン非依存状態,後者はインスリン依存状態と呼ぶ.病態区分は,インスリン作用不足の進行や,治療による改善などで所属する領域が変化する. 診断(Table 3~7,Fig. 2参照): 糖代謝異常の判定区分: 糖尿病の診断には慢性高血糖の確認が不可欠である.糖代謝の判定区分は血糖値を用いた場合,糖尿病型((1)空腹時血糖値≧126 mg/dlまたは(2)75 g経口糖負荷試験(OGTT)2時間値≧200 mg/dl,あるいは(3)随時血糖値≧200 mg/dl),正常型(空腹時血糖値<110 mg/dl,かつOGTT2時間値<140 mg/dl),境界型(糖尿病型でも正常型でもないもの)に分ける.また,(4)HbA1c(NGSP)≧6.5 %(HbA1c(JDS)≧6.1 %)の場合も糖尿病型と判定する.なお,2012年4月1日以降は,特定健康診査・保健指導等を除く日常臨床及び著作物においてNational Glycohemoglobin Standardization Program(NGSP)値で表記されたHbA1c(NGSP)を用い,当面の間,日常臨床ではJDS値を併記する.2011年10月に確定した正式な換算式(NGSP値(%)=1.02×JDS値(%)+0.25 %)に基づくNGSP値は,我が国でこれまで用いられてきたJapan Diabetes Society(JDS)値で表記されたHbA1c(JDS)におよそ0.4 %を加えた値となり,特に臨床的に主要な領域であるJDS値5.0~9.9 %の間では,従来の国際標準値(=JDS値(%)+0.4 %)と完全に一致する. 境界型は米国糖尿病学会(ADA)やWHOのimpaired fasting glucose(IFG)とimpaired glucose tolerance(IGT)とを合わせたものに一致し,糖尿病型に移行する率が高い.境界型は糖尿病特有の合併症は少ないが,動脈硬化症のリスクは正常型よりも大きい.HbA1c(NGSP)が6.0~6.4 %(HbA1c(JDS)が5.6~6.0 %)の場合は,糖尿病の疑いが否定できず,また,HbA1c(NGSP)が5.6~5.9 %(HbA1c(JDS)が5.2~5.5 %)の場合も含めて,現在糖尿病でなくとも将来糖尿病の発症リスクが高いグループと考えられる. 臨床診断: 1.初回検査で,上記の(1)~(4)のいずれかを認めた場合は,「糖尿病型」と判定する.別の日に再検査を行い,再び「糖尿病型」が確認されれば糖尿病と診断する.但し,HbA1cのみの反復検査による診断は不可とする.また,血糖値とHbA1cが同一採血で糖尿病型を示すこと((1)~(3)のいずれかと(4))が確認されれば,初回検査だけでも糖尿病と診断する.HbA1cを利用する場合には,血糖値が糖尿病型を示すこと((1)~(3)のいずれか)が糖尿病の診断に必須である.糖尿病が疑われる場合には,血糖値による検査と同時にHbA1cを測定することを原則とする. 2.血糖値が糖尿病型((1)~(3)のいずれか)を示し,かつ次のいずれかの条件がみたされた場合は,初回検査だけでも糖尿病と診断できる. ・糖尿病の典型的症状(口渇,多飲,多尿,体重減少)の存在 ・確実な糖尿病網膜症の存在 3.過去において上記1.ないし2.の条件がみたされていたことが確認できる場合は,現在の検査結果にかかわらず,糖尿病と診断するか,糖尿病の疑いをもって対応する. 4.診断が確定しない場合には,患者を追跡し,時期をおいて再検査する. 5.糖尿病の臨床診断に際しては,糖尿病の有無のみならず,成因分類,代謝異常の程度,合併症などについても把握するよう努める. 疫学調査: 糖尿病の頻度推定を目的とする場合は,1回の検査だけによる「糖尿病型」の判定を「糖尿病」と読み替えてもよい.この場合,HbA1c(NGSP)≧6.5 %(HbA1c(JDS)≧6.1 %)であれば「糖尿病」として扱う. 検診: 糖尿病を見逃さないことが重要で,スクリーニングには血糖値をあらわす指標のみならず,家族歴,肥満などの臨床情報も参考にする. 妊娠糖尿病: 妊娠中に発見される糖代謝異常hyperglycemic disorders in pregnancyには,1)妊娠糖尿病gestational diabetes mellitus(GDM),2)糖尿病の2つがあり,妊娠糖尿病は75 gOGTTにおいて次の基準の1点以上を満たした場合に診断する. (1)空腹時血糖値 ≧92 mg/dl (2)1時間値 ≧180 mg/dl (3)2時間値 ≧153 mg/dl 但し,上記の「臨床診断」における糖尿病と診断されるものは妊娠糖尿病から除外する.

著者

越水 麻子 荒木 佐智子 鷲谷 いづみ 日置 佳之 田中 隆 長田 光世

出版者

日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.189-200, 1998-01-20

参考文献数

19

被引用文献数

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国営ひたち海浜公園(茨城県ひたちなか市)内の谷戸の放棄水田跡地において土壌シードバンクを調査した.谷戸谷底面の植生を代表するヨシ群落,チゴザサ群落,およびハンノキ群落から土壌(各0.1m^3,総計0.3m^3)を採取し,水分を一定に保つことのできる実験槽にまきだし,出現する実生の種,量および発芽季節を調べた.出現した実生を定期的に同定して抜き取る出現実生調査法と,実生をそのまま生育させて成立する植生を調査する成立植生調査法とを併行して実施し,5月中旬から12月下旬までの間に,前者では25種,合計6824個体,後者では26種,合計2210個体の種子植物を確認した.出現種の大部分は低湿地に特有の種であり,特に多くの実生が得られたのは,ホタルイ,アゼガヤツリ(あるいはカワラスガナ),チゴザサ,タネツケバナであった.また成立植生調査法で確認された個体数は,出現実生調査法の半数に過ぎないものの,ほぼ全ての種を確認することができた.調査地の土壌シードバンクは,植生復元のための種子材料として有効であること,また,土壌水分を一定に保てば,土壌をまきだしてから数ヵ月後に成立した植生を調べるだけで土壌シードバンクの種組成を把握できることが明らかになった.