著者

辻中 豊

出版者

大阪大学大学院法学研究科

雑誌

阪大法学 (ISSN:04384997)

巻号頁・発行日

no.116, pp.p389-431, 1981-03

著者

大坪 達弥 辻 琢己 梅山 貴生 首藤 みほ 米須 香那 松本 美菜子 吉田 侑矢 坂野 理絵 友金 幹視 藤田 敦夫 河野 武幸 三上 正

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.137, no.3, pp.363-369, 2017-03-01 (Released:2017-03-01)

参考文献数

7

被引用文献数

2 5

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Local venous pain caused by dacarbazine (DTIC) injection is due to its photodegradation product 5-diazoimidazole-4-carboxamide (Diazo-IC). The production of Diazo-IC can be decreased by protecting the drug from light. Furthermore, the production of Diazo-IC reportedly increases with time; however, there are no studies reporting the association between the injection preparation time and local venous pain caused by the DTIC injection. We evaluated the efficacy of the following: (1) method used to shorten the injection preparation time and (2) method used to change the diluting solution for DTIC. We found that shortening the injection preparation time tended to decrease the local venous pain expression due to DTIC, and Veen F decreased the production of Diazo-IC compared with the normal saline and 5% glucose solution. These results indicate that shortening the injection preparation time may be effective in preventing the local venous pain caused by the DTIC injection; moreover, using Veen F for DTIC may also reduce the pain.

著者

源栄 正人 ツァンバ ツォグゲレル 吉田 和史 三辻 和弥

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.12, no.5, pp.5_117-5_132, 2012 (Released:2012-11-07)

参考文献数

15

被引用文献数

2 2

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本論文では、2011年東北地方太平洋沖地震で大きな被害を受けたSRC造9階建て建物を対象に、地震時とその前後における振幅依存振動特性の分析を行うとともに、実観測記録に基づく動的履歴特性を分析した。ウェーブレット解析に基づく倍調波成分の励起の確認により浮き上がり振動を起こしていたことを示唆し、被害状況とも調和することを示した。また、竣工以来40年に及ぶ微動レベルから強震動のレベルの長期モニタリングデータに基づく振幅依存振動特性について整理分析を行った。

著者

加藤 隆史 原木 真吾 辻阪 亮子 東山 亮 矢谷 博文

出版者

公益社団法人 日本補綴歯科学会

雑誌

日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.145-152, 2016 (Released:2016-05-26)

参考文献数

56

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睡眠時ブラキシズムは歯科医療の中でも特に関心が高い睡眠関連疾患の一つである.睡眠時ブラキシズムの研究が進むにつれ,歯科医学的な常識だけでSBの診断や臨床の正当性を説明することができない様々な実態が明らかとなってきた.したがって,睡眠時ブラキシズムの診断や治療の新しい展開を切り開くためには,歯科臨床問題中心型の診断や治療だけでなく,病態生理学的な側面を勘案した医学的な診断・治療論理が求められると考えられる.本稿では,睡眠医学領域の視点を踏まえた診断の重要性を提案し概説する.

著者

辻 浩和

出版者

藝能史研究會

雑誌

藝能史研究 = History of the performing arts (ISSN:03869504)

巻号頁・発行日

no.226, pp.17-30, 2019-07

著者

大津留 厚 柴 理子 桐生 裕子 野村 真理 家田 修 篠原 琢 佐藤 雪野 馬場 優 柴 宜弘 辻河 典子 森下 嘉之 飯尾 唯紀 村上 亮 ボシティアン ベルタラニチュ 米岡 大輔

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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1939年9月4日、アメリカ合衆国の週刊誌『タイム』はその前の週の9月1日にドイツ軍がポーランドに侵攻したのを受けて、「第二次世界大戦が始まった」と報じた。この時、「その前の戦争」が第一次世界大戦の名を与えられることになったと言える。その意味での第一次世界大戦が始まるきっかけになったのは、ハプスブルク家を君主とする諸領邦が最終的に名乗ったオーストリア=ハンガリーが、隣国セルビアに対して、ハプスブルク君主の継承者の暗殺の責を問うて宣戦を布告したことにあった。そしてその戦争を終えるための講和会議が開かれた時、すでにこの国は講和会議に代表される存在であることを止めていた。したがってこの戦争はこの国にとっては「最後の戦争」に他ならなかった。1914年からあるいはその前から始まった、ヨーロッパを主な戦場とする戦争を何と呼ぶのか、これがそれから100年経ったときに問われている。そして呼び方の問題はその戦争の継続した期間の捉え方と関係し、またその後の世界の把握の方法とも関係している。本科研ではセルビア共和国の代表的な現代史研究者ミラン・リストヴィッチ教授を招き、また研究代表者がウィーンで開催された1918年の持つ意味を再考するシンポジウムに参加して国際的な研究動向を踏まえながら、分担者がそれぞれ研究を進めてきた。その成果は2019年5月に静岡大学で開催される西洋史学会の小シンポジウムで発表されることになる。そこでは研究代表者が趣旨説明を行い、「国境の画定」、「制度的連続性と断絶」、「アイデンティティの変容」それぞれの班から報告が行われる。

著者

辻子実著

出版者

新幹社

巻号頁・発行日

2007

著者

櫻田 美穂 関 愼二 平澤 裕子 根岸 聡 白澤 聖一 新井 有里 辻 宏明 松本 清一

出版者

一般社団法人 日本女性心身医学会

雑誌

女性心身医学 (ISSN:13452894)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.230-233, 2001-12-25 (Released:2017-01-26)

著者

高橋 英二 辻本 進 津田 淑江

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第3回日本LCA学会研究発表会(会場:名古屋大学)

巻号頁・発行日

pp.112, 2007 (Released:2008-02-09)

被引用文献数

1

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鶏のから揚げ一食400g当りの家庭調理と冷凍食品工程の LC-CO2比較評価を行った。材料購入から食卓に上るまで のバウンダリで、廃食用油は燃料代替とし、冷食フロー は家庭調理をベースとしたモデルフローを前提とした結果、 家庭調理の標準フローで一食当りのLC-CO2は冷凍食品と ほぼ同等の500g-CO2程度となったが、家庭での油の使い 回しが1回だけの場合は、家庭調理のLC-CO2は冷食の2倍 近い値となった。今後他のメニューでも比較評価を予定。 本研究結果は日本LCA学会食品研究会でも発表済み。

著者

三神 厚 辻野 典子 齊藤 剛彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_1034-I_1048, 2013 (Released:2013-06-19)

参考文献数

30

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昭和南海地震において,高知市に襲来した津波波高はさほど高くなかったにもかかわらず,河川堤防が決壊し,高知市は長期にわたり甚大な浸水被害に苦しめられた.当時の地震被害調査報告によれば,高知市内の11箇所で堤防が決壊したと報告されているが,著者らの知る限り,断片的な被害情報はあるものの,それらが1つにまとめられた資料はない.著者らは利用可能な様々な資料をもとに,昭和南海地震による高知市の堤防被害箇所の推定を行ってきた.最近になり「高知市震災復旧工事箇所」なる資料を見出し,また高知大学地震観測所より被害写真の提供を受けたので,著者らの推定結果との比較を行ったところ,概ね整合した.「高知市震災復旧工事箇所」等,新たな情報をもとに堤防被害の要因について再検討したところ,1600年以降の埋立地や地形分類,Vs30の値が被害の程度を左右していることなどがわかった.

著者

津金 貴康 辻本 典央

出版者

近畿大学法学会

雑誌

近畿大學法學 = Kinkidaigaku hogaku: Kindai University Law Review (ISSN:09164537)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1.2, pp.1-16, 2019-11-30

著者

辻村 亮彦

出版者

慶応義塾福沢研究センター

雑誌

近代日本研究 (ISSN:09114181)

巻号頁・発行日

no.36, pp.37-72, 2019

著者

辻 直人

出版者

慶応義塾福沢研究センター

雑誌

近代日本研究 (ISSN:09114181)

巻号頁・発行日

no.36, pp.1-35, 2019

著者

辻村 邦夫 小出 幸夫

出版者

日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.85, no.6, pp.509-514, 2010-06-15

参考文献数

41

著者

本橋 隆子 小平 隆雄 中辻 侑子 松浦 和子 益子 まり 高田 礼子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.191-210, 2020-03-15 (Released:2020-04-01)

参考文献数

18

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目的 都市生活者の近所付き合いの現状と日常生活の支援や近所の人・ボランティアによる受援に関連する要因を明らかにし,都市部における互助の課題とその解決策を検討する。方法 川崎市宮前区に居住する30歳以上の男女1,000人を対象に,「宮前区民のくらしを豊かにするためのアンケート」を実施した。本研究で使用した調査項目は,基本属性(性別,年代,居住形態など),近所付き合い,個人情報提供の意思,手段的日常生活活動(以下,IADL)に対する支援の意思と受援の意思である。IADL別の支援と近所の人・ボランティアによる受援に関連する要因を検討するために,基本属性,近所付き合い,個人情報提供の意思,IADLの対する支援の意思を独立変数とし,二項ロジステック回帰分析を行った。結果 407人を有効回答とした。近所付き合いは「生活面で協力」11.8%,「立ち話程度」33.3%,「あいさつ程度」46.0%,「付き合いなし」9.0%であった。支援してもよいと回答した人の割合が最も高かったIADLは声かけ・見守りで60.1%,次いでゴミ出しが51.7%であった。一方,声かけ・見守りを近所の人・ボランティアにお願いすると回答した人は27.7%,ゴミ出しは28.5%であった。次に「支援する」と有意に関連した要因は,女性,近所付き合い(立ち話程度・生活面で協力)であった。個人情報提供に対する抵抗は支援の阻害要因となっていた。「近所の人・ボランティアによる受援」と有意に関連した要因は,女性,各IADLに対する支援の意思であった。一方,持ち家は受援の阻害要因となっていた。結論 都市部では,定住や居住年数によって近所付き合いが親密になるとは限らなかった。都市部の近所付き合いはあいさつ程度が主流だが,日常生活の支援には会話ができる程度の近所付き合いが必要であることが明らかとなった。また,見守りやごみ捨てなどの簡単な日常生活の支援はしてもよいと考えている人が多い一方で,自分に支援が必要となった場合は近所の人・ボランティアにお願いする人は少なかった。しかし,近所の人・ボランティアによる受援は,各IADLの支援の意思が関連しており,支援と受援には相互関係があった。都市部における日常生活の「互助」の促進には,会話ができる近所付き合いを目指すだけでなく,支援を経験する機会を増やす取り組みが必要であることが示唆された。

著者

辻 康夫

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

國家學會雑誌 (ISSN:00232793)

巻号頁・発行日

vol.106, no.1, pp.p54-106, 1993-02

著者

辻村楠造 著

出版者

八木角太郎

巻号頁・発行日

1901

著者

辻 美智子 舟木 愛美 藤井 恵子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.15, 2015 (Released:2015-07-15)

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目的 雑穀はミネラルや食物繊維が豊富であり、食物アレルギー対応食材として活用が期待される。ハトムギは茶や漢方薬として用いられているが、ハトムギ粉を用いた加工食品の開発に関する報告は少ない。そこで本研究では、ハトムギ粉を主原料としたグルテンフリーパンを調製し、製パン性および嗜好性について検討した。 方法 パンの主原料はハトムギ玄麦粉とし、副原料にグラニュー糖、イースト、水を用いてパンを調製した。粉体特性としてアミロース、タンパク質、脂質含量、澱粉損傷度、吸水性、糊化特性、製パン性として色度、比容積、破断特性を測定し、官能評価により嗜好性を評価した。 結果 ハトムギ粉の粉体特性は、最大吸水量に達するまでに約200分かかり、米粉と比べ吸水量は少なくなった。また糊化特性のピーク粘度、最終粘度は、いずれも米粉に比べ低いことが明らかとなった。ハトムギ粉パンは、加水量が増加するほど比容積は大きくなったがきめは粗くなり、最適加水量は80%となった。また品質を向上させるためにオリーブ油を添加したところ、パンの比容積は小さくなる傾向を示し、オリーブ油2%添加時に初期弾性率が顕著に高くなった。官能評価において、市販品のライ麦パンを基準としてハトムギ粉パンを評価したところ、香ばしさ、外相のカリカリ感の評価が高く、総合的に好ましいと評価された。ハトムギ粉を主原料としてパンを調製することができ、嗜好的に好まれることが示された。

著者

辻 拓一郎

出版者

レクシスネクシス・ジャパン

雑誌

Business law journal (ISSN:18827640)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.76-84, 2018-03

著者

北元 憲利 田中 智之 加藤 陽二 辻 啓介

出版者

日本食品化学学会

雑誌

日本食品化学学会誌 (ISSN:13412094)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.86-92, 2000-10-28 (Released:2017-12-01)

参考文献数

13

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こんにゃくは、水酸化カルシウム溶液に浸されたアルカリ性を呈する食品であるが、腸管出血性大腸菌O157との関わりを検討した報告はない。そこで、本研究では、こんにゃく液中におけるO157の生存状況と、こんにゃく液の抗菌効果(静菌作用あるいは殺菌作用)について検討した。こんにゃく液はいずれもpH12前後であり、この高いpH域では、O157は反応させるだけで検出限界までに激減することがわかった。初発菌数が多い場合でも1日の反応(保存)でほとんどが死滅した。また、この抗菌作用は大腸菌の株による違いや温度差には影響されなかった。一方、食中毒菌であるサルモネラ菌、腸炎ビブリオ菌および黄色ブドウ球菌についても同様に比較検討したところ、こんにゃくの液の抗菌効果は、O157と比べると同等かあるいはやや弱いようであった。しかし、これらの食中毒菌もこんにゃく液中では時間とともに減少し、2〜3日後ではほとんどが死滅することが判明した。さらに、市販こんにゃく液中の細菌の存在有無を検討したが、調べた限り、開封直後のこんにゃく液中には菌は検出されなかった。以上の結果から、こんにゃく液は衛生学的に安全性の高いことが証明され、静菌作用(菌の増殖抑制・阻害作用)というよりは、殺菌作用(生菌数の低減化作用)をもつことが明らかとなった。こんにゃくのような高アルカリ性呈示食品は、少数の生菌数の摂取でも発症するような腸管出血性大腸菌O157などの感染症防止に対しても、大きな役割を果たしているものと考えられる。