著者

片山 剛 Takeshi Katayama 千里金蘭大学 教養教育センター

巻号頁・発行日

vol.11, pp.87-99,

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後白河法皇の嗜好によって制作された『伴大納言絵巻』は、九世紀に起こった応天門の火災に取材した説話を絵画化したもので、炎の描写、多様な人物の躍動感にあふれた表現、劇的な展開などの魅力に溢れた絵巻物屈指の名作である。しかし、絵画の読み解きは必ずしも完全に行われているとはいえず、また絵巻物という性質ゆえに原本の体裁をそのまま伝えているとも思えないなどの問題を孕んでいる。 本稿では、従来の説に多くを依拠しながらも、未解決の問題に私見を加え、併せて細部の読み解きを試みるものである。

著者

金子 大栄

出版者

大谷大学真宗学会

雑誌

親鸞教学 = SHINRAN KYOGAKU The Otani Journal of Shin Buddhism (ISSN:05830567)

巻号頁・発行日

no.10, pp.14-34, 1967-07-01

著者

金城 芳典

出版者

特定非営利活動法人 四国自然史科学研究センター

雑誌

四国自然史科学研究 (ISSN:13494945)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.42-43, 2018 (Released:2021-06-01)

参考文献数

8

著者

鈴木 隆雄 岩佐 一 吉田 英世 金 憲経 新名 正弥 胡 秀英 新開 省二 熊谷 修 藤原 佳典 吉田 祐子 古名 丈人 杉浦 美穂 西澤 哲 渡辺 修一郎 湯川 晴美

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.39-48, 2003 (Released:2014-12-10)

参考文献数

25

被引用文献数

4

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目的 70歳以上の地域在宅高齢者を対象として,容易に要介護状態をもたらすとされる老年症候群,特に転倒(骨折),失禁,低栄養,生活機能低下,ウツ状態,認知機能低下(痴呆)を予防し,要介護予防のための包括的健診(「お達者健診」)を実施した。本研究では,その受診者と非受診者の特性(特に健康度自己評価,生活機能,ウツ傾向,主観的幸福感,転倒経験,慢性疾患有病率および身体機能としての握力における差異)を明らかにすることを目的とした。方法 調査対象者は東京都板橋区内在宅の70歳以上の高齢者863人である。「お達者健診」には,このうち438人(50.8%)が受診した。健診内容は老年症候群のさまざまな項目についてハイリスク者のスクリーニングが主体となっている。本研究では前年に実施された事前調査データを基に,「お達者健診」の受診者と非受診者の性および年齢分布の他,健康度自己評価,老研式活動能力指標による生活機能,GHQ ウツ尺度,PGC モーラルスケールによる主観的幸福感,転倒の既往,慢性疾患有病率,および身体能力としての握力などについて比較した。成績 1) 健診受診者における性別の受診者割合は男性49.0%,女性51.0%で有意差はなかった。受診者と非受診者の平均年齢は各々75.3歳と76.4歳であり有意差が認められ,年齢分布からみても非受診者に高齢化が認められた。 2) 健康度自己評価について受診群と非受診群に有意な差が認められ,非受診群で自己健康度の悪化している者の割合が高かった。 3) 身体機能(握力)についてみると非受診者と受診者で有意差はなかった。 4) 生活機能,ウツ傾向,主観的幸福感についての各々の得点で両群の比較を行ったが,いずれの項目についても非受診者では有意に生活機能の低下,ウツ傾向の増加そして主観的幸福感の低下が認められた。 5) 過去 1 年間での転倒経験者の割合には有意差は認められなかった。 6) 有病率の比較的高い 2 種類の慢性疾患(高血圧症および糖尿病)についてはいずれも受診者と非受診者の間に有病率の差は認められなかった。結論 今後進行する高齢社会において,地域で自立した生活を営む高齢者に対する要介護予防のための包括的健診はきわめて重要と考えられるが,その受診者の健康度は比較的高い。一方非受診者はより高齢であり,すでに要介護状態へのハイリスクグループである可能性が高く,いわば self-selection bias が存在すると推定された。しかし,非受診の大きな要因は実際の身体機能の老化や,老年症候群(転倒)の経験,あるいは慢性疾患の存在などではなく,むしろ健康度自己評価や主観的幸福感などの主観的なそして精神的な虚弱化の影響が大きいと推測された。受診者については今後も包括的な健診を中心とした要介護予防の対策が当然必要であるが,非受診者に対しては訪問看護などによる精神的な支援も含め要介護予防に対するよりきめ細かい対応が必要と考えられた。

著者

亀井 智子 川上 千春 金盛 琢也 桑原 良子 山本 由子 内山 真木子 岩崎 寿賀子 福島 阿衣 田中 万里子 柳橋 礼子 柏木 早穂

出版者

聖路加国際大学

雑誌

聖路加国際大学紀要 (ISSN:21891591)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.94-99, 2016-03

著者

近藤 友佳 金築 智美 根建 金男

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.273-284, 2008-09-30 (Released:2019-04-06)

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本研究では、大学生のシャイネスに対する自己教示訓練(SIT)の有効性を確認し、教示文の組み合わせ方および訓練の回数や長さがSITの効果に及ぼす影響を検討した。シャイネスの認知・行動の両側面の得点が高かった27名を実験参加者とし、認知焦点型教示文のみを用いる(SIT-C)群、認知焦点型教示文と行動焦点型教示文の両方を用いる(SIT-CB)群、統制(NTC)群の3群に振り分けた。3週間のトリートメント期間中、SIT群は計10回のトレーニングを行った。一方、NTC群は特別な訓練は行わなかった。その結果、統制群と比較してSIT-C群とSIT-CB群は特性シャイネスが有意に改善され、その効果は約6か月後のフォローアップ時でも維持されていた。また、特にSIT-C群のほうが総合的な効果は顕著であることが示された。本研究より、SITの効果性を高める要因として、用いる教示文や訓練の回数や長さが示唆された。

著者

金子 拓

出版者

秋田大学

雑誌

秋大史学 (ISSN:0386894X)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.42-59, 2007-03

著者

岡田 笙吾 谷口 匡史 八木 優英 本村 芳樹 岡田 紗也花 小林 政史 金光 京石 市橋 則明

出版者

一般社団法人 日本基礎理学療法学会

雑誌

基礎理学療法学 (ISSN:24366382)

巻号頁・発行日

vol.25, no.Supplement, pp.S2-2, 2022 (Released:2023-02-07)

著者

横山 萌香 横山 光 久保田 圭祐 平田 恵介 塙 大樹 藤野 努 宮澤 拓 鬼塚 勝哉 金村 尚彦

出版者

一般社団法人 日本基礎理学療法学会

雑誌

基礎理学療法学 (ISSN:24366382)

巻号頁・発行日

vol.25, no.Supplement, pp.S78-2, 2022 (Released:2023-02-07)

著者

金 鐘勲

出版者

専修大学会計学研究所

雑誌

専修大学会計学研究所報 (ISSN:13462636)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.1-44, 2022-09-16

著者

金子 幸代

出版者

至文堂

雑誌

国文学解釈と鑑賞 (ISSN:03869911)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.p65-70, 1994-04

著者

頭金 正博

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.148, no.1, pp.18-21, 2016 (Released:2016-07-13)

参考文献数

10

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医薬品の有効性や安全性には,民族差がみられる場合があり,グローバルな多地域で新薬開発を進めるためには,医薬品の応答性における民族差に留意する必要がある.そこで,有効性と安全性の民族差の評価においてレギュラトリーサインス研究が必要になる.具体的には,薬物動態をはじめとして,効果や副作用における民族差がどの程度あるのか,また民族差が生じる要因は何か等の課題をレギュラトリーサインス研究によって明らかにすることがグローバル開発では必須になる.グローバル開発戦略に関しては,日米EU医薬品規制調和国際会議(ICH)E5ガイドラインが公表されて以来,ブリッジング戦略が2002年頃までは多く用いられた.一方,ブリッジング戦略は,諸外国で開発が先行することを前提とした開発戦略であり,ドラッグ・ラグの問題が提起されるようになり,最近では,同じプロトコールを用いて複数の地域(民族)を対象にした臨床研究を同時に実施する,いわゆる国際共同治験が行われるようになった.近年の薬物動態での民族差に関する研究の進展により,遺伝子多型等の民族差が生じる要因が解明される例も多くみられるようになった.一方,有効性や安全性に関する民族差については,民族差が生じる詳細な機構は不明であるが,抗凝固薬の例にみられるように,定量的に民族差を評価することが可能になった.また,最近は有効性や安全性を反映するバイオマーカーに関する研究も進展しているが,バイオマーカーにも民族差がみられる可能性もあり,留意する必要がある.今後は,これらの知見を基にして効率的なグローバルでの医薬品開発の促進が期待される.

著者

金野 美奈子

出版者

東京女子大学現代教養学部国際社会学科社会学専攻紀要編集委員会

雑誌

東京女子大学社会学年報 (ISSN:21876401)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.13-28, 2016-03-02

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多様で,ときに対立する価値観や世界観をもつ人々が共に戴くことができ,自由な共生の媒介となりうる公正な制度のあり方を,私たちはどのようにして探求できるだろうか.ジョン・ロールズの政治的リベラリズムの中心概念である公共的理性は,この問いへの有力な回答である.公共的理性は,社会の基本的諸制度のあり方をめぐる議論が市民にとっての公共的価値の観点からなされることを求める.このような観点から支持すべきものとして人々が支持しうる制度が,真に公共性を備えた制度だと考えるのである.本稿は,ロールズによる公共的理性への呼びかけに応じる試みの一環として,基本的社会制度のなかで重要な位置を占める家族制度,なかでも婚姻制度に焦点を当て,オルタナティブな婚姻形態の制度的包摂にかんする公共的理性を提案する.

著者

谷口(藤本) 麻起子 金綱 知征 タニグチ(フジモト) マキコ カネツナ トモユキ Makiko Taniguchi(Fujimoto) Tomoyuki Kanetsuna

雑誌

聖泉論叢

巻号頁・発行日

no.20, pp.1-10, 2013

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関西圏私立四年制大学在籍の学生187名を対象とした『大学において「心理学」を学ぶことの期待』に関する質問紙調査,及び同20名を対象とした『大学の専攻動機と,その変化過程』に関する半構造化面接調査を実施した.心理学系学生は非心理学系学生に比べて,資格取得を心理学に期待する傾向や,他者の問題解決のための能力獲得を期待する傾向が示されたことから,心理学を学ぶことで臨床心理士をはじめとする対人援助職を志している可能性が推測された.一方面接調査において,「内的なもののため」という動機が心理学系学生にのみみられたことに加えて,「仕事のため」,「適性のため」という動機も,他者理解や他者援助が主軸として置かれていたわけではないことから,動機の側面からみた心理学への期待は他者理解・他者援助よりもむしろ,自己理解・自己援助のためといえた.考察では,これらの質問紙調査と面接調査の結果の矛盾について検討した.

著者

金丸晶子 府川則子編著

出版者

インターメディカ

巻号頁・発行日

2018

著者

岡田 啓司 菊地 薫 三浦 潔 佐藤 利博 森田 靖 田高 恵 荻野 朋子 金田 義宏

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.74-79, 1997-02-20 (Released:2011-06-17)

参考文献数

19

被引用文献数

4 3

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生後1-6週齢の白痢発症黒毛和種子牛とその母牛16組および健康な母子牛5組について, 白痢発症とアルコール不安定性母乳との関連を検討した.発症子牛16頭の母乳はアルコール試験陽性9頭 (56.3%)(A群), 陰性7頭 (B群) であった.血液所見から発症子牛の母牛は非発症健康対照群 (C群) に比べて低エネルギー状態にあることが示唆され, 子牛は低脂質血症を示した.またA群母牛はB群に比べて血中アンモニア濃度は高値を, 乳清中グルコース (GLU), カルシウムは低値を示し, 子牛の血中トリグリセライドは高値であった.A群母牛にメンブトン5gを2日間経口投与したところ, アルコール不安定乳は全頭で改善され, 子牛7頭の白痢は治癒した.メンブトン投与後母牛乳清中GLUは増加した.以上から母牛のエネルギー不足がアルコール不安定乳と子牛の白痢の誘因と考えられた.

著者

金城 武士 藤田 次郎

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.105, no.7, pp.1303-1305, 2016-07-10 (Released:2017-07-10)

参考文献数

3

著者

金 嬪娜

出版者

東京藝術大学

巻号頁・発行日

2019-03-25

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平成30年度

著者

金子 充

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.163-175, 2014-01-15 (Released:2020-11-13)

参考文献数

39

被引用文献数

1

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本稿は,二重過程理論の理論研究に焦点を当て,概観することで,現在提示されている各理論を整理し,将来需要のある研究課題を抽出することを目的とする。本稿では,二重過程理論の研究を,1)説得(態度変容),2)推論,3)セルフ・コントロール,4)統合型の観点から整理した。加えて,これらの研究に対する批判についても整理した。その結果,二重過程理論は,コンセンサスを得られていることが少なく,さらなる理論の精緻化が必要であるが明らかにされた。

著者

齊藤 金作

出版者

國士舘大學政經學會

雑誌

國士舘大學政經論叢 (ISSN:05869749)

巻号頁・発行日

vol.1, 1964-06