著者

高橋 均 荒 このみ 山本 博之 増田 一夫 遠藤 泰生 足立 信彦 村田 雄二郎 外村 大 森山 工

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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戦後、欧米先進諸国に向けて、開発途上国出身の多くの移民が流入し、かれらを文化的に同化することは困難であったため、同化ではなく統合を通じてホスト社会に適応させようとする≪多文化主義≫の実験が各地で行われた。本研究課題はこのような≪多文化主義≫が国際標準となるような≪包摂レジーム≫に近い将来制度化されるかを問うものである。結論として、(1)≪多文化主義≫の背景である移民のエンパワーメントは交通・通信技術の発達とともになお進行中であり、いまだバックラッシュを引き起こす危険を含む。(2)第一世代はトランスナショナル化し、送出国社会と切れず、ホスト社会への適応のニーズを感じない者が増えている。(3)その反面、第二世代はホスト社会の公立学校での社会化により急速に同化し、親子の役割逆転により移民家族は不安定化する。このために、近い将来国際標準的な≪包摂レジーム≫の制度化が起こる可能性は低い。

著者

長嶋 友美 東海 林徹 中村 郁子 遠藤 泰 米澤 裕司 竹野 敏彦 小松﨑 康文 山﨑 浩 鬼頭 健二 田中 秀弥 山根 理恵子 村井 久美 池田 幸 斎藤 義夫 遠山 邦子 花岡 平司 鵜飼 孝子 外尾 典子 上中 清隆

出版者

日本歯科薬物療法学会

雑誌

歯科薬物療法 (ISSN:02881012)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.16-26, 2016 (Released:2016-05-10)

参考文献数

18

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The purpose of the present study was to survey the use of antibacterial agents at 18 private dental college or university hospitals in Japan, as performed approximately every 10 years since 1983, and to identify the diseases treated with these medicines for longer than eight days at these dental hospitals. We first calculated the amount of antibacterial agents prescribed in October 2013. For internal and external preparations, almost all antibiotics comprised cephems (68%, 64%), penicillins (23%, 25%) and macrolides (7%, 8%), with values expressed in terms of percentage for outpatient and inpatient treatments, respectively, and these values were similar to previous surveys. The ratio of internal and external preparations was nearly six-fold higher when compared with injections. About 70% of oral cephems administrated to both outpatients and inpatients was cefcapene pivoxil hydrochloride. In contrast, the antibacterial injection administered to inpatients was primarily cefazolin sodium and that to outpatients was primarily ceftriaxone sodium hydrate. The ratio of carbapenems was less than 1%. Among the antibacterial agents administered for longer than eight days, clarithromycin was mainly used for the treatment of odontogenic chronic sinusitis. Our study suggested that clarithromycin was used appropriately in long-term treatment for chronic diseases. However, we found that a limited variety of oral cephems were heavily used for short-time administration, which might lead to the emergence of resistant bacteria. Pharmacist information and advice may be helpful for dentists to avoid it because proper pharmaceutical management of antibacterial agents is essential for the prevention of resistant bacteria.

著者

遠藤 泰弘

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.2_257-2_281, 2021 (Released:2022-12-15)

参考文献数

32

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ヴァイマル共和国の崩壊とナチス第三帝国成立の一つの鍵となったヴァイマル憲法48条 (ライヒ大統領の非常権限) をめぐっては、従来ヒンデンブルク大統領時代末期の濫用に関心が集中してきたため、議会制民主主義に対する理解不足という批判的な観点から断罪されることが多かった。本稿は、ヴァイマル憲法48条の非常権限の問題を、ヴァイマル末期から逆照射するのではなく、起草者であるプロイスや制憲議会議員の目線から、同時代知識人との横の関係をも視野に入れて、内在的かつ立体的に解明する取り組みの一環として、プロイスとシュミットの48条論を比較するものである。 国家論において対照的な立場にある両者であるが、48条2項第1文と第2文の関係についての解釈や、48条5項に予定されていたライヒ法律の取り扱いといった論点で、結果的に平仄の合う部分を見せるなど、これまであまり知られていない両者の新たな側面を描き出すとともに、非常事態とデモクラシーという、現下の時代状況とも密接に関連する、より広いコンテクストにおける有益な視座の構築にも寄与しようとするものである。

著者

井口 洋夫 MUNRO I.H. UNDERHILL A. PHILLIPS D. SARRE P.J. ROBB M.A. DAY P. 丸山 有成 宇理須 恒雄 吉原 經太郎 斎藤 修二 中村 宏樹 伊藤 光男 DAY Peter R J.Donovan J P.Simons 平谷 篤也 阿波賀 邦夫 川嶋 良章 十倉 好紀 馬場 正昭 宮島 清一 長嶋 雲兵 M H.Palmer 藤平 正道 入江 正浩 P B.Davies A Carrington B J.Howard J M.Brown R N.Dixon 吉野 勝美 川口 健太郎 遠藤 泰樹 小尾 欣一 高見 道生 廣田 榮治 福井 一俊 MUNRO I. MEECH S.R. STACE A.J. SIMONS J.P. DONOVAN R.J. 岡田 正 川崎 昌博 加藤 肇 西 信之

出版者

岡崎国立共同研究機構

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1991

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分子計算化学に関する5+5ミーティング、放射光利用化学に関する5+5ミーティング及び分子科学5分野合同のミーティングをそれぞれ、岡崎の分子科学研究所、英国ダ-ズベリ-研究所及び英国アビントンのSERC会議所において下記の通り開催した。学術研究上の情報交換・討議が大変有意義な中に実施され、将来計画についても忌憚のない意見交換が行われた。詳細は別途冊子にまとめられる。(1)分子計算化学5+5ミーティング平成5年7月15日-17日に分子科学研究所に於て日英5+5ミーティングが行れた。イギリス側の参加者はDr.B.Sutcliffe(Univ.York),Prof.M.Robb(Kings Colledge),Dr.H.Rzepa(Imperial Colledge),Dr.D.Wales(Cambridge Univ.)とProf.J.Connor(Univ of Manchester)の5名であり、日本側は中村宏樹、大峰巌(分子研)、平尾公彦(名大、東大)、岩田末廣(慶応)、加藤重樹(京大)、山下晃一(基礎化研)の6名であった。英国における計算分子科学の現状、非断熱遷移と多次元トンネル、光異性化反応、水素結合多様性、クラスターの光解離、クラスターの構造、光解離反応、量子波束動力学、溶液のダイナミックス、反応における共鳴現象等々広範囲に亘る有益な討論が行われた。最後に、共同研究実施の問題点、将来への改良点を検討した。若手研究者の交流を深める事、出来れば1996年英国で会合を開く事で合意した。(2)放射光利用化学5+5ミーティング平成5年10月21-22日英国ダ-ズベリ-研において同分野のミーティングを開催した。出席者は日本側から伊藤光男分子研所長、井口洋夫岡崎機構機構長、宇理須恒雄、小杉信博、鎌田雅夫、見附孝一朗、西尾光弘(分子研)及び岩田末廣(慶大)の8名、英国側はA.J.Leadbetterダ-ズベリ-研所長、Munro、West、Hasnain、Jones、Eastham(ダ-ズベリ-)、Comer(マンチェスター)及びWeightman(リバプール大)の8名であった。会議はダ-ズベリ-研の研究プログラムの紹介、分子研SORにおける日英交流の成果報告にはじまり、13件の学術報告がなされた。原子分子の高励起状態、タンパク質分子、固体電子状態、反応素過程、固体表面反応、電励起電子状態理論及び有機材料の光電子分光などについて有益な討議が行われた。最後に、原子分子、固体表面、光表面反応等に関する将来の共同研究の可能性及び1995年に次回ミーティングを開催する可能性について議論した。(3)5分野合同ミーティング平成5年10月17日-20日、英国アビントンのSERC会議所において、5分野合同のミーティングを開催し、学問的議論を行うと共に、今後の日英協力のあり方について討議を行った。学問的討議内容及びその他の詳細については別途に作成される冊子にまとめられる。将来計画等についての議論の概要は次の通りである。(1)英国側科学行政一般についての説明(2)日英協力事業の日本側での運用方法についての説明(3)他機関・財団等に関する情報交換(4)本事業の将来計画について今迄の本協力事業の実績をお互いに振り返り、将来計画を討議した。少ない予算の中でも、大変有意義に進められてきた事を確認しあった。特に、5+5ミーティングは両国間の研究活動情報の交換と共同研究育成の為に大変有益に作用している。今後は、若手研究者の相互長期滞在による共同研究の奨励を一層推進していくべきであるという点で合意した。これには上記(3)の活用が不可欠となろう。来年度以後の具体的計画についても話し合い、その大筋を認めあった。各分野のキーパーソン同志の連絡を一層緊密にする事とした。因みに、平成6年度には、高分解能分光のミーティングを英国で、電子構造のミーティングを日本で開催し、予算の許す範囲で日本人若手研究者を3〜4名派遣する事とした。

著者

小林 輔 藤野 泰人 長島 友美 荻野 直孝 中野 優子 周藤 行則 入江 充洋 成田 正斗 下田 哲也 中村 遊香 遠藤 泰之 久末 正晴 内田 恵子

出版者

動物臨床医学会

雑誌

動物臨床医学 (ISSN:13446991)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.115-118, 2013-09-20 (Released:2016-01-26)

参考文献数

16

著者

杉山 英男 寺田 宙 出雲 義朗 宮田 昌弘 渡辺 芳則 土屋 鍛 遠藤 泰吾 吉田 昭夫 前田 憲二

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.49, no.12, pp.617-622, 2000-12-15 (Released:2011-03-10)

参考文献数

10

著者

長峰 高志 太田 公規 遠藤 泰之 Januszko Adam Kaszynski Piotr

出版者

日本薬学会化学系薬学部会

雑誌

反応と合成の進歩シンポジウム 発表要旨概要

巻号頁・発行日

vol.29, pp.58-59, 2003

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典型的な液晶であるカラミティック液晶としての性質を示す分子の多くは、芳香環などの剛直な構造に、柔軟なアルキル鎖と分極性を与える極性官能基を組合わせた棒状の構造を有する。これらの構成部分の構造により、様々な性質を示すが、剛直な基本構造部分は安定性、色、誘電率、液晶相の温度範囲などの物性に大きな影響を与える。最近、芳香環に替えて2,2,2-bicyclooctane(BCO)を有する液晶性化合物が、研究されている。一方、<i>p</i>-カルボラン (1,12-dicarba-<i>closo</i>-dodecaborane) は二十面体構造の含ホウ素クラスター化合物であり、高い耐熱性と疎水性を有する。<i>p</i>-カルボランは、BCOと共通の球形の分子形状と直線的な置換基配向を有する上に、炭素上に容易に置換基を導入しうるというBCOにない合成上の利点をもつ。そこで、<i>p</i>-カルボランを基本骨格とする新規液晶分子の合成を目的として、図に例として示す化合物を含め10種の化合物を設計・合成して、その相転移を測定した。その結果、多くの化合物が明確にカラミティック液晶の一つであるネマティック液晶としての性質を示した。

著者

高橋(中口) 梓 平岡 毅 遠藤 泰久 岩淵 喜久男

出版者

公益社団法人 日本顕微鏡学会

雑誌

顕微鏡 (ISSN:13490958)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.47-52, 2014-04-30 (Released:2019-09-03)

参考文献数

25

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生活環のほとんどを他の昆虫体内で過ごす内部寄生蜂は,それぞれの宿主に適応するため驚くべき進化を遂げている.本稿で扱うキンウワバトビコバチCopidosoma floridanumは宿主卵,そして孵化した宿主幼虫の中で生き延びるために,進化的にバリエーションが少ないはずの初期発生を大幅に変更し,卵割後,アメーバ様に移動できるステージを獲得した.この移動性の寄生蜂胚は宿主細胞に自己と誤認させ,宿主胚の胚発生に伴う細胞移動に便乗し,その細胞間を通って宿主胚体内に侵入する.孵化した宿主幼虫体内で寄生蜂胚は,宿主細胞の臓器を保護する宿主由来の嚢組織(cyst cell)で周囲を覆わせて宿主免疫を回避するだけでなく,酸素を得るため宿主に気管を形成させていた.本講座では,共焦点レーザー顕微鏡および透過型電子顕微鏡を用いて一連の現象を明らかにした経緯と,分子擬態に関与する分子機構の一部について紹介する.

著者

大沼 保昭 能登路 雅子 渡辺 浩 油井 大三郎 新田 一郎 遠藤 泰生 西垣 通

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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1.この2年間の研究活動の成果は、主題に関わる分野の広汎さに対応して極めて多岐にわたるが、その主要な部分は、およそ以下のように要約することができる。2.(1)「国際公共価値」の中核におかれてきた「人権」に対する評価の持つ政治的・文化的バイアスを相対化して議論の可能性を担保するための方法を供給する視点としての「文際的」視点が提示された。(2)(1)の「文際的」視点を踏まえて、「公共性」という概念の多面的な解析が試みられた。J.ハーバーマスの著作の読解を出発点として、ハーバーマスの議論が持つ特殊西欧近代的な性質と、そうした特殊性を超えて普遍的に展開されうる可能性とを、批判的に弁別する必要性が指摘された。(3)(2)の指摘をうけて、「公共性」概念の持つ普遍化可能性を測定するために、中国・日本など非欧米の伝統社会における「公」「おおやけ」観念との比較研究を行った。その結果、「普遍」的形式への志向性こそが、西欧近代文明の持つ特殊性としての重要な意味を持つ、との見通しが得られた。(4)以上のような研究を通じて、「文化帝国主義」という概念の持つ問題点が明らかとなった。アメリカを中心とした欧米文化の「世界化」は、単に政治的経済的な比較優位に基づく偶有的な現象ではなく、欧米文化が持つ「普遍」という形式が重要な意味を持つ。この「普遍」という形式の持つ特殊性の解明が、重要な課題として認識された。(5)例えば「法」は「普遍」という形式を持つが、「法による規律」は必ずしも普遍的な方式ではない。そうした点を踏まえたうえでの、真に普遍性を持ちうる「国際法」概念の再構築の必要性が指摘された。3.2年間にわたる協同研究は、多くの成果を収めた一方で、多くの新しい課題を発見した。新たに発見された課題については、引き続き研究を進めてゆきたい。

著者

遠藤 泰志

出版者

Japan Oil Chemists' Society

雑誌

日本油化学会誌 (ISSN:13418327)

巻号頁・発行日

vol.48, no.10, pp.1133-1140,1201, 1999-10-20 (Released:2009-11-10)

参考文献数

28

被引用文献数

2 2

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食用油脂の主な臭気成分は, 脂肪酸ヒドロペルオキシドの分解で生じるアルデヒドやケトン, アルコール, 酸炭化水素である。含硫化合物や含窒素化合物もゴマ油やオリブ油の臭気成分となる。臭気成分の分析法には官能検査, 比色法, 臭いセンサー, クロマトグラフィー法があるが, ガスクロマトグラフィー法が最も良く用いられている。食用油脂の構成脂肪酸だけでなく, 温度, 酸素, 水分, 光, 酸性物質や, 酸化防止剤, 光増感剤, 金属といった微量成分も臭気成分の生成に影響する。

著者

遠藤 泰弘

出版者

松山大学総合研究所

雑誌

松山大学論集 (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.181-198, 2017-08

著者

遠藤 泰弘 Yasuhiro Endo 松山大学法学部 Matsuyama University Faculty of Law

雑誌

松山大学論集 = Matsuyama University review (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.123-143, 2012-04-01

著者

遠藤 泰弘

出版者

有斐閣

雑誌

ジュリスト (ISSN:04480791)

巻号頁・発行日

no.1422, pp.14-20, 2011-05-01

著者

岩尾 一生 小林 道也 及川 孝司 中駄 優作 藤崎 博子 室谷 光治 伊藤 昭英 辻 昌宏 井出 肇 遠藤 泰 関川 彬 齊藤 浩司

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.112-117, 2008 (Released:2009-09-04)

参考文献数

14

被引用文献数

4 1

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A questionnaire survey was conducted to investigate the use of health foods among outpatients with diabetes mellitus (DM) at the Health Sciences University of Hokkaido Hospital.Responses were obtained from 69.2% of the patients (180 out of 260).The proportions of patients who had used health foods previously or were using them at the time of the survey were 16.7 and 37.2%,respectively,indicating that more than half of the patients had experience of taking health foods and this was irrespective of sex and age.The most frequently consumed health foods were Aojiru (n=25)followed by Kurozu (n=24)and blueberry extract (n=17).Among the health foods taken,those that influence blood sugar considerably were guava leaves polyphenol (n=16),Gymnema sylvestre extract (n=1),Gymnema sylvestre tea (n=1),and Aloe Vera (n=1).One patient was taking a Chinese health food that contained glibenclamide.Many patients took health foods to keep healthy and as a nutritional supplement,and most of them had not consulted their doctors or pharmacists about the use of health foods.More than 70% of the patients targeted by this study had complications such as hypertension.Since there is a possibility of health foods aggravating DM and its complications and of interactions between them and drugs used to treat DM,doctors,pharmacists and other co-medical workers should provide patients with information on the ingredients of health foods as well the adverse effects that they could have.

著者

南 勝 遠藤 泰 平藤 雅彦

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.108, no.5, pp.233-242, 1996 (Released:2007-02-06)

参考文献数

50

被引用文献数

6 7

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There are now abundant evidence to confirm the role of serotonin (5-HT) and in particular, 5-HT3 receptors in the control of cisplatin-induced emesis. Emesis caused by cisplatin is associated with an increase in the concentration of 5-HT in the intestinal mucosa and in the area postrema. The intestinal mucosa contains enterochromaffin (EC) cells that synthesize and secrete approximately 80% of all 5-HT produced in the body. A selective 5-HT3 agonist, 2-methyl-5-HT, induced a dose-dependent increase in 5-HT level from the ileum. Furthermore, a selective 5-HT4-receptor agonist, 5-methoxytryptamine also induced a concentration-dependent increase of 5-HT level. Both 5-HT3 and 5-HT4 receptors may be involved in intestinal 5-HT release. It is proposed that anticancer drugs cause 5-HT release from the EC cells and that the released 5-HT stimulates the 5-HT3 receptors on the afferent vagal fibers, resulting in their deporalization. Electrical stimulation of the abdominal vagal afferents is capable of inducing emesis, and abdominal vagotomy suppresses cisplatin-induced emesis. These results indicate that the vagus is the major afferent pathway involved in the detection of emetic stimuli.

著者

シュック ゲルハルト 権左 武志 遠藤 泰弘

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.171-190, 2005-01-31

著者

平間 郷子 後藤 陽子 上間 匡 遠藤 泰之 三浦 竜一 甲斐 知恵子

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.66, no.12, pp.1575-1578, 2004-12-25

被引用文献数

2 22

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野生ハクビシンから分離されたCDV(Haku93株・Haku00株)のH遺伝子は,607アミノ酸をコードするORFを有していた.アミノ酸配列はともに,ワクチン株よりもイヌの近年分離株と高い相同性を示し,12のシステイン残基,疎水性領域およびN型糖鎖付加部位が保存されていた.系統樹解析ではHaku93株およびHaku00株は,日本の近年分離株と同じグループに属することが明らかとなった.

著者

遠藤 泰弘

出版者

藤原書店

雑誌

社会思想史研究 : 社会思想史学会年報 (ISSN:03864510)

巻号頁・発行日

no.36, pp.182-186, 2012

著者

影向 範昭 山本 加代子 高橋 美枝子 岡田 道子 遠藤 泰 千葉 智子 遠藤 初恵 鬼頭 健二 鈴木 恵美子 森塚 光子 吉田 紀昭 遠山 邦子 大久保 幸子 大橋 恵 上中 清隆

出版者

一般社団法人 日本歯科薬物療法学会

雑誌

歯科薬物療法 (ISSN:02881012)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.36-44, 2008-04-01 (Released:2010-06-08)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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The present study surveyed the application of antimicrobials in dental practice in 17 private dental college or university hospitals in Japan, in order to investigate the actual conditions of using antimicrobials.According to the medicinal virtues, a drug list with percentage was prepared depending upon the number of actual use of internal medicine, injections provided in the prescription or instructions for the 10-day period from September 4 to 15, 2006. Furthermore, a survey of the kind of antimicrobials with consumption for each hospital was also done for the six-month period from April 1, 2006 to September 30, 2006.Classified by medicinal virtues by internal use medicines, the proportion of antibacterial and anti-inflammatory analgesic drugs accounted for 32% each, and gargle and gastrointestinal medicine for 12% and 10% respectively. Among the internal use antimicrobials, usage of the cephem system was 54% whereas penicillin and macrolide system were 23% and 21%, respectively. The largest consumption was cefcapene pivoxil hydrochloride for antibacterial medicines. This drug was widely used in 10 out of 17 hospitals. Erythromycin ethylsuccinate was in second position, followed by cefdinir, rifampicin and ampicillin.The method of marking order of each hospital and order of the total consumption were analyzed and some differences in consumption of different drugs were observed. Many hospitals suggested the use of clarithromycin, cefaclor and amoxicillin although consumption was low.According to the medicinal virtues of injectable medicines, the frequency of use of antimicrobials was the highest (34%) . Among the injectable antimicrobials, the cephem based system (60%) and penicillin system (33%) accounted for more than 90% of the total use. Cefazolin was the most consumed drug, followed by asoxicillin, flomoxef sodium and ceftriaxone.

著者

小田川 大典 太田 義器 安武 真隆 犬塚 元 石川 敬史 遠藤 泰弘

出版者

岡山大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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研究成果の概要(和文):オットー・フォン・ギールケ、ジョン・スチュアート・ミル、ジョン・アダムズ、デイヴィッド・ヒューム、フーゴー・グロティウスの著作の解読を中心に、近代政治思想史における制度論の諸相について思想史的、理論的な研究を行い、社会思想史学会(2012、2013、2014)、日本政治学会(2013、2014)で関連するセッションを開催した。また関連する研究報告を政治思想学会(2013)で行った。