著者

吉田 志緒美 鈴木 克洋 露口 一成 富田 元久 岡田 全司 坂谷 光則

出版者

JAPANESE SOCIETY FOR TUBERCULOSIS

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.83, no.8, pp.577-583, 2008-08-15

参考文献数

32

被引用文献数

1

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〔目的〕薬剤感受性検査でRFP感受性,lineprobeassayでRFP耐性となる結核菌の検討。〔対象〕国立病院機構近畿中央胸部疾患センターにおいて分離され,薬剤感受性検査でRFP感受性と判定されたにもかかわらず,臨床的に同薬剤に対する治療効果が乏しい肺結核症患者由来の6株と,判定結果が薬剤感受性検査間で一致しない9株の合計15株。〔方法〕3種類の薬剤感受性検査を実施し,遺伝子診断としてジェノスカラー・RifTBを使用した。同時にシークエンス解析によるrpoB遺伝子変異領域部位の特定を行った。〔結果〕薬剤感受性検査の結果,15株すべてはいずれかの方法でRFP感受性もしくは判定保留を示した。プロスミックMTB-1法を用いた最小発育限止濃度(MIC)は0.25~4μg/mlの範囲であった。一方ジェノスカラ一・RifTBにおいてすべての株は変異型を示し,シークエンス解析でもrpoB遺伝子領域に変異が確認されRFP耐性と判定された。〔結論〕今回われわれは通常の薬剤感受性検査で耐性と判定されない低レベルのRFP耐性結核菌に対して薬剤耐性遺伝子検査を行うことにより正しい感受性結果を得ることができた。

著者

天川 映子 鎌田 国広 斎藤 和夫 鈴木 助治

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.304-308_1, 1999-08-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

6

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TLC及びHPLCを用いた食品中のアリテームの分析法を検討した. アリテームは水-アセトニトリル (8:2) 混液で食品から抽出した. 糖分の多い試料の場合は, DEAE-セファデックスカラムを用いたクリーンアップが必要であった. TLCでアリテームが検出された場合は, HPLCにより定量した. TLC条件: TLCプレート, RP-18F254S (5×10cm); 展開溶媒, 0.02mol/Lリン酸二水素カリウム溶液 (pH 4.6)-メタノール (4:6) 混液; 発色液, 0.3%ニンヒドリン溶液. HPLC条件: カラム, Lichrosorb RP-18-5; 移動相, 0.02mol/Lリン酸二水素カリウム溶液 (pH 4.6)-アセトニトリル (8:2) 混液; 検出波長, 210nm; カラム温度, 45℃; 流速1.0mL/min; 注入量, 10μL. 市販食品での回収率は99.0~104.2%, 検出限界は20μg/gであった.

著者

ベヒシュタイン ルートヴィヒ 鈴木 滿

出版者

武蔵大学人文学会

雑誌

武蔵大学人文学会雑誌 (ISSN:02865696)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.29-129, 2016-11

著者

中山 泰一 中野 由章 角田 博保 久野 靖 鈴木 貢 和田 勉 萩谷 昌己 筧 捷彦 Yasuichi Nakayama Yoshiaki Nakano Hiroyasu Kakuda Yasushi Kuno Mitsugu Suzuki Tsutomu Wada Masami Hagiya Katsuhiko Kakehi

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. コンピュータと教育 (CE)

巻号頁・発行日

vol.2015-CE-131, no.11, pp.1-9, 2015-10-03

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本論文では、高等学校情報科の教科担任の現状を明らかにするため、都道府県教育委員会における臨時免許状の授与と、免許外教科担任の許可の状況を調査した。その調査結果を報告するとともに、わが国の情報教育のありかたについて考察する。

著者

鈴木 綾子 野井 真吾

出版者

日本発育発達学会

雑誌

発育発達研究 (ISSN:13408682)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.36, pp.21-26, 2007-10-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

20

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The purpose of this study was to make clear the relationship between sleeping habits and sleeping problems and/or physical discomforts among junior high school students. The subjects were comprised of 146 boys and 170 girls in three public junior high schools. The investigation was carried out by a questionnaire in September 2003. The questionnaire contained questions about the time subjects go to bed, time subjects wake up, sleeping problems and physical discomfort. The main findings were as follows: 1) The time subjects go to bed becomes later with increasing age among both boys and girls (p<0.05). Meanwhile, the fluctuations in time to bed showed no significant differences according to sex or grade. 2) The group who went to bed late had significantly higher values for sleeping problem scores and physical discomfort scores (p<0.05). 3) The sleeping problem scores according to fluctuations in time to bed were: for the low fluctuations group, 12.5±13.7 points, 18.7±17.2 points for the middle fluctuations group, and 24.3±20.5 points for the high fluctuations group. The sleeping problem scores for the high fluctuations group were significantly higher than it was for the low fluctuations group (p<0.05). 4) The physical discomfort scores were 20.1±29.8 points for the low fluctuations group, 29.5±30.3 points for the middle fluctuations group and 41.3±30.2 points for the high fluctuations group. The physical discomfort scores for the high fluctuations group were significantly higher than those for the low and middle groups (p<0.05).From the above, it was shown that there is a need for the regulation of time to bed to be added to traditional health education.

著者

八島 正雄 山崎 運吉 下田 迪雄 中川 三郎 川口 恵 村上 栄佐雄 南 哲男 鈴木 昭和 遠藤 正昭 比嘉 秀之 辻 正士

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育会誌. 臨時増刊, 總会特集号

巻号頁・発行日

vol.42, pp.46-55, 1960-11-01

著者

鈴木 雅之

出版者

The Japanese Association of Educational Psychology

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.131-143, 2011

被引用文献数

1 10

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本研究では, テストをフィードバックする際にルーブリックを提示し, 評価基準と評価目的を学習者に教示することの効果について, 中学2年生を対象とした数学の実験授業によって実証的に検討した。また, 返却された答案とルーブリックだけで, 自身の答案内容とルーブリックの記述内容との対応関係が理解できるのかを検討するために, ルーブリックを提示し具体的な添削をする群と, 添削をしない群を設けた。さらに, ルーブリックがなくても具体的な添削があれば, ルーブリックの提示と同等の効果が得られる可能性を考慮し, ルーブリックを提示せずに添削だけを施す群を設定した。その結果, ルーブリックを提示された2群は, 提示されなかった群と比較して, 「改善(自身の理解状態を把握し学習改善に活用するためのものであるという認識)」テスト観や内発的動機づけが高く, 理解を指向して授業を受ける傾向にあり, 最終日の総合テストでも高い成績をおさめた。また, パス解析を行った結果, 動機づけと学習方略, テスト成績への影響は, ルーブリックの提示によって直接引き起こされたのではなく, テスト観を媒介したものであることが示唆された。さらに本研究では, 添削の効果がみられないことが示された。

著者

福間 英祐 坂本 尚美 坂本 正明 戸崎 光宏 栗原 照昌 角田 ゆう子 杉野 三千男 宇井 義典 宮内 充 和田守 憲二 比嘉 国基 尾崎 慎治 河野 奈央子 山城 典子 鈴木 貴子 佐川 倫子 阿部 聡子

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.110, no.2, 2009-02-25

著者

鈴木 孝典

出版者

東海大学

雑誌

総合教育センター紀要 (ISSN:13473727)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.43-57, 2004-03-30

著者

鈴木 一郎

出版者

岩波書店

雑誌

文学 (ISSN:03894029)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, 1961-02

著者

鈴木 栄幸 加藤 浩

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.42, pp.S70-S71, 2000-07-25

著者

鈴木 誠一 大沼 扶久子 矢波 智佳子 村山 智子 穐吉 真

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.120, no.8-9, pp.1092-1097, 2000-08-01 (Released:2008-12-19)

参考文献数

7

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Pressure ulcer is a symptom frequently found in the patients incapable of moving for themselves in paraplegia or defects in central nervous system. It is caused mainly from chronic pressurization of skin tissue, but many other factors are also reported to promote the pressure ulcer. Shear force is among them. Biomechanical researches suggest mechanochemical reaction of cell that can disturb to repair the wound tissue, however, few studies were made about the relationship between the shear force and the pressure ulcer, because of the difficulty in measuring the shear force without affecting the skin condition itself. To measure the shear force without such interference, we have developed a planar shear force gauge, and measured the skin shear force for its preliminary evaluation. The device was found to be useful for the measurement of the local shear force and the skin deformation. However, further investigation on the material for the torsion frame and the fabrication accuracy is necessary.

著者

野瀬 清喜 野瀬 英蒙 鈴木 若葉 三宅 仁

出版者

埼玉大学教育学部

雑誌

埼玉大学紀要 〔教育学部〕 教育科学 (ISSN:03879321)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.69-78, 2004

著者

堤本 広大 牧迫 飛雄馬 土井 剛彦 中窪 翔 牧野 圭太郎 島田 裕之 鈴木 隆雄

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1499, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】認知症の前駆症状とされる軽度認知障害(mild cognitive impairment;MCI)では,客観的な認知機能が低下していることが定義とされ,灰白質容量が低下していることが報告されている。認知機能検査の中でも,遂行機能と灰白質容量との関係は多数報告されており,遂行機能が低下している高齢者ほど灰白質容量が低下していることが明らかとなってきている。しかし,MCI高齢者における遂行機能と灰白質容量との関連については議論の余地があり,遂行機能については下位機能が存在するため,灰白質容量低下に関連する下位機能を明らかにすることで,MCI高齢者の早期発見の一助となると考えられる。そこで,本研究では,MCI高齢者における灰白質容量と遂行機能の下位機能検査との関連を横断的に検討する。【方法】対象は,MCIに該当した高齢者83名(平均75.4±6.8歳)とした。遂行機能の下位機能検査として,注意の切り替え機能(Trail Making Test(TMT)),ワーキングメモリ(Digit Span(DS)),および選択的注意・抑制機能(Stroop test(ST))を実施した。灰白質容量の計測については,MRI装置(Magnetom Avanto,Siemens社製)を用いて撮像を行い,FSL(FMRIB's Software Library,Version 5.0)を用いて全脳における灰白質容量を算出した。統計解析では,灰白質容量と各遂行機能との相関関係を調べるためにPearsonの相関係数を算出した。その後,有意な相関関係が認められた遂行機能検査を独立変数とし,従属変数に灰白質容量,共変量に年齢,性別,body mass index,教育歴,mini-mental status examinationスコアを投入した重回帰分析を実施した。なお,統計学的有意水準は5%未満とした。【結果】遂行機能の中で,灰白質容量との有意な相関関係が認められたのはTMTのみで,TMTと灰白質容量との間には負の相関関係が認められた(r=-0.414,p<0.001)。その後,有意な相関が認められたTMTを独立変数とした重回帰分析を実施した結果,共変量で調整してもTMTと灰白質容量との関連性は有意であった(β=-0.376,p=0.001,R2=0.26)。【結論】本研究では,MCI高齢者における灰白質容量と遂行機能の下位機能検査との関連について検討し,注意の切り替え機能が低下しているMCI高齢者ほど灰白質容量が低下していることが示唆された。今後は,注意の切り替え機能が低下している健常高齢者がより早期にMCIへと移行するかどうかを検討する必要性があると考えらえる。また,本研究結果は,MCIのスクリーニングツールの中でもTMTが有用である可能性を示した。

著者

鈴木 亨

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.1-3, 1998

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ホール効果については,センター試験をはじめとする大学入試でも近年,頻出している。受験テクニックとして横行し,一部の教科書にも記載されるに至っている。ところが,固体内の荷電粒子の挙動を,古典的粒子像で説明することには限界があり,高校の指導範囲から逸脱する感がぬぐえない。高校教材としては,できればホール効果は取り扱わないこととし,大学入試問題からは排除することを提言する。

著者

狩野 章太郎 宇佐美 真一 熊川 孝三 髙橋 晴雄 東野 哲也 内藤 泰 土井 勝美 伊藤 健 鈴木 光也 坂田 英明 工 穣 岩崎 聡 柿木 章伸 山岨 達也

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.120, no.1, pp.68-69, 2017-01-20 (Released:2017-02-10)

著者

栗田 浩樹 大井川 秀聡 竹田 理々子 中島 弘之 吉川 信一郎 大塚 宗廣 岡田 大輔 鈴木 海馬 佐藤 大樹 柳川 太郎

出版者

The Japanese Congress of Neurological Surgeons

雑誌

脳神経外科ジャーナル = Japanese journal of neurosurgery (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.11, pp.842-847, 2012-11-20

参考文献数

15

被引用文献数

1

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Orbitozygomatic approachはpterional approachの応用で, より外側下方から頭蓋内高位を見上げる手法である. 本稿では, われわれが施行している基本手技 (1-piece method) について解説し, 脳血管外科領域における本法の臨床応用について検討したので報告する. 過去2年間に施行された脳血管外科手術290例 (脳動脈瘤直達術251, 脳動静脈奇形 [AVM] 摘出術39) のうち, 本法が適応されたのは7例 (2.4%) であった. 内訳はcoil塞栓術が困難と判断されたBA-tip AN 4例, 高位BA-SCA AN 2例と, 大型の左medial temporal AVM症例であり, 術後は全例で病変の消失が確認され, morbidityは1例にとどまった. Intravascular treatmentが普及した現在, 脳血管領域では使用頻度こそ少ないが, 広いsurgical corridorが得られる本法は, 高難易度病変に対して必要不可欠なapproachである.

著者

甲斐 知彦 鈴木 博和 小井出 桂祐子 松本 芳孝 今井 正裕 Tomohiko Kai Hirokazu Suzuki Keisuke Koide Yoshitaka Matsumoto Masahiro Imai

雑誌

スポーツ科学・健康科学研究 (ISSN:13440349)

巻号頁・発行日

no.11, pp.11-18, 2008-03-31

著者

鈴木 克明

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.171-179, 2012

被引用文献数

1

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本稿では,大学における教育方法の改善・開発について,教育設計学に依拠しながら解説した.まず,出入口と三層構造で大学を俯瞰し,教育設計学の立場を教育工学研究への前提として整理した.次に,大学の授業改善の動向をFDに言及しながら概観し,授業以外の学習環境構築の先進例として米国における学生支援の動向を紹介した.最後に,大学教育に情報通信技術を利用して取り組む際の要素を整理した「サンドイッチモデル」を提案した.

著者

鈴木 左斗志

出版者

慶應義塾大学大学院法務研究科

雑誌

慶應法学 = Keio law journal (ISSN:18800750)

巻号頁・発行日

no.35, pp.173-203, 2016-08

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論説1 最高裁平成21年11月30日判決(刑集63巻9号1765頁)の検討その1 1.1 最高裁の判断と調査官解説の「枠組み」 1.2 本稿の目的2 最高裁平成19年7月2日決定(刑集61巻5号379頁)の検討 2.1 住居侵入等罪の保護法益その1 2.2 最高裁昭和23年5月20日判決(刑集2巻5号489頁)に対する批判の検討 2.3 退去要求の判断・実行 : 保護法益その23 東京高裁平成5年2月1日判決(判例時報1476号163頁)の検討4 最高裁平成21年11月30日判決(刑集63巻9号1765頁)の検討その25 結語